通信・インターネット

ティアック/デジタルミキサー『TASCAM Sonicview 24』および『TASCAM Sonicview 16』の最新ファームウェア V1.5をリリース

放送に必要な各種機能を追加・スナップショットリコールを高速化

ティアック株式会社 (本社:東京都多摩市、代表取締役社長:英 裕治) は、業務用音響機器ブランドTASCAM (タスカム) のデジタルミキサー『TASCAM Sonicview 24』および『TASCAM Sonciew 16』の最新ファームウェアバージョン1.5をリリースいたしました。今回のバージョンアップでは、新機能の追加および不具合修正が行われております。

品名

メーカー希望小売価格

公開予定日

TASCAM Sonicview ファームウェアV1.5

無償

2023年10月18日

品名

型名

メーカー希望小売価格

発売日

デジタルミキサー

 24chマイクプリアンプ/XLR入力搭載

TASCAM Soicview 24

935,000円(税込)

発売中

デジタルミキサー

 16chマイクプリアンプ/XLR入力搭載

TASCAM Soicview 16

825,000円(税込)

発売中

クラスを超えた音質と革新的な操作性を備えたデジタルミキサー

『TASCAM Sonicview 24』および『TASCAM Sonicview 16』は、96kHz動作、マルチカラータッチスクリーン搭載のデジタルミキサーです。50年を超えるTASCAMのノウハウと技術を用いて新規開発された高性能Class 1 HDIAマイクプリアンプ、54bit float FPGAミキシングエンジンによる超低レイテンシーの達成など、クラスを超えた音質とスペックを実現。複数のカラータッチスクリーンによる直観的な操作性に加え、自由にアサインできる7レイヤーのカスタムフェーダーやDante I/O、USB I/O、GPIOなどの多彩なI/Oを標準装備、さらにデジタル入出力などの豊富なI/OオプションカードやDanteステージボックスなどによる拡張性と柔軟性を兼ね備えたデジタルミキサーです。最新ファームウェアV1.5では、放送用途に必要な各種機能を追加しました。

2系統のモニターバス

モニターバスが2系統になり放送用途でより使いやすいモニターシステムとなります。ブースへの送り返しバスとしてだけでなく、ラージ/スモール的な使用も可能になりました。また、トークバック入力ソースを選択可能としたり、PFL出力を任意の出力ポートにアサインできるようになる、従来のスタジオシステムとの親和性を高めています。

USER Keyに割り当て可能な機能を拡充

モニター、トークバック関連の追加機能だけでなく、例えばOSCのオン/オフ等、18個のUSER Keyに割り当てられる機能を大幅に拡充。今まで以上に業務用音声卓としての利便性を向上させています。

マイク・ロケーション設定

ラジオスタジオや録音スタジオ向けに、マイクON時に同じ場所にあるモニタースピーカーをミュートするマイク・ロケーション機能を追加しました。ワンマンDJ運用やアナブースを持つスタジオにおいて、モニターインターフェイス等を必要とせず、システムを構築することが可能になりました。

スナップショットの読み込みが高速化

スナップショットのリコールが高速化され、事前にセットアップしたスナップショットデータへの移行時間が短縮されました。

その他のアップデート

・標準装備されているDante ポートとスロットに装着したDante カードのクロック同期精度にHigh/Normalの設定を追加。

・SOLO/MUTEのON/OFF、フェーダー操作などの際のフェードイン/アウトの速さを調整できる機能を追加。

 ・リモートコントロール、オフラインエディットアプリ『TASCAM Sonicview Control』の機能を向上。

  • 【ファームウェアV1.5の主な機能】

・モニターバスを2系統に拡張

・PFL信号のみを外部出力する等OUTPUT ROUTER機能を強化

・USER Keyに割り当て可能な機能を追加

・スナップショットの読み込みが高速化

・標準装備DanteポートとオプションDanteカードのクロック同期精度の調整機能

・SOLO/MUTEのON/OFF、フェーダー操作などの際のフェードイン/アウトの速さを調節可能

・リモートコントロールアプリの機能を向上

  • 【ファームウェア ダウンロードURL】

https://tascam.jp/jp/product/sonicview_24/support

  • 【仕様】

詳細仕様はウェブサイトをご確認ください。

 

  • 【製品サイト】

『TASCAM Sonicview 24』      https://tascam.jp/jp/product/sonicview_24/

『TASCAM Sonicview 16』      https://tascam.jp/jp/product/sonicview_16/

  • 【販売チャンネル】

全国の設備機器代理店ならびにティアックストア

TASCAMは、確かな音質と高い耐久性で長年に渡り支持され世界中の放送・録音現場に導入されています。

 その実績と経験を活かしプロフェッショナルのための音響に関わるトータルソリューションを提供するブランドです。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

