ありがとうをきっかけに組織を強くする社内SNS「THANKS GIFT-サンクスギフト」
- 社内SNS THANKS GIFT-サンクスギフトについて
『THANKS GIFT』 は日々の感謝や称賛のコミュニケーションを元に、企業理念に即した行動の承認や応援をコインという形で従業員同士で贈り合うことが可能な社内コミュニケーションプラットフォームです。
もらったコインはポイントに変換し、導入企業様が独自に設定されている商品・サービスだけでなく、大手ECサイトAmazonの「Amazonギフト券」、スマホ決済アプリPayPayの「PayPayボーナス」、株式会社ベネフィット・ワン様が提供している福利厚生サービス「インセンティブ・ポイント」と交換ができます。
また、SDGsクラウドファンディングサイト「SDGs Action」への寄付としてもご利用が可能で、2016年のサービスリリース以降、現在600社以上の企業で導入されています。
https://go.thanks-gift.net/l/839883/2021-09-09/3myb9
- 開発背景
THANKS GIFT導入企業様に組織作りを支援する中で「人事施策への投資を定量化したい」「従業員アンケートを取って終わりではなく、その後のアクションまで実施できるような運用に変更したい」等のご要望を多くいただいておりました。そこで、青山学院大学の山本教授に学術的な観点でアンケートの設問に監修をしていただき、アンケートとレポートの提供とWeb会議を通してのプチコンサルティングを合わせてパッケージで販売することといたしました。
- 機能詳細
・離職防止や従業員エンゲージメント向上を実現するアンケート設問(編集・追加可能)
青山学院大学の山本教授監修のベースのアンケート設問に加えて、その企業の課題や理想の組織を作るために必要な質問を追加いただけます。
また、その業界や会社に合わせた表現に修正いただくなどと、従業員の皆様が回答しやすいようなアンケートをご提供いたします。
・アンケート終了後の結果報告レポートの作成/提供
アンケート終了後に、組織における良い点/改善点や従業員エンゲージメントを向上させる上で優先して対策すべき項目、対策すべき項目に対応した対策案などを取りまとめたレポート資料を作成し、そのレポートを元に結果報告会を実施いたします。アンケートの集計を軽減いただけるとともに、弊社から施策のアイディアもお出しいたしますので、より自社に合った施策をご選択いただけます。
レポートの作成及び結果報告会の実施は、3ヶ月に1回(アンケートの実施頻度を3ヶ月に1回を推奨しているため)としております。
※企業様のご要望によって、アンケートの実施回数や結果報告会の回数を増やすことも可能ですが金額が変動いたします。
・利用人数問わず、アンケートの開示対象範囲別の3プラン
THANKS GIFTのサーベイに関しては、利用人数問わず、「組織全体」「組織+部署や役職などの属性別」「組織+属性別+個人別」の3つの集計対象範囲に応じて金額が分かれております。
組織全体の傾向のみを把握されたい場合、事業所/部署や入社年月別で細かく分析されたい場合、個人まで開示してフォローを行いたい場合など企業様の課題感やご要望に合わせてご利用いただけます。
- 企業情報:株式会社Take Actionについて
株式会社 Take Actionは採用支援で終わるのではなく、「活躍している人材の離職を防ぐ=定着」「称賛に値する成果を出すこと=活躍」を促進し組織のエンゲージメントをドライブさせ、企業の経営課題を解決することをミッションとしています。
採用業界の当たり前を壊したい。企業の離職が増えれば儲かる仕組み、採用の数に固執した採用数至上主義、入社までを目的とした定着を意識しない支援、今まで何十年もの間、採用会社が言葉にしてこなかった顧客の為にならない業界の当たり前に私たちは真っ向から向き合い、不必要な常識を壊します。
定着を見据えた採用支援と活躍して初めて採用成功と定義する顧客に寄り添った採用、定着、活躍の形を即断即決の行動力で追求し続けます。
◆企業と従業員の相互理解を深め、エンゲージメントを高めるクラウドサービス「THANKS GIFT」
https://go.thanks-gift.net/l/839883/2021-09-09/3myb9
◆企業の人材定着・活躍を軸にした採用支援事業
https://www.take-action.co.jp/lp/newrec/
・会社名 : 株式会社Take Action ( URL:https://www.take-action.co.jp/ )
・代表者 : 成田靖也(なりたせいや)
・住所 : 〒141-0031東京都品川区西五反田 7-9-5 SGテラス2F
・設立 : 2010年10月1日
報道関係者からの連絡先
株式会社Take Action 広報担当
電話:03-6417-4083
メール:marketing@take-action.jp