通信・インターネット

１．取り組みの背景
 　人生100年時代を迎える今、産業界で求められる知識やスキルが変化し、その変化に対応するためにリカレント・リスキリングといった社会人の学び直しを促進していく必要があることから、大学にはこれまで以上に、社会人の再学習や生涯学修のステージをその都度・タイムリーに用意するなど、多様な課程・プログラムや開講形態が求められます。
 　現在では大学教育と社会人教育それぞれの学生の情報を紐付けすることが難しく、個人毎の生涯学修の履歴管理が煩雑になるとともに、大学としても個別最適な指導に活用することができないという課題があります。
 　NTT西日本では大学での学生の成績、資格等の各種証明書を発行する「証明書発行サービス」を提供しており、佛教大学をはじめ現在70大学以上にご利用いただいています。証明書発行サービスに蓄積される学生の情報とデジタル会員証「Smart Me®」※1を生涯IDによりシームレスに繋ぐことで、生涯学修の履歴管理を可能にするともに、デジタル会員証を活用した各種ソリューションにより学修環境のDX推進に取り組みます。
 
 ＜ソリューション内容＞
 ・証明書発行サービスとの連携による学修履歴管理とデジタル会員証の発行
 ・デジタル会員証のプッシュ通知機能による会員向けへの情報提供
 ・QRコードを用いた対面やオンライン受講の出席および受講管理
 ・受講修了証およびオープンバッジをスマホにて保有、管理
 
 　佛教大学では、すべての世代や立場の学びたい意欲をもつ人々に、「だれでも、どこでも、いつからでも、いつまでも」学ぶことができる学習の場と機会を提供すべく、日本最大規模の通信教育学部を有してきた中、2021年4月、大学の教育を社会に広く開放することを目的に、佛教大学オープンラーニングセンター（以下、O.L.C.）を新たに設置・開設し、受講者数は延べ６万人を超えました。
 　O.L.C.では現在、19歳から100歳までの会員約1300名が学習しています。そのうち500名を超える会員は、全国初めてとなる講座のサブスクリプションが可能な定額会員です。講座は、普遍的テーマから最旬トピックまで、11の豊富なカテゴリで、年間600以上の講座をハイフレックスやオンデマンドで開講しています。デジタル会員証の導入で以下の取り組みを実施し、生涯学習の意欲向上と学びの機会最大化の有効性を検証します。
 
 ※1「Smart Me®」とは、NTTコミュニケーションズ株式会社が提供する社員証や学生証などの身分証明書をデジタル化するサービスです。
 
 ２．実証実験の内容
 ①証明書発行サービスとデジタル会員証の連携による学修履歴の一元管理と学習機会の創出
 　O.L.C.では、期間を開けての再受講など学習機会が不連続になることが多く発生します。システムに蓄積される学修履歴と個人毎に配布するデジタル会員証を生涯IDで紐づけることにより、学修履歴の一元管理をすることで、受講者が学修履歴を把握することが可能になります。
 　また、O.L.C.では受講履歴をもとに、リカレント教育やリスキリングに役立つ社会人教育をプッシュ通知によりレコメンドし学習機会の創出を図ります。
 
 ②デジタル受講修了証およびオープンバッジ
 　証明書発行サービスから発行される受講修了証や成績証明書をスマートフォンに格納し学修履歴を個人で管理、可視化することを可能にします。特定の講座ではオープンバッジを発行することを想定し、スキルアップや学習意欲の向上につなげます。
 
 ③ハイフレックス型講座の出席管理
 　学習スタイルが対面・オンラインのハイフレックス型が進む中で受講者の出席情報の取得は大きな課題になっています。デジタル会員証アプリの出席確認機能により、ブロックチェーンによるなりすまし防止を実現し、QRコードの読み取りにより、対面・オンライン双方の出席確認を可能にすることで講師および受講履歴把握の負荷軽減が期待できます。

図１　デジタル会員証イメージ

 ・実証期間：2023年６月1日（木）から2024年3月３１日（日）

 ・実施対象：佛教大学オープンラーニングセンター 正会員・定額会員　約1300名
 ・本実証で使用するサービス
 (1)証明書発行サービス
 ( https://www.ntt-west.co.jp/business/cloud/lineup/university_certificate.html )
 (2)Smart Me® 身分証サービス
 ( https://www.ntt.com/business/services/application/smartworkstyle/smartme.html )
  