tonari/空間拡張テクノロジーを開発するtonari、サブスクで新製品の「tonari lite」を提供開始

tonari lite

〜デザインを一新、アジアをはじめ北米・欧州への設置・導入がより容易に〜

 tonari株式会社は、離れた二拠点を常時接続で等身大のスクリーンに映し出すことで空間を拡張するtonariの次世代モデル「tonari lite」および従来のtonariを「tonari pro」として本日より販売開始いたします。
 tonariは約3年間に渡り様々な拠点に導入されてきましたが、大小様々な組織や施設にさらに展開するにはコストの削減と設置の簡易性を高める必要がありました。このたび製造プロセスの改善と設計・デザインを一新することで、品質に妥協することなくより汎用性のあるサイズと価格の最適化を実現させました。これにより、設置作業も簡素化され、受注から導入までの時間と手間が大幅に短縮されたことにより、国際間の設置や、小規模なチームなど、多様な企業や組織への導入が可能になります。
 また、レンタルプランが新たに用意され、従来モデルより安価な価格で導入できるだけでなく、設置後の移設を含め柔軟に利用できるようになりました。

tonari litetonari lite

◾️概要

 近年、人口減少などで国内市場の長期的な縮小が見込まれる中、大企業のみならず多くの中小企業やスタートアップ企業も海外進出を検討しています。政府や地方自治体も相談窓口を設けるなど取り組みを積極的にサポートしていますが、新たな国での事業展開には、頻繁な海外出張や人員補充などが必要であり、企業の負担が重くその一歩を踏み出すのをためらう障壁も存在しています。

 今回新発売する「tonari lite」は、ユーザーからのフィードバックを反映しながら検証と再設計を繰り返し、省スペース化を実現しました。従来のtonariの機能を損なうことなく少人数での会話に最適化されており、小規模なオフィスや医療施設、教育機関などスペースが限られている場所に導入できるようになりました。

 また、製造プロセスの改善と設計・デザインを一新することで、設置の手間も大幅に削減し、よりスピーディに、国内およびアジアをはじめ北米・欧州・オセアニア地域への配送・設置・導入が可能になります。tonariを導入することで、海外出張の頻度を減らしながらグローバル企業における組織の強化や遠隔での製品開発を支援します。

tonari lite_tonari protonari lite_tonari pro

【tonariについて】 

 tonariは、等身大のスクリーンを介してつながった先の部屋全体を見渡せ、超低遅延で高解像度の映像により、離れた拠点でもタイムラグを感じさせない自然なコミュニケーションを可能にします。遠隔にいるチーム同士でも「コプレゼンス(つながっていると感じる共在感覚)」を感じながら、一瞬一瞬の出来事や空気感を共有できます。これまでにJR東日本株式会社様やfreee株式会社様など10社以上に導入され「これまでにはなかった働き方やコラボレーションが可能になった」「チームの一体感が強まった」等のフィードバックがありました。

tonari pro_tonari litetonari pro_tonari lite

【tonari liteの特徴】 

 「tonari lite」は、床から天井までの等身大サイズで、高画質と超低遅延な映像に、常時接続といった「tonari pro」の性能を維持しながらコンパクト化を実現しました。省スペースながら、通りかかった人とtonari越しでふとした会話を弾ませることも可能です。

シェアモニターを介したハイブリッドコールシェアモニターを介したハイブリッドコール

 新たな機能として、既存の会議システム(Zoom, Google Meet, Microsoft Teams, Webexなど)とのハイブリッドコールをサポートします。また、付属のシェアモニターには様々なデバイスをHDMIやワイヤレスで接続でき、これにより共同作業や資料を共有しながらプレゼンテーションが可能です。これらの新機能は「tonari pro」にも搭載され、既存のお客様にもアップグレードオプションとしてご提供いたします。

 「tonari lite」は、国内外の施設に設置が可能です(海外への出荷はリードタイムがかかります)。設置環境の要件として、安定した高速インターネット環境と照明、音響、什器などが必要となります。

tonari_imagetonari_image

◾️コメント

藤井 昭剛 ヴィルヘルム 氏藤井 昭剛 ヴィルヘルム 氏

リアルテックホールディングス株式会社 取締役執行役員社⻑ 藤井 昭剛 ヴィルヘルム 氏

2022年11月にシンガポールのチームを拡大させるタイミングで、日本と海外を繋げる初のtonariとして導入を決定しました。初の国跨ぎということもあり、最初はどんなトラブルが発生するのかと少々ハラハラしていましたが、そのスムーズな体験に感動しています。出社して席を確認しにいくかのように毎日tonariをのぞき込んでいます。シンガポールのチームとコミュニケーションをとることで、仕事の効率化のみならず、互いの空気感が伝わるため信頼関係の構築に非常に役立っています。今後シンガポールのみならず、マレーシアや他国にも導入し、世界のスタートアップエコシステムを接続していきたいと思っています。

