通信・インターネット

BlackBerry Japan/BlackBerry、サイバー防御を強化する「Cyber Threat Intelligence」サービスを日本で開始

BlackBerryの脅威リサーチ&インテリジェンスチームの新サービスが、未知の要素を削減し、企業のサイバー脅威への検知・対応を強化

BlackBerry Japan 株式会社(本社:東京都 港区、執行役員社長 Area Vice President:吉本 努、以下BlackBerry)は、サイバー攻撃の予防・検知と効果的な対応を支援する、Cyber Threat Intelligence (以下 CTI) サービスである「CylanceINTELLIGENCE TM < https://www.blackberry.com/us/en/products/cylance-endpoint-security/cylance-intelligence > 」を日本向けに提供開始したことを発表しました。

CylanceINTELLIGENCEは、AIサイバーセキュリティ市場を切り拓いたテクノロジーでありBlackBerryの次世代サイバーセキュリティであるCylance®︎ AIから得られるデータと遠隔測定データに加え、世界トップクラスのデータサイエンティスト、エンジニア、脅威研究者、アナリストから構成されるBlackBerryの脅威リサーチ・インテリジェンスチームが提供する洞察を活用しています。

本サービスは年間サブスクリプションとして提供されます。金銭やスパイ活動を目的とする脅威アクターによるサイバー攻撃について、状況に沿った実用的なインテリジェンスを提供します。各企業のセキュリティ目標に関係の深い特定の関心分野に焦点を当てることで、組織の時間とリソースを節約します。

信頼性の高い脅威リサーチ&インテリジェンスチームによって精選された脅威インテリジェンスレポートを通じて、企業とその最前線のセキュリティ担当者はタイムリーなインサイトを獲得し、脅威の検知・トリアージ・調査をより効果的に実施できます。デジタルの攻撃対象領域が進化し拡大する中、企業はBlackBerryの本CTIサービスと既存のセキュリティ・エコシステムを連携させることで、サイバー脅威の一歩先を行くことが可能になります。

BlackBerryの脅威リサーチ&インテリジェンスチームは、新たに生じている脅威と持続的な脅威を検証し、独自のデータドリブンなデジタルエコシステムと分析能力を活用することで、過去1年間にわたり市場初の知見をもたらす調査サポートを多数発行してきました。これらの調査レポートでは、Symbiote、DCRat、ChaosやYashmaランサムウェア、LokiLockerなど、ランサムウェアやマルウェア分野の新たな動向に加え、国家支援による標的型APTグループの活動を明らかにしています。BlackBerryの顧客基盤と、さらにより広範なセキュリティ・コミュニティによって高く評価されています。

BlackBerry Japan 株式会社の執行役員社長Area Vice President吉本 努は次のように述べています。「2023年1月に公開した2022年第4四半期版以来、BlackBerryの四半期グローバル脅威インテリジェンスレポートでは、日本は常に世界で最もサイバー攻撃の標的となっている国のトップ3にランクインしています。また、攻撃の自動化に向けたAIの使用の拡大も懸念されております。名古屋港統一ターミナルシステムを狙った最近のLockBit 3.0ランサムウェア攻撃も、脅威アクターの影響力を示す一例です。BlackBerryの脅威リサーチ&インテリジェンスの経験と知見をお客様の皆様と本サービスを通して共有できることは、企業のセキュリティ対策において大きなメリットをもたらし、企業は次の攻撃に先手を打ち、ビジネスの継続性を維持することができます。」

本サービスが企業にもたらすメリットの詳細について、こちらのお問い合わせフォーム < https://www.blackberry.com/ja/jp/forms/enterprise/contact-us > からBlackBerryの専門家に、お気軽にご相談ください。

ランサムウェア被害や事故対策に関するお問い合わせは、こちら < https://www.blackberry.com/ja/jp/services/blackberry-cybersecurity-consulting/overview > からご連絡ください。

BlackBerryについて

BlackBerryは、世界中の企業や政府機関向けに、インテリジェントなセキュリティソフトウェアとサービスを提供しています。BlackBerryのソリューションは、2億3,500万台の自動車をはじめ、5億以上のエンドポイントを保護しています。カナダ・オンタリオ州ウォータールーに本社を置く同社は、AIと機械学習を活用して、サイバーセキュリティ、安全性、およびデータプライバシーソリューションの分野で革新的なソリューションを提供しています。さらに、エンドポイントのセキュリティ管理、暗号化、組み込みシステムなどの主要分野をリードしています。詳細については、BlackBerry.comをご覧ください。

BlackBerry、QNXおよび関連製品の商標の名称およびロゴマーク等は、米国およびその他の国におけるBlackBerry Limitedの登録商標または商標です。その他の社名、製品名などは、一般に各社の商標または登録商標です。BlackBerryは第三者のいかなる製品またはサービスについて責任を負うものではありません。

報道関係者お問い合わせ先

BlackBerry Japan株式会社 広報事務局

電話: 03-4405-9537

Email: BlackBerryPR@next-pr.co.jp

 

 

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スパイラル/ローコード開発プラットフォーム「SPIRAL ver.1」アップデートのお知らせ

アクセス集中を伴う顧客接点業務にも最適なローコード開発プラットフォームへ

デジタルで未来最適をリードするスパイラル株式会社(東京都港区、代表取締役CEO 佐谷 宣昭、以下「スパイラル」)は、デジタルシフト時代におけるWebでのアクセス集中に対応可能な開発環境へと進化した新バージョン「SPIRAL ver.1.14」を本日7月11日より順次、提供開始しますので、お知らせいたします。これにより、「SPIRAL ver.1」をご利用中のユーザ様の利便性をさらに向上させ、より安心で快適な開発環境をご提供します。

  •  SPIRAL ver.1.14のアップデート内容

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、行政機関および企業の各種申請手続きや大手企業のイベント・来場予約の受付において、迅速性確保や「密」回避を目的としてWebシステムの導入が進みました。また、SNSを活用した集客手法も一般化しており、アクセス集中に対応できるWebシステムへのニーズが高まっています。

 SPIRAL ver.1.14では、Web申請やキャンペーンおよび工場見学のWeb受付など、SNS経由のアクセス集中に耐えうる安定したシステム環境を提供すべく、主にOSやミドルウェアの最新化、サーバおよび機器のリプレイスなどを実施し、システム性能の向上を図ります。また、このたびのアップデートは、今後実装予定のデータ暗号化対応の基盤となり、「SPIRAL ver.1」利用ユーザ様のより安全な情報資産の管理・活用を実現します。