図2　実証実験全体のイメージ

 
 ３．今後の展開
 　本取り組みを通して、「デジタル学生証・会員証」が幼児教育・小中高・大学(通学・通信）・社会人(卒業生)学習の一連の生涯学修の伴走(支援)となり、生涯を通して多様な学びの機会の創出になること、社会的な取り組みである生涯学修の拡がりを支援するＩＣＴとして活用できることを確認し、各教育機関への展開をめざします。
 　NTT西日本では、 「デジタル学生証・会員証」が生涯IDとして、個々人の学び(学修)の促進や証明となり、教育現場で有効活用できるよう、更なる機能拡張やAPIを開発し、生涯学習のDX（デジタルトランスフォーメーション）に貢献して参ります。
 　佛教大学では、デジタル会員証の展開により佛教大学ファミリーとしての絆の醸成や生涯を通した「学び」の機会の創出に貢献してまいります。
 
  ※ニュースリリースに記載している情報は、発表日時点のものです。現時点では、発表日時点での情報と異なる場合がありますので、あらかじめご了承いただくとともに、ご注意をお願いいたします。

DeepLearning STATION/LCは、水冷の第4世代インテル® Xeon® スケーラブルプロセッサーを2基と、同じく水冷のGPU「NVIDIA® A100 Tensor Core GPU Liquid Cooled」を最大4基搭載することで、ジェネレーティブAIなど急速に需要の高まるAI技術開発に欠かせない高いパフォーマンスを備えています。

 1～4枚のNVIDIA A100 GPUに対して循環不凍液を内蔵ラジエーターで冷却し、アイドリング時約30db、最大負荷時でも約50dbの低騒音環境を実現しました。GPUは1枚から選択可能で、2枚一組で広帯域なNVLINKにも対応しています。冷却液の補充は通常最長5年間メンテンスフリーで、オプションでオンサイト保守にも対応しています。

DeepLearning STATION/LC には Linux（Ubuntu）オペレーティングシステムと、当社独自のAI開発 ライブラリー群 「G-Works」、そしてOpenAI社も利用しているMLopsプラットフォームである「WandB」がプレインストールされており、AI開発ユーザーが届いたその日からすぐに利用できるターンキーでの提供となります。まさに大学、研究機関、企業のR&D部門などのAI開発者に最適なAI開発システムとなります。

ネットワークは高速な10Gbpsイーサーネットに加えIPMIを装備し、リモートメンテナンスにも対応しています。また2.5インチ x 8ベイのエンクロージャーはNVMe U.2に対応しており、大容量で高速なストレージ環境も柔軟に構築可能です。

DeepLearning STATION/LC　製品URL

https://www.gdep.co.jp/products/list/v/64504d4185b40/

• DeepLearning STATION/LC　製品仕様

販売価格は1GPU最小構成で8,732,024円（税込/送料込）より。なお、当社ではレンタルサービスにも対応しており、プロジェクトや予算枠に合わせた柔軟な導入計画が可能です。製品レンタルの見積りは当社ホームページでご確認いただけます。

                                                                                                                                          以 上

■株式会社ジーデップ・アドバンスについて　https://www.gdep.co.jp/

株式会社ジーデップ・アドバンスは、「Advance with you」をミッションに、GPGPUをはじめとするアクセラレーターやハイエンドワークステーション、広帯域ネットワークや高速ストレージを用いたクラスターシステム、さらにライブラリやコンパイラ、ジョブスケジューラなどの運用ツールの提供構築から運用支援まで、仕事や研究を前に進めるための手段をオンプレミスやレンタル、クラウドなどあらゆる形態で総合的に提供するAIとビジュアライゼーションのソリューションプロバイダです。NVIDIA社パートナー認定制度「NPN（NVIDIA Partner Network）」においてエリートパートナー認定を受けて活動しています。

※記載されている製品名等は各社の登録商標あるいは商標です。

※記載されている情報はリリース時点のものです。予告なく仕様、価格を変更する場合や販売終了、延期となる場合があります。

基本合意書締結式典の様子 写真左から）古野電気 上席執行役員 舶用機器事業部長：矮松 一磨、 日本郵船 常務執行役員：樋口 久也、日本海洋科学 代表取締役社長執行役員：赤峯浩一

• 背景

近年、世界的な船員の不足や高齢化が社会問題となる中、船員の労働負荷軽減が喫緊の課題となっており、IoT技術を使用した貨物倉の常時監視や船舶の無人運航など、船舶の先進化や業務効率化に関する研究開発が進んでいます。ログブックとは、船舶運航に関する事項を記録する書類を指し、海難事故が発生した際の証拠として保全される重要書類ですが、手書きで運用されているため、作業負担の大きさや記載内容の正確性が課題となっています。

• 電子ログブックの概要

今回、古野電気が開発した航海用電子ログブック（型式：EL-100、以下、本製品）は、株式会社日本   海洋科学（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：赤峯浩一）のコンサルティングを受け、現場経験豊かな船長の知見を盛り込んだ設計となっております。船舶に搭載されている航海計器との接続により、 現在、船員が手書きで行っていた記録、計算といった単純業務の多くが自動化され、以下のようなメリットが期待されます。

