通信・インターネット

　第一部の講演には第一部の講演には株式会社ClayTechほか、数々の企業で取締役・顧問を務める九頭龍雄一郎氏が講師として登壇。「Z世代 x ICT → どういう未来を創る？」をテーマに、ICTの現在地と未来について解説しました。

ICTについて講演を行う九頭龍雄一郎氏

　第二部はワークショップを開催。5つのグループに分かれ「農林水産業×ICT」「観光×ICT」「医療×ICT」の３つのテーマで議論を行いました。生徒からは「スマートボードやスマートロボットによる観光者向けの案内サービス」「熊野古道アプリでエンターテイメント性のある魅力発信」「過疎地に充実した医療を届けるオンライン診断」「地元のナレッジを公開するサイトの開設とモビリティの手配サービス」「ドローンやAIを活用した農水産業の提案」など、大好きな地元を活性化させるためのアイデアが発表されました。
 

ファーウェイ・ジャパンではCSR活動として「未来の種JAPAN」に取り組んでいます。これからも日本の若者のICT教育活動に貢献していきます。

◆未来の種JAPANについて詳しくはこちら
https://www.huawei.com/minisite/seeds-for-the-future-japan/

【協業領域】
　（１）メタバースを支えるICTインフラの提供
　（２）VRコンテンツの共同開発・提供

【具体的な取り組み】
　・eスポーツ総合施設「チャレンジャーズパーク（略称：チャレパ）」のメタバース化
　・VRを活用した新たなeスポーツ観戦体験の事業化
　・法人向けVRコンテンツの企画開発、運営

　QTnetは、今後も情報通信の更なる可能性を追求し、未来を拓く新たな ”ワクワク“ を九州から発信してまいります。

【株式会社UNIVRS 概要】

提供エリア拡大　概要
　従来アルテリアではクラウド利用やテレワークの普及による高速通信や、セキュリティの高いサービス等への需要の高まりを受けて、首都圏や大阪府・愛知県での上下最大10Gbpsのインターネット接続サービスUCOM光 ファストギガビットアクセスや、複数のお客様拠点間をマルチポイントで接続する広域イーサネットサービスUCOM光 マルチポイントアクセスといった拠点間接続サービスを提供し、お客様拠点やデータセンター、各種クラウドサービスといった様々な接続ニーズに対応してまいりました。
　このたびお客様からの接続・広帯域サービスの需要が多い神奈川県および群馬県館林市において、お客様がネットワークをより一層快適にご利用いただけるよう提供エリアを拡大いたします。

■ 対象サービス
　UCOM光 ファストギガビットアクセス
　閉域VPNアクセス
　UCOM光 専用線アクセス
　UCOM光 マルチポイントアクセス

■ 提供エリア※1
　<神奈川県>
　横浜市、川崎市、伊勢原市、横須賀市、海老名市、鎌倉市、茅ヶ崎市、厚木市、座間市、三浦市、相模原市、大和市、藤沢市、平塚市

　<群馬県>
　館林市

※1　提供エリアは順次サービス開始となります。具体的な提供可能エリア等の詳細については別途お問い合わせください。一部地域はサービスをご提供できない場合があります。

■ 販売開始日／提供開始予定
　販売開始：2023年1月末より順次※2
　提供開始予定：2023年3月末より順次

※2　群馬県館林市は2023年4月末の販売開始を予定しております。

各サービスの特徴について
■ UCOM光 ファストギガビットアクセス
　自社で構築・運用するネットワーク網とISPを一元的に提供する上下最大10Gbps※3のインターネット接続サービスです。冗長化されたバックボーン構成により、安定・高品質な回線を提供しています。１社専有型ならではの快適なインターネット環境を実現します。また、SLA(サービス品質保証制度)、24時間365日サポートサービスを付帯しているため安心してご利用いただけます。
　https://www.arteria-net.com/business/service/internet/line/internet/

■ 閉域VPNアクセス
　1社専有型のアクセス回線で、インターネットを介さず閉域網まで当社が一括して提供する閉域接続サービスです。閉域かつ冗長化されたバックボーン構成で、安全・高品質な通信環境を実現します。
　https://www.arteria-net.com/business/service/intranet/vpn/closed_vpn/

■ UCOM光 専用線アクセス
　イーサネット専用線をお客様指定の2拠点間にて提供する、仮想専用線※4サービスです。
　https://www.arteria-net.com/business/service/leaseline/leaseline/

■ UCOM光 マルチポイントアクセス
　お客様の各拠点をレイヤー2のフルメッシュ通信で接続する広域イーサネットサービスです。
　https://www.arteria-net.com/business/service/leaseline/multipoint/

※3　通信速度数値はベストエフォート（規格上の最高速度）であり、お客様が利用できる通信速度を保証するものではありません。回線の混雑状況やお客様の通信環境により、実際の通信速度は変化します。
※4　 PointToPoint、レイヤー2のイーサネット専用線サービス

【アルテリア・ネットワークスについて】
アルテリア・ネットワークス株式会社は、1997年の創業以来、自社保有の光ファイバーによる大容量のバックボーンとアクセスラインを活用し、法人向けに、お客様のニーズに合わせてオーダーメイドのネットワーク環境を構築するネットワークサービスと、専有型による安定的な高速通信を提供するインターネットサービス、マンション向けに国内シェアNo.１*1のマンションインターネットサービスを展開しています。これらのサービスを基盤にし、新たな価値を創出するDXサービスを拡充してまいります。
「日経コンピュータ 2022年9月1日号 顧客満足度調査 2022-2023」では「ネットワークサービス部門」において1位を受賞しました。

つながる地球に、新しい鼓動を。
持続可能な世界の実現に貢献するため、独自に築き、磨き上げてきたネットワークにより、世界に新たな鼓動を伝えていきます。

*1 株式会社MM総研「全戸一括型マンションISPシェア調査（2022年3月末）」

＜アルテリア・ネットワークス株式会社　会社概要＞
代表者 代表取締役社長CEO　株本 幸二
所在地 東京都港区新橋六丁目9番8号　住友不動産新橋ビル
設立 　1997年11月4日
URL 　https://www.arteria-net.com/

※リリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。 ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