「SPIRAL ver.1」をご利用中のユーザ様は、アクセス集中を伴う顧客接点業務にも最適なローコード開発プラットフォームとして、より安心で快適な開発環境をご利用いただけます。

今後もスパイラルは、お客様の顧客接点DXの強化を実現するための高セキュリティなデータ利活用環境を追求し、業務効率化、開発生産性向上に寄与できる安全・安心な開発プラットフォームの提供と、お客様に寄り添った課題解決型サービスの提供に努めてまいります。

  • 「SPIRAL ver.1」とは

「SPIRAL ver.1」は、官公庁、金融、医療、不動産、教育機関など、のべ12,000社以上(2023年4月時点)の幅広い業種・業態のお客様にご利用いただいている国内最大規模のローコード開発プラットフォームです。販売促進やCRMにおける顧客情報から、給与明細のような従業員情報まで、皆様からお預かりする様々な重要情報資産を安全なプラットフォームで管理しています。

URL: https://www.pi-pe.co.jp/spiral-series/spiral-suite/

  • スパイラル株式会社 概要

会社名:スパイラル株式会社

所在地:東京都港区赤坂2-9-11 オリックス赤坂2丁目ビル

代表者:代表取締役CEO 佐谷 宣昭

事業内容:ローコード開発プラットフォーム事業、SaaS事業、ECソリューション事業、

     コールセンター支援事業、美容業界向けDX事業、行政・自治体向けDX事業、メディア事業、

     タウンマネジメントのDX推進事業

Webサイト:https://www.spiral-platform.co.jp/

※「SPIRAL」はスパイラル株式会社の登録商標です。

※内容は発表日現在のものです。予告なしに変更になる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

 

 

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フジクラ/新型クラッド調心融着接続機の販売開始

株式会社フジクラ(取締役社長CEO:岡田直樹)は、新型クラッド調心融着接続機『45S』を新たに開発し、8月から販売を開始します。

本製品に付属される単心ストリッパ『SS05』、および光ファイバカッタ『CT50』と組み合わせて使用することで、光ファイバの融着接続作業時間を従来機と比較して30%短縮※1 しました。

【ポイント】
・融着接続作業前に必要な2本の光ファイバの前処理を一度の動作で2本同時に行えるよう改良し、融着接続作業時間は従来機比30%短縮
・モニタの角度調整機能、脱着バッテリ、拡張トレイ等、使い勝手も向上
・融着接続の作業効率を改善し、作業現場の人手不足解消に貢献

光ファイバを融着接続するには、事前に光ファイバの「被覆除去」、「切断」、「融着接続機へのセット」という作業が必要で、従来、2本の光ファイバを融着するには、それぞれの作業を1本ずつ行う必要がありました。
被覆除去用の単心ストリッパは2本同時に被覆除去するための刃構造を備え、切断用の光ファイバカッタは2本の光ファイバを固定して同時に切断する構造を採用しました。
なお、2本の光ファイバを融着接続機の左右に同時セットしようとすると、左右の手でそれぞれ光ファイバを把持しているため、融着接続機の把持部の蓋を閉める動作が行えませんでした。そこで、左右の手が塞がっていても把持部の蓋が自動で閉まって光ファイバを固定する新機構を採用しました。

さらに、融着接続後の光ファイバの取り出し作業時間を短縮するため、風防と光ファイバ把持部の蓋が連動して自動で開く機能を備えたほか、新設計の高速加熱器により、補強スリーブの加熱収縮時間の短縮も実現しています。

加えて、本製品には角度調整可能なモニタ、着脱式バッテリパック、作業環境に応じて拡張可能な作業トレイなど、使いやすさを向上させる機能を盛り込みました。

また、従来機で好評をいただいた放電条件の自動制御を行う“ACTIVE FUSION CONTROL TECHNOLOGY”※2、および無線通信で光ファイバカッタ切断刃の状態を管理する機能“ACTIVE BLADE MANAGEMENT TECHNOLOGY”※3を引き続き搭載し、安定した低損失接続により融着接続のやり直しを低減します。
これにより、本製品は融着接続時の作業効率を改善し、作業現場の人手不足の解消に貢献します。
高度情報化社会の発展に向け、世界中で光ファイバ網の構築に期待が高まるなか、当社は今後も高速情報インフラの整備に貢献して参ります。

※1 当社従来機に比べ約30%の作業時間短縮
一定の条件の下、当社が行った試験結果です。

※2 “ACTIVE FUSION CONTROL TECHNOLOGY”
融着接続前の切断端面状態や放電時の光ファイバ熱発光強度を分析し、リアルタイムで放電制御を行う機能

※3 “ACTIVE BLADE MANAGEMENT TECHNOLOGY”
融着接続機が光ファイバカッタ切断刃の状態を監視し、切断刃の摩耗を検知すると無線通信で光ファイバカッタの切断刃を自動回転する機能

 

 

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Mouser Electronics, Inc./マウザー、Nordic Semiconductorの「nRF7002 Wi-Fi® 6コンパニオンIC」の取り扱いを開始

半導体と電子部品の幅広い品揃え™と新製品投入(New Product Introduction: NPI)のリーディング・ディストリビュータであるMouser Electronics(マウザー・エレクトロニクス 本社:米国テキサス州マンスフィールド、以下マウザー)は、Nordic Semiconductor(Nordic Semiconductor、本社:ノルウェー・トロンヘイム、以下:Nordic Semiconductor)の「nRF7002 Wi-Fi® 6コンパニオンIC」の取り扱いを開始しました。
この製品は、Nordic Semiconductorの既存のnRF52®およびnRF53®シリーズBluetooth® Low Energyシステムオンチップ(SoC)やnRF9160セルラーIoTシステムインパッケージ(SiP)のほか、Nordic Semiconductor製以外の幅広いホストデバイスと一緒に使用するように設計されています。

