通信・インターネット

  [セミナー詳細]
 https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=pt_23199
  

[講 師]
 株式会社NTTドコモ スマートライフカンパニー
 スマートライフ戦略部 次長 中山 晴之 氏
 
 [日 時]
 ２０２３年５月２３日（火） 午後１時～３時
 
 [受講方法]
 ■会場受講
 紀尾井フォーラム
 千代田区紀尾井町４－１ ニューオータニガーデンコート１Ｆ

■ライブ配信 (Zoomウェビナー)
 ■アーカイブ配信（２週間、 何度でもご都合の良い時間にご視聴可）
 
 [重点講義内容]
 ドコモは、2021年10月に発表された「新ドコモ中期戦略」の中で、次の成長ドライバーを法人事業とスマートライフ事業と定め、中期的には両事業で収益の過半を創出する事業構造へと変革することを発表しました。
 スマートライフ事業では、「金融決済」「エンタメ」等の既存領域の強化に加え、新規領域の拡大にもチャレンジし、新ドコモグループの成長を牽引するとともに、会員基盤とデータの活用、サービスと多様な端末とのシームレスな連携を通じて、パートナー様と共に新たな生活価値・ライフスタイルの創出をめざします。
 本講演では、新ドコモ中期戦略やカンパニー制導入の目的等とともに、スマートライフカンパニーの中期戦略や各事業領域での展望・取組みについてご紹介いたします。
 
 １．新ドコモグループの中期戦略
 ２．スマートライフカンパニーについて
 ３．スマートライフカンパニーの中期戦略
 ４．各領域の展望・取組み
 　－金融・決済領域
 　－マーケティングソリューション領域
 　－エンタメ領域 等
 ５．質疑応答／名刺交換

【お問い合わせ先】
 新社会システム総合研究所
 東京都港区西新橋２－６－２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
 Email: info@ssk21.co.jp
  TEL: 03-5532-8850
  FAX: 03-5532-8851
  URL: https://www.ssk21.co.jp
 
 【新社会システム総合研究所(SSK)について】
 新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来27年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
 SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
 テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
 また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
 セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等
 お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
 SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。 

【2023年3月期　決算短信[日本基準](連結)】
https://www.teldevice.co.jp/ir/ir_data/tanshin/ir_tansin230427.pdf

【2023年3月期業績と前期実績との差異に関するお知らせ】
https://www.teldevice.co.jp/ir/ir_data/ir_news/ir_230427_1.pdf

【期末配当予想の修正（増配）に関するお知らせ】

https://www.teldevice.co.jp/ir/ir_data/ir_news/ir_230427_2.pdf

【株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更に関するお知らせ】

https://www.teldevice.co.jp/ir/ir_data/ir_news/ir_230427_3.pdf

【中期経営計画の見通しに関するお知らせ】

https://www.teldevice.co.jp/ir/ir_data/ir_news/ir_230427_4.pdf

＜2023年3月期 決算説明会資料(本決算)＞
https://www.teldevice.co.jp/ir/ir_data/kessansetsumei/ir_kessansetsumei230428.pdf

【本件に関するお問合せ先】
東京エレクトロン デバイス株式会社  IR室
電話：045-443-4005 
MAIL: ir-info@teldevice.co.jp

• 導入の背景

親子で使用できるヘアケア＆スキンケアアイテムを展開する「mä & më Latte(マー＆ミー ラッテ)」のファンが集うコミュニティづくりを目的として、クラシエホームプロダクツ社に「coorum(コーラム)」を導入いただきました。

当社としては、クラシエホームプロダクツ社の商品を愛用してくださっているロイヤル顧客の皆様の理解を深めること、また、ロイヤル顧客の声を商品開発やマーケティングに反映し顧客とともにブランドをより良くすることを目指し、ご支援をいたします。

• 子どもとのかけがえのない時間に“ゆとり”と“楽しみ”を生むコミュニティサイト「mä＆më time」について

「mä＆më time」は、「マー＆ミー ラッテ」のファンの方・ブランド担当者の方が集い、子どもと過ごす幸せな時間・瞬間を共有できるコミュニティです。

限られている親子の時間をより楽しく、そこで感じる幸せを最大化できるようなコミュニティを目指します。

コンテンツとしては、子どもとの「バスタイムのエピソード」や「ヘアアレンジ」をシェアしたり、「おうち時間」や「おでかけスポット」といったテーマで、子どもと過ごす時間についてのアイデアやヒントが見つかるトークメニューが準備されています。

新規会員登録も受付中です！

興味のある方は是非ご登録ください。

コミュニティサイト「mä＆më time」

https://ma-me-latte-fan.com/

• クラシエホームプロダクツ株式会社 担当者様からのコメント

「マー＆ミー」をご愛用いただいているみなさま同士や、「マー＆ミー」担当者がつながり、情報交換できたら、かけがえのない親子の時間にもっとゆとりが生まれ、より楽しみな時間にできるのではないか、という想いで交流の場「mä＆më time」をつくりました。