高齢化に伴い医療需要が拡大し、医療従事者の業務がますます煩雑化する中、キャッシュレス決済の導入など医療業界における業務効率化を進めるためのソリューションが求められています。近年、経済産業省主導で各施策が実施され、2021年の個人消費に占めるキャッシュレス決済比率は32.5%※1にまで上昇しています。しかしながら、2019年に実施されたアンケートでは、医療機関における導入率は13%※2にとどまり、医療業界におけるキャッシュレス決済の普及がさらに望まれているのが現状です。

今回、医事一体型電子カルテシステム「Medicom-HRf」と、モバイル型オールインワン決済端末「PayCAS Mobile」が連携することで、医療業界におけるキャッシュレス決済の普及を後押しします。「Medicom-HRf」に入力された診療報酬額は、診療所専用の医事コンピューター（レセコン）※3連動アプリケーションを通して「PayCAS Mobile」に自動で取り込まれます。これにより、決済手続きが簡略化される他、医療事務担当が決済端末に改めて診療報酬額を入力する必要がなく、入力ミスを防ぐことができます。また、キャッシュレス決済金額の自動集計機能を搭載し、効率的に会計処理をすることが可能です。「Medicom Cloud Connect API※4」の技術を活用して今回新たに開発したアプリケーションは、「PayCAS Mobile」加盟店の課題解決に向けたさまざまなアプリケーションが利用できるプラットフォーム「PayCAS DX Store」に搭載されています。

【「Medicom-HRf」について】
「Medicom-HRf」は、国内の多くの診療所で利用いただいている医事一体型の電子カルテシステムです。シンプルで利便性の高い機能によって医療従事者の業務プロセスを改善し、患者へのより良い医療サービスの提供に貢献します。
 

【「PayCAS Mobile」について】
「PayCAS Mobile」は、ソフトバンクの SIM を搭載し、持ち運びに便利な片手サイズでどこでもキャッシュレス決済を実現するモバイル型オールインワン決済端末です。診療所において、スペースが限られた場所でも簡単に導入できるだけでなく、医療事務担当が、患者の待つ場所に移動して会計をすることも可能です。現金以外に「クレジットカード」「電子マネー」「QRコード」などで決済ができるため、診療所における会計業務を効率化し、患者の待ち時間の短縮にも貢献します。
 

※1 出典：キャッシュレス支払額及び決済比率の推移、経産省調べ
※2 出典：公益社団法人 日本医師会「医療機関におけるキャッシュレス決済についてのアンケート結果概要について」
※3 医療施設から健康保険組合などの支払い機関に対し、レセプト（診療報酬明細書）を作成するコンピューターシステム。連動可能なレセコンメーカーについては順次拡大予定のため、お問い合わせください
※4 ソフトウエアやプログラム、アプリケーションの間をつなぐインターフェース（Application Programming Interface）を通じて、メディコムの電子カルテシステム「Medicom-HRf」と、他社が提供する各種クラウドサービスとの連携を可能とするシステム（2022年3月31に提供開始）

【各サービスの詳細・お問い合わせ】
「Medicom-HRf」
https://www.phchd.com/jp/medicom/clinics/mchrf

「PayCAS Mobile」
https://www.paycas.jp/paycas-mobile

「Medicom Cloud Connect API」
https://www.phchd.com/jp/medicom/medical_it/medicomcloudconnect

ＰＨＣ株式会社 取締役 兼 メディコム事業部長 大塚 孝之のコメント
このたびの「Medicom Cloud Connect API」を通じた「PayCAS Mobile」とのAPI連携は、株式会社リクルートとのオンライン順番受付システム「Airウェイト」に続く第二弾のサービスとなります。今後も、API連携を推進することで、医療従事者の皆さまの業務を支援してまいります。そして、医療機関、薬局、患者さまの円滑な情報共有を目指し、社会の変容に柔軟に対応する包括的な医療IT基盤を構築していくことで、患者さまへのより適切で質の高い医療の提供に貢献します。

SB C&S株式会社 取締役 専務執行役員 兼 クラウドサービス事業本部長 草川 和哉のコメント
当社のキャッシュレス決済サービス「PayCAS Mobile」を導入することにより、非接触での支払が診療所における感染症の予防対策およびスタッフの業務負担の軽減に寄与すると考えています。また、「PayCAS DX Store」に搭載する初の自社開発アプリケーションは、決済端末のみでのレセコン連動を実現しました。今後も、「PayCAS Mobile」でのキャッシュレス化を通して、DX推進に貢献してまいります。

ＰＨＣ株式会社・メディコム事業部について
1969年に設立されたＰＨＣ株式会社は、糖尿病マネジメント、ヘルスケアソリューション、診断・ライフサイエンスの事業領域において、開発、製造、販売、サービスを行い、グローバルヘルスケア企業として事業を展開するＰＨＣホールディングス株式会社（証券コード 6523 東証プライム）の日本における事業子会社です。ヘルスケアソリューションの事業領域においてヘルスケアIT事業を行うメディコム事業部は、1972年に国内で初めて医事コンピューターを開発、発売しました。以来、事業ブランド「メディコム」を掲げ、電子カルテシステムをはじめとしたヘルスケアIT製品・サービスの提供を通じて、患者さまへの医療サービス向上と医療従事者の業務効率改善に取り組んでいます。
https://www.phchd.com/jp/medicom/about

SB C&S株式会社について
SB C&S株式会社は、ソフトバンクグループの原点であるIT流通ビジネスを受け継ぐとともに、市場環境の変化を迅速にとらえ、新たなビジネスモデルを生み出しています。法人向けには、国内最大規模の販売ネットワークを通じ、クラウドやAIを含めた先進のテクノロジーを活用したプロダクト・ソリューションを提供しています。コンシューマ向けには、独自の企画・開発力を生かし、ソフトウエアやモバイルアクセサリーから、IoTプロダクト・サービスへと商品ラインアップを拡充しています。詳細はホームページをご覧ください。
https://cas.softbank.jp/

●PayCASおよびPayCAS MobileはSB C&S株式会社の登録商標です。
​●SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
●その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