「nRF7002 Wi-Fi® 6コンパニオンIC」の詳細
シームレスなWi-Fi接続と、Wi-Fiベースのロケーション(ローカルWi-FiハブのSSIDスニッフィング)を提供します。超低消費電力のデバイスであるため、バッテリー駆動のWi-Fi製品、スマートシティおよびスマート農業アプリケーション、スマート・ホーム・デバイス、産業用センサ、医療用デバイスとウェアラブル、資産追跡アプリケーションなど、信頼性の高いワイヤレス接続を必要とするさまざまなアプリケーションの利用に最適です。
また、Wi-Fi® 6により、すべてのMatter無線プロトコル、コミッショニング用のBluetooth® LE、低消費電力メッシュ用のThread、高スループット用のWi-Fiをサポートします。Matterは、IoTデバイス用の接続標準で、ホーム用または産業用の設定でスマートデバイス全体の通信を可能にします。Matterプロトコルは、Apple、Amazon、Google、Nordic Semiconductor、Samsung、および他の数百の会社によって支持

されています。nRF7002 Wi-Fi® 6コンパニオンICは、Bluetooth® LE、Thread、Zigbee®を含むすべてのプロトコルとシームレスに共存するように設計されています。

詳細は、下記URLをご覧ください。
https://www.mouser.com/new/nordic-semiconductor/nordic-nrf7002-companion-ic/

この製品は、「nRF7002-DK Wi-Fi® 6開発キット」によってサポートされており、nRF7002 IC用のホストデバイスとしてnRF5340マルチプロトコルSoCが組み込まれています。この開発キットを使用すると、開発者は、Beamforming、OFDMA、低電力Wi-Fi® 6アプリケーションにおけるTarget Wake TimeなどのWi-Fi® 6機能を使用できます。また、Arduino互換ヘッダーが備わっているため、拡張が容易です。

Matterプロトコルの詳細は、下記URLよりご覧いただけます。
https://www.mouser.com/new/nordic-semiconductor/nordic-semiconductor-matter/

Matterプロトコルを目立たせているマウザーのEmpowering Innovation Together(EIT)シリーズについては、下記URLをご覧ください。
https://www.mouser.com/empowering-innovation/matter-protocol/

マウザーは、グローバルな正規代理店として、最新の半導体と電子部品を世界最大級の規模で取り揃えており、すぐに出荷可能™です。提携メーカーによる完全なトレーサビリティを実現した100%認定済みの純正品のみを迅速にお届けします。より迅速な設計開発のお役に立てるよう、当社のウェブサイトでは、テクニカルリソースセンター、製品データシート、メーカーリファレンスデザイン、アプリケーションノート、技術設計情報、エンジニアリングツール、その他にも便利な情報をとりまとめた豊富なライブラリを提供しています。

最新のエキサイティングな製品、技術、アプリケーションに関する情報を、マウザーの無料eニュースレターを通じてエンジニアの皆さまにお届けしています。マウザーの電子メール・ニュースやレファレンスの購読は、お客さまや購読者の変化するプロジェクト・ニーズに合わせてカスタマイズできます。エンジニアに提供する情報にこのレベルのカスタマイズと調整を可能にしている発信者は、ほかにありません。新しい技術や製品トレンドなどについての情報をお受け取りいただけるよう、今すぐhttps://sub.info.mouser.com/subscriber-jpでご登録ください。

また、FacebookやTwitterで最新情報をご確認ください。
Facebook:https://www.facebook.com/mouserelectronics/ ※英語
Twitter: https://twitter.com/MouserElecJapan

マウザー・エレクトロニクスについて
バークシャー・ハサウェイ社のグループ企業であるマウザー・エレクトロニクスは、提携する大手メーカーの新製品のいち早い販売に尽力する、半導体と電子部品の正規代理店です。世界中の電子設計技術者とバイヤーに向けて、当社のウェブサイト mouser.com は、多言語・多通貨に対応し、1,200を超える取り扱い電子部品ブランドから680万点以上の製品を掲載しており、世界27カ所のサポート拠点には、現地の言語、通貨、時間帯で対応できる熟練したカスタマーサービスセンターを設置しています。また、米国テキサス州ダラスに、9万平方メートル(東京ドームの約2倍)におよぶ最新鋭の物流センターを整備し、223カ国65万人以上のお客様に向けて製品を発送しています。詳しくは、http://mouser.comをご覧ください。

Nordic Semiconductorについて
Nordic Semiconductorは、IoTをサポートするワイヤレス通信テクノロジーに特化した、工場を持たない半導体会社です。同社の受賞歴のあるBluetooth® Low Energyソリューションは超低電力ワイヤレスの先駆的な存在で、Nordic Semiconductorを世界的なマーケットリーダーにしています。同社の開発ツールは、RFの複雑さから開発者を保護し、優れたアイデアをもつ誰もがIoTプラットフォームをベースにしたイノベーションを構築することを可能にします。現在、Nordic Semiconductorの、受賞歴があり、高パフォーマンスで、しかも設計しやすいBluetooth® LE、セルラーIoT、Wi-Fiソリューションは、高度なウェアラブル、スマートホーム、医療、産業オートメーション、スポーツとフィットネス、物流と輸送など、さまざまな製品において世界のリーディングブランドによって利用されています。

商標
マウザーおよびMouser ElectronicsはMouser Electronics, Inc.の登録商標です。その他記載されているすべての製品名、ロゴおよび会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。

 

 

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Extreme Networks/エクストリーム ネットワークスがメジャーリーグベースボース オールスターゲームとその関連イベントに魅力的なファン体験を提供

エクストリームのWi-Fi 6とアナリティクスソリューションが、MLBオールスターウィーク開催中のシアトルT-モバイル・パークとルーメン・フィールドでファンの参加促進と会場運営の合理化を実現

*本リリースは2023年7月7日に米国で発表したプレスリリースの抄訳です

ノースカロライナ州モリスビル、2023年7月7日 – クラウドネットワーキングのリーダー企業であるExtreme Networks, Inc(Nasdaq: EXTR、https://jp.extremenetworks.com/)は 本日、ワシントン州シアトルで7月7~11日に開催されるメジャーリーグ・オールスター・ウィークの公式パートナーになったことを発表しました。Extreme Wi-Fi 6ソリューションは、ルーメン・フィールドとT-モバイル・パークで次世代のスタジアム内ファン体験を提供し、ExtremeAnalyticsは、リーグ関係者がリアルタイムのネットワークインサイト(洞察)を収集・活用することを可能にします。

MLBは、オールスター・ウィークに参加するすべての人々に素晴らしい体験を提供するために、ルーメン・フィールドとT-モバイル・パークに合計2,201のWi-Fi 6アクセスポイントを設置します。ネットワークは以下をサポートします。

·       数千台のデバイス

·       IPTVのようなIoTデバイスや、デジタルサイネージやデジタルメニューのリアルタイム更新を可能にする10,000平方フィートの新しいLEDシステム

