通信・インターネット

■オンラインセミナーの詳細・お申し込みはこちら

https://us06web.zoom.us/webinar/register/5016644212391/WN_Dg0u5-yESl6FD5OyznhcCw

■オンラインセミナー開催の背景
近年注目を集めるeスポーツは、エンターテインメントとしての側面だけでなく、マーケティング・PRへの活用や組織活性化などの効果を期待することができます。
このような理由から多くの企業がeスポーツの導入を検討している一方で、下記のような疑問や興味をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

「企業におけるeスポーツの導入事例が知りたい」
「eスポーツ活用に興味はあるが実践方法がわからない」
「実際にeスポーツを導入したらどれくらいの効果があるのか」

今回、当社のビジネスイノベーション室にて様々な新規事業立ち上げ、各事業を推進している室長の蓑和（みのわ）が、eスポーツの企業導入事例や実践方法について、マーケティング・PRへの活用や組織活性化の効果も交えて皆さまの疑問にお答えしていきます。

eスポーツを企業の社内・社外活動を活性化させる一つの手段として、可能性を探ってみませんか？
新しい手段・方法を考える機会としてぜひご参加ください。

■オンラインセミナー概要
開催日程：2022年10月13日（木）14:00〜15:00
開催方法：Web会議サービス「Zoom」を利用したオンラインセミナー方式
参加費：無料
対象：人事・労務のご担当者・経営者の方、事業責任者
主催：株式会社ユニメディア
お申し込み方法：以下フォームよりお申し込みください。
https://us06web.zoom.us/webinar/register/5016644212391/WN_Dg0u5-yESl6FD5OyznhcCw

■登壇者

ビジネスイノベーション室 室長 蓑和 航（みのわ わたる）

PROFILE
株式会社ユニメディア・ビジネスイノベーション室室長。
ブロックチェーンなどの研究開発や新規事業開発を幅広く担当する。
2009年9月 サイバーエージェント入社
2011年4月 同社退職
2012年9月 オーストラリアでTop of Game. TLS創業
2014年10月 TopofGame. TLS 売却
2018年1月 ユニメディア入社後、新規事業全般を統括

■eXeサポートキットについて

企業が持つコミュニケーション・ブランディング・新規市場開拓の課題を解決するためのeスポーツのパッケージプランです。社内部活動の立ち上げ支援から、社内外イベントの新規事業のご相談など、eスポーツを活用してさまざまなサポートをいたします。

製品紹介ページ https://service.exesupportkit.com/

【本リリースに関するお問い合せ】
株式会社ユニメディア 　野内（のうち）
メールアドレス：esports_sales@unimedia.co.jp
※現在、全社員テレワーク中のため、問い合わせはメールにてお願いいたします。

【会社概要】
会社名 株式会社ユニメディア https://unimedia.co.jp
本社 東京都千代田区内幸町2-2-3 日比谷国際ビル6階
設立日 2001年4月20日
資本金 5,000万円
売上高 22億2391万9千円（2021年10月期）
事業内容 デジタルイノベーション事業

～ユニメディアとは～
スピード感のある事業⾰新を創出するため、当社のDNAである成果報酬型にこだわり、企業のリスクを限りなくゼロにしてデジタルイノベーションをおこなう「成果報酬型オープンイノベーションカンパニー」です。社会のオープンイノベーションにしっかり対応することで、お客様の「事業の成功」にコミットしてまいります。

＜弊社の主なサービス＞
・eスポーツコミュニティ支援アプリ (株式会社NTTe-Sportsとプロジェクト推進)
「eXeLAB https://info.exelab.jp/」
・DX事業促進支援サービス「cellF https://lp.cellf.jp/」
・ブロックチェーンプラットフォーム 「Bdisp-engine https://bdisp.tech/」
・ふるさと納税サイト 「ふるさとプレミアム https://26p.jp/」
・AI OCR 「LAQOOT https://laqoot.com/」
・AIアノテーションサービス「ANNOTEQ https://annoteq.com/」

• メンバーシッププログラム「PAIoneer（パイオニア）」について

特設ページ：https://www.paloaltoinsight.com/paioneer_outline/
「PAIoneer（パイオニア）」とは、Palo Alto Insightの頭文字をとったPAIと、先駆者という意味のPioneerを掛け合わせた造語です。メンバーの皆様が、ご自身の領域で培った専門性と、当社が発信するAIや、DXの知見を掛け合わせることで、各業界を先導するパイオニアとしての活躍が期待できるようなメンバーシップ制度を作り上げていくことを目指し、命名しました。会員種別は、完全無料の「PAIoneer」と、オンラインミートアップや、海外論文翻訳記事が読めるなど特典が豊富な有料プラン「PAIoneer PRO」（月額1,000円）の2種類をご用意しています。

