通信・インターネット

BlackBerry Japan/BlackBerry、「サイバー保険」に関する調査結果を公開 調査対象の45%が保険未加入であることが明らかに

BlackBerry Limited (本社: カナダ オンタリオ州、CEO: ジョン・チェン、NYSE: BB、TSX: BB、以下BlackBerry)は、Corvus Insurance 社と共同し、米国およびカナダ企業の IT およびサイバーセキュリティの意思決定者 450 人を対象にサイバー保険に関するオンライン調査を実施、対象企業の45%がサイバー脅威に対する保険に未加入であるとの結果を明らかにしました。
詳細はBlackBerryのブログ「サイバー保険が抱える課題:何が問題で、どうしたらよいかを解説します。」< https://blogs.blackberry.com/ja/jp/2022/09/blackberry-cyber-insurance-study >にてご覧いただけます。

不十分な保険の適用状況
Forrester 社の最新レポート< https://www.forrester.com/blogs/breaches-by-the-numbers-adapting-to-regional-challenges-is-imperative/ >によると、典型的なデータ侵害の調査・復旧費用の推計は平均 240 万ドルです。しかし、調査回答者のうち現在サイバー保険に加入中と答えたのは 55%でした。また、勢いを増すランサムウェアに関する結果では、補償限度額がランサムウェア要求額の中央値(60 万ドル)超の回答者は、調査対象のわずか 19% であり、従業員数 1,500 人未満の中小企業ではさらに少ない 14% でした。

サイバー保険とビジネスリスク
サイバー保険がビジネス慣行に与える影響も浮き彫りになりました。回答者の 60%は、相手方の企業やサプライヤーが包括的なサイバー保険に未加入の場合パートナーシップや契約の締結を再検討すると回答、またIT 意思決定者の 68%は、サイバーセキュリティの実践状況を理由にパートナーやサプライヤーとの契約を見直す可能性があると答えています。いまやサイバー保険の加入状況がビジネスリスクに直結していることを示す結果です。

EDR の要件とサイバー保険
エンドポイント検知/対処(EDR)ソフトウェアの適切な実装が保険契約の締結を左右することも多く、回答者の 34% はEDR に関する資格要件の不備を理由に、保険会社からサイバー保険適用を拒否された経験がありました。一方、EDR とサイバー保険との間の高い相乗効果も判明しています。サイバー保険に加入済みの企業は、EDRの価値に特に大きく満足し、かつ自組織のセキュリティ能力により強い自信を示したのです。この結果から、サイバー保険のギャップは埋めることが可能であり、それにより組織のセキュリティ体制強化が可能であることが明らかになりました。

全文はこちら< https://blogs.blackberry.com/ja/jp/2022/09/blackberry-cyber-insurance-study >でご覧いただけます。本調査のさらなる詳細と結果は、BlackBerry ブログで公開予定です。

BlackBerry Limitedについて
BlackBerry®は、世界中の企業や政府機関向けに、インテリジェントなセキュリティソフトウェアとサービスを提供しています。BlackBerryのソリューションは、2億1,500万台の自動車をはじめ、5憶以上のエンドポイントを保護しています。カナダ・オンタリオ州ウォータールーに本社を置く同社は、AIと機械学習を活用して、サイバーセキュリティ、安全性、およびデータプライバシーソリューションの分野で革新的なソリューションを提供しています。さらに、エンドポイントのセキュリティ管理、暗号化、組み込みシステムなどの主要分野をリードしています。詳細については、https://www.blackberry.com/ja/jp をご覧ください。

BlackBerryおよび関連製品の商標の名称及びロゴマーク等は、米国およびその他の国におけるBlackBerry Limitedの登録商標または商標です。その他の社名、製品名などは、一般に各社の商標または登録商標です。BlackBerryは第三者のいかなる製品またはサービスについて責任を負うものではありません。

 

 

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ウインドリバー/ウインドリバーとTCS、5G/Open RAN向け分散型モバイルネットワークインフラストラクチャのエコシステム構築に向けて協業

2022年10月4日 — カリフォルニア州アラメダ発 — ミッションクリティカルなインテリジェントシステム向けソフトウェアを提供する世界的なリーダー、ウインドリバーは、Wind River Studio(*1)上でvRANソリューションをホストするために、タタコンサルタンシーサービシーズ(TCS)との協業を発表しました。この戦略的な協業により、Wind River Studioをクラウドプラットフォームとして使用する4G/5G vRANの次世代ネットワーク向けに、TCSのデプロイメントおよびエンジニアリングサービスを利用したフルスタックのモバイルインフラストラクチャを提供することが可能になります。

TCSのネットワークソリューションおよびサービス担当バイスプレジデント兼ヘッド、ヴィマル・クマール氏は次のように述べています。「ウインドリバーと協業し、お客様が5Gテクノロジーの力を活用してビジネスを変革するお手伝いができることを嬉しく思います。当社のコグニティブ・ネットワーク・オペレーションプラットフォームがWind River Studioでホストされることによって、ネットワーク通信事業者はAIと機械学習を利用したネットワークの健全性の監視、障害の可能性の予測、顧客志向のネットワークエクスペリエンスの設計、優れたサービス品質の維持が可能になります」

ウインドリバーの最高製品責任者、アビジット・シンハは次のように述べています。「通信事業者はクラウドネイティブなデジタルの未来の実現に向けて取り組んでおり、デプロイメントに伴う複雑さと継続的な保守を軽減できる、柔軟でコスト効率の高いソリューションを探しています。ウインドリバーは、実証済みのWind River Studioのテクノロジーを基盤とする成熟した商用グレードのソリューションを提供しており、そのソリューションは世界中の通信事業者に利用されてています」