ベアメールは「メールを確実に届ける」ことを支援するサービスとして、メールの高速配信・到達率の改善を実現する「メールリレーサービス」と、迷惑メールになる可能性や原因を診断する「迷惑メールスコアリング」を提供しています。お客さまの環境や状況に応じて2つのサービスを組み合わせることで、メール配信に関する運用の手間を削減し、到達率の改善を実現します。

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■調査の背景
現在、企業や店舗がユーザに対して情報を発信する際のコミュニケーション手段は、メール・LINE・Twitter・Facebook・Instagramなど多様化しています。インターネット上のサービスを利用するために欠かすことのできないメールですが、さまざまな新しいメディアの登場により、マーケティングにおけるメールの有効性に疑問を抱く声も聞こえてきます。
そこで、全国の10代から60代の男女を対象とした「メールに関する意識調査」を実施し、メールの利用状況から行動喚起への貢献度、メールに対するストレス、「メールが届かない」実態とそれによる影響に関して調査しました。
以下が調査結果です。是非ご活用ください。

■調査概要
調査方法 ：インターネット調査
調査主体 ：株式会社リンク
調査期間 ：2022年10月18日（火）- 2022年10月20日（木）
調査対象 ：企業や店舗からのメッセージや情報を、
　　　　　 メールサービス（プラス他の方法も可）で受信している方 
調査対象地域 ：全国
回答数 ：1,200
※15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳×男女にて均等割り付け
※本リリース内容の転載にあたりましては、出典として「株式会社リンク調べ」という表記をお願いいたします。

• 調査結果のダイジェスト

TOPIC❶メールは行動喚起や関係性構築に効果アリ
・ 各種メディアと比較して、メールが行動喚起に効果的であることが判明。
・ 企業から受け取りたいメール内容は「次回以降使うことができるクーポンやポイントのプレゼント」がトップに。
・ 「次回以降使うことができるクーポンやポイントのプレゼント」をはじめとして、「セールやキャンペーンなどの情報」、「新着商品やサービスの紹介」、「その企業が扱う商品カテゴリーやサービスのトレンドや最新情報」の情報を受け取った際に、「その企業の他の商品やサービスを購入する」という行動に影響すると回答した割合が最も高い状況。

TOPIC❷メールによるストレスの原因とは
・ 約8割が通販サイトなどから送られるメッセージに対してストレスを感じたことがあると回答。
・ 企業からのメールでストレスを感じることは「自分には関係がない／購入する可能性がない商品を勧められる」がトップ。
・ 「ブロック／受信拒否」は約5割、「迷惑メール報告手続き」は約4割のユーザが実施すると回答しており、メール内容や企業の対応に不快感を覚えると「配信停止」よりも強い拒否手段を取る傾向がうかがえる。

TOPIC❸「メールが届かない」実態と影響
・ 登録確認や申し込み確認など、企業や店舗において重要となるメールの到達状況に関して、約3割が届かなかった経験があると回答。
・ メールが届かなかった場合、「そのまま放置」と回答した割合が43.9％と最も多い結果となっており、
機会損失を生む可能性が高い状況。
・ 送られてくるべきメールが届かなかった場合、43.3%が「その企業の商品やサービスを利用することをためらう、諦める」と回答。その他の回答も合わせ、約8割が企業やサービスに対し何らかネガティブな印象を抱くと回答。

•  調査結果の詳細

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① ：メールは行動喚起や関係性構築に効果アリ
LINE・Twitter・Facebookなどのメディアと比較して、メールが行動喚起に効果的であることが判明。企業から受け取りたいメール内容は「次回以降使うことができるクーポンやポイントのプレゼント」がトップ。また、「次回以降使うことができるクーポンやポイントのプレゼント」をはじめとして、「セールやキャンペーンなどの情報」、「新着商品やサービスの紹介」、「その企業が扱う商品カテゴリーやサービスのトレンドや最新情報」の情報を受け取った際に、「その企業の他の商品やサービスを購入する」という行動に影響すると回答した割合が最も高い状況。
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Q1.あなたのメディアに届いた企業や店舗からの情報やメッセージをきっかけに行動を起こしたことはありますか。それぞれ当てはまるものを幾つでもお知らせください。
（企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス「プラス他の方法も含め」で受信している方1,200名／複数回答）

LINE・Twitter・Facebookなどのメディアと比較して、メールが行動喚起に効果的であることがわかります。特に「検討していなかった商品やサービスの検討のきっかけになった」と回答した割合が高く、メールはコミュニケーションツールとして一定の効果が期待できる状況です。

Q2.あなたが、企業が独自に運営する通販サイト※から初めて商品やサービスを購入した際、購入後、企業からのメッセージでどのような情報を受け取りたいと思いますか。
（企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス「プラス他の方法も含め」で受信している方1,200名／複数回答）
※Amazonや楽天などモール型通販サイトは除外してお考えください。

実際に通販サイトから商品やサービスを購入した後に、企業から受け取りたいメッセージとして、「次回以降使うことができるクーポンやポイントのプレゼント」が63.9％と最も多い回答結果に。次に「セールやキャンペーンなどの情報」が40.3％と多く、再来店やリピート購入がお得になる情報を求めている回答が多い状況です。

Q3.前問でお答えいただいたような情報を企業から受け取った場合、その企業に対するあなたの行動や印象にどのような影響を与えると思いますか。
情報内容ごとに、当てはまるものを幾つでもお知らせください。（複数回答）
※Amazonや楽天などモール型通販サイトは除外してお考えください。

「次回以降使うことができるクーポンやポイントのプレゼント」、「セールやキャンペーンなどの情報」、「新着商品やサービスの紹介」、「その企業が扱う商品カテゴリーやサービスのトレンドや最新情報」の情報を受け取った際に、「その企業の他の商品やサービスを購入する」という行動に影響すると回答した割合が最も高い状況。
「その企業への愛着が増す」、「その企業から購入した商品やサービスが信頼できると感じる」といった企業への好印象につながる回答も多く、ユーザの行動や印象に対して好影響を与えていることがわかります。