• Webサイトリニューアルに伴う会員特典について

１、人気のブログ記事や、メディアでの寄稿記事が読み放題
２、これまでに開催したウェビナー動画や、著名な識者との対談動画が視聴し放題
３、アメリカの最新テック事情が満載のニュースレターを毎週お届け
４、最新のAI技術論文の翻訳記事が読み放題
５、パロアルトインサイトメンバーとのオンラインミートアップを開催

• 11月8日(火)11:00〜 有料会員「PAIoneer PRO」限定オンラインミートアップの詳細

第一回のオンラインミートアップは「ビジネス相談（AI、DXなどビジネス全般）」をテーマに、石角友愛やパロアルトインサイトのメンバーが参加し、皆様のお悩みに対して回答いたします。

AI導入や、DX推進、プロジェクトの課題など、みなさまが抱えている質問、疑問を投げかけるチャンスですので、ぜひこの機会にご参加ください。

▼オンラインミートアップの詳細
　　日　時：11月8日 (火) 午前11:00～11:30
　　形　式：Zoomを利用したオンライン開催
　　参加者：パロアルトインサイトCEO 石角友愛
　　
▼参加登録ページ
https://www.paloaltoinsight.com/online-meetup/

• 会員種別ごとの特典の違い

• パロアルトインサイトについて

AIの活用提案から、ビジネスモデルの構築、AI開発と導入まで一貫した支援を日本企業へ提供する、CEO石角友愛が2017年に創業したシリコンバレー発のAIテクノロジーカンパニー。

設立：2017年
CEO：石角友愛
所 在 ：米国カリフォルニア州 （シリコンバレー）
メンバー数：18名（2022年9月現在）
会社HP    ：https://www.paloaltoinsight.com/

Oasysアーキテクチャは、パブリックチェーンのLayer1と”Verse(バース)”と呼ばれる複数のLayer2の二層構造で構成されており、個々のゲームはVerse上で展開されます。戦略的パートナーシップの一環として、tofuNFTは、今後構築されるものも含めOasys上のすべてのVerseに対応予定となっております。

各Verseはそれぞれの独立したエコシステムを持っているため、すべてのVerseが一つのNFTマーケットプレイスに対応することで、Oasys上のゲームユーザーはよりシームレスにNFTを取引することが可能となります。
また、ブロックチェーンゲームプロジェクトを中心に世界最大の対応チェーン数を誇るtofuNFTに対応することで、Oasysから、拡大を続けるtofuNFTのエコシステムへのアクセスが容易になり、ブロックチェーンゲームのエコシステムの更なる拡張が期待されます。

Oasysは直近、年内に予定しているメインネットローンチに向け、MetaMaskを開発するConsenSysとのパートナーシップや、スクウェア・エニックスの初期バリデータとしての参加など、ゲームおよびWeb3領域の有力企業とのパートナーシップ締結を強化しています。2022年7月には、Republic Capitalが主導するラウンドにて約25億円の調達も完了いたしました。このラウンドにはJump Crypto、Crypto.com、Huobi、Kucoin、Gate.io、bitbank、Mirana Venturesといった有力企業も参加しています。
業界の重要なプレーヤーの皆さまとともに、OasysはブロックチェーンゲームのUX向上とマスアダプションに引き続き注力してまいります。

■tofuNFT Co-founder　沼崎 悠 氏
多くの強力なパートナーと連携し、最近ではゲームプロジェクト数も増やしているOasysと協業できることはとても魅力的です。NFTマーケットプレイスはブロックチェーンゲームの一つの重要な機能であり、Oasysの大手ゲーム会社との強固な関係性を活用し、ブロックチェーンゲームの普及を促進するソリューションをともに提供していくことを楽しみにしています。

■Oasys Director　森山 大器
Oasysはグローバルのブロックチェーンゲーミングエコシステムを作っていきます。NFTマーケットプレイスとして、世界的に確かな実績とブロックチェーンゲームの深い専門知識、また広範なネットワークを持つtofuNFTとタッグを組み、ともに日本発プロジェクトとして世界でのマスアダプションを目指していくことを楽しみにしております。

• tofuNFTについて

tofuNFTは、30以上のEVM互換チェーンに対応する世界最大のマルチチェーンNFTマーケットプレイス。取引量の殆どはブロックチェーンゲーム、GameFiで構成されている。
2021年10月にBSCでスタートし、12月から同チェーン上で最大規模NFTマーケットプレイスに。また、Arbitrum、Metis、Boba、Aurora、Moonbeam、Astarでもすでに最大のNFTマーケットプレイスとなっており、Avalanche、Polygon、Fantom、Cronos、Optimism、その他のチェーンではトップ3以内の取引量を持つ。2022年9月に世界で最も出来高を持つNFTマーケットプレイスであるX2Y2との提携。https://tofunft.com/