·       1,200台以上のPOSマシンでのキャッシュレス取引

·       Capital One PLAY BALL PARKのMLBオールスター体験パスアプリ

·       WAMUシアターを含むルーメン・フィールド・イベント・センター全体、および複数のレストランや小売スペースでのファン向けコネクティビティ

Extreme NetworksとMLBは、オールスター・ウィークに向け、ルーメン・フィールドのPLAY BALL PARKの入り口にExtremeCloud™ IQで管理されたWi-Fiエリアを追加し、ファン・フェスティバルの接続性を高めるとともに、エクスペリエンス・パス・アプリやモバイル・チケットをダウンロードするファンのための帯域幅を拡大しました。

Extreme Networksは、オールスター・ウィークの一環として、イベント・ネットワークを提供するだけでなく、マウント・レーニア高校でのソフトボールと野球の無料クリニック、PLAY BALL PARK内でのエクストリーム ネットワークス提供のMLBアーケード、CIOテクノロジー サミットといったアクティビティも主催・後援します。

また、Wi-Fi接続に関する詳細情報をご希望のファンのために、Mastercard主催のオールスターゲーム期間中には、SiriusXM主催のオールスター・フューチャーズ・ゲーム、Corona主催のセレブリティ・ソフトボール・ゲーム、T-Mobile主催のホームラン・ダービーに、Extreme Wi-Fiコーチが常駐します。

エグゼクティブのコメント

シアトル・マリナーズ インフォメーション・テクノロジー シニアバイスプレジデント Kari Escobedo氏

「MLBは、試合や球場でのファンの体験方法を向上させるために最前線でテクノロジーを活用しています。私たちはつい最近Extreme Networks を使った大幅なアップグレードを、従来のベンダーを使った場合の半分の時間で完了しました。その結果、よりわかりやすいデジタルサイネージによるパーク内のナビゲーションや、モバイルでの売店注文など、新たなゲスト機能の展開が可能になりました。また、アナリティクスを利用し始めたことで、今後のアップグレードやパートナーシップの計画をより賢明に進めることができ、ファンがシアトルでお気に入りのチームの試合を見に来るたびに、より良い体験を提供し続けることができるようになりました。」

Extreme Networks 最高マーケティング責任者 Wes Durow

「高性能かつ顧客との直接の関係を築くネットワーク接続はあらゆる業界で重要な課題となっており、ユーザーの嗜好に基づいたデータ駆動型の意思決定を可能にする強力なアナリティクスがあれば、今回のオールスターゲームでの球場ナビゲーションのためにファンが利用する球場アプリケーションから、学区のオンライン・テストや、病院の患者のバーチャル家族訪問など、さらに一歩進んで、サービスを継続的に改善することができます。
それぞれの組織の目標に対し、Extreme Networks  が提供するソリューションをどのように適用していただけるか、という新しい視点をお客様にご提供していくことによって、 MLBファンを含むエンドユーザーに対して、より良い結果をもたらすことができると考えています。」

Extreme Networksは以下の通り、多くのメジャースポーツリーグに採用されています。

·       Extreme NetworksはMLBのオフィシャルWi-Fiソリューション・プロバイダであり、MLBの15球場でスタジアム内Wi-FiとWi-Fiアナリティクスを提供し、MLBの全30球場でブルペン、ダグアウト、記者席でのWi-Fi接続を実現しています。

·       Extreme Networksは、NFL(National Football League)の公式Wi-Fiソリューション・プロバイダーおよび公式Wi-Fiアナリティクス・プロバイダーであり、シアトル・シーホークスを含む26チームにWi-Fiおよび(または)アナリティクスを導入しています。

·       Extreme Networksは、マイナーリーグ、NFL、NHL(National Hockey League)、NASCAR(National Association for Stock Car Auto Racing)、マンチェスター・ユナイテッド、リバプールFCなどのリーグに高性能Wi-Fiとアナリティクスを提供し、会場ソリューションのプロバイダーとして信頼を得ています。

Extreme Networksについて

Extreme Networks(EXTR)は、すべての人の進歩を可能にする楽なネットワーキング体験を創造します。機械学習、人工知能、分析、自動化の力を活用し、テクノロジーの境界を押し広げます。全世界で5万を超えるお客様が、当社のエンドツーエンドのクラウド駆動型ネットワーキングソリューションを信頼し、最高ランクのサービスとサポートを利用して、デジタル変革の取り組みを加速させ、かつてないほどの進歩を実現しています。詳細については、エクストリームのウェブサイト(https://jp.extremenetworks.com)をご覧いただくか、Twitter、LinkedIn、Facebookでフォローをお願いします。 

 

 

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JTOWER/JTOWER、SAGAアリーナにてインフラシェアリングを活用した通信環境整備を実施<導入事例紹介>

画像提供:佐賀県

通信設備のシェアリング事業を提供する株式会社JTOWER(代表取締役社長:田中 敦史、本社:東京都港区)は、2023年5月に開業したSAGAアリーナにて、インフラシェアリングを活用した電波環境整備を実施したことをお知らせします。
https://www.jtower.co.jp/cases/15663/

画像提供:佐賀県画像提供:佐賀県

SAGAアリーナは、佐賀のスポーツや文化に新しい風を吹き込む、約8,400席の観客席を備えた新時代のエンターテインメントアリーナとして誕生しました。1階から4階までの観客席は、最大勾配35度のすり鉢状で、どの観客席からも見やすく、今までの日本にない熱狂的な雰囲気を一体的に感じることができます。佐賀バルーナーズや久光スプリングスなどのプロスポーツの試合やコンサート、家族や友人と楽しめるエンターテインメントなど、これまで佐賀で実現できなかった多彩なイベントを開催。国内で初めて標準装備した3つの大型ビジョン(センター・リボン・壁面)により、迫力ある映像・光の演出を行い、最高のエンターテインメント空間を創造する施設として注目されています。

 

JTOWERは開業にあたり、複数の携帯キャリアの通信設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションにて、4G、5Gの通信環境整備を同時に実施しました。インフラシェアリングの活用により、省スペース、省電力化に加え、資材や工事工数が削減されることで、環境に配慮した、より効率的なネットワーク整備が実現し、通信環境の改善による顧客体験の向上に貢献します。

JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場など、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。2020年には5Gに対応する共用装置の開発を完了し、導入を本格化するなど体制を強化しており、導入済み物件数は429件(屋内インフラシェアリング国内導入済物件数、4G/5G含む、2023年3月時点)と、国内随一の実績を誇ります。

今後もインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、社会のデジタル化に貢献してまいります。

【SAGAアリーナについて】

https://saga-sunrisepark.com/arena/

【インフラシェアリングとは】

これまで携帯キャリア各社がそれぞれに整備していたネットワーク設備を、インフラシェアリングにより共用化することが可能です。携帯キャリアが単独で整備を行うよりも、設備や運用・保守にかかるコストが削減できるため、より効率的なネットワーク整備が実現できます。さらに、消費電力、資材、工事回数を削減できるため、環境負荷の低減にもつながります。

【屋内インフラシェアリング・ソリューションについて】

延床面積1万㎡を超えるような大型の建物では、屋内の携帯電波の環境整備を施す必要性が高くなります。屋内の電波環境整備にインフラシェアリングを活用することで、不動産事業者にとっては省スペース化・電気代の削減・窓口の一本化、携帯キャリアにとっては、設備投資・運用費用の削減、携帯ユーザーにとっては、通信環境の改善による満足度向上などのメリットを提供することができます。

JTOWERは2020年に5G(Sub6帯域)に対応した共用装置の開発を完了し、2020年11月、東京都庁にて日本初となる共用装置による5G電波環境整備を行ったのを皮切りに、導入を本格化しています。
https://www.jtower.co.jp/service/indoor/

【導入施設の例】

オフィスビル|Otemachi One/虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー/大阪梅田ツインタワーズ・サウス

商業施設|イオンモール各店/MIYASHITA PARK/南町田グランベリーパーク、三井ショッピングパーク ららぽーと堺

医療施設|愛媛県立新居浜病院/虎の門病院/前橋赤十字病院

物流施設|Xフロンティア

アリーナ・展示場|ぴあアリーナMM/国立京都国際会館

行政施設|東京都庁/徳島県庁/岐阜県庁/愛知県警本部

その他の導入実績 https://www.jtower.co.jp/cases 

【JTOWERについて】

株式会社JTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社として2012年6月に設立。建物内の携帯電話の設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションを主軸に、屋外では郊外・地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心とした多機能型ポールなど事業領域を拡大。「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、未来に向けた幅広いサービスを展開しています。

<会社概要>

称号:株式会社JTOWER(ジェイタワー)

設立:2012年6月

本社所在地:東京都港区南青山2-2-3

代表取締役社長:田中 敦史

URL:https://www.jtower.co.jp/

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JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら(https://www.jtower.co.jp/recruit
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チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ/チェック・ポイント・リサーチ、Amazonプライムデーにあわせて、Amazon Primeに関連するフィッシングキャンペーンが5月から16倍増加していることを確認

包括的なサイバーセキュリティソリューションプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(Check Point® Software Technologies Ltd. < https://www.checkpoint.com/ > 、NASDAQ: CHKP、以下チェック・ポイント)は、7月11日と12日に開催されるAmazonプライム会員向けの年に一度のビッグセール「Amazon プライムデー」にあわせて、Amazonを装ったフィッシング詐欺への注意喚起をします。

ドメイン登録とフィッシング攻撃に関する憂慮すべき調査結果

CPR は6月時点で、5月と比べ16倍もの悪意のあるAmazon Primeに関連するフィッシング攻撃を確認し、Amazonに関連するフィッシング全体の増加率は8%でした。この期間には、「Amazon」という用語に関連する新たなドメインが約1,500個もありましたが、その92%が危険なドメイン(悪意のあるものまたは疑わしいもの)であることが判明しました。

 また、「Amazon」という関連キーワードの新しいドメインのうち、約68件に1つは「Amazon Prime」とも関連していました。そのうちの93%がリスクがあると判定されました。

フィッシングの仕組み

フィッシング攻撃の基本要素は、電子メール、ソーシャルメディア、または他の電子通信手段を介して送信されるメッセージです。攻撃者は、ソーシャルネットワークなどを利用して、被害者の個人的な情報や職務経験などのバックグラウンド情報を収集している場合があります。攻撃者は、ターゲットの名前、職位、メールアドレス、興味や活動などの情報を収集した上で、より信頼性のある偽のメッセージを作成します。

一般的に、被害者が受け取るメールは既知の連絡先や組織を装ったもので、実際の攻撃は悪意のある添付ファイルや悪意のあるウェブサイトへのリンクを通じて行われます。攻撃者はしばしば、被害者の銀行、職場、または大学のような信頼できる組織が所有しているように見える偽ウェブサイトを設置し、これらのサイトを通じて、攻撃者はユーザー名やパスワード、支払い情報などの個人情報の窃取を試みます。

(事例1)アカウント盗難の例

このフィッシングメールでは、ユーザーのAmazon Primeアカウント情報を盗む試みがあります。メールは「Amazon.co.jp」から送信されたように見えますが、メールアドレスを見るとフィッシングであることが明らかです(changeid@sfsbupah[.]com)。また、メールの下部にはAmazonではなく、「Arnazon」と書かれています。

攻撃者は被害者を誘い、悪意のあるリンクをクリックさせようとしました。このリンクは、ユーザーを詐欺的なAmazonのログインページにリダイレクトします。悪意のあるリンクhttps://sftvrepair[.]comでは、ユーザーはユーザー名とパスワードを入力する必要がありました。

件名: 【重要なお知らせ】Amazonプライムの自動更新設定を解除いたしました

(事例2)プライムクレジットカードの盗難の例

以下は、「Amazon[.]co[.]uk」から送信されたように見えるフィッシングメールの例です。攻撃者は被害者を誘い、悪意のあるリンク ( http://www[.]betoncire[.]es/updating/32080592480922000 ) をクリックさせようとしていました。このリンクは現在アクティブではありません。

件名:あなたのプライムメンバーシップ:支払いが拒否されました – 支払い方法が拒否されたため、注文がキャンセルされず、アカウントが停止されないように、支払い方法を更新してください。


送信元
:Amazon.co.uk(prime-update[.]74715579-59050019[.]24219850@amazon[.]co[.]uk)


メール文翻訳:

プライム会員のお客様へ

お客様のお支払い方法に問題があり、プライム会員のお支払いを処理できませんでした。このため、お客様の特典は保留となります。

引き続きプライム特典をお楽しみいただくには、24時間以内にお支払い情報を更新してください。

ありがとうございました。

Amazon.co.jpプライムサービス

(事例3)認証情報盗難の例

CPRは、Amazonからの送付を装う、悪意のあるフィッシングメールを検出しました。このメールはユーザーのクレジット情報を盗むことを目的とし、送信元は偽装されたアドレスAmazon (amazon@blackoutthelimit[.]com) から送信され、被害者が悪意のあるリンクhttp://kolives[.]com/profile/をクリックするよう誘導したものでした。

このウェブサイトは、細かな変更が加えられたが本物のサイトに似た詐欺的なAmazon支払いページにユーザーをリダイレクトしました(例えば「Cvv」の代わりに「CVV」など)。悪意のあるリンクでは、ユーザーはクレジット情報を入力する必要がありました。このリンクは現在アクティブではありません。

件名:アカウントがロックされました

送信元:Amazon (amazon@blackoutthelimit[.]com)


メール文の翻訳

■■様

しばらくアカウントを更新されていないようです。購入の中断やアカウントの凍結を防ぐため、プロフィールを更新してください。お支払い方法が古い、または有効期限が切れたカードは、ご注文時や定期購読の更新時にお支払いエラーとなります。

 

(事例4)偽のAmazon支払いページ

CPRは、ほぼ同一のレプリカを使用してAmazonの支払いページを模倣しようとした詐欺的なウェブサイトを発見しました。この詐欺的なウェブサイトは、以下のアドレスにリストされています:http://amazon-prime-unitsexrctvy4e5rf6gyu[.]square[.]site.

Amazon Prime Dayでオンラインショッピングを安全に行う方法

オンラインショッパーが安全に過ごすために、CPRは実用的なセキュリティと安全のヒントを以下にまとめました。

  1. Amazon.comの綴りの間違いに注意する – Amazon.comとは異なるトップレベルドメインを使用した綴りの間違いやサイトに注意してください。例).comではなく .coを使っている。

  2. Amazon.comの強力なパスワードを作成する – ハッカーがアカウントに侵入できないよう、Amazon.comのパスワードがハッカーにとって解読不可能なものであることを確認してください。

  3. アドレスバーの「鍵マーク」を確認する – 安全なソケットレイヤー(SSL)の暗号化がインストールされていないウェブサイトからの支払い情報で、オンラインショッピングをするのは避けてください。サイトがSSLを持っているかどうかは、HTTPSの「S」を探すことで分かります。URLの左側または下のステータスバーに、通常は施錠された南京錠のアイコンが表示されます。ロックが表示されない場合は、大きな注意が必要です。

  4. 最低限の情報のみを共有する – オンラインショッピングの小売業者は、誕生日や社会保障番号を必要としません。個人情報に関しては、最低限の情報しか共有しないように常に注意してください。

  5. メールのワーディングに注意する – 例えば、人は急いでいるときにミスをしやすい、権限のある人の指示に従う、といったような人間の心理をフィッシング攻撃では悪用します。人々の心理に訴えるような文章を使い、リンクをクリックしたり添付ファイルを開いたりするように対象者を説得しようとします。

  6. 「信じられないほどお得な」バーゲンには要注意 – プライムデーは素晴らしいオファーが豊富ですが、あまりにもお得すぎる場合は要注意です。直感に従いましょう。例えば、新しいiPadが80%割引になっている場合、それは通常、信頼性のある購入先ではありません。

  7. クレジットカードを使用する – プライムデー開催中は、デビットカードではなくクレジットカードを使用してください。デビットカードは銀行口座にリンクされているため、情報がハッキングされた場合のリスクが高くなります。

フィッシングメール被害を防ぐ

Check Pointは包括的な360°アンチフィッシングソリューションによって、メールアカウント、ブラウザ、エンドポイント、モバイルデバイス、ネットワークなど、さまざまなプラットフォームで包括的なセキュリティを提供し、蔓延するフィッシングの脅威から保護します。Check Point ThreatCloud AI < https://www.checkpoint.com/jp/infinity/threatcloud/ > を活用した革命的なソリューションは、ゼロデイフィッシングの保護機能を備え、リアルタイムで数百の脅威指標を詳細に検証し、新しいフィッシングサイトと既知のフィッシングサイトを効率的に識別してブロックします。このシステムは、添付ファイル、リンク、テキスト内容など、受信メールのあらゆる属性を細心の注意で検査し、メールボックスに届く前にリスクを大幅に減らします。Check Pointのソリューションは、ThreatCloud AIのゼロデイフィッシングエンジンに基づいており、シグネチャベースの技術に比べて4倍の攻撃をブロックします。絶え間なく進化し巧妙化するフィッシング攻撃に対抗するために、組織はCheck Point Harmony Email & Office < https://www.checkpoint.com/harmony/email-security/email-office/ > などの高度なアンチフィッシングソリューションの力を活用することが重要です。これによって、人間の性質を悪用するサイバー脅威に対して見逃しのない可視化と防御が提供されます。

Check Point Researchについて
Check Point Researchは、チェック・ポイントのお客様、脅威情報コミュニティを対象に最新のサイバー脅威インテリジェンスの情報を提供しています。チェック・ポイントの脅威インテリジェンスであるThreatCloud < https://www.checkpoint.com/infinity-vision/threatcloud/ >  に保存されている世界中のサイバー攻撃に関するデータの収集・分析を行い、ハッカーを抑止しながら、自社製品に搭載される保護機能の有効性について開発に携わっています。100人以上のアナリストや研究者がチームに所属し、セキュリティ ベンダー、捜査当局、各CERT組織と協力しながら、サイバーセキュリティ対策に取り組んでいます。
ブログ: https://research.checkpoint.com/
Twitter: https://twitter.com/_cpresearch_

チェック・ポイントについて

 チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(https://www.checkpoint.com/)は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するリーディングカンパニーです。Check Point Infinityの各ソリューションはマルウェアやランサムウェアを含むあらゆる脅威に対して業界トップクラスの捕捉率を誇り、第5世代のサイバー攻撃から企業や公共団体を守ります。Infinityは、企業環境に妥協のないセキュリティを提供し第5世代の脅威防御を実現する4つの柱で構成されています。リモートユーザー向けのCheck Point Harmony、クラウドを自動的に保護するCheck Point CloudGuard、ネットワーク境界を保護するCheck Point Quantum、そして防止優先のセキュリティオペレーションスイート、Check Point Horizonです。チェック・ポイントは10万を超えるあらゆる規模の組織を守っています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社(https://www.checkpoint.com/jp/)は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。