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② ：メールによるストレスの原因とは
通販サイトなどから送られるメッセージについて、約8割がストレスを感じたことがあると回答。その中で、最もストレスを感じることは「自分には関係がない／購入する可能性がない商品を勧められる」がトップ。企業からのメールについて「ブロック／受信拒否」は約5割、「迷惑メール報告手続き」は約4割のユーザが実施すると回答しており、「配信停止」よりも強い拒否手段を取るユーザの実態も明らかになった。
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Q4.企業が独自に運営する通販サイトから送られてくるメッセージについて、ストレスを感じることはありますか。（企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス「プラス他の方法も含め」で受信している方1,200名／単一回答）
※Amazonや楽天などモール型通販サイトは除外してお考えください。

Q5.企業が独自に運営する通販サイトから送られてくる情報にストレスを感じることがよくある、
たまにある方に伺います。具体的にどのようなものにストレスを感じますか。(1)当てはまるものをすべてお知らせください。(2)そのうち一番強く感じるものをお知らせください。（Q4.でストレスを感じることが「よくある」、「たまにある」と回答した932名／複数回答）

通販サイトなどから送られるメッセージについて、約8割がストレスを感じたことがあると回答。その中で、最もストレスを感じることは「自分には関係がない／購入する可能性がない商品を勧められる」が一番多く、次に「同じ企業や店舗から1日に何通もメールが来る」という結果に。

Q6.企業や店舗から届くメッセージを「配信停止」「ブロック」「迷惑メール報告」対応することはありますか。（企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス「プラス他の方法も含め」で受信している方1,200名／単一回答）

Q7.企業や店舗から届くメッセージを「配信停止」「ブロック」「迷惑メール」対応する理由をお聞かせください。（Q4.で「頻繁にする」「たまにする」と回答した方／複数回答）

約7割が「配信停止手続き」の対応をすると回答。「ブロック／受信拒否手続き」は約5割、「迷惑メール報告手続き」は約4割という回答結果になっています。
それらの対応をする理由としては「同じ企業や店舗から頻繁にメールが来すぎるため」と回答した数が一番多く、次に「自分には関係がない／購入する可能性がない商品の情報が送られてくるため」が多い状況。「メールの内容が不快」な場合は、迷惑メール報告やブロックの割合が高くなっており、メールに対して嫌悪感を抱いた場合には配信停止よりも強い拒否手段を取ることがうかがえます。その他にも「問い合わせに対する連絡が遅い／来ない」「企業や店舗の対応やイメージが不快」など、企業やサービスに対してネガティブな印象を抱いている場合にも、配信停止ではなくブロック／迷惑メール報告をする傾向があります。

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③ ：「メールが届かない」実態と影響
登録確認・申し込み確認など、企業や店舗において重要となるメールの到達状況に関して、約3割が届かなかった経験があると回答。メールが届かなかった場合、「そのまま放置」と回答した割合が43.9％と最も多い結果となっており、トラブルや機会損失を生む可能性が高い状況に。また、メールが届かなかった場合、約8割が企業やサービスに対し何らかネガティブな印象を抱くことがうかがえた。
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Q8.登録確認、申し込み確認など、企業や店舗から送られてくるべきメールが届かなかった経験はありますか。
その後解決できたかどうかは問いません。（企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス「プラス他の方法も含め」で受信している方1,200名／単一回答）

登録確認・申し込み確認など、企業や店舗において重要となるメールの到着状況に関して、約3割のユーザが届かなかった経験があると回答しました。

Q9.企業や店舗から送られてくるべきメールが届かなかった時、どのような対応をしますか（しましたか）。
（Q8.で「メールが届かなかった経験がある」と回答した319名／複数回答）

Q10.企業や店舗から送られてくるべきメールが届かなかったことで、その企業や店舗に以下のような気持ちを持つことはありましたか。（Q8.で「メールが届かなかった経験がある」と回答した319名／複数回答）

メールが届かなかった場合、「そのまま放置」と回答した割合が43.9％と最も多い結果となっています。メールが届かなかった場合、「その企業の商品やサービスを利用することをためらう、諦める」、「その企業の商品やサービスに対する興味や関心が減る、なくなる」と回答した割合が多く、機会損失につながる可能性が高いといえます。「顧客を大切にしていないと感じる」が25.4％で3番目となっており、ブランドイメージに対してもネガティブな影響があることがうかがえます。

Q11.あなたは普段迷惑メールボックスを確認しますか。（企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス「プラス他の方法も含め」で受信している方1,200名／単一回答）

約6割が迷惑メールボックスを確認すると回答したものの、約4割が「ほとんど確認しない」、「一切確認しない」と回答。迷惑メールボックスに入ってしまうことにより、適切な情報を届けられない状態が発生しています。

Q12.自ら登録した覚えがある企業や店舗からのメールが迷惑メールボックスに入っていた経験はありますか。（Q11.で普段迷惑メールボックスを「頻繁に確認する」、「たまに確認する」、「ほとんど確認しない」と回答した1020名／単一回答）

約6割の方が、自ら登録した覚えがある企業や店舗からのメールが迷惑メールボックスに入っていた経験があると回答。Q11の回答にあったように、迷惑メールボックスを確認しない割合が約4割となっているため、企業側は迷惑メールボックスに入れない工夫をする必要があるといえます。

■株式会社リンクの見解：調査結果から見えた「メール到達率の課題」。
株式会社リンク ベアメール サービス責任者 菱沼 憲司

企業や店舗が利用者とコミュニケーションを取る手段としてLINEや各種SNSも広く活用されていますが、調査結果からも確認できるように「メール」によるコミュニケーションも健在です。これは、「利用者の連絡先として入手しやすい」ことや「過去の履歴を見返すことが容易」といったことがポイントになっていると考えられます。その結果、メールからの行動喚起にもつながっていると思います。
一方、メールは届くことが前提で考えられていることもあり、届かない場合には利用者の購買意欲の低下やブランドイメージの低下、サービスに対する顧客満足度の低下にダイレクトに影響することも調査結果からうかがえました。
「約27%のユーザが届くべき重要なメールが届かない」、「約62%のユーザが自ら登録した企業からのメールが迷惑メールフォルダに入っていた」などの経験をしていることがわかりましたが、この調査結果から、やはり通常のメールが迷惑メールとして誤判定されてしまっている割合が非常に多いと改めて実感します。