①船員の作業負担や時間短縮

・航海計器から取得したデータの自動入力および運航データの自動計算

・作業記録時における定型文のテンプレート活用

②記録内容の品質向上

・事前に策定した航海計画を確認するチェックリスト方式による記録漏れ防止

・電子情報による記録内容の可視性向上

・海難事故時などの情報共有の容易性向上

③作業記録の効率的な収集および解析支援

・船上からのデータ収集および陸上側での解析支援

・各種ログブック間での記録データ共有によるダブルワークの削減

・船舶間のデータ共有における作業負担の軽減

• 合意事項の概要

・日本郵船グループが運航管理する船舶に本製品を搭載しトライアルを実施。
　そこで得たデータや乗組員からのフィードバックを反映し、更なる品質向上を目指す。
・トライアル終了後、本格導入に向けた協議を行う。

• 今後の展望

【古野電気】
日本郵船へ本製品を導入した後、各社の実態に合わせたテンプレートの作成により販売先の拡大を予定しています。古野電気は今後も「安全安心・快適、人と環境に優しい社会・航海の実現」を目指して、さらなる技術革新を目指します。

【日本郵船】

日本郵船グループは、世界に先駆けて船上業務の更なるDX化を推し進めます。今回の船舶用電子ログブックに係る基本合意書の締結はその一環で、今後は船舶、船主、船舶管理会社が一体となった　新たな安全運航システムの構築を目指します。

• 関連リンク

2023年5月15日発表（日本郵船）：日本初、航海用電子ログブック（航海日誌）サービスに関わる基本合意書を締結　～業務のDX化で乗組員の負荷軽減に貢献～
https://www.nyk.com/news/2023/20230515_01.html

• DevOps について 

DevOps とは、開発チーム（Dev）と運用チーム（Ops）が密に連携し、高品質かつ迅速なシステム開発・改善を継続的に実施していく開発手法を指します。
従来のシステム開発では、開発チームと運用チームがそれぞれ独立してプロジェクト進行することが一般的でした。そのため組織の連携が円滑に取れず、開発の効率や品質が低下し、市場のニーズに柔軟に対応できないという問題点がありました。
そこで DevOps という開発手法を取り入れ、開発チームと運用チームが密に連携することで、組織内で発生していた課題の解決やより迅速なシステム改善を重ねることができ、市場のニーズに対応しつつ精度の高いシステムを構築することが可能となります。

• サーバーワークスが DevOps 導入支援サービスを開始した背景 

昨今の市場を見ると、ユーザーがシステムに対して求めるニーズの変化が速く、企業はそれに対応してより速いスピードでのシステム改善を求められています。このような背景から、サーバーワークスは横河電機株式会社(※1)や三菱電機株式会社(※2)をはじめ、様々なお客様のシステムに DevOps の考え方を取り入れて独自の課題に対応しつつ、お客様のシステムに適合した環境を構築してまいりました。
これらのプロジェクトにより蓄積した、AWS 上で素早く DevOps を実現できる環境を構築できるノウハウをより多くのお客様に提供すべく、このたび DevOps 導入支援サービスの開始に至りました。より環境に適合したシステムを構築し、速いサイクルで改善を行えるように内製化を支援することによって、変化の速い事業環境への対応を可能にします。

(※1)
横河電機株式会社 事例
https://www.serverworks.co.jp/news/aws_organizationsaws.html

(※2)
三菱電機株式会社 事例
https://www.serverworks.co.jp/news/20221130_case-mitsubishielectric.html

■ DevOps 導入支援サービスでの提供内容 

サーバーワークスの DevOps 導入支援サービスでは、以下を提供します。

1. DevOps を実現するための AWS 環境構築
   DevOps の考え方を正しく理解し、それを AWS 上に構築するためには適切な知識と経験が欠かせません。。サーバーワークスはこれまで複数のお客様のプロジェクトで蓄積したナレッジをもとに、お客様のビジネスおよびシステムにおける特徴や課題を理解し、適切な DevOps を実現するための AWS 環境を構築いたします。

2. Infrastructure as Code の導入支援
   クラウドを用いて DevOps を実現する際のメリットの1つとして、インフラ環境もアプリケーションに合わせて柔軟にスケーリング・構成変更できる点が挙げられます。また、頻繁にリリースが行われる DevOpsの特性のため、インフラの管理には専門的な知見が必要となります。サーバーワークスは AWS CloudFormation などを用いて Infrastructure as Code の導入を支援し、構築環境の効率的な管理と高い再現性を保ったインフラ構築を実現します。