このコミュニティにくると、子どもとの愛おしい時間を過ごしていると感じられるような場にしていきたいです。

クラシエホームプロダクツ株式会社　綿引 志帆・駒村 友紀

• 親子のトータルケアアイテム「マー＆ミー ラッテ」について

「マー＆ミー ラッテ」は、バスルームで子どもと一緒に使っていただくことで、ふたりの絆をより強くするような、それぞれに美しくなれるシャンプーをつくりたいという想いからスタートしました。

マー＆ミー ラッテ：

https://www.kracie.co.jp/ma-me-latte/

• coorum（コーラム）について

「coorum（コーラム）」は、コミュニティ運営から自社顧客ID連携、顧客分析までワンストップで行い、LTV最大化・正確な顧客理解・UGCの醸成を実現するロイヤル顧客プラットフォームです。

オンラインコミュニティを通じて「企業と顧客がつながる場」を提供し、ロイヤル顧客との継続的な接点創出に貢献します。さらに、収益貢献の高いロイヤル顧客を生み出すためのドライバーを理解し、売上拡大に向けたアクションを見出すことができます。
https://coorum.jp/

■特徴的な機能：顧客起点、コミュニティをノーコードで構築、顧客ロイヤリティ分析

• 株式会社Asobica 会社概要

会社名：株式会社Asobica
所在地：〒141-0031 東京都品川区西五反田2-27-3 A-PLACE五反田ビル9F
代表者：代表取締役 今田孝哉
資本金：24億円(資本剰余金含む)
会社HP：https://asobica.co.jp
運営メディア：https://cxin.coorum.jp/

【本リリースに関してのお問い合わせ先】

株式会社Asobica

Mail : info@asobica.co.jp

担当：広報担当

■調査結果サマリ
・自社で発行している請求書について「紙の割合が高い」人は約6割、「電子の割合が高い」人は2割未満と、未だ電子化は進んでいない
・紙の請求書を発行している人のうち半数以上は「電子請求書に変更したい」と回答しており、電子化のニーズは高い
・電子化が進められない要因として「既存のシステムにうまく統合できず、改修が必要」「取引先からの要望がある」といった声が多かった
・電子請求書に切り替えたメリットとして「ペーパーレスが進んだ」「請求書を処理する時間が減った」といった声が多く、年間120時間以上の削減につながっている企業もある

■調査の背景
電子帳簿保存法の改正やデジタルインボイスの推進など、これまで紙が主流だった請求書業務の電子化を後押しする動きが活発化しています。そのような環境変化のなか、各企業で発行している請求書がどれくらい電子化されているのか、その実態や課題を明らかにするために「請求書発行の電子化に関する実態調査」を実施しました。

■調査の結果
・自社で発行している請求書について「紙の割合が高い」人は約6割、「電子の割合が高い」人は2割未満と、未だ電子化は進んでいない

請求書発行関連業務に携わる900名のビジネスパーソンに対し、発行している請求書は紙と電子どちらの割合が高いかたずねたところ、「紙の割合が高い」と答えたのは63.1％で最も多く、「電子の割合が高い」と答えたのは16.2％と2割をきる結果となりました。政府を中心に請求書の電子化を推進する動きがある中、自社から発行している請求書については未だ紙が多いことが分かりました。

・紙の請求書を発行している人のうち半数以上は「電子請求書に変更したい」と回答しており、電子化したいというニーズは高い

発行している請求書が「紙の割合が高い」「紙と電子が半々」と回答した人に対し、電子請求書に移行したいかたずねたところ「はい」と答えたのは53.9％と半数以上であり、電子化したいニーズは高いことが分かりました。

・電子化が進められない要因として「既存のシステムにうまく統合できず、改修が必要」「取引先からの要望がある」といった声が多かった

紙の請求書から電子請求書に移行したいと答えた人に対し、なぜ移行できないのかたずねたところ「既存のシステムにうまく統合できず、改修が必要」と回答したのが40.1％最も多く、次いで「取引先からの要望がある」が36.2％という結果となりました。
一方で、長年利用している既存システムとうまく統合でき、取引先の負担を最小限にすることができれば、電子化を進められる可能性があることが分かりました。

・電子請求書に切り替えたメリットとして「部内のペーパーレスが進んだ」「請求書を処理する時間が減った」といった声が多く、年間120時間以上の削減につながっている企業もある

発行している請求書について「電子の割合が高い」と答えた人に対し電子化のメリットをたずねたところ、「ペーパーレス化が進んだ」と回答した人が65.1％と最も多く、請求書の電子化をきっかけに経理部門が取り扱う他書類のペーパーレスが進んでいることが分かりました。次いで「請求書を処理する時間が減った」が46.6％という結果となりました。