本件に関する報道関係者からのお問い合わせ
チェック・ポイント広報事務局 (合同会社NEXT PR内)
Tel: 03-4405-9537 Fax: 03-4332-2354
E-mail: checkpointPR@next-pr.co.jp

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ソニーマーケティング/朝日放送テレビ株式会社様から「SMPTE ST 2110」採用の大規模基幹システムを受注

朝日放送テレビ様 本社社屋の外観

-国内初 段階的IP化更新の中での「SMPTE ST 2110」回線システムを導入へ-

ソニーマーケティング株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:粂川滋、以下、ソニーマーケティング)は、朝日放送テレビ株式会社様(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:山本晋也、以下、朝日放送テレビ様)からIP回線システムを受注しました。段階的にIP化更新を実施されているお客様の中で、大規模基幹システムである回線システムの「SMPTE ST 2110」によるIP化は、国内では初となります。本システムは2025年1月から稼働の予定です。

朝日放送テレビ様 本社社屋の外観朝日放送テレビ様 本社社屋の外観

ニュースリリースはこちら https://www.sony.jp/professional/News/newsrelease/20230711/

今回受注した回線システムは、「SMPTE ST 2110」を採用しています。朝日放送テレビ様では、既にBスタジオサブおよびNスタジオサブにてNetworked Live(ネットワークド ライブ)によるIPシステムを採用しており、今回受注したシステムは上記サブを含めた局内設備間を接続する回線システムとなります。

今回の採用においては、IPシステムの拡張性とシステムの全体最適化を評価いただきました。朝日放送テレビ様では、2020年に制作サブ(Bサブ)を、2023年にニュースサブ(Nサブ)をIP化し、今回、回線システムをIP化されます。IPシステムの大きなメリットである「拡張性」により、段階を追ってより柔軟に、将来の設備投資計画や運用計画に沿ったシステム更新・追加が可能となりました。

また、回線システムをIP化することによりリソースシェアの実現に向けての取り組みを予定されています。Bサブ・Nサブに加え、今後、他サブやマスターなどの設備をIP化した際にも、局内全体でリソースを有効活用することによって、システムの全体最適化を目指しています。

なお、今回のシステム設計においては、従来の回線システムのオペレーションを踏襲した上でIP化を推進している点も、採用において評価いただいたポイントとなりました。

朝日放送テレビ株式会社 技術局 制作技術部 寺田果生様

 IPシステム同士を接続する回線システムの更新は、実例が無く多くの課題があります。ソニーには先駆者としてIP化を推進されてきた知見をもとに、弊社特有の悩みにも真摯に向き合って頂いております。IP化はあくまで目的ではなく手段であり、局全体のシステムの在り方を共に模索していけるパートナーだと感じています。

ソニーマーケティングでは、放送・映像制作業界におけるより効率的なライブプロダクションを実現する取り組みとして、クラウドとオンプレミス環境をハイブリッドに活用する「Networked Live」を推進しています。放送・映像制作業界におけるIP・クラウド化が加速する中、回線システムのIP化は、IPやクラウドの持つ「拡張性」や「柔軟性」を活用し、「Networked Live」を実現するための重要な取り組みのひとつと考えています。ソニーマーケティングでは今後も、長年業界で培った知見を生かしたシステム提案を通じて、放送・映像制作業界におけるデジタルトランスフォーメーション化(DX)をサポートしていきます。

■朝日放送テレビ株式会社

https://corp.asahi.co.jp/ja/tv/index.html

■ソニー製品情報

法人向け https://www.sony.jp/professional/

Networked Live https://www.sony.jp/nxl/

◆お客さまからのお問合せ先

ソニーマーケティング株式会社 業務用商品購入相談窓口

TEL 0120-580-730(フリーダイヤル)

受付時間 9:00~18:00(土・日・祝日、当社休業日は除く)

※ 「ソニー」および「Sony」、並びにこのプレスリリース上で使用される商品名、サービス名およびロゴマークは、ソニーグループ株式会社またはグループ各社の商標または登録商標です。その他の商品名、サービス名、会社名またはロゴマークは、各社の商標、登録商標もしくは商号です

 

 

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コムデック/2023年6月27日 IT活用戦略セミナー2023を開催しました!サイボウズ株式会社青野社長登壇!三重を満喫できる特別なセミナー

「令和のお伊勢参り」でリスキリング・デジタル活用人材の育成を考える

2023年6月27日(火)、株式会社コムデック(本社:三重県伊勢市 代表取締役:生田 智之)主催で「IT活用戦略セミナー2023」を開催しました。
「IT活用の可能性を多くの経営者に知ってもらいたい」「生産性・社員の給料・商品力を上げることで、良い会社になってほしい」という思いから2016年に始まったIT活用戦略セミナー。コロナ渦ということで2020年・2021年が中止となっていましたが、2023年ついに再開です!

今回のセミナーでは、スペシャルゲストとしてサイボウズ株式会社(本社:東京都中央区)の青野社長にも登壇いただきました。200名を超えるお客さまにご参加いただき、盛況を博した、三重県内のITイベントとして最大規模のセミナーの様子をご紹介します!

【「令和のお伊勢参り」!?IT活用戦略セミナー2023は単なるITセミナーにあらず】

株式会社コムデックは2016年より「IT活用戦略セミナー」を開催しています。遠方のお客さまと直接顔を合わせることができる貴重な機会であるため、毎年「楽しんで欲しい!」と考えて実施してきました。

今回、当社が考えたコンセプトが「令和のお伊勢参り」です。「お伊勢参りのように年に1回セミナーに来て、明日からの活力を得て帰ってほしい」という想いを込め、ITセミナーの内容だけでなく、会場づくりからこだわりました。

【伊勢神宮への参拝とセミナーをセットで!雅楽や伊勢名物のお餅でおもてなし】

今回は、伊勢神宮の内宮やおかげ横丁からほど近い「神宮会館」様の大講堂をお借りし、伊勢神宮への参拝とセミナーをセットでお楽しみいただけるようにしました。

さらに、セミナー会場後方には舞台を設置。講演前や休憩中に雅楽(伊勢神宮の季節ごとの行事でも奉納される舞)を披露いただくことで、全体的に和の雰囲気を演出しました。

「雅楽で耳と目を楽しんでもらうだけでなく、味覚でも伊勢を感じてほしい!」ということで、伊勢市内のお餅を多数ご用意。三重県は赤福餅を筆頭に、神代餅や二軒茶屋餅など、伊勢神宮参拝者が食した名物餅が豊富なのです。