• Oasysについて

Oasysは「Blockchain for Games」をコンセプトとするゲームに特化したブロックチェーンプロジェクトです。初期バリデータ（チェーン運用主体）はバンダイナムコ研究所などの大手ゲーム会社やWeb3企業など計21社で構成されており、合意形成アルゴリズムは環境面にも配慮したPoS（Proof of Stake）方式を採用しています。
独自のOasysアーキテクチャでブロックチェーンゲームのユーザーに対して取引手数料の無料化と取引処理の高速化を実現することで、快適なゲームプレイ環境を提供します。
Website:　https://www.oasys.games/
Twitter:　https://twitter.com/oasys_games
Discord:　http://discord.gg/oasysgames

■BizRobo! Family Awards 2022実施の背景
　現在、生産労働人口の不足による働き方改革が求められる中で、ホワイトカラー業務の効率化・自動化を行うRPAが解決策として期待・注目されており、全国での導入が進んでいます。「BizRobo!」サービスを利用する企業が全国で急増する一方で、「BizRobo!」を提供するBizRobo!パートナーの企業も同様に全国に拡大し、ユーザー様の支援を行っています。

　「BizRobo! Family Awards 2022」は、BizRobo! Familyとして「BizRobo!」ビジネスの拡大、企業のDX（デジタルトランスフォメーション）や働き方改革を推進し、「BizRobo!」製品・ソリューションの展開及び、RPA活用によるビジネスの活性化や先進的な取り組みについて年間を通して大きく寄与・貢献した企業に贈られる賞となります。
　「パートナー・オブ・ザ・イヤー」、「優秀賞」、「LX※賞（地域・業界）」「特別賞」の5つの部門を設けており、受賞された企業は以下の12企業・事業拠点になります。

※LX ＝Local Transformationは、RPAテクノロジーズが全社方針として掲げている造語です。あらゆる業種・地域での業務効率化・業務自動化に寄与し、DX推進や労働人口減少等の社会課題解決のため、人とデジタルレイバーの協働による働き方改革を推進しています。

■BizRobo!パートナー企業表彰一覧
　◆パートナー・オブ・ザ・イヤー
　ソフトバンク株式会社（https://www.synchroid.jp/rpa_portal/）

　◆優秀賞 
　株式会社日立システムズ（https://www.hitachi-systems.com/index.html）

　◆LX賞（地域）
　株式会社ブリッジにいがた（https://www.bridge-niigata.co.jp/）
　株式会社システムラボ（https://systemlab.in/）
　伊予鉄総合企画株式会社（https://www.iyoplan.jp/dx/）
　富士フイルムビジネスイノベーションジャパン株式会社 福岡支社（https://www.fujifilm.com/fb/solution/menu/workstyle）

　◆LX賞（業界）
　スカイライトコンサルティング株式会社（https://www.skylight.co.jp/）
　株式会社大崎コンピュータエンヂニアリング（https://www.oce.co.jp/service/solution/solution-service/01-26ocevistas/）
　株式会社ガバメイツ（https://govmates.jp/）
　株式会社ヴィンクス（https://www.vinx.co.jp/rpa/）

　◆特別賞 
　株式会社モロオ（https://www.moroo.co.jp/）×株式会社恵和ビジネス（https://www.keiwa-biz.co.jp/）

　各賞の受賞理由などの詳細：https://rpa-technologies.com/bizrobo-family-awards/

■「BizRobo!」について

　「BizRobo!」は、ホワイトカラーの生産性を革新する、ソフトウェアロボットの導入・運用を支援するデジタルレイバープラットフォームです。「ロボット」と「IT」によって、ホワイトカラーをルーティンワークから解放し、企業を始め社会全体の生産性向上を図り、未来の働き方を変えていきます。
詳細につきましては製品ページ：https://bit.ly/3y6Tdvs をご覧ください。
― 主要製品ラインナップ―
・BizRobo! Basic　：　https://bit.ly/3y0Jtmg
・BizRobo! Lite　  ：　https://bit.ly/3fvy8o3
・BizRobo! mini　 ：　https://bit.ly/3RroKyK

【会社概要】
■RPAテクノロジーズ株式会社（https://rpa-technologies.com）
・本社所在地：東京都港区虎ノ門1-23-1 虎ノ門ヒルズ森タワー8F
・設立　　　：2013年7月
　　　　　　　クライアント企業の新規事業に対する投資及びコンサルティングサービスを手掛ける
　　　　　　　オープンアソシエイツ株式会社（現:RPAホールディングス株式会社、コード番号6572
　　　　　　　東証プライム）より、会社分割により100%子会社として設立
・代表者　　：代表取締役 執行役員社長 大角 暢之
・資本金　　：3,000万円
・事業内容　：RPA、AIを活用した情報処理サービス業 、コンサルタント業務
　　　　　　　BizRobo!を活用した新規事業開発・推進

