通信・インターネット

アイエスエフネット/9/12開催_【デモ実施】Power Platform 入門セミナー~Power Apps/Power Automateで実現するDX~

ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,460名)は、2023年9月12日(火)の日程にて、【デモ実施】Power Platform 入門セミナーを開催いたします。

             ( https://www.isfnet-services.com/seminar/pp/02 )

  • セミナー概要

Power Platformとは、Microsoft社が提供するローコードアプリ開発ツール「Power Apps」や、業務自動化ツール「Power Automate」などの総称です。


Microsoft365を導入していれば、多くの方が利用できますが

『Power Platform環境はあるけれど、使ったことない・・・』という方も多いのではないでしょうか?


本セミナーでは、「Power Apps」「Power Automate」をこれから学ばれる方、自分で開発にチャレンジしてみたい!という方に向けて、“業務効率化“をテーマに、サービスの概要からアプリの作成方法、Power Platformを利用する際に気になるライセンス形態についてご紹介します。

  • こんな方へおすすめです

・企業の情報システム部門ご担当者様

・Power Platformに興味があるが、具体的にどんなことができるのか事例を知りたいと思っている方

・「DX化の施策を考えなさい」と言われているが、何から手を付けたらいいかわからない方

・ちょっとした手間(入力業務やデータ管理)を解決するツールが欲しいと考えている方

・Microsoft365は導入しているけれど、Power Platformは活用できていない方

  • セミナー内容詳細

日程

2023年9月12日(火)14:00~15:00

オンライン会場

Web会議スペース(Zoom)

参加費

無料

セミナー詳細・お申込み

https://www.isfnet-services.com/seminar/pp/02


  • 当日の講演内容

■1.Power Platformってなに?

■2.Power Appsでできること

 ・デモ1:Power Appsのアプリ自動生成機能を使ってキャンバスアプリを作成する

■3.Power Automateでできること

 ・デモ2:Power Automateのテンプレート機能を使ってクラウドフローを作成する

■4.Power Apps、Power Automateを利用するためのライセンス

  • 登壇者情報

株式会社アイエスエフネット

技術本部 クラウドエンジニア部 第2グループ

𠮷本 奈穂


2021年アイエスエフネットへ中途入社

2022年から Microsoft 365 導入支援を担当

現在は主に Power Apps / Power Automate を使用した業務改善ツールの作成をしています。

  • 株式会社アイエスエフネットについて

社名:株式会社アイエスエフネット(ISF NET,Inc.)

代表者:代表取締役 渡邉 幸義(アイエスエフネットグループ 代表)

本社所在地:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階

設立:2000年1月12日

資本金:100,000千円

従業員数:2,460名(2023年7月1日現在)、グループ全体2,578名

売上高:141億(グループ合算)


アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国15か所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2023年8月1日時点)しています。

HP:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/index.html

  • 本プレスリリースに関する、お問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット情報発信事務局

MAIL  :promotion@isfnet.com

Web :https://www.isfnet-services.com/contact

    (アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口)



 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

IMAGICA GROUP/フォトロン、映像・動画ファイル専用クラウドストレージ『TASKEE』に新サービスプランが登場

大容量映像コンテンツのファイル転送・アーカイブがリーズナブルな価格で可能に

映像の企画から制作、映像編集、配信・流通向けサービスに至るまでを、グローバルにワンストップでお届けする株式会社 IMAGICA GROUP(本社:東京都港区、代表取締役社長:布施 信夫)のグループ会社で、放送/映像関連機器等の開発・製造・販売・輸出入を手掛ける、株式会社フォトロン(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:瀧水隆、以下フォトロン)は、映像・動画ファイル専用クラウドストレージ『TASKEE(タスキー)』に、ファイル共有やアーカイブ用途に絞ってリーズナブルな価格設定でご利用いただける新料金プラン「トランスファー5」「アーカイブ50」を2023年9月1日(金)より提供開始いたします。

サービス概要のイメージサービス概要のイメージ

  • 『TASKEE』および新サービスの概要

『TASKEE』は、「映像コンテンツの管理、デリバリーをもっと簡単に」をコンセプトとする「映像コンテンツ管理サービス」です。このサービスはシンプルな階層構造を備え、プレビュー映像と動画内容を説明するメタデータをセットで管理するため容易な検索性を確保しています。また専用のアプリケーションを使わず、Webブラウザだけで大容量ファイルのアップロード/ダウンロードが可能な点も特長です。さらにアーカイブ運用が自動化されているため、長期間保管が必要な映像素材を確実に保護し、必要な時に簡単に取り出すことができます。

『TASKEE』は、映像コンテンツの受け渡しや収録素材の保管、番組編集のプレビューチェックなどで多数の企業に広く活用されており、映像制作・活用プロセスをスムーズに進めるための強力なツールとして高く評価されています。