いずれも三重県に根ざした独自のお餅のため、遠方のお客さまが味わう機会はなかなかありません。今回は遠方から足を運んでいただくお客さまにぜひ味わっていただきたいと、「餅街道」をご用意!三重県を代表する美食を知っていただく機会となりました。

またセミナーの冒頭では、今年のトレンドやテーマ、コムデックがお伝えしたいことをぎゅっと詰め込んだ「和風×IT」なイメージのオープン動画も映写しました。

もちろん「IT活用戦略セミナー2023」では、会場ロビーの展示も気合い十分にセッティング。「お客様のおもてなし」を重視したことから、各種クラウドツールではなく、SNS投稿も大歓迎のコムデック社員等身大&ミニパネルで皆様をお出迎えしました。

続いて「kintone芸人ブース(株式会社コムデックのYouTubeチャンネル)」では、動画のエンディングでおなじみのかわいいイクタ&サタが皆様をお出迎えします。

【会場内でITツールを身近に体験】

「IT活用戦略セミナー」ですので、会場内にはさまざまなITツールを活用しました。会場にお越しいただいた皆様に実施いただく受付のシステムにも「kintone(キントーン)」を活用しています。

「kintone」は、社内情報の一元管理やシームレスなデータ共有が可能なサイボウズ株式会社のクラウドサービスです。今回、受付システムにkintoneを活用することで、参加申し込みをしていただいた方には事前に受講票メールを送信。

受講票を印刷して会場にお持ちいただき、受付アプリにて受講票内のQRコードを読み取って保存するだけで、関連するアプリすべてが自動で更新されます。

また受付が完了すると、担当者のもとにLINE WORKS(ラインワークス)で通知がいきます。そのため、ご来場いただいたタイミングでご挨拶やご案内が可能となっています。

さらに、ロビーに設置された社員パネルや当日資料には、全て異なる専用のQRコードを掲載していました。QRコードを読み取ることで、特定の社員や各登壇者への質問を「Slido(スライドゥ)」の質問ページに送ることが可能。セミナーは登壇者の一方的なお話になってしまいがちですが、この仕組みによって登壇者と参加者のインタラクティブなコミュニケーション、ライブ感のあるITセミナーが実現しました。

株式会社コムデックでは「IT活用戦略セミナー」を単なるITやリスキリング、DX人材について学べる機会とは捉えていません。「全国の中小企業にITを活用して元気になってほしい」と願いを込めて開催しています。

また、せっかく遠方からお越しいただくのですから、三重県を、伊勢市を堪能して帰っていただきたい。この考えは、三重県を、ひいては全国の地域活性化につながると信じています。今後も株式会社コムデックでは、業務改善や売上・新規顧客の拡大、DX人材の育成についてお悩みの多くの企業さまのお役に立てるよう、尽力して参ります。

 

 

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ユニファイドコミュニケーションズ/ユニファイドコミュニケーションズがSIPソリューション UC Server-PのNNI接続機能版をリリース、通信事業者のライフリンクが採用決定

通信事業者間接続である網網インタフェースのIP化を促進するソリューションが登場

ユニファイドコミュニケーションズ株式会社(代表取締役:大田保紀/以下 ユニファイドコミュニケーションズ)は自社で開発、販売するSIPソリューション、UC Server-Pの事業者間接続インタフェースとなるNNI接続機能版をリリースいたしました。

NNIのIP化にはTTC JJ-90.30、JJ-90.31、JJ-90.32といった標準規格に準拠する必要があり、従来のUC Server-PのSIPゲートウェイ機能部にこれらに準拠する機能と処理を追加。

従来のエンタープライズ向けIP-PBXビジネスやコールセンタービジネスのみならず、キャリア向けビジネスをターゲットとした販路拡大を狙います。

UC Server-Pはユニファイドコミュニケーションズが独自開発したソフトウェアベースのSIPソリューションです。

SIPゲートウェイ機能部、IP-PBX機能部、コールセンター機能部の3つの主要機能を有し、ユーザ規模に応じたサーバハードウェアにインストールして利用できます。

UC Server-P NNI接続機能版の価格はチャネル単位でのライセンス販売で1チャネル¥8,000からです。(最低8チャネルから)

※別途、導入・設定費用、年間保守費用が必要となります。自社で設定する場合は技術トレーニングもあります。

この度、ライフリンク株式会社(代表取締役:中沼忠司/以下 ライフリンク)はUC Server-P NNI接続機能版を利用し、

他の通信事業者との接続検証を実施、結果、同社の業務に採用を決定いたしました。

ライフリンク 事業部長 山脇稔雄氏は次のようにコメントしています。

「光IP回線化にともなうNNI接続について悩んでいたところ、ユニファイドコミュニケーションズから安価に実現可能との返事をもらい、実装について共同で協議、他の通信事業者との接続検証を行い、事業化することに問題ないと確信しました。柔軟な設定が可能で、他の通信事業者との仕様の細かい差分の吸収、対応も非常に容易でした。」

【ライフリンクについて】

ライフリンク株式会社(旧社名:㈱関西コムネット)は、総務省から指定を受けている電気通信事業者です。電話番号009181と091-811を取得しております。

スマートメータ用に、固定電話をアクセス回線とするLifeLink集中監視システムを提案しています。

通信会社や電話サービスの種別を問わずに、安全安心で低コストな無鳴動・双方向接続が可能です。

詳細はウェブサイト:www.lifelink.jpをご参照ください。

【ユニファイドコミュニケーションズについて】

ユニファイドコミュニケーションズ株式会社は通信系、コールセンター系を主に、自社製品開発と販売、他社製品の販売、構築、関連する技術サービスの提供、国内外のメーカーとの協業を1997年より行っています。

他のメーカーやSIerでは実現の難しいシステムやソリューションを多数手掛け、様々な業種のお客様、パートナー様にご提供しております。

 詳細はウェブサイト:www.unified.co.jp をご参照ください。

【本件についてのお問い合わせ】

ユニファイドコミュニケーションズ株式会社

事業開発部

担当:本多

〒105-0003

東京都港区西新橋 3-24-9 飯田ビル

TEL : 03-3433-7660

 

 

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