Canon Security Days 2022

Canon Security Days 2022：https://csd2022.eventos.tokyo/web/portal/631/event/5870

「Canon Security Days 2022（以下、本イベント）」では、「つながるサイバー／フィジカル空間―絶え間なく生まれる新たなセキュリティリスクにどう備えるか」をテーマに、有識者による講演をはじめ、デモンストレーションやオンライン展示など、サイバー／フィジカル空間におけるさまざまな課題に対するソリューションを紹介します。
現在、世界中のあらゆる分野で急速にサイバー空間と実世界（フィジカル空間）の融合が進んでいます。これにより今までにない新たな価値を生み出し、経済の発展と社会的課題の解決を目指しています。しかし多くのメリットがある一方で、両者がつながることによりサイバー空間で受けた攻撃がフィジカル空間に影響を及ぼすといったリスク※もあります。そのため常に最新のセキュリティ対策を行い、攻撃を未然に防いだり被害による影響を最小限に抑えたりすることがより一層重要となります。
本イベントのスペシャル講演では、こうしたサイバーとフィジカルがつながる時代におけるセキュリティの動向や求められる対策について、警察庁長官官房審議官（サイバー警察局担当）の原田義久氏や、サイバーセキュリティ、IT・ICTを主な取り扱い分野とし活躍している弁護士の蔦大輔氏による基調講演を行います。またキヤノンMJより、サイバーセキュリティとフィジカルセキュリティの双方の視点から、今後の目指す姿をお伝えします。
そしてイベント会場では、「エンドポイントソリューション」、「フィジカルセキュリティソリューション」、「中堅・大手向けソリューション」、「中小向けソリューション」をテーマとした4つのコーナーを設け、それぞれのテーマに沿ったLIVEセミナー、オンデマンドセミナー、オンライン展示などを配信します。

※ 2022年3月、国内大手自動車メーカーの取引先におけるランサムウェア感染が発端となり、このメーカーのグループ会社を含めた14工場28ラインが稼働停止。詳細は、キヤノンMJ サイバーセキュリティ情報局「サプライチェーン攻撃はなぜ起こる？中小・零細企業が講じるべき対策とは？」に掲載。https://eset-info.canon-its.jp/malware_info/special/detail/220714.html

〈Canon Security Days 2022の主な内容〉

• ​スペシャル講演

​ ■警察庁長官官房審議官　原田義久氏／弁護士　蔦大輔氏
サイバーとフィジカルがつながる時代におけるセキュリティの動向や求められる対策について、基調講演を行います。
■キヤノンMJ セキュリティソリューション商品企画部  輿水直貴／ソリューションデベロップメントセンター  峯森惇平
キヤノンMJグループのリソースや長年のノウハウを結集して提供する、ワンストップのセキュリティソリューションについて紹介します。
また、映像ソリューションを駆使したフィジカルセキュリティ対策と、サイバーセキュリティ対策の両面から、キヤノンMJが目指す姿をお伝えします。
■日本ネットワークセキュリティ協会 情報セキュリティ教育事業者連絡会代表　持田啓司氏
デジタル化の推進やテレワークなどによる新しい働き方の導入が浸透する中、中小規模の企業が取り組むべきサイバーセキュリティ対策を解説します。
 

• ソリューションコーナー

4つのソリューションコーナーでお客さまの目的や課題に応じた情報を、ソリューションの解説やデモなどを行う「LIVEセミナー」、開催期間中いつでも視聴可能な「オンデマンドセミナー」やオンライン展示など、多彩なコンテンツで紹介します。
１．「エンドポイントソリューション」コーナー
万が一企業のシステム内に侵入したサイバー脅威に備え、予防から検知や封じ込めなどの迅速な事後対応を実現し、一般的なEDR※1導入の課題となる運用面に対する解決策として、運用・支援サービスまでをワンストップで提供するESETのXDR※2ソリューション「ESET PROTECT MDR」や、エンドポイントを包括的に守りクラウドでの統合管理が可能な「ESET PROTECTソリューション」を紹介します。
２．「フィジカルセキュリティソリューション」コーナー
キヤノングループ初のVSaaS（クラウドによる映像監視サービス）である「VisualStage Pro powered by Arcules」や、キヤノンMJと資本業務提携するアジラ社のAI警備システムを紹介します。
３．「中堅・大手向けソリューション」コーナー
PPAP（メール添付ファイルのzip暗号化）の代替案としてより安全性が高いメール環境を実現する「GUARDIANWALL」製品や、重要データを高度に守る暗号化ソリューション「CipherTrust Data Security Platform」などを紹介します。
４．「中小向けソリューション」コーナー
サプライチェーンを構成する中小企業においても、業種や事業規模を問わずサイバー攻撃や不審なアクセスなどの脅威に晒されています。サイバー攻撃の高度化・巧妙化が進む中で、中小企業が取り組むべき最適な対策を紹介します。