ウインドリバーのインドの営業責任者、ラジーヴ・ラワルは次のように述べています。「TCSとともに、クラウドやエッジ、インテリジェンスの重要性が増している世界で、新しいユースケースをサポートするアジャイルでセキュアかつ信頼性の高い超低遅延のソリューションを提供してまいります」

ウインドリバーは5G時代のリーダーとして、世界初の5G データセッションの成功(*2)や世界で最大級のOpen RANネットワークの構築(*3)、O-RAN準拠の5Gスタンドアローン仮想化基地局の構築(*4)において重要な役割を果たしています。

Wind River Studioは、分散エッジネットワークの開発、デプロイ、運用、サービスを大規模に行うための、オープンソースをベースとしたクラウドネイティブなKubernetesとコンテナベースのアーキテクチャを提供します。地理的に分散した管理ソリューションの基盤により、場所を問わず、何千ものノードの一元管理でゼロタッチの自動管理をおこない、Day1とDay2の運用を簡素化します。Wind River Studioは、物理的に分散したクラウドネイティブなvRANインフラのデプロイや管理に伴う複雑な課題に対応し、vRANデプロイメントで従来のRANに匹敵するパフォーマンスを発揮します。

タタコンサルタンシーサービシズ(TCS)について
タタコンサルタンシーサービシズ(TCS)は、世界中の大手企業における変革の道のりを50年以上にわたり支援している、ITサービス、コンサルティングおよびビジネスソリューション企業です。コンサルティングを基盤とし、コグニティブ技術を活用した、ビジネス、テクノロジー、エンジニアリングのサービスやソリューションを総合的に展開しています。これらをTCS独自のソフトウェア開発基準である「ロケーションインディペンデント・アジャイル・デリバリーモデル(Location Independent Agile™ delivery model)」を通じて提供しています。

TCSは、世界最大規模の多国籍複合企業体であるタタ・グループの一員で、最高水準のトレーニングを受けた60万6,000人を超える人材を擁し、世界55カ国で事業を展開しています。2022年3月31日を末日とする会計年度の売上高は257億米ドルで、インドナショナル証券取引所とボンベイ証券取引所にも上場しています。また、気候変動に対する積極的な取り組みや表彰を受けた地域活動を世界中で展開しており、MSCIグローバル・サステナビリティ・インデックスやFTS4Eグッド・エマージング・インデックスをはじめ、主要なサステナビリティ指数の構成銘柄に名を連ねています。TCSの詳細は、www.tcs.com をご覧ください。

ウインドリバーについて
ウインドリバーは、インテリジェントエッジ向けソフトウェアを提供する世界的なリーディングカンパニーです。そのテクノロジーは1981年の設立時より世界で最も安全かつセキュアなデバイスに搭載され、数十億を超える製品に使用されています。ウインド リバーは、ワールドクラスのグローバルな専門サービスとサポート、および幅広いエコシステムパートナーによってサポートされる、包括的なポートフォリオを提供します。ウインドリバーのソフトウェアと専門性は、最高水準のセキュリティ、安全性、信頼性 を提供しながら、より優れたコンピューティングとAI 機能が要求されるミッションク リティカルなインテリジェントシステムのデジタルトランスフォーメーションを加速しています。詳細については、ウインドリバーのウェブサイトをご覧ください。
https://www.windriver.com/japan/

*1:https://www.windriver.com/japan/studio
*2:https://www.windriver.com/japan/news/press/2020/200825
*3:https://www.windriver.com/japan/news/press/2021/210114
*4:https://www.windriver.com/japan/news/press/2022/220222

# # #

Wind Riverは、Wind River Systems, Inc.およびその関連会社の商標または登録商標です。記載されているその他の商標は、各所有者に帰属します。

※本プレスリリースは2022年10月4日に発表したプレスリリースの抄訳です。
https://www.windriver.com/news/press/news-20221004

 

 

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i-PRO/i-PRO株式会社 ダイバーシティ&インクルージョン方針を策定

i-PRO(アイプロ)株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:尾崎 祥平)は、このたび「ダイバーシティ&インクルージョン方針(以下、D&I方針)」を策定・公開しましたので、お知らせいたします。

当社は、社員一人ひとりの多様性こそが価値創造の源泉であると考え、それぞれの社員が自ら主体的に行動しながらも、全体として統制の取れた成熟した組織を創ることを経営の目標としています。また、一人ひとりの多様性が十分に活かされる組織となることで、組織のイノベーション創出の機会を最大化するとともに、見落としの少ないより確かな意思決定が可能になると考えています。

当社は、世界中の様々なプレイヤー・ベンダーとのオープンな協業を通じて、世界中の市場に製品とサービスを届けています。当社にとって、地域の文化的な多様性を理解し、受容し、それを力に変える組織文化の醸成は、経営上の優先事項です。

さらに当社はパナソニックからの独立後、マネジメント層の女性比率を高めることで組織の変革を加速させています。しかし、業界特性上、全社的なジェンダーダイバーシティにおいては未だ向上の余地があると認識しています。

こうした背景を踏まえ、当社は、「国・地域」および「ジェンダー」を当社D&I方針の注力領域と位置づけ、コーポレートレベルでゴールを設定し、施策の計画と実施に取り組むこととしました。世界各地の各法人にD&Iリーダーシップチームを組成し、各法人のニーズに合致したD&I目標の設定とフォローアップを継続的に行い、ダイバーシティ&インクルージョンを推進してまいります。