稲田 晋司 氏稲田 晋司 氏

株式会社フロンティアコンサルティング 執行役員 稲田 晋司 氏

現代社会が抱える様々な課題を解消し、それらの課題を受け入れてきた人々が「ありたい暮らし」を思い直し実現していくために必要な存在になると考え、開発段階からtonariに関心を持っていました。そして2020年1月に、「働く」シーンでの活用として、まずは離れた拠点間の社内コミュニケーションを活性化すべく、パイロットプログラムで東京本社と大阪支店に設置させて頂いたのが、当社におけるtonariの利用の始まりです。今年5月からは伊豆大島に開設したサテライトオフィス兼コワーキングスペース『Izu-Oshima Co-Working Lab WELAGO』と東京本社もtonariでつなぎました。大手町と伊豆大島では、都市と地方をまたいだ交流やtonariを介したハイブリッドイベントなどにより、社内外や都市地方をまたいだ、これまでにはなかった多様なコミュニケーションが生まれており、「働く」シーンに留まらないtonariの可能性を感じています。「tonari lite」のリリースをきっかけに、より多くの領域での活用が広がり、さらに成長していくtonariに期待しています。

Taj CampbellTaj Campbell

tonari株式会社 共同創業者兼CEO Taj Campbell

前世代のモデルでは、大規模な組織でしか導入が難しいという課題がありましたが、次世代モデル「tonari lite」では、より多くの企業や組織に導入の可能性を広げることができました。このテクノロジーがより広く、多くの人に活用されるための大きな一歩だと考えています。

【tonari株式会社について】

等身大のスクリーンを介して2つの空間をつなぐコミュニケーションツール「tonari」を開発する2018年創業のスタートアップ企業。2020年から法人向けに販売を開始し、JR東日本やfreee、シンガポールの国内外10件以上に導入。tonariは2拠点間のシームレスなコミュニケーションを可能にし、物理的な距離による境界のない世界を目指し、新しい働き方による事業創出に貢献します。

<イメージ動画>

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

日本オラクル/NetSuite、企業が生産性を高める新たなイノベーションを発表

財務およびカスタマー・エクスペリエンスの新機能に加え、スイート全体の生成AI機能がユーザーの生産性向上、コスト削減、ビジネス効率の向上を支援

Oracle NetSuiteは本日、組織がコストを削減し、より効率的に業務を遂行して売上と収益を増加させることを支援する一連の新しい製品イノベーションを発表しました。「NetSuite」の最新イノベーションに含まれるのは、スイート全体にわたる従来のAI機能と生成AI機能、新しいフィールド・サービス管理ソリューションと経営管理ソリューション(EPM)、および財務とカスタマー・エクスペリエンスの専門家がビジネス・プロセスのスピードと精度を向上させるための機能などです。

SUITEWORLD 2023, ラスベガス – 2023年10月18日

(本資料は米国2023年10月17日にOracle NetSuiteより発表されたプレスリリースの抄訳です)

Oracle NetSuiteは本日、組織がコストを削減し、より効率的に業務を遂行して売上と収益を増加させることを支援する一連の新しい製品イノベーションを発表しました。「NetSuite」の最新イノベーションに含まれるのは、スイート全体にわたる従来のAI機能と生成AI機能、新しいフィールド・サービス管理ソリューションと経営管理ソリューション(EPM)、および財務とカスタマー・エクスペリエンスの専門家がビジネス・プロセスのスピードと精度を向上させるための機能などです。

Oracle NetSuiteの創業者兼エグゼクティブ・バイスプレジデントであるエバン・ゴールドバーグ(Evan Goldberg)は、次のように述べています。「過去25年間、私たちのミッションは変わっていません。それは、お客様がより少ないリソースでより多くのことを実現し、事業を拡大できるよう支援する、統合されたクラウド・アプリケーション・スイートを提供することです。私たちは、37,000社を超えるお客様が最新のクラウドとAIイノベーションの恩恵を受けられるようこのミッションをサポートするため、『NetSuite』の機能を拡張し続けています。新しい更新では、ユーザーの生産性を向上させ、コストを削減し、全体的なビジネス効率を改善するための、従来のAI機能と生成AI機能がスイート全体に組み込まれています。」

「NetSuite」は、スイート全体にわたって新しい生成AI機能を導入するとともに、従来のAI機能も新たに追加し、お客様が事業計画と予算管理を強化し、手作業によるデータ入力を減らし、ビジネス・インサイトを拡大できるよう支援します。AIを活用した新しい機能には以下のものがあります。

  • 「NetSuite Text Enhance」: 新しい生成AI機能により、ユーザーは、「NetSuite」のあらゆるテキスト領域に、意図する最初の数語を入力することで、文脈に沿った独自のコンテンツを作成できます。「Oracle Cloud Infrastructure (OCI)」の生成AIサービスによってサポートされる「NetSuite Text Enhance」は、財務/会計、人事、サプライチェーン/業務、営業/マーケティング、カスタマーサポートの各チームが、AIを活用して文脈に応じた原稿を作成し、迅速かつ簡単にレビュー、編集、承認できるようにすることで、生産性の向上を支援します。「NetSuite Text Enhance」の詳細については、「Oracle NetSuite、スイート全体に生成AIを組み込み、組織の生産性向上を支援」をご覧ください。

  • 「NetSuite Planning and Budgeting」: 企業は、「NetSuite Planning and Budgeting」の新しいAI機能により、データ分析を自動化し、意思決定の改善と迅速化を図ることができます。計画、予測、差異を継続的に監視・分析する予測アルゴリズムにより、お客様は、トレンド、異常、相関関係を迅速かつ容易に発見し、顕在化させることができます。