3. CI/CDパイプラインの構築支援

   DevOps を実現する際に欠かせない要素として継続的インテグレーションおよび継続的デリバリー（CI/CD）パイプラインがあります。速いスピードでリリースを行うため、 DevOps において、人的ミスの可能性を排除するためのテストやデプロイの自動化は必須不可欠です。サーバーワークスは AWS CodePipeline などのクラウドネイティブな技術を利用してCI/CDパイプラインの構築を支援します。これにより、ソフトウェアのテストからデプロイまでを自動化し、素早く安全なリリースを実現します。

4. アジャイル開発の支援
   アジャイル開発と DevOps の考え方は親和性が高く、多くの企業で DevOps を効果的に取り入れるためにアジャイル開発が採用されています。サーバーワークスは DevOps の導入をより効果的なものにするべく、クラウドベンダー式アジャイル開発（サーバーワークスのノウハウを活かしたアジャイル開発）を支援します。

5. DevOps 文化および組織体制の取り入れ支援
   DevOps においては、ツールや開発体制の導入だけでは効果が限定的となり、効果最大化のためには社内の開発文化や組織体制も DevOps に最適なものに変更する必要があります。サーバーワークスはお客様の従来の開発文化や組織体制を考慮した上で DevOps 導入の効果を最大限実感いただけるかたちで支援いたします。

6. トレーニング（内製化支援）
   DevOps に最適なシステムを作成した後、お客様でその効果を十分に実感いただくには仕組みだけでなく文化やナレッジも取り入れる必要があります。サーバーワークスは AWS を活用するために必要なトレーニングを実施し、お客様自身による DevOps の実現を支援します。

■ DevOps 導入支援サービスにおけるサーバーワークスの強み 

1. 豊富な実績
   サーバーワークスはプレミアティアサービスパートナーであり、かつ AWS 導入プロジェクト数は16,000件以上の実績を誇っています。豊富なプロジェクトにより培ってきた知見をもとに、お客様のシステムに最適化したクラウドの構成やソリューション提供が可能です。

2. 自動化への知見
   サーバーワークスは自社で運用自動化ツールを開発するなど、運用の自動化に関する幅広い知識を有しています。これまで培ってきた経験と知識を以って、DevOps を実現するために必要不可欠な要素の一つである「自動化」を見越した設計・構築を行います。

3. プロフェッショナルなエンジニアが多数在籍
   AWS の認定資格である Solutions Architect – Professional および DevOps Engineer – Professional のサーバーワークスにおける保有資格数は138（2023年4月現在）にのぼります。定量的な面でも知見を証明できる認定資格者を多数保有していることにより、お客様の課題を正しく理解し、それを適切に解決できるシステムに落とし込むことが可能です。

• DevOps 導入支援の詳細はこちら 

https://www.serverworks.co.jp/services/DevOps.html

■株式会社サーバーワークスについて

サーバーワークスは、「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2008年よりクラウドの導入から最適化までを支援している AWS 専業のクラウドインテグレーターです。 
2023年3月末日現在、1,130社、16,100プロジェクトを超える AWS 導入実績を誇っており、2014年11月より AWS パートナーネットワーク（APN）＊最上位の「 AWS プレミアティアサービスパートナー」に継続して認定されています。
移行や運用、デジタルワークプレース、コンタクトセンターなど多岐にわたって認定を取得し、 AWS 事業を継続的に拡大させています。

取得認定、実績についての詳細はこちらをご覧ください： https://partners.amazonaws.com/jp/partners/001E000000NaBHzIAN/ 

＊本リリースに記載された会社名、サービス名等は該当する各社の登録商標です。
＊本リリースの情報は発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。

包括的なサイバーセキュリティソリューションプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（Check Point Software Technologies Ltd.、NASDAQ：CHKP、以下チェック・ポイント）の脅威インテリジェンス部門であるチェック・ポイント・リサーチ（Check Point Research、以下CPR）は、米国OpenAI社が開発・提供する生成系AI「ChatGPT」との関連を偽装した悪意あるサイトを通じ、マルウェア配布が急増していることを確認、注意喚起しました。

ハイライト

• ChatGPT関連サイトを装うウェブサイトを通じたマルウェア配布の急増が確認されました。

• 2023年初頭以降、新規のChatGPT関連ドメインの25件に1件が、悪意ある、または悪意の疑いがあるドメインであることが確認されました。

• CPRは、ChatGPTを模倣して悪意あるファイルのダウンロードをユーザーに促すウェブサイトの事例を紹介、類似ウェブサイトへのアクセスを控えるよう注意を促しています。

AIの時代 － 不安の種か、助けとなるか？ 

2022年12月以来、CPRはChatGPTがサイバーセキュリティに与えうる影響について、懸念を表明してきました< https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000169.000021207.html >。

以前のレポート < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000202.000021207.html > では、CPRは窃取されたChatGPT有料アカウントの取引増加と、それによりサイバー犯罪者がOpenAIのジオフェンシング制限を回避し、ChatGPTへの無制限のアクセスを確保している状況に焦点を当てました。