今回設定される新料金プランは『TASKEEエントリープラン』として2種類をご用意。ファイル転送に特化したい、並びに長期にわたってクラウドアーカイブを行いたいといったお客様からのご要望をもとにそれぞれ「トランスファー5」「アーカイブ50」として新設しています。また『TASKEE』未登録ユーザーとの共有機能を強化した新機能「一時共有機能」も追加、より使いやすく進化しています。

 当社は『TASKEE』を通じてこれからも、映像制作・活用プロセスの効率向上を支援してまいります。

▼ フォトロン|「TASKEE」サービスページ

https://www.photron.co.jp/products/image-network/taskee/

  • 新料金プラン「トランスファー5」「アーカイブ50」詳細

「トランスファー5」:ファイル転送に特化したサービス 

「トランスファー5」は、大容量ファイルの一時受け渡しに適したプランで、月間5TBまでのダウンロード容量が料金に含まれています。保管した動画ファイルにはプレビューファイルが生成され、最長2週間まで保管できます。さらに、新たに開発された一時共有機能を用いて、メールアドレス登録のみで相手先にダウンロードやアップロード先を通知することができます。

「アーカイブ50」:長期的なクラウドアーカイブ向けサービス                         

「アーカイブ50」は、長期的なアーカイブ適したプランで50TB分のアーカイブ容量が料金に含まれています(超過分は1TBにつき1,000円/月)。「トランスファー5」と同様に、アップロード後にプレビュー動画が生成されコンテンツの確認や検索が効率的に行えます。また、アーカイブからの復元も画面上から行え、月間500GBまでのダウンロードに対応しています。

  • 新機能「一時共有機能」

「一時共有機能」は、『TASKEE』登録ユーザーが未登録ユーザーに対してアップロード/ダウンロードの一時共有権限を発行する機能です。メールアドレスの登録だけで一時的なURLとパスワードが通知されます。一時共有機能には以下の3つのモードが用意されています。

[1] 一時アップロード機能

任意のエピソード階層(第2階層)へのアップロード権限を発行します。複数のファイルをまとめてアップロードすることができます。

[2] 一時ダウンロード機能

任意のエピソード階層へのダウンロード権限を発行します。発行後に追加されたファイルもダウンロードの対象となります。

[3] 一時ダウンロード機能(カート)

カート機能を使って、複数の階層を横断してファイルを選択し、ダウンロード権限を発行します。

これらの一時共有が発行された内容は「一時共有一覧」にて、共有相手がいつ何をアップロード/ダウンロードしたのかを確認できます。

  • 価格/機能比較

※すべての Photron 製品名および Photron製品ロゴは 株式会社フォトロンの商標または登録商標です。

※Microsoft ®およびWindows®は、米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。

※その他の会社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。

当社グループは引き続き、グループの持つクリエイティビティとテクノロジーで、「世界の人々に“驚きと感動”を与える映像コミュニケーショングループ」を目指してまいります。

  • 株式会社フォトロン

独創的で先進的な新技術を使って、画像処理の最先端市場を創造し、世界を目指してまいります。
・会社名:株式会社フォトロン
・本 社:〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-105 神保町三井ビルディング 21階
・代表者:代表取締役社長 瀧水 隆
・創 業:1968年7月10日
・資本金:1億円
・事業内容:放送用映像機器、民生用および産業用電子応用システム(CAD関連ソフトウェア、ハイスピードカメラ・画像処理システム、その他)の開発、製造、販売、輸出入
・URL:https://www.photron.co.jp/
・Twitter:https://twitter.com/Photron_PR

  • 株式会社IMAGICA GROUP

1935年の創業以来、新たな“映像”の価値創出に挑戦し続け、これからも「世界の人々に”驚きと感動”を与える映像コミュニケーショングループ」を目指してまいります。
・会社名:株式会社IMAGICA GROUP /  IMAGICA GROUP Inc.
(東証プライム市場、証券コード:6879 イマジカG)
・代表者:代表取締役会長 長瀬 文男
     代表取締役社長 社長執行役員 布施 信夫
・所在地:〒105‐0022 東京都港区海岸一丁目14番2号
・創立:1935年2月18日
・資本金:33億6百万円
・事業内容:映像コンテンツ事業、映像制作サービス事業、映像システム事業等を営むグループ会社の事業の統括
・URL:https://www.imagicagroup.co.jp/
・Twitter:https://twitter.com/IMAGICAGROUP

 

 

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ダイヤトレンド/ダイヤトレンド、米国大手ネットワークソリューション企業TRENDnetと日本総代理店契約を締結

ダイヤトレンド株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役 宮下清哉、以下ダイヤトレンド)は、この度、アメリカを始めとする世界100カ国以上にて産業用ネットワークソリューションを提供するTRENDnet Inc, (本社:アメリカ、カリフォルニア州、CEO Mr. Pei Huang、以下TRENDnet)と、日本におけるTRENDnet製品の総代理店契約を締結しました。