誤判定されてしまう大きな要因は「メールサービスを提供するキャリア側のセキュリティレベルが日々強化されていること」、「メールの正常性を監視できていないこと」の2点となります。
まずは自分達が送信しているメールに怪しいポイントがないかどうかを可視化し、原因を特定し、そして改善策を講じるという、メールの正常性を監視する運用サイクルを作ることが重要です。

今後もキャリア側のセキュリティ強化は変わらず継続されるため、対策を講じなくては迷惑メールに誤判定される割合が増え、結果的に売上への影響や顧客満足度の低下につながりかねません。
メールを確実に届けるためには、メールの正常性を監視し、問題があればいち早く改善できるよう、到達率を意識した運用を継続することが重要です。

■株式会社リンクについて
株式会社リンクは、業界最大級の稼動台数を持つ専用ホスティング「at+link」、クラウド型ホスティング「リンク・ベアメタルクラウド」を軸として、6年連続シェア第1位のクラウド型コールセンターシステム「BIZTEL」、セキュリティプラットフォームサービス「PCI DSS Ready Cloud」など、さまざまなサブスクリプション型サービスを提供しています。農系事業にも取り組んでおり、2011年10月からは岩手県岩泉町にある自然放牧酪農場「なかほら牧場」を運営しています。事業の詳細は、https://www.link.co.jp/ をご覧ください。

●サイバーセキュリティ強化に対する投資：サイバーセキュリティを適切に強化する資金面・人材面双方、必要な投資は予定されている
○回答したほぼ全ての企業で来年度のサイバーセキュリティ予算は増加する見込み。DX化への対応やハイブリッドワークに伴うセキュリティ要件への対応が予定されている。
○また、サイバーセキュリティに対するスキル不足が問題の引き金になっていると認識され、その解決策として適切な人材の獲得が重視されている。
 

●セキュリティの事故・侵害は既存システムに起因することが多いことから、テクノロジー戦略の一部としてサイバーセキュリティを組み込む必要性が認識されている
○ほぼ全ての回答者が過去1年間に自社がセキュリティインシデントやデータ漏洩を経験したと回答し、平均値は11件となった。攻撃者が攻撃能力を高めていることに加え、インシデントの適切な検出とその対応が出来ていないことが主な原因であると認識されている。
○今後も脅威の継続が予想され、インシデント及び脅威検知のため、自動化に対する重要性の認識が高まっている。

●リモートワーク環境：リモートワークの継続に対して、従業員にセキュリティへの関与を求めることが検討されている
○回答したほぼ全ての企業においてリモートワークを継続している従業員が存在し、新しい勤務形態に伴うセキュリティへの課題を感じている。
○多くの経営層は、現在の環境下で安全性が担保されていないデバイスによるセキュリティインシデントが発生していると言及している。リモートワーク環境下でセキュリティ課題に対処するため、今後1年間に既存スタッフのトレーニングや認定制度の実施が検討されている。

●ゼロトラストへの関心：社外関係者とのやり取りに伴うセキュリティや、DX化に対応する最適なセキュリティ手段としてゼロトラストに注目
○回答したほぼ全ての企業においてゼロトラストの導入を検討。DXの取組みをサポートするためにゼロトラストは最適と考えられている。
○一方、課題として「社内の専門知識不足の克服」、および「統合ソリューションを提供する外部ベンダーを探す必要性」が挙げられている (日本の回答者からは、「導入してるセキュリティベンダーが多く個々のソリューション評価の難しさ」も課題に挙がった）。

●クラウドセキュリティ：クラウドセキュリティに対してソフトウェアファイアウォールの投資が拡大
○クラウドへの依存度（平均9つのパブリッククラウドプロバイダーを使用）が高く、企業はパブリッククラウドとプライベートクラウド双方にソフトウェアファイアウォールを含むクラウドセキュリティへの投資拡大を検討。
○クラウドセキュリティの要件に対応するためWebアプリやAPI保護ツールを使用し、開発者にコードセキュリティスキャニングツールの使用を求めている。

●セキュリティの自動化：開発を妨げることなくセキュリティの要求に応えるため、サイバーセキュリティを強化する手段として自動化に注視
○セキュリティの強化がDevOpsの開発プロセスに時間を要する可能性に対処するため、多くの企業でセキュリティ機能の自動化が検討されている。
○企業にとって最も重要な脅威管理の1つである、インシデントの検出と対応やレポーティングがセキュリティ機能の自動化によって強化される。
 

調査概要
●実施時期：2022年7月26日～8月16日
●調査対象者：世界の企業（*1）に属する総勢1,300人の経営層（CIO、CISO、CTO、CSO、及びCOO）を対象に実施。
（（*1）売上高2億5千万ドル以上の大企業、地域は北米・欧州・中南米・日本を含むアジア太平洋）

パロアルトネットワークス株式会社について
パロアルトネットワークスは、サイバーセキュリティのグローバルリーダーです。企業や組織が安心してテクノロジーを活用できるよう、サイバー脅威を克服するための技術革新に努め、世界中のあらゆる業界の何千ものお客様に、次世代サイバーセキュリティを提供しています。最高クラスのサイバーセキュリティプラットフォームとサービスは、業界をリードする脅威インテリジェンスに支えられ、最先端の自動化によって強化されています。ゼロトラストエンタープライズの実現に向けた製品の導入や、セキュリティインシデントの対応、ワールドクラスのパートナーエコシステムを通じたより良いセキュリティ成果の提供などにより、毎日をより安全なものにするための支援に取り組んでいます。それが、パロアルトネットワークスがサイバーセキュリティのパートナーとして選ばれる理由です。

パロアルトネットワークスでは、ミッションの実現に向けて最高の人材を集めることに尽力しており、Newsweek誌の「最も愛される職場」（2021年）、Comparably（職場文化モニタリングプラットフォーム）の「多様性に優れた企業」（2021年）、HRC（ヒューマンライツキャンペーン）の「LGBTQ平等のための最高の場所」（2022年）に選出されています。詳しくは http://www.paloaltonetworks.jp をご覧ください。