  • 「NetSuite Bill Capture」: AIを活用した新機能により、組織は過去データに基づいて経費をインテリジェントに把握・分類することができます。「NetSuite Bill Capture」を使用することで、手作業による請求書入力を減らし、経理チームの生産性を向上させることができます。

  • 「NetSuite Analytics Warehouse」: 「NetSuite Analytics Warehouse」のAI機能は、多数のソースからのデータを統合して一元化することで、企業がデータを可視化し、レポートを迅速に作成できるようにします。アクティビティをトランザクションレベルで可視化し、理解を深めることで、お客様はパターンを発見し、インサイトを迅速に得て、より良い意思決定を行うことができます。「NetSuite Analytics Warehouse」の詳細については、「NetSuite、Analytics Warehouseを拡張し、お客様がデータからより高い価値をより早く得られるよう支援」をご覧ください。

「NetSuite」は、お客様が財務計画とレポート作成をさらに効率化し、運転資金へのアクセスを改善し、支払いを加速し、コンプライアンスを自動化できるように、スイート全体の財務管理機能を拡張し、新しいEPM、デジタル決済、デジタルインボイス・ソリューションを導入しています。

  • 「NetSuite Enterprise Performance Management (EPM)」: 財務計画と業務計画をつなぎ、勘定照合を自動化し、決算プロセスを効率化し、税務およびナラティブ・レポートを強化するための、新しい財務ソリューション・セットを統合したものです。「NetSuite EPM」により、お客様はビジネスの可視性を高め、意思決定を強化し、成長を促進することができます。「NetSuite EPM」の詳細については、「NetSuite、財務リーダーの生産性、効率性、収益性の向上を支援する経営管理ソリューション(EPM)を発表」をご覧ください。

  • 「NetSuite Capital」: 組織のキャッシュフローを改善し、売掛債権回転日数(DSO)の削減を支援する新しい組み込みサービスです。「NetSuite Capital」では、売掛金管理から請求書のチェック、価格設定、発行ができるため、決済を迅速化し、運転資金を増やすことができます。

  • 「NetSuite Pay」: マーチャント・アカウント開設の申請と手続きを迅速化および簡素化する、「NetSuite」に組み込まれた新しいデジタル決済ソリューションです。「NetSuite Pay」を使用することで、お客様は事前に交渉されたレートと手数料を決済処理プロバイダーのソリューションに統合し、決済処理の簡素化と透明性を向上させることができます。Versapayは、この新しいソリューションをサポートする最初のパートナーです。

  • 「NetSuite Electronic Invoicing」: 組織が支払いと資金回収を最適化し、コストを削減し、請求書発行に関するグローバル規制への準拠を効率化するための新しいデジタルインボイス・ソリューションです。Avalaraの協力を得たこのソリューションにより、お客様は「NetSuite」内から国内外のネットワークに直接接続し、効率性の向上、コスト削減、電子請求書発行に関するグローバル規制への準拠を実現することができます。

  • 「NetSuite Transaction Line Distribution」: ひとつのトランザクションを子会社、部門、その他のセグメントに分割するための、シンプルで迅速かつ柔軟な方法を提供する新しい機能です。「SuiteApp」を使用することで、CFOやコントローラーは、パーセンテージベースまたはあらかじめ決められた金額ベースの分配テンプレートを確立し、仕訳の作成を自動化して、取引と財務報告のスピードと精度を向上させることができます。

  • 「NetSuite Benchmark 360」: 組織が主要な業務メトリックと財務メトリックを分析し、同じ業界や地域の類似組織と比較して、自社のパフォーマンスがどの程度であるかを理解するのに役立つ新しいツールです。「NetSuite Benchmark 360」を使用することで、お客様は、ビジネス・パフォーマンスを改善するためのインサイトとレコメンドを得ることができます。

組織が変化する顧客の期待に応え、シームレスなエクスペリエンスを提供できるよう、「NetSuite」は、新しいフィールド・サービス管理ソリューションと、新しいコマースおよびサブスクリプション管理機能を提供します。

  • 「Field Service Management」: エンドツーエンドのフィールド・サービス業務の効率化と顧客満足度の向上を支援する新製品です。「NetSuite Field Service Management」により、お客様は、スケジューリングと人員配置を簡素化し、在庫と顧客資産管理を自動化し、リアルタイム・データを取得して、現場とオフィス間のコミュニケーションを改善することができます。

  • 「SuiteCommerce MyAccount」: 米国に加えて英国のお客様にもご利用いただけるようになった製品で、組織のセルフサービスとオンライン・アカウント管理の改善を支援します。「SuiteCommerce MyAccount」を使用すると、お客様は請求書の支払い、オンライン見積書の注文書への変換、サブスクリプション管理、リピート購入などを迅速かつ簡単に行うことができます。

  • 「NetSuite CPQ」: 企業が顧客にサブスクリプション・オプションを提供するのに役立つ「NetSuite CPQ」の新機能です。「NetSuite CPQ」の「SuiteBilling」によるサブスクリプション・サポートにより、お客様は、より構成可能なソリューションを顧客に提供し、収益機会を増やすことができます。