※1 Endpoint Detection and Responseの略称。エンドポイントにおける検知と対応を行うソリューション。
※2 Extended Detection and Responseの略称。異なるセキュリティ製品・セキュリティ階層で収集した、異なる種類のイベントデータを統合して、エンドポイントでの調査、対応、ハンティングを適切に行うソリューション。
 

• ESET社よる世界の脅威動向やESET社の取り組みの紹介

スロバキアに本社を構えるESET社によるスペシャル講演を行います。ESET社が強みとしているリサーチ部門による独自の調査で確認した世界情勢とサイバー脅威の実態や、ESET社の商品戦略の展望を解説します。ソリューションコーナーにおいては、ESET社の最新のソリューションや独自技術を紹介します。

＊ ESETは、ESET, spol. s r.o.の登録商標です。
＊ キヤノンMJは、エンドポイントセキュリティソリューションESETの国内総販売代理店を務めています。

〈Canon Security Days 2022 開催概要〉
開催日程：2022年11月7日（月）～18日（金）
主催：キヤノンマーケティングジャパン株式会社
協賛：イーセットジャパン株式会社
参加費：無料／事前申込み制
対象※ ：企業・官公庁の情報システム部門・セキュリティ管理者、セキュリティ製品取り扱い企業・システムインテグレーターの方
特設サイト  ：https://csd2022.eventos.tokyo/web/portal/631/event/5870

＊ 競合他社さま、個人の方のご参加はお断りさせていただきます。
＊ 講演者、講演・展示内容などは予告なく変更となる場合がございます。
＊ 配信内容やスケジュールなどの詳細は、特設サイトをご覧ください。
＊ 開催期間中もお申込みを受け付けております。

• セミナーの概要

GIGAスクール構想により1人1台端末が学校現場に導入され、Google Workspace for Education をはじめとした Google のサービスを効果的に活用すべく、先生をはじめ、認定教育者資格取得を目指す方が急増しました。
ストリートスマートは、資格取得を目指す方を応援するため、オンラインにて資格取得支援セミナーを実施しています。
授業でICTを効果的に活用したい先生はもちろん、ICT支援や先生のサポートを行う企業の方や教職員を目指す学生にも人気のセミナーです。
通常は土曜日のみ開催としておりますが、ご好評につき11月は平日金曜日の追加開催を予定しております。今まで土曜日開催でご参加が難しかった方は、ぜひこの機会にお申し込みください。

オンラインセミナーのお申し込みはこちらからお願いします
　▶https://forms.gle/PYRigKdhbJEqzQCdA
　※お申し込み期限は各回、開催5日前の17時、先着順となります。
　※団体で受講をご希望の方は、開催方法や開催日時を個別に対応いたしますので、別途ご相談ください。

【問い合わせ先】
株式会社ストリートスマート　Education事業部
メールアドレス：info-edu@street-smart.co.jp
お問い合わせフォーム：https://master-education.jp/contact/
 

• Google for Education 認定教育者資格とは？

Google が発行する教員向けの認定資格です。Google for Education の各種サービスの基礎知識や、授業における具体的な活用方法についての理解度を証明することができます。
試験はオンラインで実施され、合格すると、Google からの証明書および認定バッチが付与され、公的な場（名刺やメールの署名欄 等）で使用することができます。
認定資格には、「認定教育者資格レベル1」「認定教育者資格レベル２」「認定トレーナー」の3種類があります。
ストリートスマートでは、「認定教育者資格レベル1」「認定教育者資格レベル2」の資格取得支援セミナーを実施しています。

• 資格取得者が授業でのICT活用や、デジタルを使った校務の改善推進のカギとなる！

1人1台端末の導入後、ツールが効果的に活用されるためには、現場の先生がツールの特徴を理解し、具体的に授業で活用できる力量を備えていることが大変重要です。
Google for Education 認定教育者資格を取得した先生が中心となり、ICT授業の推進や校務におけるデジタル活用を進めることが、教育改革を乗り切るカギのひとつとなります。
 

• こんな方におすすめ

・Google for Education を活用した授業を行われる、もしくはその予定のある先生
・公立・私立学校におけるICT推進責任者
・教育委員会におけるICT導入責任者、情報推進責任者
・Google for Education に興味のある一般の方、ベンダーの方、大学生の皆様
 

• Google 認定トレーナーによるオンラインセミナー開催日程

取得したい認定教育者資格レベルごとに、セミナー開催日よりご都合の良い日程を1日お選びください。開催はすべて Google Meet™ を用いたオンラインで実施いたします。参加方法は、メールで届く参加URLをクリックするだけです。オンラインで開催するため、ご自宅や職場などどこからでもご参加可能です。

また、受験票（バウチャー）のみのご購入も受け付けております。
※受験票（バウチャー）は、Google の専用ページおよび Google 認定パートナー企業からのみ購入可能です。