TRENDnetにおいて人気の高い産業用PoEやマルチギガビットに関する製品から取扱いを開始します。具体的には、産業用PoE製品(インジェクター、エクステンダー、スプリッター) やネットワークスイッチ等です。TRENDnetは、これらの製品以外にも高品質なネットワークソリューションや監視ソリューションを、法人向けおよび個人向けで提供しているため、今後ダイヤトレンドでは製品の取扱いを拡大していく予定です。

今回の契約締結について、TRENDnetのAPAC担当ゼネラル・マネージャーRichard Huang氏は次のように述べています。「最近の調査によると、日本の産業用ネットワーク機器市場は毎年約6%の成長を続けており、3年後には200億円の市場規模に達すると見込んでいます。TRENDnetのネットワークソリューションの実績とこれまでの歴史に、ダイヤトレンドの52年にわたる経験と日本での高い市場シェアを組み合わせることで、日本の企業に高性能なネットワークソリューションの選択肢と柔軟性を提供できると我々は確信しています。」

ダイヤトレンドは、1971年以降、日本のFA業界においてシーケンサを始めとするFA機器の販売を通じ、日本の製造現場における自動化を支援してきました。昨今では無線LANアダプタやスイッチングハブを発表し、製造現場で求められるネットワークソリューションに注力をしています。本取組みは、その内の一つであり、海外の官公庁やインフラ等での導入事例が多いTRENDnet製品を取扱うことで、デジタルトランスフォーメーション(DX)やスマートシティ開発等の日本における、更なる産業用ネットワークソリューションの強化を図ります。

●取扱製品について

2023年8月下旬より以下製品の販売を開始します。

・PoE製品(6製品)

 スプリッター:TPE-104GS/ TI-SG104

 インジェクター:TI-IG60/ TI-IG90

 エクステンダー:TPE-E110/ TI-BE200

・スイッチングハブ(5製品):TI-G50/TI-G80/TI-G162/TI-PG541/TI-PG80

・ユニット型電源(3製品):TI-S12048/TI-S24048/TI-S48048

●TRENDnetについて

TRENDnetは、PC WorldによるTop Quality Brand、CRNによるTop 5 USA Networking Brand、Tom’s GuideによるBest Pick Award、ADIによるBest Marketing Support、DISTREEによるBest Diamond Awardなど、世界中のさまざまな賞を受賞している、ネットワーク及び監視ソリューションを提供する会社です。製品ラインアップとしては、PoE、スイッチ、IPカメラ、NVR、無線、KVM、USB等があります。

・社名:TRENDnet Inc,

・本社所在地:Torrance, California, United States

・CEO:Pei Huang

・設立:1990年

・HP:https://www.trendnet.com/

●ダイヤトレンドについて

・社名:ダイヤトレンド株式会社

・本社所在地:大阪府大阪市北区大深町3−1 グランフロント大阪タワーB28F

・代表者:宮下 清哉

・設立:1971年

・事業内容:三菱電気機器販売(特約店)、ネットワーク・ソリューション機器販売

・HP:https://www.diatrend.com/

・TRENDnet製品一覧:https://www.diatrend.com/TRENDnet/index.htm

 

 

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ベッコフオートメーション/東京・大田区に「ベッコフ共創ラボ」を新設

ベッコフ共創ラボ(撮影:FIELDRICHI/GKKyoto)

ドイツの大手制御機器メーカーであるベッコフオートメーション株式会社(神奈川県横浜市 代表取締役社長 川野俊充)は、本日(8月22日)、東京都大田区に新たに「ベッコフ共創ラボ」を新設いたしました。ショールーム・仕事場・共同研究所という3つの機能を合わせもつ新しいラボについてご紹介します。

ベッコフ共創ラボ(撮影:FIELDRICHI/GKKyoto)ベッコフ共創ラボ(撮影:FIELDRICHI/GKKyoto)

ラボ設立の背景

ベッコフ共創ラボは、「ベッコフの新しい技術を実際に試してみたい」という顧客からの要望に応える形で設立されました。日本のものづくり企業の集積地の一つである東京大田区に位置する秘密基地のような小規模工場施設。高い倍率をくぐり大田区からの入居許可を得られたため、その立地の特徴を最大限に引き出すべく、当社メンバーの有志を募り、ラボ設立タスクフォースを組みました。そのチームに参画して下さったのがデザインファームのGK京都(京都府京都市)です。社内からの要望やアイデアを持ち寄り、それらを要素分解し、デザインで課題解決を進める方式でコンセプトをまとめ、本ラボの設計・施工を進めました。

  • 共創ラボのコンセプト:「Switch2」(スイッチ スクエアド)

自社の技術者と、顧客やパートナの接点となり、さまざまな使い方に変換ができる「機械好きの集まるマグネットプレイス」と位置付けられたこの場所では、
・「使用目的に伴い空間を切り替え」
・「開発テーマごとに思考を切り替える」

