レボーン/日本初!IoTにおいセンサ「OBRE(オブレ)」のサブスクリプション・サービスを開始

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IoTにおいセンサ「OBRE(オブレ)」

市場規模100兆のブルーオーシャン、「においビジネス」における革新的なサービスが登場

 株式会社レボーン(以下、REVORN、本社:東京都渋谷区、代表取締役 :松岡広明)は、『香りを定義し、新しい世界へ導く』ことを目指し、においビジネスの拡大に必要不可欠とされる“においのインフラ構築”を図る目的も兼ねて、日本初※のIoTにおいセンサ「OBRE(オブレ)」のサブスクリプション・サービスを2021年6月から開始します。これにより、導入コストを抑え、今まで“におい”に対して課題を感じながらも、「においソリューション」の導入に踏み込めなかった企業や団体に加え、これから“におい”に関連する新たなビジネスの構築を目指しているみなさまに、より気軽に参入いただける体制を構築し、におい業界の発展に寄与したいと考えています。また、サブスクリプション形式をとることで、常に最新モデルでのセンサ利用が可能なこともメリットとして挙げられます。
※自社調べ(LTE搭載のにおいセンサのサブスクリプション形式での提供)

■IoTにおいセンサ「OBRE(オブレ)」とは

 独自開発のIoTにおいセンサ「OBRE」は、においを特定の物質単位でなく、全体としてとらえることのできるにおいセンサです。静置モード、吸引モード(吸引する際は測定用のノズルを使用)を搭載しており、様々なシーンでにおいを測定することができます。

IoTにおいセンサ「OBRE(オブレ)」IoTにおいセンサ「OBRE(オブレ)」

 

​ 本センサは、対象のにおいを瞬時に分析・データ化したのち、独自開発のにおいデータ活用プラットフォーム「iinioi® cloud(イイニオイ クラウド)」に自動送信するため、より簡易でスピーディな対象のにおいデータの一元収集・管理が可能です。「iinioi® cloud」では、転送されたデータを用いてにおいデータの可視化を行ったり、AIににおいデータを学習させ、判定を行うことが可能です。
 

「iinioi cloud」上でのにおいデータのマッピングイメージ「iinioi cloud」上でのにおいデータのマッピングイメージ

■サブスクリプション・サービスの狙い
 「においビジネス」といわれる分野は、においを科学することで誕生する新たな産業やサービスの展開の可能性があり、100兆円超の市場規模※をもつ稀有なブルーオーシャンと呼ばれています。しかしながら、人が“におい”を感じる嗅覚のメカニズムは、いまだ謎に包まれている部分も多く、においビジネスのマーケット拡大には技術面での革新に期待が寄せられます。
 そのような状況に一石を投じるため、REVORNではサブスクリプションを通じた「においセンサ」の提供を開始します。人が“におい”を感じる際には、鼻の嗅細胞でにおい物質を捉え、電気信号が発生し、その信号が大脳に到達することで、においの識別をおこなっています。これらの一連の判定フローを科学的に再現するためには、「においデータの処理装置」となるあらゆるにおいデータを処理するAI、そしてあらゆるにおいデータを集めたデータベースが必要不可欠だとされています。REVORNではこのAIとデータベースを構築することで「においビジネス」の拡大を目指しています。 

※内閣府の開発プロジェクト「革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)」より参照。(参考:政府発表2021年度一般会計予算案106兆6097億円)
 

■IoTにおいセンサ「OBRE(オブレ)」仕様

 

 

サブスクリプション・サービスにご興味のある方は下記までお問い合わせください。
https://www.revorn.co.jp/

  • サブスクリプションの期間は、一か月単位で対応可。
  • センサ価格、取得データの活用方法や「iinioi cloud」の活用などに関しても、お気軽にお問い合わせください。

■株式会社レボーン 概要
代 表 者:代表取締役社長 松岡 広明
本社所在地:〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南2-6-10
設 立 日:2016年4月
URL: https://revorn.co.jp
業務内容:嗅覚技術(Scent Technology)のインフラを構築し、人々の生活を豊かにする新たな文化の基盤を創造するための各種事業を展開。独自開発の香りセンサとAIを活用し、世界中のにおいデータを蓄積した“においデータプラットフォーム”を構築。それを元に畜産・飲料・医療などのさまざまなにおいに関する課題を解決するソリューションを提供。また、大学などの基礎研究機関と民間企業をマッチングし、IoTなどのハードウェア技術やAI技術の研究成果をビジネス展開するための、産学連携ネットワークを独自に構築。

 

 

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