具体的に電子請求書への変更によって毎月削減した時間について、「1時間未満から4時間未満の時間」が全体の約7割を占める結果となりました。また「10時間から13時間」と回答した人も約1割おり、年間で換算すると120時間以上の削減につながっている企業もあることが分かりました。

■Sansan株式会社 Bill One Unit チーフプロダクトマーケティングマネジャー　柘植 朋美のコメント
電子帳簿保存法の改正やデジタルインボイスの推進など、ここ数年で電子化に向けた動きは活発になっていますが、実態としてまだまだ紙は多く存在していることが分かりました。

発行する請求書を電子化できない理由のなかに取引先からの要望があるといった声がありましたが、請求書は企業間でやりとりされる書類のため、取引先の声を気にするという意見は、実際にお客様からも聞く機会が多いです。その点、Bill Oneは「取引先に負担をかけない優しいDX」を意識しており、取引先の業務フローを変えないかたちで請求書を受領・発行できるため、請求書の電子化をきっかけに請求書業務全体がデジタル化できるとお客様からもご評価いただいています。業務をデジタル化することは、既存の業務フローが大きく変わり取引先にも迷惑がかかるという印象がありますが、そのハードルを少しでも下げていく取り組みを行っていきたいと思っています。

また、請求書を電子化することは、時間やコストが削減されるだけでなく、環境面でのメリットもあります。Bill Oneを導入いただいたタイミングで、ユーザーやユーザーの取引先が負担なく電子に切り替えやすくし、請求書業務全体がアナログからデジタルに移行できるための仕掛けも今後検討していきたいと思います。

■調査概要
調査名： 請求書発行の電子化に関する実態調査
調査方法：オンライン上でのアンケート調査
調査地域：全国
調査対象：請求書発行業務を行うビジネスパーソン900名
調査期間：2023年4月5日～2023年4月15日
調査企画：Sansan株式会社

（以上）

■請求書受領から、月次決算を加速する「Bill One」
Bill Oneは、Sansan株式会社が提供するインボイス管理サービスです。郵送やメールといったさまざまな方法・形式で届く請求書をオンラインで一括受領し、素早く正確にデータ化。請求書をクラウド上で一元管理することで、アナログで非効率な請求書業務をデジタル化します。インボイス制度や電子帳簿保存法にも対応し、月次決算業務を効率化することで、企業経営における意思決定のスピードを加速します。

■Sansan株式会社 会社概要
「出会いからイノベーションを生み出す」をミッションとして掲げ、働き方を変えるDXサービスを提供しています。主なサービスとして、営業DXサービス「Sansan」やキャリアプロフィール「Eight」、インボイス管理サービス「Bill One」、契約DXサービス「Contract One」を国内外で提供しています。

設立：2007年6月11日
URL：https://jp.corp-sansan.com
所在地：150-0001 東京都渋谷区神宮前5-52-2 青山オーバルビル 13F
資本金：6553百万円（2023年2月28日時点）
事業内容：働き方を変えるDXサービスの企画・開発・販売
Sansan　https://s.sansan.com
Eight　https://8card.net
Bill One　https://bill-one.com
Contract One　https://contract-one.com

株式会社ソフトフロントホールディングス（住所：東京都千代田区、代表取締役社長：二通宏久、以下、ソフトフロントホールディングス）の子会社である株式会社ソフトフロントジャパン（住所：東京都千代田区、代表取締役社長：髙須英司、以下、ソフトフロントジャパン）は、自然会話 AI プラットフォーム「commubo（コミュボ）」との会話内容をお客様自身で確認・編集可能な「セルフエディットページ」を新たにリリースすることをお知らせします。

ボイスボットは音声認識や自然言語処理等の技術を用いて人との音声対話が可能なソフトウェアサービスですが、最近は電話業務における従来の IVR（自動音声応答装置）の次世代ソリューションとして脚光を浴び、音声のみで対応できることから業務の自動化・効率化を目指して導入運用する企業も増えています。しかし、ボイスボットと会話したお客様の中には、会話の意図が正しく伝わっているのか不安に感じて再度架電するケースが少なくありません。このようなお客様の不安を軽減するため、お客様へ会話内容を SMS（ショートメッセージ）やメール等で送信するケースもあります。

ソフトフロントジャパンが提供する自然会話 AI プラットフォーム「commubo（コミュボ）」は、目的に沿って継続的に人との自然な会話を実現する AI オペレーターサービス（ボイスボットサービス）として、これまでコールセンター業務を中心にあふれ呼対策や注文受付、予約受付、督促業務など様々な業界の業種と業務において企業の皆様の電話業務の効率化や生産性向上を支援しています。