当該プレスリリース
https://newsroom.i-pro.net/ja/202210131

i-PRO株式会社について
i-PRO株式会社は、セキュリティ監視、パブリックセーフティ、そして医療用イメージングの各分野に欠かせないセンシング・ソリューションの世界的なリーディングカンパニーです。パナソニックにおける60年以上にわたる数々のセンシング技術とイノベーションを継承し、2019年に設立されました。
私たちは、一瞬も見逃さない高度なセンシング技術とあらゆる環境に対応する信頼性の高いソリューションで、人々の命を守り救うプロフェッショナルをサポートし、より安心安全な社会の実現に貢献します。

 

 

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ネットアップ合同会社/ネットアップとブレインズテクノロジー、クラウドネイティブな次世代データ活用基盤を提供開始

ネットアップ合同会社(本社:東京都中央区、代表執行役員社長:中島シハブ、以下「ネットアップ」)とブレインズテクノロジー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:濱中佐和子、以下ブレインズテクノロジー)は、ブレインズテクノロジー社が提供するインテリジェントサーチ「Neuron Enterprise Search(以下、Neuron ES)」とネットアップのデータ管理ソフトウェア「NetApp ONTAP(以下、ONTAP)」を、AWSやMicrosoft Azureなどのクラウド上に展開するためのデザインパターンを策定し、2022年10月13日より、本デザインをテンプレートとして提供開始します。

近年のクラウドサービスの台頭により、手軽にデータ保管ができるようになった反面、部署や拠点で異なるサービスを利用するケースが増えています。マルチクラウド環境では、セキュリティやシステム設計の違いからデータ連携が難しく、毎日作られるデータは各部門の置き場に留まり、ビジネスや業務で活用しようと思っても検索も利用もできないなど、データのサイロ化が起きています。

また、企業データのビジネス活用では、画像認識や文章意味理解などのAI技術の発展により、新しい価値を見出した情報活用や検索ができるようになりました。その一方で、AI技術を実行する上ではサーバインフラなどに高い要求が必要なケースもあり、クラウド技術があらためて注目されています。

これらの課題の解決に向けて両社は、ブレインズテクノロジーのインテリジェントサーチ「Neuron ES」とネットアップのストレージOS「ONTAP」を組み合わせた、クラウドデザインパターンの提供を開始しました。

「ONTAP」は、自社のセキュリティポリシーに基づいて個人情報や機密情報も一元管理できる他、オンプレミスとクラウド間でデータをスムーズに移行したり連携したりすることができます。こうしたハイブリッド マルチクラウド環境で「Neuron ES」を組み合わせることで、各部署で保管されて見えていなかった情報でも、必要な時に必要な人が検索して閲覧・利用できるクラウドネイティブな次世代型データ活用基盤を構築できます。

このようにクラウド上でデータ活用基盤を構築すれば、AIや高度な分析など、クラウドの先進的な機能を情報活用や検索に応用できます。そして新しいワークロードに必要なインフラのリソースとコストは、クラウドで柔軟に最適化できます。

このクラウドデザインパターンにより、ファイルサーバを中心としたデータ活用基盤を、クラウドへシフト&リフトをご検討されているお客様へ迅速に導入するとともに、企業内データを将来のビジネス資産として活用できる情報基盤作りに貢献します。

■展示会出展のご案内
2022年10月26日(水)〜10月28日(金)に東京ビッグサイトで開催される「AI・業務自動化 展【秋】」に本ソリューションを展示いたします。
詳細及び来場券のダウンロードはこちら >> https://www.brains-tech.co.jp/event/20221026/

■共催オンラインセミナー開催のご案内:各社サービスの特徴や本ソリューションの詳細をアマゾン ウェブ サービス様をゲストに迎えセミナー形式にてご紹介いたします。
2022年11月29日(火)15:00-16:00
お申し込みはこちら >> https://info.brains-tech.co.jp/neuronwebinar-netapp

■ブレインズテクノロジー株式会社について
ブレインズテクノロジーは「企業活動の継続性と生産性の劇的な向上に貢献する」ことをミッションに、「企業がデジタル変革を加速するためのAI」を実装するソフトウェアサービス(Impulse、 Neuron ES)を提供しています。 企業知の創造を支援する想いを込めて、 2012年3月に「Enterprise Intelligence(エンタープライズ・インテリジェンス)」を商標登録(第5472937号)しています。

名称 :ブレインズテクノロジー株式会社
代表者:代表取締役 濱中佐和子
設立 :2008年8月8日
URL :https://www.brains-tech.co.jp

■ネットアップについて 
ネットアップはグローバルなクラウド戦略で業界をリードする、Data-Centricなソフトウェア企業です。デジタルトランスフォーメーションが加速する時代において、データを活用してビジネスをリードする企業や組織を支援します。クラウドでの開発、クラウドへの移行、オンプレミスでの独自のクラウドレベルの環境構築など、データセンターからクラウドまでのアプリケーションを最適な状態で実行できるシステム、ソフトウェア、クラウド サービスを提供しています。ネットアップは、多様な環境にわたって機能するソリューションを通じて、企業や組織が独自のデータファブリックを構築し、いつでもどこでも、必要なデータ、サービス、アプリケーションを適切なユーザに安全に提供できるようにしています。詳細については、www.netapp.com/ja をご覧ください。ネットアップ合同会社はネットアップの日本法人です。

NetApp、NetAppのロゴ、https://www.netapp.com/company/legal/trademarks/ に記載されているマークは、NetApp, Inc.の商標です。その他の会社名と製品名は、それを所有する各社の商標である場合があります。

以上
 

 

 

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ティーピーリンクジャパン/《外部アンテナでしっかりカバー》AX3000 Wi-Fi 6中継器「RE705X」10月27日(木)発売