新規ライセンス・モデル

「NetSuite」は、すべてのアクセスを必要としない従業員向けに、タスクに特化したライセンスを提供するための新しいライセンス・モデルも提供します。例えば、入庫、出庫、ピッキング、出荷のためのみに「NetSuite」へのアクセスを必要とする倉庫の従業員は、フルサブスクリプションを必要とせずに「NetSuite」の関連する倉庫管理機能にアクセスすることができます。「NetSuite Warehouse Management」で当初利用可能なこの新しいライセンス・モデルは、より多くの従業員が「NetSuite」にアクセスできるようにすることで、生産性を向上させます。

現在、「NetSuite Planning and Budgeting」、「NetSuite Bill Capture」、「NetSuite Capital」、「NetSuite Transaction Line Distribution」、「SuiteCommerce MyAccount」、「NetSuite CPQ」の新機能が利用可能です。その他の新機能は、今後1年以内に提供される予定です。

SuiteWorld On Air(https://www.netsuitesuiteworld.com/onair.html)に登録することで、SuiteWorldの最新情報が入手できます。登録いただくと、基調講演、セッション、デモ、「NetSuite」の2日間のライブ放送、NetSuite TVをご覧いただけます。「NetSuite」のパワーを活用して生産性を向上させ、成長を促進している企業の事例について詳しく知ることができます。

Oracle NetSuiteについて

Oracle NetSuiteは、25年以上にわたり、企業の成長、規模拡大、変化への適応を支援してきました。NetSuiteは、財務/エンタープライズ・リソース・プランニング(ERP)、在庫管理、人事、プロフェッショナル・サービス・オートメーション、オムニチャネル・コマースを含む統合的なシステムを提供しており、世界219カ国・地域の37,000以上のお客様にご利用いただいています。

詳細は、https://www.netsuite.comを参照してください。

商標

Oracle、Java、MySQL及びNetSuiteは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。NetSuiteは、クラウド・コンピューティングの新時代を切り開いたクラウド・カンパニーです。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

中部テレコミュニケーション/J.D. パワーによる顧客満足度調査で18年連続№1を受賞~J.D. パワーの日本国内での顧客満足度調査における最多連続記録を更新~

 中部テレコミュニケーション株式会社(本社:愛知県名古屋市中区、代表取締役社長:中島 弘豊、略称「ctc」)は、株式会社ジェイ・ディー・パワー ジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本 浩二、略称「J.D. パワー」)が実施した「J.D. パワー2023年法人向けネットワークサービス顧客満足度調査℠」のSMB市場セグメント※において、18年連続で総合満足度第1位を受賞しました。
 なお、18年連続での総合満足度1位という結果は、J.D. パワーの日本国内での顧客満足度調査における最多連続記録の更新となります。

 この調査は、レイヤー2/3混合VPNサービスやIP-VPN、広域イーサネット、インターネット接続サービスといった固定系の法人向けネットワークサービスに対する顧客満足度を調べたもので、ファクター別評価において、弊社は、「サービス内容/品質」および「営業・導入対応」、「コスト」「障害・トラブル対応」の全4項目で高い評価をいただいております。

 通信の重要度がますます高まるなか、この評価に甘んじることなく、お客さまにご満足いただけるよう、ネットワークの安定的な運用に努めてまいります。

※2023年調査は従業員50名以上1,000名未満の企業5,001社から7,453件の回答による。

なお、2007年調査までは、従業員数1,000名以上の企業を含む従業員数100名以上の企業を、2008年から2011年調査までは、従業員数100名以上1,000名未満の企業を対象としている。

※出典:J.D. パワー2006-2023年法人向けネットワークサービス顧客満足度調査。

 調査結果の詳細はJ.D. パワーのホームページ

https://japan.jdpower.com/ja/press-releases/2023_Japan_Network_Service_Customer_Satisfaction_Study)をご参照ください。

以 上

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ジェイ・ディー・パワー ジャパン/J.D. パワー 2023年法人向けネットワークサービス顧客満足度調査℠

大企業市場ではソフトバンクが2年連続の第1位、SMB市場では中部テレコミュニケーションが18年連続の第1位。大企業で高い「ゼロトラストネットワーク」への移行ニーズ

 CS(顧客満足度)に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関である株式会社J.D. パワー ジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本浩二、略称:J.D. パワー)は、J.D. パワー 2023年法人向けネットワークサービス顧客満足度調査℠の結果を発表した。

サイバー攻撃への対策、8割以上の企業が「心配あり」

 ランサムウェア等による企業ネットワークへのサイバー攻撃は年々増加している。本調査でサイバーセキュリティの対策状況(ランサムウェアや標的型攻撃、不正アクセス等のサイバー攻撃への対策状況)について聴取したところ、大企業、SMB(中堅・中小企業)市場ともに、8割以上の企業が「十分な対策はできているが、やや心配がある」または「対策が不十分であり、心配である」という回答となった。大企業市場では「十分な対策はできているが、やや心配がある」とする回答が56%、「対策が不十分であり、心配である」とする回答が32%となり、合計で88%の企業が「心配あり」と回答している。SMB市場では同割合はそれぞれ48%、32%となり、SMB市場においても合計で80%と多くの企業がセキュリティ対策に不安を抱えている状況が浮き彫りとなった。また、大企業市場ではSMB市場と比べて、既に「十分な対策」を取っていても、なんらかの不安や懸念を抱えている企業が多いという特徴も見られた。