※Palo Alto NetworksおよびPalo Alto Networksロゴは米国におけるPalo Alto Networksの登録商標または商標です。本書に記述されているその他すべての商標、商号、サービスマークは、各所有者に帰属します。また、本書またはその他のプレスリリース公式発表に記述されている未発売のサービス、および機能については、提供開始までご利用いただけません。当初の予定通りに提供開始されない場合や、提供されない場合もあります。パロアルトネットワークスの製品やサービスを購入する際は、既に提供されているサービスや機能を http://www.paloaltonetworks.jp よりご確認ください。

wwPは2016年に日本初の職場におけるLGBTQ＋への取組みの評価指標「PRIDE指数」を策定し、企業・団体等の枠組みを超えてLGBTQ＋が働きやすい職場づくりを日本で実現するため、毎年PRIDE指数の高い企業に認定を行っています。

当社は「誰もが参加できる」「誰もが一員であることを実感できる」「誰もが成長・貢献できる」企業文化を目指して、ダイバーシティ、インクルージョン、ビロンギングの取り組みを推進しています。本年6月からは、この取り組みから提案された福利厚生改善案を基に、家族やダイバーシティを主眼に置いた休暇制度などを拡充させました。社内では性別、年齢、経歴など、異なるバックグラウンドのメンバー同士が助け合い、切磋琢磨しながらお客様のDXに貢献しています。

当社米国本社を含む海外のグループ会社ではLGBTQ＋をサポートするチームが活発に活動を行っておりましたが、弊社では2021年5月に日本独自のチームを発足させました。この中で社内トレーニングや情報交換会、LGBTQ＋に関する認識を高めるためのイベントなど、日本社会の傾向や特徴も踏まえた形で積極的に活動してきました。こうした活動を通じて、ネットアップで働くすべての人がLGBTQ+についての知識と理解を深め、互いを尊重し、誰もが等しく最高のパフォーマンスを発揮できる環境を作ることを目指しています。

今回はこれらの取り組みが評価され、当社が「行動宣言」「当事者コミュニティ」「啓発活動」「人事制度・プログラム」「社会貢献・渉外活動」の5項目においてwwPの定める基準を満たしたことが認められ、最高評価であるゴールドに認定されました。今後は、Japan LGBTQ＋のメンバー増員を行い、さらなる職場環境の改善のため社内啓発活動を継続してまいります。

【Japan LGBTQ＋：これまでの主な活動内容】
• チーム発足（2021年5月）
• 就業規則改定の提案（あらゆる制度において同性パートナーの扱いを異性パートナーと同等に扱うなど）
• NIJIT（IT業界LGBT交流会）に参加、2022年2月より幹事社
• その他、社内勉強会、専門家を招いてのオンライン講演会、社内メールによる情報発信、関連映画上映会などを開催

以上

work with Prideについて
企業などの団体において、LGBTQ＋、すなわちレズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダーなどの性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体です。
2012年に日本アイ・ビー・エム株式会社と、国際NGOヒューマン・ライツ・ウォッチ、NPO法人グッド・エイジング・エールズの3者が共同で日本でのLGBTQ＋従業者支援に関するセミナーを企画したことから始まりました。
後に、LGBTQ＋当事者が中心になって活動しているNPO法人虹色ダイバーシティ(2017年脱退)が加わりました。
現在は、企業による実行委員会を毎年組成し、NPO法人グッド・エイジング・エールズが事務局を務める体制となり、運営を行なっています。

ネットアップについて 
ネットアップはグローバルなクラウド戦略で業界をリードする、Data-Centricなソフトウェア企業です。デジタルトランスフォーメーションが加速する時代において、データを活用してビジネスをリードする企業や組織を支援します。クラウドでの開発、クラウドへの移行、オンプレミスでの独自のクラウドレベルの環境構築など、データセンターからクラウドまでのアプリケーションを最適な状態で実行できるシステム、ソフトウェア、クラウド サービスを提供しています。ネットアップは、多様な環境にわたって機能するソリューションを通じて、企業や組織が独自のデータファブリックを構築し、いつでもどこでも、必要なデータ、サービス、アプリケーションを適切なユーザに安全に提供できるようにしています。詳細については、www.netapp.com/ja をご覧ください。ネットアップ合同会社はネットアップの日本法人です。

NetApp、NetAppのロゴ、https://www.netapp.com/company/legal/trademarks/ に記載されているマークは、NetApp, Inc.の商標です。その他の会社名と製品名は、それを所有する各社の商標である場合があります。
本資料に記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
 

DMMは、2022年7月にWeb3事業への参入を発表し、その第1弾として「CryptoSpells（クリプトスペルズ）」や「NFTWars」の開発を手掛けるCryptoGames株式会社との協業のもと、ブロックチェーンゲームの開発を開始しておりました。
このWeb3事業において、取引が高速かつ手数料無料のユーザー体験を提供可能なOasysが基盤チェーンとして正式に採択され、DMM独自のOasys Layer2ブロックチェーン（Verse）の構築が決定いたしました。

また、独自Verse上の初タイトルとしては「かんぱに☆ガールズ RE:BLOOM」のブロックチェーンゲーム版が2023年夏頃にリリース予定です。
なお、Oasysは今年7月に25億円の資金調達を完了しておりますが、DMMには同ラウンドにもご参加いただいておりました。

Oasysは、今後も国内外の多様なゲーム事業者様と共同し、優良なゲームと快適なユーザー体験を提供することでブロックチェーンゲームのマスアダプションを目指してまいります。

＜「かんぱに☆ガールズ RE:BLOOM」について＞
「かんぱに☆ガールズ」は、DMM GAMESで、累計250万人がプレイした大人気ブラウザゲーム。
異世界転生した「剣と魔法の世界」で傭兵会社の社長となって、冒険するファンタジーRPG。

「かんぱに☆ガールズRE:BLOOM」では、旧作の世界観を尊重しつつブロックチェーンゲームならではの「価値の交換」をプレイヤーのみなさまに楽しんでいただけるようなコンテンツとなっています。
ブロックチェーンゲームの大きな特徴として、獲得したキャラクターたちそれぞれが唯一無二で現実的な価値が付与されます。
プレイヤー自身で創出した価値を、他のプレイヤーと交換・売買・譲渡しながら、誰にも負けない最強パーティーを作り上げ、シーズン毎（2か月に1回開催予定）に行われる世界大会で、No.1の傭兵会社を目指す戦略的セミオートバトルRPGとなります。