といった様々な切り替えで相乗効果を生み出すことを目指しています。

  • 3つの機能が自在に変化するラボ

機械や設備の新規開発・機能拡張・性能向上などを行う際に、新しい要素技術・アイデアを持ち寄ることで、開発や検証を共創的に実践できる場が必要になります。そうした機能を果たせるように、本ラボには次の三つの機能を持たせています。

・製品や要素技術の理解を深めるための「ショールーム」(パブリックエリア)
・当社技術者が技術サポート、保守業務を行う「仕事場」(プライベートエリア)
・顧客やパートナと共同開発・共同検証を実践する場(パブリック&プライベートの重ね合わせ)

顧客との関係やプロジェクトの趣旨に応じて空間を自在に適応させて使うことが可能な設計になっています。

デザインを担当した株式会社GK京都 代表取締役社長 麻田 風児のコメント

この度は「ベッコフ共創ラボ」の新設、誠におめでとうございます。
GK京都はベッコフオートメーションの本社横浜オフィスリニューアルに続き、このラボのデザインも担当させていただきました。ベッコフの皆様と、この空間の意味や機能、更にここから生み出される新たな価値の在り方を深い部分から議論し、一緒に創り上げられたことは、私たちにとって学びも大きく、非常に充実した宝のような存在です。

デザインを行うにあたり、使い勝手などの機能的な課題解決はもとより、空間のもつオーラや心地よさなど、新たな価値を生み出せる予感などの情緒面にも気を配りました。

ここから新たな価値が創出され、更なる飛躍をされることを祈念しております。

ベッコフオートメーション株式会社 代表取締役社長 川野 俊充のコメント

「ベッコフ共創ラボ」には「機械好きが集まるテーマパークを作りたい」という思いが込められています。相反する様々な要件を限られたスペースで実現する難易度の高いこのラボのデザインは、過程そのものがGK京都との共創プロジェクトであり、学ぶことも多かったと感謝しています。この過程から得られた経験も活かし、このラボで当社と顧客、業界やコミュニティとの開かれた関係構築を進めていきたいと考えています。アイデアソンやハッカソンのような「共創プロジェクト」も積極的に実施し、地元の企業や教育研究機関もお招きすることで地域経済にも貢献していく所存です。

■ベッコフ共創ラボ

・住所:東京都大田区本羽田2-12-1 テクノWING大田  409号室

・最寄り駅:京浜急行空港線 糀谷駅より 徒歩 15 分
 JR 蒲田駅または京急蒲田駅より 車で 10-15 分

ベッコフオートメーション https://www.beckhoff.com/ja-jp/

ベッコフオートメーションはPC制御に特化した制御装置メーカー。「TwinCAT」という弊社独自のソフトウェアを活用し、Windows OSなどを搭載したPCをCNCやPLCとして活用することが可能で、これによりリアルタイムな機械装置の制御を実現している。また、ベッコフは極めて高速で同期性の高い「EtherCAT」というオープンな通信プロトコルの開発元でもある。EtherCAT推進団体であるEtherCAT Technology Group(ETG)の会員は、72カ国・地域の7,150組織。世界最大級の通信プロトコルとして知られる。

これらのTwinCATとEtherCATの技術を用いたPCコントローラはロボット、自動車、包装機械、プラスチック、風力発電、工作機械など、世界中のさまざまなアプリケーションで使用されている。

 

 

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ストリートスマート/【9/15(金)開催|参加無料】AppSheet がまるっとわかるセミナー!〜 サービスの特長からハンズオンまで 〜

操作体験や参加者限定の案件相談会など、ここだけの特別な体験と情報が満載です!

企業や教育機関のDXを支援する株式会社ストリートスマート(所在地:大阪府大阪市北区、代表取締役:松林大輔、以下:ストリートスマート)は、2023年9月15日(金)社内のDX推進や社員のリスキリングを模索する企業のご担当者様に向けて、AppSheet の無料セミナーを開催します。

  • AppSheet の特長と、導入のポイントや活用に関する考え方を解説!

近年、国内のノーコード・ローコード開発の市場は右肩上がりで、拡大傾向が今後も継続すると予測されています。企業のDXにおいて、非エンジニア職の社員が業務アプリを開発した事例の公開や、ノーコード・ローコード開発のサービスを導入検討する企業が増えています。

ノーコードでアプリ開発が可能な AppSheet は、企業向けの Google Cloud サービスの1つで、Google Workspace との親和性が高いサービスです。

本セミナーでは、Google Cloud サービスのライセンス販売・開発をおこなう日本情報通信株式会社と、Google Workspace の活用を支援するストリートスマートの2社共催により、それぞれのスペシャリスト領域で豊富な知見を凝縮したコンテンツをお届けします。

Google Workspace 導入済みで更に活用を拡げたい企業の方や、これから導入予定で AppSheet まで検討したい企業の方のご参加をお待ちしております。