ソフトフロントジャパンではこの度、commubo と会話したお客様へのフィードバックを強化したいという更なる事業者さまニーズに応えるため、お客様との会話内容をお客様自身で確認・編集できる「セルフエディットページ」を commubo のオプションサービスとして 2023 年 4 月28日にリリースいたします。

commubo がお客様との会話内容を要約し、SMSやメール等で送信することで、お客様がその内容を確認・編集して手続きを進めることができます。事業者さまにおいては、お客様自身で確認した内容が送られてくるため、業務の確実性を向上させることができます。例として、ロボットがカタカナで受け付けていた氏名を漢字表記に直す、数字アルファベット混じりのコード等を正しく記載するなどが可能になります。

また、「セルフエディットページ」の内容は、事業者さまにて自由に設定することができ、低コストで多様な業務にご活用いただけます。

【機能一覧】

・     会話内容の確認・編集項目を自由に設定可能

・     編集データへの入力制限機能 (未入力防止、文字数制限など)

・     導入事業者さまのロゴ画像表示

・     導入事業者さまの独自 URL の対応

この「セルフエディットページ」を利用することによって、お客様が安心して架電できる環境を用意できるようになり、事業者さまのコールセンター業務の生産性を飛躍的に向上させ、業務の自動化の推進を図ることができます。

今後、ソフトフロントジャパンでは、これまで培ってきた音声伝送技術、IP テレフォニー技術を駆使し、commubo によってボイスボットサービスを更に進化させ、ご利用いただくお客様に対して有効活用できる仕組みを取り込んで参ります。また、プラットフォームサービスの特徴である幅広い業界・業種・業務に適用できることに加え、各種利便性を追求したツール群を提供することで現場作業や人と AI ロボットの協調作業を支援して参ります。

【株式会社ソフトフロントジャパンについて】

ソフトフロントジャパンは、ソフトフロントホールディングスの子会社として2016年8月の発足以来、表現力豊かにつながる・伝わるコミュニケーションプラットフォームとして、通話・ビデオチャット・メッセージによるリアルタイム・コミュニケーションを中心とした各種製品やサービスを提供しています。最近は永年培ってきた音声伝送技術を元に、AIや自動化技術も取り入れ、電話業務を自動化するクラウドテレフォニーサービスプラットフォーム「telmee」や、自然会話AIプラットフォーム「commubo」を展開し、様々な事業領域で新しいコミュニケーションビジネスを創出しています。

https://softfront-japan.co.jp/

【commuboに関するお問合せ】

株式会社ソフトフロントジャパン

コミュニケーションプラットフォーム事業本部　前田

TEL：03-6550-9930　FAX：03-6550-9296 E-mail：sales@softfront-japan.co.jp

【リリースに関するお問合せ】

株式会社ソフトフロントホールディングス

グループ業務推進室　檀上

TEL：03-6550-9270　FAX : 03-6550-9296 E-mail：press@softfront.co.jp

製品画像（正面）

本製品はWiFi 6対応のトライバンドメッシュWiFiシステムとして2020年4月の発売以降、好評を博していた「Orbi 8」シリーズの第2世代モデルです。前モデルと比べ、10ギガインターネット回線に対応したことや、1台あたりのカバー範囲が175㎡から251㎡に拡張されたことが特徴となっています。

「Orbi」シリーズの代名詞である特許取得済みの技術、専用バックホール機能も引き続き搭載しています（特許番号：10278179 JUSTIA PATENT）。

通常の共有バックホール接続ではデバイスが接続される度に帯域が圧迫され、ルーターからサテライトへの接続速度および、サテライトからデバイスの通信速度が低下します。

専用のバックホール接続帯域を確保することにより、サテライトにデバイスを接続した場合でも帯域が圧迫されず、快適な通信速度を実現するメッシュWiFiシステムが「Orbi」シリーズです。

本体内部にはアメリカのサンノゼ本社で独自に設計した高性能のアンテナを8本搭載しており、家のあらゆる場所で快適なWiFi環境を提供します。

また、セキュリティソフトの「NETGEAR Armor」が一年間無料で使い放題（通常の年間サブスクリプション金額：8,990円）となっており、台数無制限で接続デバイスのセキュリティを向上します。ノートPCやスマートフォンなどにアプリをインストールすることで、外出先や公共のWiFiでもセキュリティを有効化して情報流出を防ぐことができます。

ネットギア創設から27年間培った技術を結集した、新しい「Orbi 8」シリーズにぜひご期待ください。

ルーター背面

サテライト背面

〇　製品特長

■メッシュWiFiシステムで障害を迂回し快適な通信環境を実現

メッシュWiFiシステムとは、ルーターと1つ以上のサテライトを組み合わせ、複数のアクセスポイントを設置して網目状に電波を張りめぐらせる仕組みです。通信経路のどこかで障害が発生しても、障害地点を迂回し正常に通信できるなど、家中でインターネットを快適に利用できるようになります。

メッシュWiFiシステムイメージ

■高速10ギガインターネット回線対応

ルーター本体に10ギガ WANポートを搭載。高速回線を活かしたメッシュWiFiシステムを構築したい方に最適です。広範囲をカバーすることにより、家の隅々で4K / 8Kストリーミングやメタバースなどの次世代コンテンツを快適に楽しめる性能を誇ります。