旧かんぱに☆ガールズのプレイヤーのみなさまにも引き続き楽しんでいただけるように、従来のゲーム性は大きく変えずに「戦略性・プレイヤー間のコミュニケーション」を加えた、新しくも懐かしいかんぱに☆ガールズのゲーム体験をお楽しみいただけます。言語は日本語だけでなく英語にも対応し、世界中の方々に新しい「かんぱに☆ガールズ」をお届けします。

カワイイ・カッコいい美少女キャラクターを集めて・育てて・戦って、世界No.1の傭兵会社を作ってゲームを楽しんでください！

■前作プロデューサー梨木氏コメント
プレイヤーのみなさまご無沙汰しております。
かんぱに☆ガールズ  前プロデューサーの梨木です。
かんぱに☆ガールズを新作RE:BLOOMとして、ブロックチェーンゲームという新たな楽しみ方で提供することとなりました。かんぱに☆ガールズは、私にとっても思い出深く、また愛情をもってプレイヤーのみなさまと共に開発・運営をしてまいりました。今回、ブロックチェーン技術を用いた新しいゲーム体験をプレイヤーのみなさまに楽しんでいただけるように、開発を新体制に引き継ぎ、ファンのみなさま・これから初めてプレイされるみなさまに愛されるゲームになるよう、新チームが懸命に開発を進めております。私自身、かんぱにの一ファンとして、プレイヤーのみなさまと共に、新しく生まれ変わるゲームがプレイできることを心待ちにしております。ファンのみなさまの中には、新開発体制での制作に懸念を抱いている方もいらっしゃるかと思いますが、ご安心ください。旧作の世界観を踏襲しつつ、今まで体験したことがない要素をプラスした、新体験のブラウザゲームが来年プレイできます。最後に、ファン・プレイヤーのみなさまのお声一つ一つが、開発陣営の原動力となります。是非、新しいかんぱに☆ガールズの応援をよろしくお願いいたします。

■本作プロデューサー三原氏コメント
プレイヤーのみなさまはじめまして。
かんぱに☆ガールズ  RE:BLOOMプロデューサーの三原です。
この度、新たなゲームスタイル（ブロックチェーンゲーム）として、かんぱに☆ガールズを再始動いたします。
タイトルの「RE:BLOOM」には、ファンのみなさまにもう一度かんぱにを楽しんでいただきたい。そして、これから新たにはじめていただけるプレイヤーのみなさまに、かんぱにの魅力をお届けしたいという気持ちを込めて名付けました。旧作かんぱに☆ガールズのプロデューサー梨木より魂を受け継ぎ、旧作の世界観を尊重・大切にしながら、ブロックチェーンゲーム（Game-Fi）という新たな要素を＋αした、新体験のブラウザゲームをお届けできるように現在誠意開発中です。プレイヤーのみなさまの応援一つ一つが、開発チーム一同の励みになります。ぜひご期待ください。

■今後の情報配信につきまして
累計250万人がプレイした、かんぱに☆ガールズが、ブロックチェーンゲームになって帰ってきます。かんぱに☆ガールズのTwitterをフォローすると、かんぱに☆ガールズの最新情報を入手できます。プレセール、キャンペーンなどの情報をTwitterをフォローしている方々にお届けしますので、是非、フォローしてください。また、ゲーム制作・運営チームとして”Nextかんぱに☆ガールズ”を作り上げて下さる方々を募集中です。一緒にかんぱに☆ガールズを盛り上げて行きましょう。

▼ Twitterアカウント
日本版：https://twitter.com/kanpani_RE_JP
グローバル版：https://twitter.com/kanpani_RE_GLB

▼かんぱに★ガールズの情報はこちら
https://kanpani-girls.com/
 

•  合同会社DMM.comについて

会員数3,914万人（※）を誇る総合サービスサイト「DMM.com」を運営。1998年の創業からこれまで、動画配信、FX、英会話、ゲーム、3Dプリントなど60以上のサービスを展開。沖縄での水族館事業参入、ベルギーでのサッカークラブ経営など、様々な事業を手掛けてまいりました。また2018年より若手起業家の支援を強化、「DMM VENTURES」による出資や、M&Aなどを積極的に展開しています。今後も、コーポレートメッセージ「誰もが見たくなる未来。」とともに、変化と進化を繰り返しながら、新たな事業に挑戦してまいります。
URL：https://dmm-corp.com/
 

• Oasysについて

Oasysは「Blockchain for Games」をコンセプトとするゲームに特化したブロックチェーンプロジェクトです。初期バリデータ（チェーン運用主体）はバンダイナムコ研究所などの大手ゲーム会社やWeb3企業など計21社で構成されており、合意形成アルゴリズムは環境面にも配慮したPoS（Proof of Stake）方式を採用しています。
独自のOasysアーキテクチャでブロックチェーンゲームのユーザーに対して取引手数料の無料化と取引処理の高速化を実現することで、快適なゲームプレイ環境を提供します。
Website: https://www.oasys.games/
Twitter: https://twitter.com/oasys_games
Discord: http://discord.gg/oasysgames

「誰もがカンタンにIoTを使える世界」の実現を目指す「一般社団法人ifLinkオープンコミュニティ」（代表理事 岡田俊輔）は、12月2１日（水）14時から17時30分にて、東北・関東・中部・近畿・九州の5拠点＋オンラインにて「ifLink Open Community Festival 2022」を開催します。イベントにて、新しいIoT市場を開拓する『ユーザー体験をカスタム！IoTキャンプギア』、『共創×デジタル時代の人材育成パッケージ』、『IoTで謎解き空間を創出、エンタメサービス』、 IoTプラットフォーム“ifLink”を搭載するロボットやゲートウェイ等の実行環境の拡充など、オープンイノベーションの実践集団が生み出すifLinkを利用したビジネス共創事例を発表します。本イベントはifLinkオープンコミュニティで生まれた様々なコラボレーション活動の成果を発信することを目的としています。