▼お申し込みは下記エントリーフォームよりお願いします。

https://www.master-apps.jp/seminar/1845/

  • セミナー概要

開催日:2023年9月15日(金)15:00-17:00

※セミナー終了後、案件相談会を18:00まで実施予定です

※進行状況により終了時間が前後する場合があります

会場:Google 本社 渋谷ストリーム セミナールーム  

※来場参加のみで、オンライン参加はできません

※事務局から参加方法のご案内時に、当日の会場入館方法をご案内いたします

セミナー参加費:無料

お申し込み方法:エントリーフォームよりお申し込みください。

お申し込みURL:https://www.master-apps.jp/seminar/1845/

※〆切:2023年9月1日(金) 23:59まで

※多くのお申し込みがある場合、次回の参加をご案内する場合がございます

※同業他社様のご参加はご遠慮いただいておりますので、予めご了承ください

セミナーのポイント

・AppSheet の開発と利用者教育をカバーする内容で、導入検討段階でほしい情報がまとめて得られる

・AppSheet の特長や他社サービスとの違いを踏まえ、ノーコード・ローコード開発のサービス活用に関する考え方や重要なポイントを知ることができる

・社内の業務改善やリスキリングに使えるなサービスか、ハンズオンを通じて実際に体験して感じ取れる

  • このような方におすすめ

・企業内のDX推進担当で、業務改善を現場から実現したいと考えているご担当者様

・人事部門で、社員のリスキリングを検討しているご担当者様

・Google Workspace を導入後、更に社内の活用を促進したいと考えている情報システムのご担当者様

セミナー構成:

・はじめに

・AppSheet の導入・活用の価値について

・企業で利用する AppSheet Enterprise のライセンスと機能について

・ハンズオン

・パネルディスカッション&QAタイム

登壇者:

株式会社ストリートスマート:佐藤 純也

Google Workspace や AppSheet の効果的な活用を支援する企業向けのチェンジマネジメント施策の実施や、それらのサービス企画・設計に従事。

日本情報通信株式会社:常田 秀明

長年システム開発に携わりクラウドの啓蒙活動に従事、2023年 Google Partner Top Engineer に選出。

<本リリースに関するお問い合わせ先>

株式会社ストリートスマート Enterprise事業部

メールアドレス:info@street-smart.co.jp

お問い合わせフォーム:https://www.master-apps.jp/inquiry/

株式会社ストリートスマート

2014年に Google トレーニングパートナーとして認定。現在は Work Transformation(働き方の変革)分野と、Education 分野の2つのスペシャライゼーション認定を持つ Google Cloud パートナー企業として、企業・教育機関向けのDXやICT教育の推進・活用支援、ならびにソリューションを提供しています。

各種お申し込み、ご相談はお気軽にお問い合わせください。

【会社概要】

会社名   :株式会社ストリートスマート

代表者   :代表取締役 松林 大輔

所在地   :大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル 3階

設立    :2009年

資本金   :6000万円(資本準備金を含む)

従業員連結 :50名

事業内容  :企業と教育機関のDX推進事業

ホームページ:https://www.street-smart.co.jp/

Master Apps :https://www.master-apps.jp/

Master Program:https://www.master-apps.jp/master-program/

※ Google Workspace、AppSheet および Google Cloud は、Google LLC の商標です。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

メディアリンクス/北海道総合通信網株式会社様の映像伝送ネットワークにMDP3020 JPEG-XS装置が採用されました

札幌エリアのスポーツ施設で行われるスポーツライブ映像を札幌の各放送局へ高画質・超低遅延で配信される映像配信ネットワークでMDP3020が稼働

株式会社メディアリンクス(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長 菅原 司 東証スタンダード6659 以下メディアリンクス)は、2023年4月4日にニュースリリースいたしました「道内テレビ配信ネットワーク回線のIP化」に続き、北海道総合通信網株式会社様(以下、HOTnet)における札幌エリアのスポーツ映像配信ネットワークにおいて、当社IP伝送装置「MDP3020 JPEG-XS」が採用されましたことを発表いたします。 札幌エリアのスポーツ施設で行われるスポーツライブ映像を札幌の各放送局へ高画質・超低遅延で配信される映像配信ネットワークで、既に稼働が開始されております。

詳細情報につきましては、HOTnetプレスリリース(下記)をご覧ください。

【「ES CON FIELD HOKKAIDO」での映像専用回線サービスの提供開始について 】

https://www.hotnet.co.jp/topics/3699/

【株式会社メディアリンクスについて】
メディアリンクスは、世界中の放送局や通信事業者に、4K UHD/HD/SD SDIビデオ、SMPTE ST2110、オーディオ、高帯域幅データなど様々なタイプのメディアをIPによって伝送する最先端技術を駆使した製品とソリューションを提供しています。メディアリンクスの製品は、オリンピック、サッカーワールドカップなどの世界中のスポーツやエンターテイメントイベントの放送でも活躍しています。2014年には、JPEG2000(J2K)相互運用の標準化と製品化の貢献により、テクノロジー&エンジニアリングエミー賞を受賞しており、IP伝送技術の普及に貢献しています。

