スキルギャップを埋め、成長著しいOracle Cloudを利用した新たなキャリア機会を創出するグローバル・トレーニング・プログラム
News Release Summary
（本資料は米国2021年9月8日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です）
オラクル、Oracle Cloud Infrastructureのトレーニングと認定試験を無償で提供
スキルギャップを埋め、成長著しいOracle Cloudを利用した新たなキャリア機会を創出するグローバル・トレーニング・プログラム
2021年9月9日
オラクルは本日、全世界を対象に「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」のトレーニングとOCI認定試験*を無償で提供することを発表しました。この新規プログラムには、あらゆるスキルレベル、技術者の役割ごとにオラクルのエキスパートが作成したOCI学習カリキュラムが含まれます。このプログラムでは、学習者はすべてのOCIコースにアクセスできます。コースはデジタルでオンデマンド配信され、日本語を含む13言語に対応しています。また、オラクルは「Oracle Autonomous Database」をはじめとする認定試験も期間限定で無償提供します*。
OCIは、グローバルに提供されるセキュアなプラットフォームであらゆるクラウド・ワークロードを実行でき、移行も迅速でオペレーション・コストも低いため、ミッション・クリティカルなワークロードをOCIで実行する組織が増えています。OCIの採用が増加するなか、オラクルは、お客様が「Oracle Cloud」を最大限に活用できるようにサポートを提供し、関連する実践的なクラウド・スキル・トレーニングの利用を促すためのプログラムへの投資を拡大しました。
オラクルの新しいトレーニング・プログラムでは、あらゆる業界に適用できる価値あるクラウドの専門知識を得ることができ、学習者は、自分自身の価値の向上とキャリアアップを図ることができます。無償トレーニングと認定資格は、IT人材の確保にも役立ち、組織は、迅速な成長とイノベーションに必要な熟練した専門家を容易に獲得または育成できます。
Oracle University担当シニア・バイスプレジデントであるダミアン・カレイ（Damien Carey）は次のように述べています。「コロナ禍でハイテクとクラウド・スキルへの依存が高まったことで、ITのスキルギャップは広がり、かつてないほど大きくなっています。このギャップは、有意義な仕事を求める人々だけでなく、適格な専門家を求める企業にも影響を与えています。オラクルは、業界で最も成長が著しいと言われるクラウド・テクノロジーに関する無償トレーニングを提供することで、個人が仕事で成功するために必要なスキルを身に付けられるようにすると同時に、お客様が『Oracle Cloud』への投資の価値を容易に最大化できるようにします。」
オラクルが提供する新規プログラムの主な内容は次のとおりです。
- デジタルOCIトレーニング全体へのアクセス。トレーニングには、複数のIT業務向けの全レベルのコースが含まれ、いつでもアクセス可能です。コースは日本語を含む13言語で提供されます。
- Oracle Cloud Free Tier経由での実機環境を使用したハンズオン・ラボ
- 認定資格取得のための試験準備コースや模擬問題集から認定試験受験までの一貫した学習体験
- オラクルのエキスパートが指導するオンライン形式のライブ・セッション
- 新たなキャリア機会を探している方をサポートするキャリア・リソース
新規プログラムで提供される無償トレーニングは、本日より日本国内でも利用開始できます。日本国内向けの無償認定試験は年内に提供を開始する予定です。詳細についてはOCI無償トレーニングと認定資格のページ（https://education.oracle.com/learn/oracle-cloud-infrastructure/pPillar_640）をご覧ください。
*OCI、「Oracle Autonomous Database」をはじめとする無償認定試験は、Oracle Universityを通じて独占的に期間限定で提供されます。無償OCIデジタル・トレーニングは、継続提供されます。
オラクルについて
オラクルは、広範かつ統合されたアプリケーション群に加え、セキュリティを備えた自律型のインフラストラクチャをOracle Cloudとして提供しています。オラクル（NYSE:ORCL）に関するより詳細な情報については、www.oracle.com をご覧ください。
* Oracle、Java及びMySQLは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。