無線LAN製品の開発、製造、販売で世界No.1のシェアを誇るTP-Linkの日本支社である、ティーピーリンクジャパン株式会社(所在:港区西新橋/以下TP-Link)は、OneMesh™対応Wi-Fi 6中継器「RE705X」を、2022年10月27日(木) に日本国内向けに発売します。
「RE705X」は、最大で合計2976Mbps(5GHz:2402Mbps + 2.4GHz:574Mbps)の高速通信を実現するデュアルバンドWi-Fi 6中継器です。2本の外部アンテナを搭載しており、5GHzバンドは2×2 160MHzに対応。安定した強力なWi-Fi接続をより効率的にお届けします。

また、OneMesh™対応ルーターと連携すれば、お家の中を移動しながらでも途切れることのない、シームレスなメッシュ環境を構築できるため、家じゅうで快適なWi-Fi接続の利用が可能です。

「RE705X」製品ページ:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/range-extender/re705x/

AX3000 Wi-Fi 6中継器「RE705X」  
(想定販売価格:税込11,880円)

<製品情報>
 Wi-Fiスピード*1:2402Mbps(5GHz,11ax/ac/n/a HE160)+ 574Mbps(2.4GHz,11ax/n/g/b)
・ アンテナ:外部アンテナ×2
・ ポート:ギガビットポート×1
・ 寸法:74.0×46.0×124.8 mm
・ 製品保証:業界最長クラスの3年保証

<製品スペック>  
・ Wi-Fi 6テクノロジー対応*2:より高速、より大容量で、より混線に強くなったWi-Fi 6テクノロジーに対応
・ OneMesh™対応:OneMesh™ルーターと連携させることでメッシュ化を実現
・ ギガビットポート搭載:スマートテレビ・PC・ゲーム機等に安定した有線接続を提供
・ ブリッジモード:有線ルーター等と接続してWi-Fi 6アクセスポイントとして利用可能
・ 専用アプリTether:iOS及びAndroidスマートフォンから管理可能
・ 高い互換性:専用規格を使用してないため、一般家庭用ルーターやアクセスポイントと接続可能
・ セキュリティ:最新セキュリティ規格WPA3対応

*1:最大無線信号速度は、IEEE 802.11規格の仕様から導かれる物理速度です。実際のワイヤレスデータスループットとワイヤレスカバレッジは、建築材料、物理的障害等の環境要因や近隣からの電波干渉、トラフィック量と密度、製品の設置場所、ネットワークの複雑さ、ネットワークのオーバーヘッドや、定格性能、場所、接続品質、クライアント条件等のクライアントの制限によって左右される為、保証されるものではありません。
*2:Wi-Fi 6(802.11ax)及びOFDMA・1024-QAMの利用にはクライアント端末側も対応している必要があります。

【「RE705X」の特徴】
外部アンテナ搭載AX3000 Wi-Fi 6中継器
「RE705X」は、合計で最大2976Mbps(5GHz:2402Mbps + 2.4GHz:574Mbps)の速度を提供するデュアルバンドWi-Fi 6中継器です。
Wi-Fi 6と2本の外部アンテナが、高速かつ安定したWi-Fiをお家の隅々までしっかりと拡げます。アンテナに搭載されている「ビームフォーミング」機能が端末に向かって最適な電波を送信し、より広範囲で快適なWi-Fiの利用を実現します。
※Wi-Fi 6について:https://www.tp-link.com/jp/wifi6/

HE160対応の2402Mbps(5GHz,11ax)
5GHzバンドは、2×2 160MHzに対応しているため、一般的な80MHzでの接続に比べて2倍の速度で接続可能です。*3
*3:クライアント端末側が5GHzバンドおよび160MHzに対応している必要があり、利用場所の電波環境によっては最大速度でのリンクは難しい場合があります。

OneMesh™でお家をメッシュ化!
「RE705X」はOneMesh™に対応しているため、 OneMesh™ルーターと組み合わせてメッシュWi-Fiネットワークの構築が可能です。
※「OneMesh™」参考リンク:https://www.tp-link.com/jp/onemesh/

<メッシュWi-Fiとは>
メッシュWi-Fiとは、対応機器それぞれが連携して作り出す1つの大きなWi-Fiネットワークのことです。「RE705X」をOneMesh™ルーターと連携させれば、お家のネットワークを1つにまとめられるため、部屋や階によっていちいちWi-Fiの接続先を変える必要もありません。たとえ移動しながらでも途切れることなく、家じゅうで快適なインターネット環境を楽しめます。

<OneMesh™対応Wi-Fi 6ルーター>
「Archer AX10」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax10/
「Archer AX20」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax20/
「Archer AX23」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax23/
「Archer AX53」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax53/
「Archer AX55」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax55/
「Archer AX4800」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax4800/
「Archer AX72」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax72/
「Archer AX73」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax73/
「Archer AX90」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax90/
「Archer GX90」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-gx90/
「Archer AX11000」:https://www.tp-link.com/jp/home-networking/wifi-router/archer-ax11000/

【世界No.1シェア!高品質無線LANルーターのTP-Link】
TP-Linkは、世界170か国以上で12億人以上のエンドユーザーにネットワーク製品を提供している、世界No.1プロバイダーです。また、2022年には11年連続で世界No.1無線LAN機器プロバイダーを獲得しました。*1 現在、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本等、世界44か所に現地法人を構えています。
*1:2022年第1四半期IDC調べ

徹底した研究開発、効率的な生産体制、そして厳しい品質管理によって、TP-Linkはネットワーキング製品の分野において、多くの賞を受賞しています。また各国の技適マークを取得しており*2、高性能で安心してご利用いただける製品を提供しています。
*2:TELEC、CE、FCC取得済み、RoHS指令対応

【会社概要】
社名:ティーピーリンクジャパン株式会社(英語名:TP-LINK JAPAN INC.)
所在地:東京都港区西新橋2丁目9-1 PMO 西新橋8F
コーポレートサイト:https://www.tp-link.com/