過去、チェック・ポイントが発表したChatGPT関連のプレスリリースは、下記よりご覧いただけます：

• 2023年1月10日 チェック・ポイント・リサーチ、ChatGPTを利用した悪意あるメールやコード攻撃への注意喚起 < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000166.000021207.html > 

• 2023年1月19日 チェック・ポイント・リサーチ、サイバー犯罪者によるChatGPTの悪用事例を報告 < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000169.000021207.html > 

• 2023年1月30日 チェック・ポイント・リサーチ、ロシアのハッカーによるChatGPT悪用の試みを確認 < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000173.000021207.html > 

• 2023年2月16日 チェック・ポイント・リサーチ、サイバー犯罪者がテレグラムボットを使用することでChatGPTの制限を回避し、悪意あるメールやコードを作成していることを確認 < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000180.000021207.html > 

• 2023年3月22日 チェック・ポイント・リサーチ、ChatGPT4のセキュリティ検証で、サイバー犯罪の加速につながる可能性を指摘 < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000189.000021207.html >

• 2023年4月27日 チェック・ポイント・リサーチ、ChatGPTに関する新たな懸念となる窃取された有料アカウントの売買増加を確認 < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000202.000021207.html >

ChatGPT関連を装うウェブサイトが急増

CPRは、ChatGPTのウェブサイトになりすましてユーザーを誘い込み、悪意あるファイルのダウンロードや、機密情報の開示を促す意図を持つ攻撃キャンペーンを多数確認しました。このような攻撃の試みは過去数カ月間で着実に増加しており、こうした悪意あるChatGPTウェブサイトへのアクセス数は数万回にも及んでいます。

2023年初頭から4月末までの間にChatGPTやOpenAIに関連して13,296件のドメインが新たに作成され、そのうち25件に1件は悪意があるか、または悪意の疑いがあるドメインでした。

偽のドメイン 

フィッシング詐欺で最もよく用いられる手法のひとつに、類似ドメインや偽のドメインの使用があります。類似ドメインは、一見、正規や信頼性の高いドメインに見えるよう作られています。例えばフィッシングメールでは、「boss@company.com」という電子メールアドレスの代わりに「boss@cornpany.com」というアドレスが使われます。アドレス内の「m」が「rn」に置き換えられているのです。こうしたメールは一見本物のように見えますが、攻撃者のコントロール下にある可能性が高い、全く別のドメインから送られています。

以下は、CPRが確認した悪質なウェブサイトの例です：

• chat-gpt-pc.online

• chat-gpt-online-pc.com

• chatgpt4beta.com

• chat-gpt-ai-pc.info

• chat-gpt-for-windows.com

被害者がこれらの悪意あるリンクをクリックすると、以下の画像のような悪意あるウェブサイトにリダイレクトされ、さらなる攻撃にさらされる可能性があります。

フィッシング攻撃が疑われる場合にすべきこと 

ウェブサイトや電子メールについてフィッシングが疑われる場合、以下の手順で対処してください：

1. 返信やリンクのクリック、添付ファイルの開封をしない：フィッシング犯の望み通りに行動してはいけません。メールに疑わしいリンクや添付ファイル、返信の要求がある場合、クリックやファイルの開封、返信は厳禁です。

2. フィッシングメールをIT部門やセキュリティチームに報告する：一般に、個々のフィッシング攻撃は分散型攻撃キャンペーンの一環であり、自分が被害に遭ったからと言って、他の全員がすでに被害に遭っているとは限りません。受信したフィッシングメールは即座にIT部門やセキュリティチームに報告しましょう。それによりできる限り迅速な調査の開始と、社内のダメージコントロールが可能になります。

3. 疑わしいメールは削除する：然るべき部署への報告後、受信ボックスから疑わしいメールを削除しましょう。これにより、後ほど気づかずに誤ってクリックする可能性が低くなります。

4. 類似ドメインや偽ドメインに注意する：リンクをクリックする際、そのウェブサイト内の言葉遣いやスペル、コンテンツに十分注意を払ってください。ささやかなスペルミスや、ファイルのダウンロードを要求するコンテンツなどに注意しましょう。

フィッシングの一般的な手口に対する認識やフィッシング対策のベストプラクティス < https://www.checkpoint.com/cyber-hub/threat-prevention/what-is-phishing/how-to-prevent-phishing-attacks/ > に関する知識を持つことは重要です。しかし最新のフィッシング攻撃は非常に洗練されており、一部の攻撃が対策をすり抜ける可能性は常にあります。

Check Point Harmony Email & Officeは、電子メールによるフィッシング攻撃のあらゆる手法にわたり、可視化と保護を提供します。詳細については、無料のデモをリクエスト < https://www.checkpoint.com/jp/harmony/ > してください。