■カバー範囲が改良された新型アンテナを8本搭載

アメリカのサンノゼ本社で設計した高性能のアンテナを8本内蔵。前モデルからの改良により、1台あたりのカバー範囲が175㎡から251㎡と約43%拡張されました。

■専用バックホール機能で、サテライトからの通信も快適な速度を維持

「Orbi」シリーズの代名詞である特許取得済みの技術、専用バックホール機能を搭載（特許番号：10278179 JUSTIA PATENT）。

通常のバックホール接続は専用ではなく、接続するデバイスと共有するため、サテライト接続で出力が落ちてしまい、接続するデバイスが1台増えるごとに平均25%速度低下が生じます。「Orbi」シリーズは、ルーターとサテライトを専用のバックホール(帯域)で接続するため、通常のバックホール接続に比べ、サテライトと接続するデバイスでも快適な速度を維持します。

無線では5GHz帯の接続で最大2402Mbps、有線ではサテライトとギガビットポートを活用した接続により、障害物が多いロケーションにも柔軟に対応します。

※専用バックホール接続の特許について（英文）：https://patents.justia.com/patent/10278179

■安心のセキュリティサービス「NETGEAR Armor」が1年間使い放題

通常は年間サブスクリプション金額が8,990円のセキュリティソフト、「NETGEAR Armor」の1年間使い放題プランが付属しています。家庭内でルーターに接続している時はもちろん、外出先や公共のWiFiに接続した場合でもアプリをインストールしてあるデバイスならセキュリティを有効化して情報流出を防ぐことができます。

〇　製品仕様

製品名：Orbi 8 WiFi 6 AX6000 トライバンドメッシュWiFi システム

型番：RBK863S-100JPS（3台セット）/ RBK862S-100JPS（2台セット）/ RBR860S-100JPS（ルーター単体）/ RBS860-100JPS（追加用サテライト）

JANコード：0606449166224（3台セット）/ JANコードなし（2台セット）/ 0606449164701（ルーター単体） 0606449164718（追加用サテライト）

価格（税込）：209,237円（3台セット）/ 169,382円（2台セット）/ 101,051円（ルーター単体）/ 76,659円（追加用サテライト）

保証期間：3年間（購入後30日以内のユーザー登録が必要）

通信規格：IEEE® 802.11a/b/g/n/ac/ax

通信速度：AX6000: 2402(5GHz) + 2402(5GHz・専用バックホール) + 1147(2.4GHz) Mbps

バンド数：トライ（3）バンド

アンテナ数：8本（内蔵）

推奨接続台数：最大100台（1台あたり）

カバー範囲：約251㎡（1台あたり）

ポート（ルーター）：10ギガビットWANポート×1、ギガビットLANポート×4

ポート（サテライト）：ギガビットLANポート×4

サイズ：254mm×190.5mm×71.12mm（1台あたり）

重量：1290g（1台あたり）

セキュリティ：NETGEAR Armor（初年度サブスクリプション付属）

製品名：Orbi 8 WiFi 6 AX6000 トライバンドメッシュWiFi システム ブラックエディション

型番：RBK863SB-100JPS（3台セット）/ RBS860B-100JPS（追加用サテライト）

JANコード：0606449162875（3台セット）/ 0606449166231（追加用サテライト）

ネットギアストア価格（税込）：199,800円（3台セット）/ 76,500円（追加用サテライト）

保証期間：3年間（購入後30日以内のユーザー登録が必要）

通信規格：IEEE® 802.11a/b/g/n/ac/ax

通信速度：AX6000: 2402(5GHz) + 2402(5GHz・専用バックホール) + 1147(2.4GHz) Mbps

バンド数：トライ（3）バンド

アンテナ数：8本（内蔵）

推奨接続台数：最大100台（1台あたり）

カバー範囲：約251㎡（1台あたり）

ポート（ルーター）：10ギガビットWANポート×1、ギガビットLANポート×4

ポート（サテライト）：ギガビットLANポート×4

サイズ：254mm×190.5mm×71.12mm（1台あたり）

重量：1290g（1台あたり）

セキュリティ：NETGEAR Armor（初年度サブスクリプション付属）

※速度は、IEEE 802.11規格に基づく最大のワイヤレス転送速度です。実際のWiFi速度やカバー範囲は、ネットワークトラフィックや、建物の構造または障害物の有無などを含む環境条件により低下することがあります。