 

 

 

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BFT/“人とシステムをつくる会社”BFT国内最大級のハックイベント「JPHACKS 2022」ゴールドスポンサーに参画

株式会社BFT(東京都千代田区:代表取締役社長 小林 道寛、以下BFT)は、イノベーターを目指す学生を対象にした国内最大級のハックイベント「JPHACKS 2022」(ジャパンハックス)に、初めてゴールドスポンサーとして協賛します。「JPHACKS」は2014年より全国の複数都市で開催されており、今年は全国を6ブロックに分けオンラインとオフラインで、2022年10月6日(木)から11月13日(日)にかけて開催されます。

「情報インフラで社会を元気に」をモットーに、生活を便利にするためのITシステムづくりと人材育成に取り組んでいるBFT。システムづくりだけではなく、システムにかかわる人材育成にも注力することで豊かな社会の実現を目指しています。

BFTは、「JPHACKS 2022」スポンサーとしての参画を通じて、イノベータの育成やチャレンジする学生を応援します。

■JPHACKSとは
JPHACKSは、未来を開拓するイノベータの誕生を支援・応援を目的とし、全国の学生を対象に2014年より全国の複数都市での開催を続けており、毎年400名以上の学生が参加する日本最大規模の学生ハックイベントです。

JPHACKSは、イノベータを目指すすべての学生にとっての甲子園のような存在を目指しています。学生向けのコンテストや起業、オープンイノベーションを支援する土壌が整ってきているなか、そもそもの製品アイデアや共に開発する仲間達と巡り会える場所はまだ数多くありません。JPHACKSでは、チームでのものづくりを、学生間や企業との交流を交えながら、全国規模で競い合い,次につながる機会やフィードバックを得ることができます。学業だけでは得ることのできないエンジニアリングの楽しさを感じられる機会や、社会に繋がる体験などを提供することで、誰もがテクノロジーを駆使してイノベータを目指せる環境を提供します。
https://jphacks.com/

■株式会社BFTについて
BFTは「人とシステムをつくる会社」です。
システムづくりに加え、システムにかかわる人材の育成にも力を注ぎ、
さらに豊かな社会の実現を目指しています。

 

【会社概要】
社名    株式会社BFT
設立年月日 2002年4月4日
資本金   9,990万円
代表取締役 小林 道寛 (Kobayashi Michihiro)
従業員数  407名(2022年4月時点)
住所    〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビルディング22階
公式HP   http://www.bfts.co.jp/

事業内容
(1) インフラ基盤構築 サーバ環境構築・ネットワーク環境構築 ・クラウド環境構築
(2) システム開発   オープン系システム開発
(3) 教育サービス   「BFT道場」 トレプラ・ギノトレ・チョイトレ

 

 

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チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ/東京工業大学、次世代ファイアウォール Check Point Quantum Maestro の脅威防御によりDXを推進

(上図)柔軟な拡張性と使いやすいログ管理機能を実現

Check Point Quantum Maestro 次世代ファイアウォール(NGFW)の負荷分散クラスタにより、基幹ネットワークの安定的な稼働と、インシデントレスポンスの時間短縮を実現

包括的なサイバーセキュリティソリューションプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(Check Point Software Technologies Ltd.、NASDAQ: CHKP、以下チェック・ポイント) は、東京工業大学(以下、東工大)がチェック・ポイントの「Quantum Maestro」< https://www.checkpoint.com/jp/quantum/maestro-hyperscale-network-security/ > を用い、複数の次世代ファイアウォール(NGFW)を一つのシステムとして負荷分散する、拡張性の高いクラスタリング・ソリューションによって5台のセキュリティゲートウェイを組み合わせたシステムを構築し、ネットワークの中核部を安全に保護したことを発表します。

2021年4月の稼働開始以降、基幹ネットワークにおけるパフォーマンスの安定化とインシデントレスポンスの時間短縮を実現、維持しています。新システムでは、トラフィックの急増やセキュリティ要件の変化にシームレスに対応するための柔軟でリニアな拡張性が追加されました。また、チェック・ポイントの使いやすいログ管理とイベント解析機能により、調査およびインシデント解析の効率性が向上しています。

デジタル化の推進と新しいセキュリティ脅威に対応する
東工大は2021年を「DX元年」とし、デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進しています。ファイル共有、チャット・コミュニケーション、ビデオ会議など、複数のクラウドサービスを全学一斉で導入し、教育・研究環境の充実と業務改善を積極的に行なっています。クラウド活用も併せてネットワーク・トラフィックは年々増加し、基幹ネットワークのスループットは過去10年間で3倍近くまで増加しました。同校では安定稼働を最も重視する一方で、新たなセキュリティ脅威への対応も必要となっていました。

変化し続けるセキュリティ・トレンドに確実に追いつくため、基幹ネットワークのファイアウォールシステムを5年ごとにその時点での最良のソリューションへ刷新するのが同校の情報セキュリティ施策の基本方針です。今回のシステム更新で同校が重視したのは、ネットワーク状況がどのように変化した場合でも対応できる「柔軟な拡張性」と、「ログ検索・イベント解析のしやすさ」であり、その結果、採用されたのがチェック・ポイントのハイパースケール・ネットワークソリューション「Quantum Maestro」でした。

(上図)柔軟な拡張性と使いやすいログ管理機能を実現(上図)柔軟な拡張性と使いやすいログ管理機能を実現

柔軟な拡張性で予測不能な変化に対応、約5年間は追加購入不要
Quantum Maestro < https://www.checkpoint.com/jp/quantum/maestro-hyperscale-network-security/ >は、1.5 Tbpsの脅威保護スループットを実現する現時点で業界最高峰のハイパースケール・ネットワークソリューションで、最大の特長は、接続するゲートウェイの台数を増やせば、リニアにスループットを拡大できることです。コネクションの同期処理やクラスタリング処理はMaestro Orchestratorが一手に引き受け、クラスタ内のファイアウォールがセキュリティに専念することを可能にします。