認定資格者レベル1
開催日：
　11月5日(土)／11月11日(金)／11月19日(土)／12月3日(土)／12月17日(土)
　※開催時間はいずれも13:30-18:00
　※お申し込みは開催日の5日前の17時までにお願いします

参加費用：
　教員の方　11,000円（税込）
　企業やフリーランス、個人の方　22,000円（税込）
　※いずれも受験票（バウチャー）代込

定員：
　各回20名

認定資格者レベル2
開催日：
　11月19日(土)／12月17日(土)
　※開催時間はいずれも13:30-18:00
　※お申し込みは開催日の5日前の17時までにお願いします

参加費用：
　教員の方　13,200円（税込）
　企業やフリーランス、個人の方　24,200円（税込）
　※いずれも受験票（バウチャー）代込

定員：
　各回20名
 

• 資格取得支援オンラインセミナー受講者の声

セミナーに参加された方からご好評のお声をいただいております。

・小学校教員：セミナー前に事前学習動画があったので、わかりやすかった
・指導主事：講師の方が、実際の画面で実技操作を行いながらレクチャーしてくれるので、試験では焦ることなく実施し、見事合格できた！
・中学校教員：Teacher Center で自習したが、不安がありセミナーを申し込んだ。概念と学校現場での具体的な利用シーンがわかった

オンラインセミナーのお申し込みはこちらからお願いします
　▶https://forms.gle/PYRigKdhbJEqzQCdA
　※お申し込み期限は各回、開催5日前の17時、先着順となります。

＜本リリースに関するお問い合わせ先＞
株式会社ストリートスマート　Education事業部
メールアドレス：info-edu@street-smart.co.jp
お問い合わせフォーム：https://master-education.jp/contact/

【株式会社ストリートスマートについて】
2014年に Google トレーニングパートナーとして認定されました。お客様への支援実績と技術力を認定する Google Cloud Partner Advantage プログラムでは、2020年に Transformation 分野（Education）の、2021年には Work Transformation 分野のスペシャライゼーション認定を取得。近年では、Google Workspace 活用を組織全体で促進する動画型eラーニング「Master Program」（※1）、ICT授業を進める先生のためのプラットフォーム「master study」（※2）の新たなサービスをスタート。より多くのみなさまに寄り添い、組織のDXやICT教育推進をサポートしてまいります。
各種お申し込み、ご相談はお気軽にお問い合わせください。
（※1）Master Programの詳細：https://www.master-apps.jp/master-program/
（※2）master studyの詳細：https://master-education.jp/master_study_trial_entry/

【会社概要】
代表者 ：代表取締役　松林 大輔
所在地 ：
【大阪オフィス】大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル 3階
【東京オフィス】東京都港区六本木7-4-4 六本木アートシェル 4階
【長野オフィス】長野県茅野市ちの 3502-1 ベルビア 2F ワークラボ八ヶ岳
設立 ：2009年
資本金 ：6,000万円（資本準備金を含む）
従業員数 ：50名（2022年9月時点）
当社HP ：https://www.street-smart.co.jp/
Master Education：https://master-education.jp/

※Google for Education および Google Meet は、Google LLC の商標です。
 

【インターンシップ特設サイト】https://onl.bz/PVmmtpG　

　なお、このプレスリリースは、「採用の作り手たち」プロジェクトに賛同し、「採用の作り手」である採用担当者自らの声を発信しております。

１．ドコモのインターンシップについて

　ドコモは、昨年『学生が本当に行ってよかったINTERNSHIP 2022』＊の「総合評価が高かった部門」で第１位に選ばれました。2022年度は新卒採用スローガン「ドコモで踏み切れ。ここは、革新の出発点。」の下、昨年のインターンシップをさらにパワーアップさせ、「挑戦心」と「行動力」を兼ね備えた学生の挑戦をお待ちしています。
　秋のビジネスグロースインターンシップの特長として、まず1点目は、通信以外の事業フィールドにおいて“ホンキ・ホンモノ”のビジネス体感ができるという点です。厳選した4つのフィールドはいずれもドコモの注力領域であり、その領域で実際に活躍している社員と共にビジネス成長の追体験ができるインターンシップ内容になっています。また、各領域への興味・関心が強い学生が集まるので、よりハイレベルな議論、およびアウトプットになることが期待できます。

　２点目の特長は、実施期間が2週間と比較的長い点です。短期集中型のインターンシップとは異なり、戦略立案や社風体感に2週間の猶予があります。Day1のワークテーマ発表からの2週間の使い方は各チームに委ねられるため、それぞれ充分な時間をかけて戦略的にブラッシュアップしていくことで質の高い成果を出すことができます。