〇　前モデルとの比較

〇　製品ページURL

・RBK863S-100JPS（ホワイト　3台セット）

https://www.amazon.co.jp/dp/B0C1S8YMDT

・RBK862S-100JPS（ホワイト　2台セット）

https://www.amazon.co.jp/dp/B0C3KTZ4BP

・RBR860S-100JPS（ホワイト　ルーター単体）

https://www.amazon.co.jp/dp/B01H53VQPC

・RBS860-100JPS（ホワイト　追加用サテライト）

https://www.amazon.co.jp/dp/B01H53UN4W

・RBK863SB-100JPS（ブラック　3台セット）

https://store.netgear.jp/products/detail/433

・RBS860B-100JPS（ブラック　追加用サテライト）

https://store.netgear.jp/products/detail/434

○　お客様からのお問い合わせ先

ネットギアジャパン合同会社　マーケティング

E-mail：marketing.jp@netgear.com

※NETGEAR Japan公式Webサイト（https://www.netgear.com/jp/）

※NETGEAR Japan公式YouTubeチャンネル（https://www.youtube.com/user/netgearjapan）

※NETGEAR Japan公式Twitter（https://twitter.com/NETGEARJapan）

※NETGEAR Japan公式Facebook（https://www.facebook.com/NetgearJP）

●　ネットギアについて

米国シリコンバレーに本社を置くネットギアは、世界中の家庭や企業、サービスプロバイダ向けに先進的なネットワーク技術を開拓してきました。

1996年の設立以来、私たちは人々の生活をより簡単に、よりよくさせるために設計された、受賞歴のある幅広い製品で業界をリードしてきました。私たちは、革新的で知的、かつ使いやすいWiFiとネットワークソリューションの製品ラインアップでホームネットワークを強化し、ビジネスを強化することによって、お客様がコラボレーションし、世界中の情報につながることができるようにすることに専念しています。

＜会社概要＞

社名：ネットギアジャパン合同会社

代表者：代表　杉田 哲也

所在地：東京都中央区京橋3-7-5近鉄京橋スクエア8F

設立：1996年

資本金：5,000万円

事業内容：NETGEARブランド製品（ネットワーク機器）のマーケティング、 販売及びサポート

HP：https://www.netgear.com/jp/

この取り組みの第一弾として、2023年4月より、全国に学校法人を展開している滋慶学園COMグループ　学校法人コミュニケーションアート　東京デザインテクノロジーセンター専門学校のスーパーIT科への講師派遣を行います。

• 取り組み発足の背景

クラウド、IoT、AI、SNSサービスの発達に伴い、エンジニアの需要が高まる一方で、IT業界は慢性的な人財不足の状態が続いています。経済産業省のIT人材需給に関する調査（平成31年4月）によると、2030年には約45万人のIT人材不足が生じるとしています。※需要の伸びが年平均2.7％程度、労働生産性が年0.7％上昇すると、2030年に約45万人のIT人材の需給ギャップが生まれる

このIT人財の需給ギャップ問題を受け、IT講師も年々需要を増しています。

アイエスエフネットでは、創業約20年、「人財育成会社」をグループブランドとして掲げ、IT人財の育成に力を入れてまいりました。そこで培ったノウハウと専門知識をもった講師でIT人財の需給ギャップ問題の解決に貢献したいと考えていました。

そこでこの度、教育、トレーニング、認定資格などを通じて、IT業界と中央機関や教育機関との橋渡し役として活動しているCompTIA日本支局と協力関係を結び、講師不足を課題としている教育機関に対し講師派遣を行い、IT業務に必要とされるスキルおよび最先端のIT技術を育成する取り組みを開始することにいたりました。

• 取り組みのメリット

この度の取り組みで、CompTIA日本支局では、アイエスエフネットからの講師派遣により、複数のIT科目において安心して学生に授業を提供できるメリットに加え、企業で培われた知識や、現場でのノウハウを直接学生に届けることが可能となります。

学生にとっては、エキスパートから提供されるプログラムに触れることで、CompTIA認定資格を取得することができ、就職に向けた活動につながるメリットがあります。

また、アイエスエフネットでは全国に多くある拠点を活かし、都心だけでなく地方にもIT講師の派遣が可能となります。これにより、地方のIT人財不足を解消するだけでなく、地方で活躍するエンジニアの新たなキャリアパス創造やマルチスキルをもつエンジニアの育成に繋がると期待しています。

第一弾の取り組みとしては、2023年4月より、東京デザインテクノロジーセンター専門学校（ https://www.tech.ac.jp/ ）が実施している、スーパーIT科が対象となります。このコースに含まれるCompTIA Network+の講師を派遣します。

• CompTIA 担当者のコメント

「CompTIAでは、以前から学生が社会に出る際に有しているITスキルと、社会で求められているスキルとのギャップを解消する手立てを考えていました。社会に出たときに、適切なスキルを持っていないことは、採用する企業にとっても、採用される学生にとっても、不幸なことです。この解消には、CompTIA認定資格が役に立ってきました。しかしながら、今回の取り組みでは、さらにこのスキルのギャップを埋めるべく、エキスパートの支援により、学生に適切なスキルを身に着け社会に出てもらうことを目的としています。そしてこれは、もちろん企業にとっても有益なことです。」と、CompTIA日本支局 ビジネスデベロップメントマネージャーの大野 真 氏は述べています。