攻撃に先手を打つチェック・ポイントのユーザープロテクション
チェック・ポイントのアンチフィッシングソリューション < https://www.checkpoint.com/harmony/anti-phishing/ > は、ワークフローや生産性に影響を及ぼすことなく、ユーザーに到達する前に潜在的な脅威を排除します。

• クリックタイムURLプロテクションは、不審なリンクをリアルタイムで調査・ブロックし、メール送信後にURLが武器化されるリスクを排除します。

• ゼロデイフィッシングプロテクションは、ウェブページやURLの特徴を分析することで、新規および既知のフィッシングサイトを識別しブロックします。

• メールがメールボックスに入る前に、添付ファイルやリンク、メール本文などあらゆる側面から精査することにより、受信メールがもたらすリスクを排除します。

本プレスリリースは、米国時間2023年5月2日に発表されたブログ（英語） < https://blog.checkpoint.com/research/fake-websites-impersonating-association-to-chatgpt-poses-high-risk-warns-check-point-research/ > をもとに作成しています。

Check Point Researchについて
Check Point Researchは、チェック・ポイントのお客様、脅威情報コミュニティを対象に最新のサイバー脅威インテリジェンスの情報を提供しています。チェック・ポイントの脅威インテリジェンスであるThreatCloud に保存されている世界中のサイバー攻撃に関するデータの収集・分析を行い、ハッカーを抑止しながら、自社製品に搭載される保護機能の有効性について開発に携わっています。100人以上のアナリストや研究者がチームに所属し、セキュリティ ベンダー、捜査当局、各CERT組織と協力しながら、サイバーセキュリティ対策に取り組んでいます。
ブログ: https://research.checkpoint.com/
Twitter: https://twitter.com/_cpresearch_

チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（https://www.checkpoint.com/）は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するリーディングカンパニーです。Check Point Infinityの各ソリューションはマルウェアやランサムウェアを含むあらゆる脅威に対して業界トップクラスの捕捉率を誇り、第5世代のサイバー攻撃から企業や公共団体を守ります。Infinityは、企業環境に妥協のないセキュリティを提供し第5世代の脅威防御を実現する4つの柱で構成されています。リモートユーザー向けのCheck Point Harmony、クラウドを自動的に保護するCheck Point CloudGuard、ネットワーク境界を保護するCheck Point Quantum、そして防止優先のセキュリティオペレーションスイート、Check Point Horizonです。チェック・ポイントは10万を超えるあらゆる規模の組織を守っています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（https://www.checkpoint.com/jp/）は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。

ソーシャルメディア アカウント 
・Check Point Blog: https://blog.checkpoint.com 
・Check Point Research Blog: https://research.checkpoint.com/ 
・YouTube: https://youtube.com/user/CPGlobal 
・LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/check-point-software-technologies/ 
・Twitter: https://twitter.com/checkpointjapan 
・Facebook: https://www.facebook.com/checkpointjapan 

本件に関する報道関係者からのお問い合わせ
チェック・ポイント広報事務局 （合同会社NEXT PR内）
Tel: 03-4405-9537　Fax: 03-4332-2354
E-mail: checkpointPR@next-pr.co.jp

　当社は、2023年2月からゴルフ事業社向けフリーWi-Fi導入サービス「GOLFree Wi-Fi

事業」を本格開始しました。事業推進の中でプロゴルファー（プロテスト合格／合格前の選手）の皆さまとコミュニケーションを取る機会も増えました。選手は活動の為の費用（エントリー費用や交通宿泊費、練習費用など）が必要であり、厳しい状況であることを認識し、選手の為になる施策がないかと思案し、本キャンペーンを行う事としました。

　本キャンペーンについて、5月9日（火）に開催されました『第2回藤井かすみステップジャンプツアー2023』を皮切りに、会場にて選手にキャンペーンの趣旨と内容をご説明。賛同してくださる選手が多かったため、今後も同様のミニツアーや、SNSなどでも広く募集をしていく予定です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　会場での様子

　　　　　　　　　　　　奥村穂夏選手

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　キャンペーン概要

GOLFree Wi-Fi事業　概要
事業内容：①ゴルフ練習場のフリーWi-Fi導入支援
②ゴルフ場クラブハウス/併設ホテルのフリーWi-Fiレンタル
③ゴルフイベントのフリーWi-Fiレンタル
④インドゴルフスタジオのWi-Fiお悩み相談
お問い合わせ先：Wi-Fi導入サポートチーム　03-6435-2333（受付：平日9～18時）

