新しい広告キャンペーンで、ビジネスに特化した革新的なAIソリューションの変革力を訴求
日本IBMは、９月２０日より、企業向けAIとデータのプラットフォームであるwatsonxを紹介する広告キャンペーンを開始します。世界のビジネス・リーダーは、AIの真の変革力やその活用方法について、依然として不透明さを感じています。今回のキャンペーンは、AIソリューションをこれまでにない革新的な方法で適用しようとする世界のビジネス・リーダーへの影響力を加速する力の増幅器として、watsonxを定義、差別化することを目的としています。
２つの異なる動画広告は、watsonxの価値提案に関するインスピレーションとガイダンスを提供することを目的とした、テンポの速いマルチメディア技術を特徴とし、企業が目標を達成し、ワークロードを加速するために適切なAIを特定する必要性を強調しています。これらのコンセプトは、信頼性が高く、対象を明確にし、利用可能な最高のオープン・テクノロジーに基づいて構築されたAIを適用することの重要性に焦点を当てた、潜在的なユースケースを通じて表現されています。
「信頼できるAI」編
watsonxを活用することで、企業は、IBM独自の基盤モデルとオープンソースの基盤モデルを最大限に活用して、新たなシナリオに適応可能な従来の機械学習と生成AIの両方を作成、展開、管理可能な一元的プラットフォームを利用できるようになります。重要な点は、watsonxでモデルの学習に使用されるお客様のデータをIBMは保持せず、他の組織が将来の学習目的で使用することもないため、プライバシーとセキュリティーを確保したソリューションを提供できることです。watsonxは、顧客対応時間の自動化、コード生成の高速化、人事部門等におけるデジタル・レイバーを活用した主要なワークフローの自動化、アプリケーションの最新化、ITの自動化など、広告が示すように、あらゆる種類の組織に生成AIによる幅広い利点を提供します。
「AIでビジネス変革」編
IBMのマーケティング＆コミュニケーションズ担当 シニア・バイス・プレジデントであるジョナサン・アダシェク（Jonathan Adashek）は、次のように述べています。「このAIの新時代において、企業は、価値創造のために設計されたオーダーメイドのソリューションを必要としています。そこで、IBMは、基盤モデルと機械学習を適切な方法で活用し、企業独自のセキュリティーが確保されているデータで学習し、企業固有のニーズに合わせて調整できるAIプラットフォームであるwatsonxを提供開始しました。この新しい広告キャンペーンにより、ビジネスに特化したAIの変革力が成果を倍増させ、最終的にはお客様の成果向上に貢献する力を訴求します」
Ogilvy社のグローバル・クリエイティブ・リードであるマット・カリー（Matt Curry）氏は、次のように述べています。「今日のビジネス環境では、特定のニーズに合わせてカスタマイズされた信頼できるAIを導入する企業が優位に立ちます。ブランド・プラットフォームの「Let’s create」につながる「watsonx your business」は、IBMが各企業のビジネスに適したAIの構築をどのように支援できるかを明確に示すことを目的にしたキャンペーンです。私たちは、この広告がまるでAIのように、生成的で、常に変化し続けているように感じてもらいたいと考えました」
「キャンペーンでは、クリエイティブな方法でデザイン言語を使用し、watsonxの利点を表現しています。１つの動画では、間違ったAIを使用することはギャンブルであることを伝えるためにスロット・マシンの手法を使用し、別の動画では、「x」のワイプ効果を使用してwatsonxの変革力を表現しています。印刷物、デジタル、屋外広告では、私たちが「UI for AI」と名付けたものを使用し、コピーに製品UIの要素を含めることで、 AIに何ができるかを示しています。プロセス全体を通じて、私たちは AI を使用し、広告のさまざまな側面にインスピレーションを与えたり、創造したりしました」
IBMのブランド・マーケティング・チームとOgilvy社が企画および制作した新しい動画広告は、Bonaparte社のマリオ・クレメント（Bonaparte’s Mario Clement）氏が監督を務めました。ゴールデン・グローブ賞を受賞し、エミー賞にもノミネートされた俳優兼プロデューサーのオスカー・アイザック（Oscar Isaac）氏がナレーションを担当しています。本キャンペーンは、過去１０年以上において、IBMの最も重要なブランド・イニシアチブとして2022年に開始した「Let’s create」の、次のフェーズです。これらの動画広告は全米オープンの期間中である8月28日に公開されました。テレビ広告、全米オープン会場での放送、デジタルビルボード、屋外広告メディア、コネクテッドTV、デジタル媒体、ポッドキャスト、印刷物、ニュースレター、SNS、大型ディスプレイ広告などでも展開されています。
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