詳細情報:https://www.medialinks.co.jp/

東証スタンダード証券コード:6659

利用SNS:LinkedIn,Instagram,Twitter,Youtube

 

 

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メディアテックジャパン/MediaTek、Metaの「Llama 2」を活用してエッジデバイス上の生成AIを強化

台湾、新竹 – 2023年8月22日 — 年間20億台以上のコネクテッドデバイスを提供している世界有数のファブレス半導体メーカーであるMediaTek(本社:台湾・新竹市)は本日、Metaの次世代オープンソース大規模言語モデル(LLM)である「Llama 2」と緊密に連携していくことを発表しました。MetaのLLMをMediaTekの最新APUおよびNeuroPilot AI Platformとともに活用することで、スマートフォン、IoT、自動車、スマートホーム、その他のエッジデバイス用AIアプリケーションの開発を加速する完全なエッジコンピューティングエコシステムの構築を目指します。

現在、生成AIの処理はほとんどがクラウドコンピューティングを介して実行されています。しかし、MediaTekがLlama 2モデルを使用することにより、デバイス上で生成AIアプリケーションを直接実行することが可能になります。これにより、シームレスなサービス、プライバシーの向上、セキュリティと信頼性の向上、遅延の低減、通信が困難な地域での作業、運用コストの削減など、開発者とユーザーに多数のメリットがもたらされます。

エッジデバイスメーカーがオンデバイス生成AI技術を実際に活かすためには、コンピューティング能力が高く消費電力が低いAIプロセッサに加え、高速で信頼性の高いネットワーク接続機能を適用して、コンピューティング機能を強化する必要があります。現在出荷されているすべてのMediaTek製5Gスマートフォン向けSoCには、AIノイズ除去、AI超解像、AI MEMC(動き予測/動き補正)など、さまざまな生成AI機能を実行するように設計されたAPUが搭載されています。

さらに、今年後半に発表する予定のMediaTek次世代フラッグシップチップセットは、Llama 2を実行するために最適化されたソフトウェアスタックに加え、Transformerバックボーンアクセラレーションを実装してアップグレードしたAPUを搭載し、実装時の面積とDRAM帯域幅の使用を削減し、LLMとAIGCの性能を一段と強化します。こうした高度化により、オンデバイス生成AIを短期間で試作できるようになります。

MediaTekコーポレートシニアバイスプレジデント兼無線通信事業部ジェネラルマネージャーのJC Hsuは次のように述べています。「デジタルトランスフォーメーションにおける顕著なトレンドとして、生成AIが急速に普及しています。当社のビジョンは、Llama 2の開発者とユーザーのコミュニティに対して、AI分野で最大限に革新するために必要なツールを提供することです。Metaとの提携によって、エッジにおいてこれまでよりはるかに優れた機能を備えたハードウェアとソフトウェアを提供することができるようになりました。」

 MediaTekは、年末までに市場に投入する予定の次世代フラグシップSoC搭載スマートフォンにおいて、Llama 2ベースのAIアプリケーションが利用可能になることを予想しています。

MediaTek Inc.について

MediaTek Inc.(台湾証券取引所:2454)は、その製品が年間約20億台のコネクテッドデバイスに採用されているグローバルファブレス半導体メーカーです。モバイル、ホームエンターテイメント、コネクティビティ、およびIoT製品向けの革新的なシステムオンチップ(SoC)の開発で市場をリードしています。イノベーションに対する積極的な取り組みにより、電力効率に優れたモバイルテクノロジーや自動車用ソリューション、高度なマルチメディアソリューションを含む主要テクノロジー分野で市場を牽引する地位を確立しています。それらの技術はスマートフォン、タブレット、デジタルテレビ、5G、音声アシスタントデバイス(VAD)、ウェアラブル端末など幅広い製品に活用されています。MediaTek は、スマートテクノロジーを通じて、人々が視野を広げ、容易に目標を達成できるようサポートを行っていきます。世界のブランド企業と協業して、優れたテクノロジーを誰もが利用できるようにすることを、企業活動の原動力としています。詳しくは弊社HPをご覧ください。https://www.mediatek.jp/

 

 

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ビーマップ/無線LANビジネス推進連絡会(Wi-BiZ)主催の第17回技術セミナーにて厳冬期の北海道におけるミリ波長距離通信実験について講演

昨冬に札幌学院大学と共同で行った長期実証実験の成果と意義を報告

株式会社ビーマップは、一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会(Wi-BiZ)が主催し、8月25日(金)に開催される第17回技術セミナーにおいて、昨年12月から本年3月まで札幌学院大学の協力を得て行った、当社取扱製品「MLTG-CN LR」による厳冬期の北海道におけるミリ波高速無線LANの長距離通信の実証実験について講演。その成果と意義について報告いたします。