＊「就活会議」による発表（2021年6月～9月に開催されたインターンシップ）

２．秋インターンシップにかける採用担当者の想い

​総務人事部 採用育成 藤原 礼（ふじわら ゆき）
　インターンシップやイベントを企画する際には「いかに学生の皆さまとって役に立つか」という“学生ファースト”の視点で考え抜くことを意識しています。自分自身の学生時代を振り返りながら考えると、やはりせっかく貴重な学生の皆さまのお時間をいただくのであれば、企業側もそれに見合うだけの有意義な時間を提供し、「ドコモのインターンシップに参加してよかった」「自己成長につながった」と満足していただきたいと思っているためです。そして、そのうえでドコモの理念や社風に共感していただけたらより嬉しいです。
　
　インターンシップに関しては、毎回、実際に参加した学生の皆さまの声を聞きながら試行錯誤と改善を繰り返し、その結果として昨年、ありがたいことに『学生が本当に行ってよかったINTERNSHIP　2022』の「総合評価が高かった部門」で第１位に選ばれました。中でも以下のような点をご評価いただいています。
　　・学生の自己成長を促す社員のフォローやフィードバックの手厚さ
　　・“ホンキ・ホンモノ”のビジネス体感
　　・参加する学生の皆さまのレベルの高さ

　今回の秋インターンシップでもさらにコンテンツを充実させて皆さまの自己成長のきっかけとなる場をご用意しています。本インターンシップのコンテンツは、いわゆる人事部が考えたものではなく、各ビジネス部門にて検討をしたため、まさに今ドコモや世の中が抱える課題に対して“ホンキ・ホンモノ”のビジネスを体感していただくことが可能です。そしてそのビジネス立案の中では、学生の皆さまに年齢の近い若手社員から課長や部長級の社員まで幅広い年次やバックグラウンドを持つ社員と対話やディスカッションをする機会を設け、それらを通してホンキのフォローやフィードバックをさせていただく予定なので、ご参加いただいた学生の皆さまの就職活動や今後の社会人人生を見据えても実りある時間となるインターンシップをめざしています。

　また、このような“学生ファースト”の考え方は、本インターンシップや私個人の意見に限ったことではありません。そもそもドコモのDNAとしてお客さま、パートナー、社員同士などで「常に相手目線で親身に向き合うことを大切にしている社風がある」と実感しています。2週間という期間の中でぜひ学生の皆さまにもドコモの社風に触れていただき、そしてドコモの理念や社風に魅力や共感を得ていただけたら嬉しいです。

　最後に、ドコモでは、「あなたと世界を変えていく。」をブランドスローガンとして、日々、未来の新しいあたりまえを創りだす挑戦をしています。本インターンシップを通じて、学生の皆さまが自身の夢に向かって踏み切るきっかけを創りたいと思っています。学生の皆さまの挑戦、お待ちしています。
 

３．「ビジネスグロースインターンシップ」開催概要

イベント名称：「ビジネスグロースインターンシップ」
事業フィールド：データマーケティング　　　　
　　　　　　　　金融・決済サービス　　　
　　　　　　　　Smart City
　　　　　　　　映像系サービス
開催期間　　　：「データマーケティング」 「金融・決済サービス」
　　　　　　　 　Day1：11月12日（土）　Day2：11月26日（土）
　
　　　　　　　　「Smart City」 「映像系サービス」
　　　　　　 　　Day1：11月13日（日）　Day2：11月27日（日）

　　　　　　　 　Day1で、ワークテーマを発表。Day2で、プレゼンテーションを実施いただきます。
                         　 Day1とDay2の間の期間については、グループメンバーで日程を調整しワークを進めていただきます。
コンテンツ　　：①レクチャー：
　　　　　　　　 ・各事業部リーダー社員による事業／業界解説
　                    　  ・マーケティングフレームワーク

                       　 ②グループワーク：
　                    　   ・ビジネスグロースワーク（企画開発）
　                    　  ・ビジネス提案プレゼンテーション（企画発表）
　                 　 　　（社員からのフィードバック有）
 　　　　　　　　　※グループワークには、メンター社員がつきサポートします。
応募締切　　　：2022年10月12日（水）午後1時迄
応募方法　　　：インターンシップサイトより応募をお願いします
開催場所　　　：オンライン開催
インターンシップサイト　：https://onl.bz/PVmmtpG　

４．株式会社NTTドコモについて

社名　　　：株式会社NTTドコモ

　　　　　　NTT DOCOMO, INC.
本社所在地：〒100-6150 東京都千代田区永田町2丁目11番1号 山王パークタワー
代表取締役：井伊 基之
事業内容　：通信事業、スマートライフ事業、その他の事業
営業開始日：1992年7月1日
HP　　　  ：https://www.docomo.ne.jp/