• 株式会社アイエスエフネットについて

社名：株式会社アイエスエフネット（ISF NET, Inc.）

代表者：代表取締役　渡邉 幸義（アイエスエフネットグループ　代表）

本社所在地：東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階

設立：2000年1月12日

資本金：100,000千円

従業員数：2,475名（2023年4月1日現在）、グループ全体2,597名

売上高：138億円（グループ合算）

企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国16カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2023年1月4日時点）「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

アイエスエフネットHP：https://www.isfnet.co.jp/isfnet/index.html

• CompTIA（コンプティア）について

1982年、様々なIT規格の標準化を提言するため、ITベンダーとパートナー企業がオープンな対話を行う場となるべくグローバルなIT業界団体としてシカゴで設立。1990年、IT業界の活動を反映するべく、名称をCompTIA（ the Computing Technology Industry Association）に変更。欧米を中心とし10拠点に拡大し、2001年4月にCompTIA日本支局を設立。

2018年現在、CompTIA（コンプティア）は、ICT業界を中心に2,000社以上のメンバー企業、3,000社以上の学校機関、トレーニング関連の企業とのパートナーシップを締結し、数万人を超えるITプロフェッショナルのコミュニティを運営しています。IT業界団体として、ITハードウェア/ソフトウェア、サービスを提供する企業や、業界のキーとなるITプロフェッショナルなどの成功と成長に貢献できるよう、ITに携わる企業や個人の利益を高めるための「教育」、CompTIA（コンプティア）認定資格での「認定」、IT業界の声を反映しIT政策に反映するための「政策支援活動」、IT業界への「社会貢献」の4つを柱として活動を続けています。

HP：https://www.comptia.jp

• CompTIA認定資格について

https://www.comptia.jp/certif/comptia_certificaiton/

1993年に、Windowsのリリースを始めとするIT環境の変化に伴い、ITを管理する人材の必要性の高まりから、ビジネス環境において利用されているITハードウェア/ソフトウェアを理解し、より複雑なIT環境の管理、サポート、運用を行うスキルを評価するCompTIA A+の提供を開始。その後、IT環境の変化に伴い、ネットワーク管理者の必要性が高まりCompTIA Network+、セキュリティ人材のニーズに応じCompTIA Security+の提供と、その時代に即した人材を効率的に輩出できるように認定資格が開発されています。CompTIA認定資格は、業界のエキスパートにより開発され、実践力、応用力を評価するベンダーニュートラルの認定資格として、法人を中心にワールドワイドで200万人以上に取得されています（2018年4月現在）。CompTIA A+、Network+、Security+、CySA+、CASPは、認定資格の人材評価の有効性が認められ、IT認定資格としては数少ないISO 17024の認定を受け、信頼性の高い認定資格として評価されています。日本国内では、ワールドワイドのスキル基準での人材育成を行う企業を中心に、導入が進められています。

2019年7月現在、Network+など13分野におよぶ業務に関する認定プログラムを提供しています。

当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

「第14回　EDIX（教育総合展）東京」は、教育DX、ICT機器、STEAM教育など8つのエリアで構成され、大学、小・中・高校、教育委員会、塾・予備校、専門学校の職員・教員、企業の人事研修部門などの方が来場する、教育分野において日本最大の展示会です。

「第12回 HR EXPO[春]」では、人事DX、採用・教育・研修など、人事部門を支援する製品・サービスが一堂に出展されています。

本イベントは複数の専門展で構成されており、当社が提供する法人向けのソリューションサービス「NUROアクセス」「AKASHI」「somu-lier tool」を各イベントで展示する予定です。

• 「第14回　EDIX（教育総合展）東京」 出展概要

■出展内容：「NURO Biz」

出展ブース：イメージ図

●NURO Biz

NUROアクセス

「高品質」「高スペック」を抜群のコストパフォーマンスで提供する法人向けインターネット接続サービス。GIGAスクール構想に必須な「安定したネットワーク環境」の構築や、授業・校務におけるWeb会議・クラウドサービスの利用を強力にサポートします。

＜イベント概要＞

総　　称：第14回　EDIX（教育総合展）東京

展示会名：教育ITソリューションEXPO

会　　期：2023年5月10日（水）～12日（金）

時　　間：10:00～18:00（※最終日のみ17:00終了）

会　　場：東京ビッグサイト 西展示棟

主　　催：EDIX実行委員会

 詳細は、イベントサイトを参照ください。　

https://www.edix-expo.jp/tokyo/ja-jp.html

• 「第12回 HR EXPO[春]」 出展概要

■出展内容：「AKASHI」「somu-lier tool」

出展ブース：イメージ図

●勤怠管理

AKASHI

直感的に操作できるデザインを採用。出勤簿確認や実績修正、各種承認などが簡単に行えるクラウド型勤怠管理サービスです。36協定設定、年休管理簿や労働時間の把握など、あらゆる法改正や複雑な就業ルールに対応する機能をフレキシブルに対応します。