■株式会社Knomakについて
2017年に創業。「ITの技術支援で日常業務の隙間と非効率を解消する」をサービスポリシーとして、ITの技術支援で企業の業務効率化やセキュリティリスク軽減、利便性向上を行っています。「Microsoft関連システムの導入支援事業」「ITインフラの構築・デジタル化支援事業」「ITヘルプデスク事業」を軸に、クライアントの要望に応じてカスタマイズしたサービスを提供しているほか、詐欺メール対策の訓練キットの販売・導入・運用支援、レクチャー・アフターサービスまでを行う「標的型メール訓練事業」については、大手企業を中心にサービスを提供しています。最近では「ゴルフ場・練習場関連施設のWi-Fi導入事業（GOLFreeWi-Fi）」を本格スタートしました。
https://knomak.co.jp/

マーケティング実務家による国際組織、MCEI東京支部（特定非営利活動法人：東京都中央区　理事長・宮地雅典）では、早稲田大学商学学術院守口剛教授監修のもと、脳科学や行動科学、AIを活用した五感を刺激するマーケティング技術の実践研究「感覚マーケティング実践研究会」を推進して参りました。この度、その一環として、全日食チェーン　うおまつ本店様（つくば市）店内で、各種ロボットによる実証実験を行います。

長引くコロナ禍や人手不足で、実施が中止されていた店頭デモ販促を、脳科学や行動科学を応用した非接触型ロボット「KettyBot」（提供：テクノホライゾン　名古屋市南区）と分身ロボット「OriHime」（提供：オリィ研究所　東京都中央区）の２種類のロボットを活用して店頭販促実験を実施します。

非接触型ロボット「KettyBot」にはシズル音や映像、POP、香りなど、五感に訴える仕掛けを搭載し、その効果測定を実施します。映像やPOP類はコニカミノルタ(株)（東京都千代田区）が提供する「EX感性サービス」により、脳科学、AIの科学的な観点から売れるデザインに精度を上げて展開。香りは(株)プロモツール（東京都文京区）が提供するディフューザー「セントPOP」を活用し、販促効果を高めます。分身ロボット「OriHime」はパイロット（在宅勤務者や、距離・身体的な問題により店頭で働けない方々）が操作。オノマトペや方言などの地域性を生かしたコミュニケーションで商品の魅力や機能を紹介します。ダイバーシティ問題を視野に入れながら、小売業の人手不足問題と多様な働き方を望む働き手をつなぐ社会実験として、「働き方」の新たな可能性を探ります。

実施概要：

目的

1. 「感覚マーケティング実践研究会」を通して学んだ知見を活かし店頭コミュニケーションツールを制作。

2. 感を刺激する店頭ツールとして「非接触ロボット(KettyBot)」、「分身ロボット(OriHime)」を活用。１．で制作したツールを併用し、その店頭販促ツールとしての可能性を探求する。

3. ID-POSデータにより購入後の購買行動を追跡調査。

4. 人手不足問題に悩む「小売業」と多様な働き方を望む「働き手」をつなぐ社会実験として、「働き方」の新たな可能性を探る。

内容

1. 実験店舗　全日食チェーン加盟店シティーマーケット「うおまつ」本店（茨城県つくば市上横場２２１６-3）

2. データ比較店舗　（同格の店舗を設定）※実験当日、同価格で対象商品を販売。効果測定の基準とする。

3. 実験実施日　５月15日（月）～21日（日）実験、 比較実験６月上旬　※6月下旬振り返り

運営：特定非営利活動法人MCEI東京支部、コーディネーター： 早稲田大学商学学術院　教授　守口剛氏

実験協賛企業(順不同)：カゴメ株式会社、大和製罐株式会社、全日本食品株式会社、全日食チェーンうおまつ本店（ロードサイド店舗：つくば市）、コニカミノルタ株式会社、テクノホライゾン株式会社、株式会社オリィ研究所、株式会社プロモツール、株式会社TVC

MCEI（Marketing Communications Executives International）とは：

世界13か国16支部で活動・交流を続けている国際マーケティング研究団体です。本部はスイスのジュネーブで、東京支部は1969年に水口健次創設理事長により創設されました。マーケティングを学ぶ国内外の人々を支援する事業を行い、広く門戸を開放しながら生涯学習教育に寄与し、マーケティングを通してさまざまな社会課題を解決し、人々の　豊かな暮らしに貢献することを目的として活動しています。会員企業は消費財メーカーやサービス業を中心に約60社。さまざまな専門性を持ったマーケティング実務家が集い、学び、交流するキーパーソンセンターとして、会員各社の知恵と力の結集で新たな価値創出に挑戦する「協創プラットフォーム」を目指しています。