 株式会社ビーマップ(本社:東京都千代田区、代表取締役:杉野文則、以下当社)は、一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会(Wi-BiZ)が主催し、8月25日(金)に開催される第17回技術セミナー(以下当セミナー)において、昨年12月から本年3月まで札幌学院大学(北海道江別市、学長:河西邦人)の協力を得て行った、当社取扱製品「MLTG-CN LR」による厳冬期の北海道におけるリ波高速無線LANの長距離通信の実証実験について講演を行うこととなりましたのでお知らせします。

 当日は当社執行役員常務・ワイヤレス・イノベーション事業部長 須田浩史が登壇。これまで「遠くまで飛ばない」「建築物などに遮蔽されてしまう」「悪天候に弱い」とされてきたミリ波高速無線LANを用い、いかにして長期間にわたる安定した長距離通信を、しかも気象条件が大変厳しい冬期の北海道において実現したか。その成果と意義について報告いたします。

 当セミナーは、Cisco Webexを使用したWebinarによるオンライン開催で、参加費は無料となっております。また、講演後には質疑応答の時間も設けられます。ぜひ、この機会に多くの皆さまにご参加いただき、当社の無線LANに対する新しい取り組みに触れていただけることを期待しております。

■一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会 第17回技術セミナー 開催概要

主催

一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会 技術・調査委員会

開催日時

2023年8月25日(金) 15:00~17:00(14:45 オンライン開始)

開催テーマ

「無線LANデプロイメント~こんなところでも無線LANが使えます!」

■当日の講演について

開催日時

2023年8月25日(金)15:50~16:30(40分間)

タイトル

ミリ波無線LANで部活をライブ中継

 ~Terragraphは厳冬を乗り越えられるか~

登壇者

株式会社ビーマップ ワイヤレス・イノベーション事業部

執行役員常務・ワイヤレス・イノベーション事業部長兼務

 須田 浩史

概要

コロナ禍で練習試合もままならない札幌学院大学の学生達が始めた他校とのライブ配信。

 そんな、彼らのために大学は飛び地のグランドにWi-Fi整備を計画。ところが、学舎から700mも離れ、LANの敷設は難しい。そこで、ミリ波無線LANによるギガビット長距離無線通信の導入を検討。彼らの採用条件は、冬の北海道の厳しい自然環境でも通信断を起こさないこと。はたしてミリ波無線LANの運命やいかに!

■その他、セミナーの開催方法、申込方法など

開催方法

Cisco WebexによるWebinar

参加費

無料

申込方法

こちらよりお申込みください。
https://reg31.smp.ne.jp/regist/is?SMPFORM=leob-lhpjod-7780776d8ac2076ac8b17e28ed5189ee

セミナー参加URL

お申込みいただいた方に、主催者よりメールでご案内いたします。

講演資料

講演終了後、アンケートにお答えいただいた方に、主催者よりダウンロード方法をお知らせいたします。

 

 

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アルテリア・ネットワークス/アルテリア・ネットワークス、「日経コンピュータ 顧客満足度調査 2023-2024」ネットワークサービス部門で2年連続1位を獲得

 アルテリア・ネットワークス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 CEO:株本 幸二、以下:アルテリア)は、株式会社日経BP(本社:東京、社長:吉田 直人)が2023年8月21日に発表した「日経コンピュータ 顧客満足度調査 2023-2024」ネットワークサービス部門で2年連続1位を獲得しました。

日経コンピュータ 2023年8月31日号 顧客満足度調査 2023-2024 ネットワークサービス部門1位

 

 アルテリアは、日本国内に光ファイバー基幹ネットワーク網を自社で保有し、そのインフラを活用して、法人向けおよびマンション向けにネットワークサービスを展開しています。

 

 アルテリアグループは、サステナビリティ基本計画をもとに本業とする情報通信サービスの提供等を通じて、持続可能な世界の実現に貢献するための活動を推進しております。基本計画における重要課題の1つに「高品質な情報通信サービス」を掲げ、自社保有のネットワークインフラの最適・最新化を進め通信品質の維持に取り組むほか、専用線やVPN、NFV、インターネットなどの幅広いネットワークサービスのラインアップを取りそろえ、高度化・多様化するお客様のニーズに応えられるようサービスの開発、提供を進めてまいりました。

 

 今後も継続的な顧客満足度向上策を積み重ね、より多くのお客様にご満足いただけるよう顧客満足度の維持・向上に努めてまいります。

 

○法人向けサービス

専用線やVPN、NFVサービスなど、お客様のニーズに合わせてオーダーメイドのネットワーク環境を構築するネットワークサービスと、専有型による安定的な高速通信かつ広帯域なインターネット接続サービスを提供するインターネットサービスを展開しております。

法人向けサービスページ:https://www.arteria-net.com/business/

○アルテリアグループ公式note

アルテリアグループで働く「人」を通じて、サービスの情報や働き方など様々な情報を発信しています。

通信キャリアであるアルテリアならではのサービスの強みや今後の展開など、ネットワークサービスに携わる社員のインタビュー記事も多数掲載しています。

アルテリアグループ公式note:https://note.arteria-net.com/

 