大企業で高まるゼロトラストネットワークへの移行需要
 テレワーク等による働く場所の多様化やクラウドサービスの普及等、企業ネットワークの利用環境は変化しつつある。そのような中、近年は「ゼロトラストネットワーク*¹」という考え方に基づいたネットワーク構築が着目されており、ネットワークサービス事業者各社から関連サービスが提供されている。
 今後のネットワーク環境において取り組むべき課題として「ゼロトラストネットワークへの移行」を挙げた企業は、大企業市場では24%、SMB市場では8%となった。大企業市場においては、一昨年調査(2021年10月発表)では18%、昨年調査(2022年10月発表)では21%となっており、増加傾向にある。大企業はSMB(中堅・中小企業)と比べてテレワークの導入率が高く(大企業:66%、SMB:38%)、テレワークの生産性やセキュリティ向上の観点からも、ゼロトラストネットワークへの需要や関心が高いと考えられる。

 本年調査では、大企業市場において、ネットワークサービス事業者から「セキュリティ強化策の提案・紹介」を受けたとする企業が増加した(昨年14%、本年19%)。加えてネットワークサービス事業者の「ネットワークや関連サービスに関する提案力」に対する満足度(10ポイント満点)も昨年の5.90ポイントから本年は6.05ポイントと、向上が見られている。大企業を中心に高まるセキュリティ対策需要を背景に、多くの事業者がこのような提案活動を強化し、顧客満足度の向上にもつながっていると推察される。
 テレワークやオフィス勤務とのハイブリットワーク等、この先も働き方の多様化は進むだろう。また、クラウドサービスのさらなる活用や、サイバー攻撃の高度化等、企業ネットワーク環境におけるセキュリティ強化への高いニーズは今後も続くと考えられる。ネットワークサービス事業者各社においては、このような企業のセキュリティ需要の高まりに寄与すべく、この先も、関連サービスの展開や顧客提案活動の強化が期待される。

*¹ 従来からの社内ネットワークは安全、社外ネットワークは危険とする「境界型ネットワーク」によるセキュリティモデルと異なり、社内外を区別せず全てのネットワークを危険とみなし対策を施す考え方。一方で、ゼロトラストの考えを基にしたネットワーク構築においては、VPNを経由せずにセキュアな状態でのテレワークを可能とすることもでき、セキュリティのみならず生産性向上の面でも着目されている。

J.D. パワー 2023年法人向けネットワークサービス顧客満足度No.1を発表
総合満足度ランキングは下記の通り。

<大企業市場部門>※従業員数1,000名以上企業市場(対象5ブランド)
第1位:ソフトバンク(645ポイント)
2年連続の総合満足度第1位。「営業・導入対応」、「コスト」、「障害・トラブル対応」の3ファクターで最高評価。
第2位:KDDI(621ポイント)
第3位:NTTコミュニケーションズ(618ポイント)
「サービス内容/品質」ファクターで最高評価。

<SMB市場部門>※従業員数50名以上1,000名未満企業市場(対象12ブランド)
第1位:中部テレコミュニケーション(712ポイント)
18年連続の総合満足度第1位。「サービス内容/品質」、「営業・導入対応」、「コスト」、
「障害・トラブル対応」の全4ファクターで最高評価。
第2位:USEN ICT Solutions(660ポイント)
第3位:ソニービズネットワークス(654ポイント)

《J.D. パワー 2023年法人向けネットワークサービス顧客満足度調査℠概要》
年に1回、全国の企業を対象に、通信事業者が提供する固定系の法人向けネットワークサービス*² に対する顧客
満足度を聴取し明らかにする調査。今回で22回目の実施となる。
*² レイヤー2/3混合VPNサービスやIP-VPN、広域イーサネット、インターネット接続サービス等

■実施期間:2023年7月下旬~8月中旬 

■調査方法:インターネット調査
■調査対象:通信事業者が提供する固定系の法人向けネットワークサービスを利用している企業
(従業員数50名以上)
■調査回答社数:大企業市場(従業員数1,000名以上企業):487社から816件
SMB市場(従業員数50名以上1,000名未満企業):5,001社から7,453件
※大企業市場/SMB市場ともに、1回答社から最大2通信事業者の評価を取得

総合的な顧客満足度に影響を与えるファクターを設定し、各ファクターの詳細評価項目に関するユーザーの評価を基に1,000ポイント満点で総合満足度スコアを算出。総合満足度を構成するファクターは、総合満足度に対する影響度が大きい順に、「サービス内容/品質」(43%)、「営業・導入対応」(31%)、「コスト」(22%)、
「障害・トラブル対応」(4%)となっている(カッコ内は影響度)。