本件に関する問い合わせ先：

MCEI東京支部事務局

〒103-0023東京都中央区日本橋本町3-10-3 丸宗ビル4階

TEL 03-6661-1013 /FAX 03 -6661-1012

担当：高橋　jimukyoku@mceitokyo.org 

https://www.mceitokyo.org

プレスリリースダウンロード：

https://prtimes.jp/a/?f=d265-18-4dc15c06631743ad84c4eeaa88a9f2ef.pdf

株式会社タミヤ（代表取締役会長 兼 代表取締役社長：田宮　俊作、以下、タミヤ）、国立東京工業高等専門学校（校長：谷合 俊一、以下東京高専）、株式会社ハイスペック（代表取締役：諸星　真孝、以下ハイスペック）、西日本電信電話株式会社 静岡支店（支店長：番匠　俊行、以下、NTT西日本）は、ラジオコントロールカー（以下RCカー）に搭載した360度カメラとジャイロセンサーの情報を大容量の通信により「シンクロアスリート（※1）」に送信することで、RCカーの操作にあわせ「臨場感あふれる映像・動き」を疑似体験できる『タミヤRCカー』シンクロドライビングを、RCカーフェスティバル in ホビーのまち静岡にて開催します。

※1　東京高専の学生チームが開発した、アスリート目線での360度映像に加え、アスリートの動きまで体感できるVRソリューション

 
＜イメージ図＞

1.背景・目的

「いつか自分で操作するRCカーに乗ってみたい！」

少年時代に思い描いた夢は、時代とともに進化を続ける技術により現実味を帯びてきました。

本イベントでは、RCカーに搭載した360度カメラとジャイロセンサーにより、「シンクロアスリート」を通じて、

あたかも自分の操作するRCカーに乗車し運転しているような感覚を体験できます。

また、NTTアクセスサービスシステム研究所が研究開発しているサイトダイバーシチ技術（※2）と

60GHz帯無線LAN［WiGig］（※3）を活用することで、高精細の映像と低遅延通信による

高レスポンスを実現し、より臨場感の高い体験をみなさまへお届けいたします。

「車離れ」が進む昨今において、エントリー世代はもとより、子供にも安心・安全な疑似乗車体験を通じて、

広く自動車の魅力を感じていただく機会を提供し、RCカーフェスティバルによる地域産業の振興に

貢献していきたいと考えております。

更には、ICTを活用し、RCカーの魅力を深掘りすることで、地場産業のアップデートにも挑戦して

いきたいと考えております。

※2　世界初、60GHz帯無線LANを用いた高速移動環境下での無瞬断大容量無線伝送を実現

～ミリ波帯無線LANのような非移動体無線通信を、車など移動体にも適用可能に～（2022年2月25日）　

https://group.ntt/jp/newsrelease/2022/02/25/220225a.html

※3　Wireless Gigabitの略。IEEE 802.11ad規格をベースとした60GHz帯を用いる無線LAN規格

2.イベント名・期間・場所

　・イベント名　／　『タミヤRCカー』シンクロドライビング

　・期間　　　　／　2023年5月12日（金）～2023年5月14日（日）

　・場所　　　　／　静岡市南部体育館(静岡市駿河区曲金3-1-30)（「RCカーフェスティバル in ホビーのまち静岡」内シンクロドライビングブース）

※   「RCカーフェスティバルinホビーのまち静岡」の詳細についてはHPを参照

https://www.hobby-shizuoka.com/event/rcfes.html

3.イベント内容

＜概要＞

「シンクロアスリート」に搭乗したお客さまが、自ら『タミヤRCカー』を操作し、そのRCカーの映像・挙動をリアルタイムに再現した臨場感で体験いただけます。（体験時間は1人約1分程度、1日最大60名まで）

＜参加方法＞

ご参加には、イベント当日に事前配布する整理券が必要となります。

1名様につき1枚配布いたします。入場数に限りがございますので先着順となります。

また、入場時間は指定された体験時間内での選択式になります。

 ＜イベント日時と整理券の配布時刻＞

＜整理券配布場所＞

ツインメッセ静岡 北館-南館間の連絡通路 総合受付横

＜整理券配布予定枚数、配布時刻＞

○学生招待日　5月12日（金）

○一般公開日　5月13日（土）・14日（日）

＜注意事項＞

□ ６歳以上のお客様が対象です。

□ 整理券配布時にその場にいらっしゃらないお連れ様の分は配布いたしません。

□ ご整列の際、お荷物を置いての場所取り、代表者のみがお並び頂くことは一切禁止いたします。

□  整理券受領後はその場から離れていただいて大丈夫です。

□ 整理券に記載された集合時間になりましたら、RCカーフェスティバル in ホビーのまち静岡　会場内　『タミヤRCカー』シンクロドライビングブースへお集まりください。集合時間を過ぎた場合、体験が出来ない場合がございます。

□  体験いただく順番は、集合時間ごとに、整理券に記載された番号順となります。

□  当日はスタッフの指示にお従いいただけますようお願いいたします。

 4.各社の役割

※ニュースリリースに記載されている情報は、発表時点のものです。現時点では、発表日時点での情報と

 異なる場合がありますので、あらかじめご了承いただくとともに、ご注意をお願いいたします