○サステナビリティ

アルテリアグループのサステナビリティに関する取り組みを紹介しています。

サステナビリティページ:https://www.arteria-net.com/company/sustainability/

○調査概要

顧客満足度調査は、コンピュータの利用企業を対象に、システム開発・運用サービスや、PCサーバーやERPといったハードウエア/ソフトウエア製品などを提供するITベンダーに関する満足度を調査したものです。調査は日経BPのIT総合誌「日経コンピュータ」が企画・実施しました。調査・集計は日経BPコンサルティングが行いました。

調査対象は全国1万1930の企業または団体・組織の情報システム部門です。新興市場を含む全国の証券取引所に上場している企業と年間売上高200億円以上の未上場企業、および官公庁(中央官庁)と村を除く地方自治体(都道府県、市、区、町)に対し、情報システム部門担当者あてにアンケートを郵送しました。調査期間は2023年4月3日から5月22日までで、964件の有効回答を得ました。

 

○調査結果の詳細

調査結果の詳細は「日経コンピュータ」2023年8月31日号、または日経BP社Webサイトをご参照ください。

調査結果発表記事:https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/18/15597/

 

【アルテリア・ネットワークスについて】

1997 年の創業以来、自社保有の光ファイバーによる大容量のバックボーンとアクセスラインを活用し、法人向けに、お客様のニーズに合わせてオーダーメイドのネットワーク環境を構築するネットワークサービスと、専有型による安定的な高速通信を提供するインターネットサービス、マンション向けに国内シェア No.1*1 のマンションインターネットサービスを展開しています(マンションインターネットサービス提供元:グループ会社 株式会社つなぐネットコミュニケーションズ)。これらのサービスを基盤にし、新たな価値を創出する DX サービスを拡充してまいります。

つながる地球に、新しい鼓動を。

持続可能な世界の実現に貢献するため、独自に築き、磨き上げてきたネットワークにより、世界に新たな鼓動を伝えていきます。

 

※1 株式会社MM総研「全戸一括型マンションISPシェア調査(2023年3月末)」

 

<アルテリア・ネットワークス株式会社 会社概要>

代表者 代表取締役社長CEO 株本 幸二

所在地 東京都港区新橋六丁目9番8号 住友不動産新橋ビル     

設立  1997年11月4日

URL  https://www.arteria-net.com/

  

※リリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。

 ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

 

 

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アバールデータ/CXP-6 カメラ 6 台同時入力を可能にする Single 6ch 画像入力ボードを開発、発売開始

CoaXPress 規格 1.1.1 対応 画像入力ボード

株式会社アバールデータ(以下アバール、代表:菊地 豊、本社:東京都町田市旭町 1-25-10、
URL:https://www.avaldata.co.jp、E-Mail: sales@avaldata.co.jp)は、CoaXPress CXP-6
Single 6ch 画像入力ボード「APX-3666」を 2023 年 9 月 1 日より発売開始する。
CoaXPress 規格 1.1.1 に対応した画像入力ボード。CoaXPress の Single カメラ 6 台を接続
可能です。PCI Express3.0(Gen3)8GT/S×8 により高速なイメージキャプチャーを実現しま
す。

製品名 :CXP-6 Single 6ch 画像入力ボード

型式名称:APX-3666

受注開始:2023 年 9 月 1 日

出荷開始:2023 年 10 月 20 日

販売予定価格:¥204,000(消費税別)

■特長

○CoaXpress Version1.1.1 CXP-6(6.25Gbps)対応

○CXP-6 Single カメラを同時に 6 台まで接続可能

○PCI Express3.0(Gen3) 8.0GT/s x 8

○PoCXP 出力 (13W/1ch)

○画像メモリとして DDR4-SDRAM 2GB 搭載

■主な仕様

画像入力I/F

CoaXPress Rev1.1.1 CXP-6 Single(6.25Gbps)x6

※1〜6 カメラ接続 ※非同期可

DIN コネクタ

カメラ電源出力

Power Over CoaXPress:+24V(13W)x6

※外部電源コネクタ(6pin)の+12V より生成

オンボードメモリ

DDR4 SDRAM

2GB

汎用I/O(オンボード)

BOX ヘッダ 40 ピンコネクタ

TTL 入力 :6

TTL/OP 出力 :12

Isolation 入力 :6

RS422 入力 :6

システムバス

PCI Express3.0(Gen3) 8.0GT/s x 8

電源

+12V±8% (PCI Express カードエッジより供給)

+12V±8% (PoCXP 用外部電源コネクタ 6pin より供給)

使用環境

温度:0℃ ~ 40℃、湿度: 35 ~ 85% (無結露)

外形寸法

167.65mm x 111.15mm 、パネル幅 20mm(突起物含まず)

対応OS

Windows10 64bit、Windows11 64bit

ソフトウェア(オプション)

開発キット:SDK-TransFlyer(型名:AZP-ACAPTF-01)

 

 

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