さらに、Maestroは複数のセキュリティグループを構築することができます。東工大は、複数台数のゲートウェイを導入して、メイン用途と非メイン用途で2つのセキュリティグループに振り分け、状況変化に応じて割り振りを変える形で、柔軟な拡張性を確保しました。この方法であれば、今後5年程度はゲートウェイを追加購入することなく、セキュリティグループの振り分けを変えるだけで拡張性を確保できます。

Quantum Smart-1との併用で使いやすいログ検索・レポートを実現
ネットワーク更新のもうひとつの要件として、ログ管理、イベント解析のしやすさを重視したのは、次世代ファイアウォール(NGFW)の豊富な機能を最大限に活かすためでした。東工大は、ゼロデイ攻撃をはじめとする未知の脅威に対応するため2015年にNGFWを導入していますが、その際に採用されたのも、チェック・ポイントのセキュリティゲートウェイとセキュリティ管理アプライアンス「Quantum Smart-1 < https://www.checkpoint.com/jp/quantum/unified-cyber-security-platform/smart-1-appliances/ >」でした。決め手はそのログ検索のしやすさと読みやすいレポート機能です。NGFWは従来型ファイアウォールよりもはるかに大量のログが発生するため、重要なログを埋もれさせることなく確実にトレースし解析するには、ログの検索性能がきわめて重要となります。きれいで、見やすく、カスタマイズしやすいSmart-1のレポート機能は、ネットワーク管理者のみならず、職員からも高い評価をいただいています。

圧倒的な安定稼働とインシデントレスポンスの時間短縮に成功
今回の導入に関して、東工大 准教授 松浦 知史 氏は、「ネットワーク状況がどのように変化した場合でも、柔軟に対応できる体制を作っておくために選んだのが、チェック・ポイントのQuantum Maestroを中核にしたソリューションです。チェック・ポイント製品のログ検索は使いやすく、レポート機能も優れています。また、Maestroのクラスタリング処理や、ネットワークレイヤでのセッション振り分けのしくみはシンプルでわかりやすい。シンプルだからこそトラブルが起きにくく、信頼性が高いというMaestroの設計思想が、運用しているとよくわかります。チェック・ポイントのソリューションを選択したことにより、セキュアで安定した稼働を確実なものにでき、大変満足しています」と述べています。

また、チェック・ポイントの日本法人代表取締役社長 兼 日本地区担当ディレクター・青葉雅和は次のように述べています。「この度、東京工業大学さまの弊社製品の活用事例をこのような形で発表でき大変光栄です。Quantum Maestroの最大の特徴である、ゲートウェイの台数を増やせばリニアにスループットできるという点を評価いただき、他社の半分程度である5台のゲートウェイで目標のスループットを確保していただけました。この効率性とフレキシブルな拡張性を備えた防御を第一とするソリューションにより、東京工業大学さまの今後長きにわたるセキュアな環境を実現できることを誇りに思います」

チェック・ポイントの脅威インテリジェンス部門であるチェック・ポイント・リサーチの最新調査 < https://pages.checkpoint.com/cyber-attack-2022-trends.html > によれば、世界で最も攻撃されている業種、業界は『教育・研究』となっています。組織に対する攻撃は毎週平均して2,297件にのぼり、2021年前半に比べ、2022年前半の攻撃件数は44%もの増加を示しています。ばらまき型攻撃は日々大量に送信されており、特定大学・研究機関にターゲットを絞った標的型攻撃はますます高度化し、手の込んだものが開発されています。最新のセキュリティ傾向にしっかりとキャッチアップし、新しいツールを検討・導入し続けることが、教育や研究の進展への支えとなります。

本事例の詳細はこちら < https://resources.checkpoint.com/jp/quantum-maestro > からご覧いただけます。

製品についてのお問い合わせは、info_jp@checkpoint.comへメール、もしくは < https://www.checkpoint.com/jp/ > のチャットボットからご連絡ください。

チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(https://www.checkpoint.com/)は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するリーディングカンパニーです。チェック・ポイントのソリューションは、第5世代のサイバー攻撃からお客様を守り、マルウェア、ランサムウェアを含む多様な攻撃に対して業界トップクラスの捕捉率を誇っています。第5世代の脅威に対応するマルチレベルの統合セキュリティアーキテクチャInfinityにより、企業のクラウド、ネットワーク、モバイルデバイスが保有する情報を保護します。チェック・ポイントは、最も包括的かつ直感的なワンポイントコントロールのセキュリティ管理システムを提供し、10万を超えるあらゆる規模の企業および組織のセキュリティを維持しています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社(https://www.checkpoint.com/jp/)は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

エバーリッジ/【新規開催】 第1回 AI World 来年(2023年)7月 東京ビッグサイト

ビジネス変革、DX、業務効率化、Web3活用のためのディープラーニング、機械学習、画像・音声認識、自然言語処理などAIに関するソリューションが一堂に出展。AIに関するビジネスマッチングの展示会。

AI World実行委員会は、AI分野の新規展示会『第1回 AI World』を2023年7月に東京ビッグサイトで開催いたします。
 展示会詳細:https://www.ai-world.jp/exhibit