今回の提携により、日本のお客様は、今年3月にグローバルでリリースされた第3世代AMD EPYC™プロセッサーを搭載したアリババクラウドの最新インスタンスを購入できるようになります。アリババクラウドの高いレジリエンスを備えたコンピューティング能力とAMDの高性能プロセッサーを活用したこのインスタンスは、実証実験において、計算効率の向上やメモリレイテンシの短縮などの指標で、顕著な性能を示しています。アリババクラウドの調査によると、最新のインスタンスは、第2世代AMD EPYC™プロセッサーを搭載した同社の前世代のインスタンスと比較した場合、最大20％の性能向上を記録しています。新たなZen 3コアアーキテクチャは、前世代に比べて浮動小数点演算能力の向上、メモリレイテンシの短縮、整数演算のスループットの向上を実現しています。

日本AMD株式会社のコマーシャル・セールス・ディレクターであるマイケル・ライ（Michael Lay）氏は次のように述べています。
「アリババクラウドおよびスカイアーチネットワークスと協力し、日本のお客様に高性能なコンピューティング機能を提供できることを嬉しく思います。当社の最新のプロセッサーを搭載したこの堅牢なインスタンスは、当社の最先端の処理能力を体現するものです。このような革新的な技術を通じて、当社のカスタマイズされた製品がお客様の成長の可能性を引き出し、グローバル市場での競争力の維持に貢献できることを期待しています。」

株式会社スカイアーチネットワークスの代表取締役社長である江戸達博氏は、次のように述べています。
「当社は、アリババクラウドや日本AMDのような定評のある信頼できるブランドと提携し、イノベーションとオーダーメイドのサービスを通じて、お客様にトップクラスの製品をお届けできることを嬉しく思います。このようなサービスが、小売、金融、製造、ゲームなど、さまざまな分野のお客様にとって有益なものになることを願っています。」

アリババクラウドジャパンのカントリー・マネージャーであるユニーク・ソン(Unique Song)は、次のように述べています。
「当社は、日本のお客様のニーズに沿った最先端の製品とソリューションを常に提供できるよう尽力しております。特にインターネットやゲーム関連のお客様向けに、これまでにない処理能力を持つ最新インスタンスをはじめとした世界トップクラスのクラウドサービスを提供し、デジタル時代におけるお客様のさらなるビジネス成長の機会開拓に貢献できればと考えています。」

アリババクラウドは、日本でデータセンターを２拠点開設しており、パートナー企業様とともに日本市場向けに多岐にわたる最先端の製品やソリューション、そしてサービスを提供しています。近年では、特に機械学習タスク向けのGPUインスタンスやAIアクセラレーションエンジンから、Eコマースや自動車業界向けのビジュアルAIソリューションまで、業界をリードするAI関連サービスパッケージの導入に注力しています。

【AMDについて】
AMDは、ハイパフォーマンス・コンピューティング、グラフィックスと視覚化技術において50年以上にわたり革新をもたらしてきました。世界中の何十億人もの消費者、フォーチュン500企業、最先端の科学研究機関が、日常の生活、仕事、遊びを向上させるために、AMDのテクノロジーに頼っています。AMD社員は、可能性の限界を押し上げる高性能で適応性の高い製品開発に注力しています。日本AMD株式会社は、AMDの日本法人です。AMDのさらなる詳細については、AMDのウェブサイト、Facebookまたはツイッターをご覧ください。

【株式会社スカイアーチネットワークスについて】
株式会社スカイアーチネットワークスは、独立系マネージドサービスプロバイダーです。グローバルの幅広いクラウドソリューションに対応し、「ウェブサービスに最適なクラウドインテグレーター」を標榜。クラウド環境における、インフラ設計、運用、障害対応、セキュリティー対策、バックアップ対策など、クラウド管理全般を提供しております。主な顧客は、メディアエンタメ系、キャリア系、大手SIや、スタートアップなど幅広いお客様とお取引をさせていただいております。最近では、AWSのPaaSを用いた設計や、注目を浴びているIoT、サーバーレス、Alexaスキル開発等のインテグレーションにも実績があります。
※2022年3月現在クラウド導入実績 568件、運用実績1万OS以上

【アリババクラウドについて】
2009年に設立されたアリババクラウドは ( www.alibabacloud.com )、アリババグループのデジタルテクノロジーとインテリジェンスの中枢です。アリババクラウドは、エラスティックコンピューティング、データベース、ストレージ、ネットワーク仮想化サービス、大規模コンピューティング、セキュリティ、管理およびアプリケーションサービス、ビッグデータ分析、機械学習プラットフォーム、IoTサービスなど、あらゆるクラウドサービスを世界中のお客様に提供しています。IDCの調査でアリババクラウドは2018年以降、Infrastructure as a Service（IaaS）分野で世界3位のサービスプロバイダーに認定されています。また、ガートナーには、アリババクラウドは2018年以降、売上高で世界３位、アジア太平洋地域で１位のIaaSプロバイダーとして認定されています。

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「LoRa無線機」は、ハカルプラス株式会社が製造・販売を行っている無線通信ユニットです。