●健康管理

somu-lier tool

一体感のある強い組織をつくる、社員の「コンディション」見える化ツールです。「毎日の体調入力および管理」、「新型コロナ陽性報告・事後対応」「テレワーク勤怠管理」などの機能を1つのツールで管理することが可能です。

＜イベント概要＞

総　　称：第12回 HR EXPO[春]

会　　期：2023年5月10日（水）～12日（金）

時　　間：10:00～18:00（※最終日のみ17:00終了）

会　　場：東京ビッグサイト 東展示棟

主　　催：RX Japan株式会社

 詳細は、イベントサイトを参照ください。

https://www.office-expo.jp/tokyo/ja-jp/lp/inv/hr.html?utm_source=google&utm_medium=cpc&utm_campaign=ad_hr&gad=1&gclid=EAIaIQobChMIprO4ppTC_gIVi4aWCh1fIgRdEAAYASAAEgL1fvD_BwE

■会社概要

ソニービズネットワークス株式会社は、ソニーグループのソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社出資の下、法人向けICTソリューション“NURO Biz”を提供する会社として発足。2019年7月よりソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社の法人向けクラウド・ネットワークサービス事業を統合し、ネットワークからクラウドまで幅広い領域で事業を強化することで、より付加価値の高いサービスをお客様に提供しています。

ホームページ：

https://sonybn.co.jp/?utm_source=pressrelease&utm_medium=referral&utm_campaign=prtimes

※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。

※1大規模言語モデル：自然言語処理の分野で使用される人工知能（AI）モデルの一種。大量のテキストデータを学習することで、自然言語の理解や生成、翻訳などのタスクを実行するために設計されている。

※2 知識データベース：特定の領域やテーマに関する知識や情報を収集、整理、管理するためのデータベース。

【本機能搭載の背景】
　ブロードリーフのクラウドサービス『.c』シリーズのユーザーである整備業、鈑金業などの事業者は、自動車のEV化、自動運転機能の進化などによる高度化や法令の改正等に伴い、高度かつ最新の知識、および技術の習得が必要とされていますが、慢性的に人材が不足しており、経験豊富な人材が育ちづらい状況です。小規模の事業者においては、顧客対応から、車両整備に係る業務、会計処理、労務管理等、さまざまな業務を少人数で行わなくてはならず、新たな知識の習得やスキルアップなどの時間の確保が難しいという課題を抱えています。

一方で、さまざまな業界において、OPEN AI社が開発する『ChatGPT』等の大規模言語モデルを利用した対話型AIの活用が大きく注目されています。

　このような業界の状況を踏まえ、ブロードリーフはモビリティ産業向けクラウドサービス『.c』シリーズ、および『.DX』シリーズに、『ChatGPT』と、ブロードリーフが独自に開発した大規模言語モデル、および知識データベースを組み合わせて開発した対話型AI機能を搭載し、ユーザーの業務効率化を図ることで、創出された時間を有効に活用いただき、生産性向上に貢献することを目指します。

【本機能の特長】

『ChatGPT』と、ブロードリーフが保有するモビリティ産業に特化した独自データを活用した大規模言語モデル、および知識データベースにより、たとえばエラーコードによる故障原因の特定など、自動車整備に係るさまざまな独自データを活用し、ベテランの整備士が持つような専門性の高い回答を導き出すことが可能です。よくある質問に対する回答を集めた「回答集」も搭載のほか、自動車整備、および鈑金業の業務から経営支援にいたるまで、さまざまな質問の回答が得られます。

走行中にタイヤから異音がする場合、想定される原因の洗い出しを行うことで、作業効率のアップを支援する。 （画像はイメージ。実際の検索結果は異なります）

　ブロードリーフは、自社が保有する独自データと最新のテクノロジーを掛け合わせ、新たなサービスを創出し続けることで、モビリティ産業全体のDX化を推進し、業務効率化、および生産性向上を目指すとともに、安心・安全なカーライフを支援してまいります。

【株式会社ブロードリーフについて】

ブロードリーフは、環境変化をビジネスチャンスへと導くITソリューションを提供しています。モビリティ産業におけるオンリーワンのプラットフォームカンパニーとして、SaaSのほか、マーケットプレイス型サービスを展開しています。また独自開発の共通IT基盤は高い拡張性を有することから、ブロードリーフのSaaSは進化を続けます。そしてさまざまなプレイヤーが集うデジタルビジネスプラットフォームへと変貌してまいります。

【株式会社ブロードリーフ 概要】

本社所在地           ：東京都品川区東品川四丁目13‐14 グラスキューブ品川8階

代表取締役社長     ：大山 堅司

URL                   ：https://www.broadleaf.co.jp