企業のビジネス変革、DX、業務効率化、Web3活用のためのAIデータ分析・解析、 機械学習・ディープラーニング、AI翻訳、顔認証・声紋認証システム、需要予測・分析、品質検査AI、外観検査AI、設備予知保全AIなどが一堂に出展し、製造業、通信・IT、小売・流通、建設・不動産、物流、社会インフラ、金融などのが多数来場するビジネスマッチイングのための専門展となります。
 

■出展対象・来場対象
【出展対象】
 以下の製品、ツール、ソリューション、システム、サービスを扱う企業
   AI-OCR、チャットボット、AI議事録作成、 AIモデル作成ツール、
   AI開発コンサルティング、自然言語処理、機械学習、ディープラーニング、
   需要予測・分析、RPA(業務自動化)、品質検査AI、外観検査AI、
   顔認証・声紋認証システム、設備予知保全AI、AIデータ分析・解析、
   画像認識・解析、音声認識・分析、 AIデバイス・・・など

【来場対象】
   以下の企業の情報システム・DX推進、 経営・経営企画、 総務・人事・経理、マーケティング、設計・開発など
  製造業、通信・IT、小売・流通、建設・不動産、物流、社会インフラ、
    金融、自治体・行政団体、医療・介護・福祉施設、教育機関・・・など
 

■オンラインとリアルのハイブリッド開催
 オンライン展とリアル展とのハイブリッド開催。リアル開催の2カ月前から
 オンラインでセミナーを多数開催。リアル展との相乗効果でリード獲得を最大化いたします。
 

■独自のブース集客支援サービスを提供
 3つのブース集客支援サービスで、コストをかけず貴社のブースに顧客を集客できます。

 

 

  • <出展社 募集開始!> 先着順で出展ブース位置をご選択いただけます    

  現在、本展の出展社を募集しております。先着順で出展ブース位置がご選択
  可能となっております。出展に少しでもご興味がございましたら、

    ●オンライン展でのリード獲得の仕組み
    ●来場者属性、社名・所属・役職などのデータ
    ●ブース集客支援サービス詳細
 
  などご案内させていただきますので、下記URLよりお問合せください。

  展示会詳細・出展資料請求はこちら >>> https://www.ai-world.jp/exhibit

【開催概要】
 展示会名: 第1回 AI World[夏]
      開催日: 2023年7月11日(火)~13日(木)
      会 場: 東京ビッグサイト
 
 詳細はこちら >>> https://www.ai-world.jp/exhibit 
     
【お問い合わせ先】
  AI World実行委員会
(〒108-0075 東京都港区港南4丁目1番10号リバージュ品川12階(エバーリッジ(株)内)
   TEL:03-5715-6012(平日10時~18時)
  e-mail: ai-s@ai-world.jp   

【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
  AI World実行委員会
  広報担当   
 TEL:03-5715-6012(平日10時~18時)
  e-mail: ai-r@ai-world.jp  
 

 

 

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一般社団法人セキュアIoTプラットフォーム協議会/DX推進に欠かせないエンドポイント・セキュリティ対策 ~Best of Suite vs Best of Breedから分かる 最適な製品選定とは?~

株式会社マクニカ 【JAPANSecuritySummit 2022 おすすめセミナー (事前登録制)】

JAPANSecuritySummit 2022 は、日本の政府機関・公的団体・学術研究機関・産業界の知を集結させるセキュリティ専門のオンラインイベントです。10/24(月)~11/6(日)まで視聴者は「いつでも」、「何度でも」ご視聴いただけます。(事前登録制)
 セキュリティへの攻撃手法が多岐にわたる中で、最近ではエンドポイントに求められる要件が「脅威の検知」から広範囲に拡大しています。また、攻撃者の動機は「政治的・機密情報」の意図から「金銭」にシフトしてきており、今日ではどの企業でも攻撃の対象となっています。むしろ、かつての「政治的・機密情報」を意図した時代にはターゲットとなり得なかった企業が対象になっています。そのため、エンドポイント・セキュリティはより重要性を増しており、一部のEDRリーディングカンパニーでは、機能を拡張した上でSuite的に脅威対処する方向に進んでいます。

そこでEDRソリューションは、以下の3点を考慮したうえで製品を選定する必要があります。

・最適なコンセプト選定(EDR or Others)
・最適なプロダクト選定(機能要件)
・最適なベンダー選定(どのような観点でベンダーを選定するか)

 たとえば、上記の選定要件を満たした代表的なプロダクトとして、クラウドストライクのソリューションが挙げられます。同社は将来の開発計画もSuite化の流れに適切なセキュリティベンダーです。もともとクラウドストライクは、脅威インテリジェンスのベンダーが起点の企業です。現在はEDRとしてグローバル・リーディングカンパニーになりましたが、攻撃者の脅威動向に最も注目して成功を収めています。そこで本セミナーでは同社のEDRを中心にお伝えします。

 いま多くの EDRソリューションが市場に出回っていますが、その得意分野は企業の起点と大きく関わっています。セキュリティベンダーでは、攻撃者の攻撃のケースを数多く知っていることが、何より開発品質を高めるにあたり重要になります。クラウドストライクはそれに該当する企業です。また、現在はEDR機能に留まらず、さまざまなオプション(モジュール)の展開と、XDR的なソリューション・プロバイダーとしても進展しています。
 同社のソリューションは、グローバル製造業に適しており、2,000名以上のグローバル規模の企業にとっては特に有用で、セキュリティに関する解決策につながるでしょう。
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講演タイトル:DX推進に欠かせないエンドポイント・セキュリティ対策 ~Best of Suite vs Best of Breedから分かる 最適な製品選定とは?~
講演企業:株式会社 マクニカ
登壇者:第3営業統括部 第1営業部 第1課 羽田野 栄志 氏