本イベントでは、2022年12月21日（水）14時より、会員交流会と題し、全国の会員がオンライン/オフラインで自己紹介を行い、15時より会員ミートアップと題し、最大20プロジェクトにおけるそれぞれのリーダーが活動報告をします。16時からは、本コミュニティの代表理事を務める 岡田俊輔による挨拶の後、ifLinkから生まれるビジネスエコシステムの概要説明及びコミュニティ会員による５つ共創ビジネスストーリーをセッション形式にてお届けします。また最後には、会員が考案した、ifLinkを通して生み出された多くの「IoTレシピ」の中から優秀な作品を表彰します。

ifLinkオープンコミュニティは、共創型IoＴプラットフォーム“ifLink”を軸として、多様な企業・団体に所属する人々がその垣根を超えてオープンに交流しながら、新しいユーザー体験を生み出すIoTサービスを迅速に共創する場です。ifLinkとは、様々なIoT機器やWebサービスをモジュール化することで、ユーザーが自由に組み合わせて便利なしくみを簡単に実現することができるIoTプラットフォームです。スマートフォンのアプリで、「ドアが開いたら（IF）、ライトが光る（THEN）」のような設定をするだけで、誰でも簡単に機器を連携したサービスを構築することができます。プログラミングが不要でITの専門知識を持たないユーザーでも活用できるため、メーカー、業界を横断して、様々な機器やサービスとの連携が可能となり、ビジネス創出の機会拡大に貢献することができます。

一般社団法人ifLinkオープンコミュニティでは、IoTサービスを迅速に共創するため、様々な業界、企業、団体に所属する多くの方々のご参加をお待ちしています。

【本件に関するお問い合わせ】
一般社団ifLinkオープンコミュニティ：https://iflink.jp/index.html
メールアドレス：info@iflink.jp

　「WiFiBOX」は、当社が2022年4月1日よりリリースした海外Wi-Fiレンタルの新サービスです。圧倒的な業界最安値の300円(税込価格)からレンタルができる上に、日本国内はもちろん、業界最多の世界約130の国と地域で無制限プランの提供を実現した、世界で初となる無人で受取・返却が可能なモバイルWi-Fiルーターの自動レンタルサービスです。端末には充電用ケーブルが格納され、モバイルバッテリーとWi-Fi機能が一体となることで、余計な荷物を必要としない利便性を追求しています。また、多方面での複合的効果をもたらすサービスデザインが高く評価され、2022年度グッドデザイン賞を受賞いたしました。
　サービス開始後は成田空港・羽田空港・関西国際空港に設置しておりましたが、本格的な国際往来再開を見据えて中部国際空港など国内主要空港より順次全国展開を行っており、この度、福岡空港 国際線旅客ターミナルビル1階到着ロビーでの新規設置が決定、12月15日(木)12時よりサービスを開始いたします。今後も国内空港や駅などへの設置を積極的に進め、よりお客様の利便性の向上を目指してまいります。
 

• 福岡空港の利用状況

　2022年上半期(4月～9月)は前年度上半期と比較して、国内線と国際線を合わせた旅客者数が708万人、前年同期92％増となっています。2022年10月15日には大幅な規制緩和で、入国時の制限は、ほぼコロナ禍前と同様の状態となりました。福岡空港においても国際線の運航再開や増便などにより、一層ビジネス、観光を含めた海外渡航者数やインバウンドでの外国人旅行客数も増加していくと考えられます。
　また、現在福岡空港では国際線ターミナル利用者増加に伴い滑走路の増設を含むターミナル拡張工事を行っており、東アジアトップクラスの国際空港および国際線利用者数1600万人を目指しています。

※出典：
日本経済新聞　https://www.nikkei.com/article/DGXZQOJC022660S2A101C2000000/
福岡空港公式HP「福岡空港国際線ターミナル増改築計画」　https://www.fukuoka-airport.jp/information/fuk-int.html
 

• 設置概要

■福岡空港 国際線旅客ターミナルビル　1階到着ロビー テレコムスクエアカウンター

到着口を背に、西鉄バス案内所左手の「テレコムスクエア」カウンター店舗敷地内への設置となります。

【営業時間】6:00～21:40 (福岡空港の営業時間に準ずる)
 

• 「WiFiBOX」概要

1．申込・受取・返却と全てのステップが非接触で完了し、驚くほど簡単な使用体験を提供。
　Web申込後、空港などのボックスからWi-Fiルーターを引き抜くだけで簡単にレンタルできます。出発前の空港カウンターに並ぶ必要はありません。また、申込は出発当日でも可能です。

2．Wi-Fi環境とモバイルバッテリー機能がこの1台に
　本体充電用のUSBケーブルに加え、スマホなどの充電に対応した3タイプのケーブルを内蔵し、モバイルバッテリーとしてもご利用できます。荷物になる専用ポーチや充電器などは付属しません。

3．業界最多の無制限プランを業界最安値で提供
　日本を含む世界130以上の国と地域に対応、無制限プランでは業界最多の提供を実施いたします。さらに、全てのプランで高速4G回線（非対応の国・地域は3G）を提供いたします。また、世界各地の通信環境に常時接続できるなどの安定した通信環境を1日300円(税込)から提供可能。

※500MBの一日あたりのレンタル料。弊社で提供していた「Wi-Ho!」を従来型とし、比較。
※価格は全て税込表示

 ■公式HP：https://wifibox.telecomsquare.co.jp/
 

• 企業概要

株式会社テレコムスクエアは、モバイル通信サービスのパイオニアとして30年にわたり、世界を旅する人たちへ、旅行中の「安心、便利、楽しさ」をお届けしています。Wi-FiルーターのレンタルやプリペイドSIM販売などの通信サービスに加えて、ARナビゲーションアプリ「PinnAR（ピナー）」の開発・運営を行い、旅がより自由で豊かになるような「新たな価値」の提供と挑戦をし続けている会社です。

社名　　：　株式会社テレコムスクエア
代表者　：　代表取締役　吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)
本社　　：　〒102-0075　東京都千代田区三番町8番地1　三番町東急ビル7階
創業　　：　1992年（平成4年）
従業員　：   150人(2022年1月1日現在)
事業内容：  モバイルサービス通信事業（Wi-Fiルーターや携帯電話のレンタル、プリペイドSIMカードの販売など国際モバイル通信機器の提供）、デジタルメディア事業（ARナビゲーションアプリの開発・運営）