*J.D. パワーが調査結果を公表する全ての調査は、J.D. パワーが第三者機関として自主企画し実施したものです。
【ご注意】本紙は報道用資料です。弊社の許可なく本資料に掲載されている情報や結果を広告や販促活動に転用することを禁じます。

J.D. パワーについて:
J.D. パワー(本社:米国ミシガン州トロイ)は消費者インサイト、アドバイザリーサービス、データ分析における国際的なマーケティングリサーチカンパニーです。50年以上にわたり、ビッグデータやAI、アルゴリズムモデリング機能を駆使し、消費者行動を捉え、世界を牽引する企業に、ブランドや製品との顧客の相互作用に関する鋭い業界インテリジェンスを提供するパイオニアです。
J.D. パワーは、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋にオフィスを構えています。事業内容の詳細については、https://japan.jdpower.com/jaをご覧ください。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

 ACCESS/オーストラリアのISP、Kinetix Networksが、ディスアグリゲーション型ネットワークの構築でIP Infusionの「OcNOS®」を採用

- アップタイムとパフォーマンスの最大化を図る段階的なネットワークアップグレード戦略を推進 -

IP Infusion(本社:米国カリフォルニア州、最高経営責任者:緒方 淳)は、本日、オーストラリアのインターネットサービスプロバイダー(ISP)であるKinetix Networksが、自社ネットワークのサービスアップグレードとして、IP Infusionのソフトウェア「OcNOS®」とUfiSpaceのハードウェアを導入したことを発表いたします。

Kinetix Networksは、レイヤー2のネットワークパートナーへ直接接続するために、またオーストラリアの全国ブロードバンドネットワーク(National Broadband Network、NBN) の上流に接続するためのアンダーレイプラットフォームとして「OcNOS」を導入しました。この度の導入により、Kinetix Networksは、製品のコストと可用性により冗長性を確保し、潜在的なサービスの中断を軽減することができました。UfiSpaceのハードウェアと「OcNOS-SP-MPLS」は、Kinetix Networksの主要なメトロおよび各地域のセンターにわたり800Gbpsと300Gbpsの通信容量を提供しています。

Kinetix Networks 最高経営責任者(CEO) James Howell氏は、

「『OcNOS』は、ネットワーク機器の筐体全体を交換するのではなく、必要に応じて機器を調達するといった健全なアップグレード戦略の実現に寄与しています。ネットワークのディスアグリゲーションにより、ハードウェアベンダーを自由に選択できるようになりました。このことは、機器の入手しやすさとリードタイムにおいて重要な点でした」と述べています。

IP Infusion 最高経営責任者(CEO) 緒方 淳は、

「IP Infusionは、専門知見を活用しながら、ネットワークに対応した製品を市場展開しており、市場をリードする多くの企業やアプリケーションに向けてネットワークソリューションと製品を提供しています。世界中で拡大し続ける当社顧客を通じて、当社はオープンネットワークキング製品が一時的な技術トレンドではないことを証明しています。さまざまなメリットを提供するネットワークソリューションを求めているあらゆる組織にとって、オープンネットワークキング製品は有益なツールです」と述べています。

■IP Infusionについて

IP Infusionは、キャリア、サービスプロバイダー、データセンター事業者向けオープンネットワークソフトウェアおよびソリューションにおける世界的なプロバイダーです。IP Infusionのソリューションの顧客は数百社を超え、導入実績は数千件に及び、ネットワークオペレーティングシステム(NOS)において市場をリードしています。IP Infusionの「OcNOS®」により、ネットワーク事業者はネットワークをディスアグリゲーション(ハードウェアとソフトウェアの機能分離)することで、イノベーションの加速、運用の合理化、総所有コスト(TCO)の削減が可能になります。また、ネットワークOEMは、ネットワークデバイスを分離して、市場投入までの時間を短縮し、包括的なサービスを提供し、キャリアグレードの堅牢性を実現することが可能となります。IP Infusionは、米国カリフォルニア州サンタクララを本拠とし、株式会社ACCESSの100%出資子会社として独立して運営されています。

https://www.ipinfusion.com/

■株式会社ACCESSについて

ACCESS(東証プライム:4813)は、1984年の設立以来、独立系ソフトウェア企業として、世界中の通信、放送、自動車、家電、出版、エネルギーインフラ業界向けに、モバイル並びにネットワークソフトウェア技術を核とした先進のITソリューションを提供しています。累計搭載実績15億台を超えるモバイルソフトウェアおよび数百社を超える企業への豊富な採用実績を誇るネットワークソフトウェアにおける仮想化技術の開発力とノウハウを活かし、現在、組み込みとクラウド技術を融合したDX/IoTソリューションの開発・事業化に注力しています。アジア、米国、ヨーロッパ地域の子会社を拠点に国際展開も推進しています。