・公開日時:2022年10月24日(月)~11月6日(日)
– 登録期間:2022年10月3日(月)~11月4日(金) 17:00
・開催方法:オンデマンドセミナー(事前登録制)
– ご登録いただいた方に視聴用URLをお送りします。
・参加費用:無料
※詳細・お申込はこちら⇒https://jss2022.japansecuritysummit.org/
– セッション番号:11
主 催:JAPANSecuritySummit 2022 実行委員会

登壇企業概要:株式会社 マクニカ
1972年の設立以来、マクニカは最先端の半導体、電子デバイス、ネットワーク、サイバーセキュリティ商品に技術的付加価値を提供してきました。従来からの強みであるグローバルでの最先端テクノロジーのソーシング力と技術企画力をベースに、AI/IoT、自動運転、ロボットなどの分野で新たなビジネスを展開しています。特にセキュリティ分野では、最先端のセキュリティ商材を提供する中で、独自の研究機関を有し、日本企業に着弾したサイバー攻撃や対策をリサーチすることで、最適なソリューションを用意しています。

JAPANSecuritySummit 2022 は、日本の政府機関・公的団体・学術研究機関・産業界の知を集結させるセキュリティ専門のオンラインイベントです。
JAPANSecuritySummit 2022 では、当講演以外にも多くのセミナーをご用意しております。 他のセミナーは、下記よりご確認ください。
https://jss2022.japansecuritysummit.org/

 

 

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RPAテクノロジーズ/RPAテクノロジーズ「第6回AI・業務自動化展 秋」に出展 代表取締役 大角がDXやRPAの最新トレンドを語るセミナーに登壇

ー10/26(水)28(金)幕張メッセで開催ー

 RPAホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:高橋 知道)の子会社で、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)/Digital Labor(仮想知的労働者)のベーステクノロジーを提供するRPAテクノロジーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長:大角 暢之、以下「RPAテクノロジーズ」)は、2022年10月26日(水)~28日(金)に開催される「第6回AI・業務自動化展 秋」に出展いたします。

 「第6回AI・業務自動化展 秋」はRX Japan株式会社が主催する、AI(人工知能)や、RPA・チャットボットなどの業務自動化ソリューションが一堂に出展する専門展です。すべてのブースで座って商談が行える、日本最大規模のIT展示会です。
 RPAテクノロジーズのブースでは、導入社数2,300社以上の実績を持つRPAツール「BizRobo!」のほか、紙書類のデジタル化により業務効率化を支援する「デジパス」「BizRobo! OCR」を、導入事例とともに紹介します。また10月28日(金)には、代表取締役執行役員社長 大角 暢之によるセミナーも開催します。

■ 出展概要
 ・展示会名称:第6回AI・業務自動化展 秋(第13回 Japan IT Week 秋内)
 ・会期   :2022年10月26日~28日
 ・時間   :10:00~18:00 ※最終日のみ17:00
 ・会場   :幕張メッセ 4~8ホール
 ・主催   :RX Japan株式会社
 ・開催概要 :https://www.japan-it-autumn.jp/ja-jp.html
  ※入場には事前登録が必要です。詳細は開催概要をご確認ください。

 ▼RPAテクノロジーズブースについて
 ・小間番号:42-36

 ▼社長セミナーについて
 ・開催日時  :2022年10月28日(金)15:00~15:40
 ・タイトル  :DX実現に不可欠なRPAセミナー
 ・登壇者   :RPAテクノロジーズ株式会社 代表取締役執行役員社長 大角 暢之
 ・概要    :DX(デジタルトランスフォメーション)やLX(ローカルトランスフォメーション)
         推進に不可欠な、RPAの最新トレンドと事例についてご紹介します。
 ・受講について:https://www.japan-it-autumn.jp/ja-jp.html

■「BizRobo!」について

「BizRobo!」は、ホワイトカラーの生産性を革新する、ソフトウェアロボットの導入・運用を支援するデジタルレイバープラットフォームです。「ロボット」と「IT」によって、ホワイトカラーをルーティンワークから解放し、企業を始め社会全体の生産性向上を図り、未来の働き方を変えていきます。
詳細につきましては製品ページ:https://bit.ly/3y6Tdvs をご覧ください。
― 主要製品ラインナップ―
 ・BizRobo! Basic : https://bit.ly/3y0Jtmg
 ・BizRobo! Lite   : https://bit.ly/3fvy8o3
 ・BizRobo! mini  : https://bit.ly/3RroKyK

■「デジパス」について
「デジパス」はAI-OCRとオペレーターの連携で、紙書類のデータ化を高品質・低価格・短時間で実現するハイブリッドBPOサービスです。
詳細につきましてはサービスページ:https://bit.ly/3TjgBhv をご覧ください。

■「BizRobo! OCR」について
「BizRobo! OCR with AI inside」は、AI-OCR市場で高いシェアを持つAI inside株式会社の「DX Suite」と、365日サポ―トを組み合わせた AI-OCRサービスです。
※「DX Suite」は AI inside株式会社の登録商標です。
詳細につきましては製品ページ:https://bit.ly/3CpWO96 をご覧ください。

【会社概要】
■RPAテクノロジーズ株式会社(https://rpa-technologies.com/

・本社所在地:東京都港区虎ノ門1-23-1 虎ノ門ヒルズ森タワー8F
・設立   :2013年7月
       クライアント企業の新規事業に対する投資及びコンサルティングサービスを手掛ける
       オープンアソシエイツ株式会社(現:RPAホールディングス株式会社、コード番号6572
       東証プライム)より、会社分割により100%子会社として設立
・代表者  :代表取締役 執行役員社長 大角 暢之
・資本金  :3,000万円
・事業内容 :RPA、AIを活用した情報処理サービス業 、コンサルタント業務
       BizRobo!を活用した新規事業開発・推進

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」