https://www.access-company.com/

※ACCESS、ACCESSロゴは、日本国、米国、およびその他の国における株式会社ACCESSの登録商標または商標です。

※IP Infusion、IP Infusionロゴ、OcNOSは、IP Infusion Inc.の米国ならびにその他の国における商標または登録商標です。

※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

日本オラクル/Oracle NetSuite、スイート全体に生成AIを組み込み、組織の生産性向上を支援

AIを活用した新しい生成機能により、組織全体のユーザーが企業固有の関連データを活用し、文脈に即してパーソナライズされたコンテンツを作成可能に

Oracle NetSuiteは本日、組織がより迅速かつ効率的に目標を達成できるよう支援する、生成AIを搭載した新機能を発表しました。この新しい機能「NetSuite Text Enhance」は、「Oracle Cloud Infrastructure (OCI)」の生成AIサービスによってサポートされ、ユーザーが「NetSuite」全体から企業固有の関連データを活用し、文脈に即したパーソナライズされたコンテンツを作成、改良することを支援します。「NetSuite Text Enhance」を使用すると、財務/会計、人事、サプライチェーン/業務、営業/マーケティング、カスタマーサポートの各部門は、AIを活用して文脈に沿った原稿を作成したり、既存のコンテンツを改良したりできます。

SUITEWORLD 2023, ラスベガス – 2023年10月18日

(本資料は米国2023年10月17日にOracle NetSuiteより発表されたプレスリリースの抄訳です)

Oracle NetSuiteは本日、組織がより迅速かつ効率的に目標を達成できるよう支援する、生成AIを搭載した新機能を発表しました。この新しい機能「NetSuite Text Enhance」は、「Oracle Cloud Infrastructure (OCI)」の生成AIサービスによってサポートされ、ユーザーが「NetSuite」全体から企業固有の関連データを活用し、文脈に即したパーソナライズされたコンテンツを作成、改良することを支援します。「NetSuite Text Enhance」を使用すると、財務/会計、人事、サプライチェーン/業務、営業/マーケティング、カスタマーサポートの各部門は、AIを活用して文脈に沿った原稿を作成したり、既存のコンテンツを改良したりできます。

Oracle NetSuiteの共同創業者兼エグゼクティブ・バイスプレジデントであるエバン・ゴールドバーグ(Evan Goldberg)は、次のように述べています。「私たちは数年前から『NetSuite』にAIを組み込むことで、お客様の生産性向上と成功を支援してきました。そして、最近のAIの飛躍的な進歩によって、より少ない労力でより多くのことを達成できる可能性が広がりました。私たちは、オラクルの優れたAIサービスと、スイート内の統合されたデータを活用して、お客様が最新のAI機能から迅速に価値を得られるように支援します。この新しい『NetSuite Text Enhance』機能は始まりに過ぎず、今後も強力なAI機能をスイート全体に組み込み、お客様が自社の多様で豊富なデータを活用して高い競争力を得られるようにします。」

「NetSuite Text Enhance」は、「NetSuite」の既存のAI機能に加え、プロセスを効率化し、スイートのあらゆる領域で文脈に応じたコンテンツの生成を自動化することで、お客様の生産性をさらに向上させます。例えば、営業プロセスにおいて、見込み客が 「NetSuite」を使用している組織に連絡を取り、特定の製品やサービスに興味を示した場合、「NetSuite Text Enhance」を使用すると、ユーザーは ERP、CRM、サプライチェーンのデータを組み合わせて使用することで、コンテキストに沿った電子メール応答を迅速かつ簡単に作成できます。Eメールは、組織の現在のキャンペーンに合わせ、最新の商品説明、商品画像、価格情報、在庫状況、配送詳細などの詳細を含めることができます。  

「NetSuite Text Enhance」は、スイート全体の企業固有のデータやコンテキスト・データを統合することで、お客様の変革を支援します:

  • 財務/会計: 時間のかかるライティング作業を短縮することで、財務/会計チームが売掛金回収や決算を迅速化し、より戦略的で充実した業務に集中できるよう支援します。オーサリング支援のユースケースとしては、対象者への個別の回答書の作成や、財務報告書の要約、およびナラティブの作成などが挙げられます。

  • サプライチェーン/業務: サプライチェーンと業務チームが購買と物流を効率化し、製品に関するコミュニケーションの質を向上させるのに役立ちます。オーサリング支援のユースケースとしては、調達オーダーやリクエスト・レターの作成、発注書の遅延を追跡するための各ベンダー宛て確認レターや電子メールの作成、顧客向け納品スケジュールの最新情報の作成、営業、サポート、導入チームが請求書、Webサイト、POSシステムで使用する商品説明の作成などが挙げられます。

  • 営業/マーケティング: マーケティングと営業関連のタスクを加速させ、収益を促進する効果的なキャンペーンを作成するのに役立ちます。オーサリング支援のユースケースとしては、マーケティング・キャンペーンや営業活動に使用するパーソナライズされたEメール・コンテンツの作成、リードや見込顧客宛ての文脈に応じた回答の作成、見積書や提案書の作成などが挙げられます。

  • 人事: 従業員、マネージャー、人事リーダーが、重要な人事業務を迅速かつ正確に行えるよう支援します。オーサリング支援のユースケースとしては、職務記述書や求人依頼の作成、成果の詳細な説明や評価基準を含むゴールの下書き、同僚間の賞賛のためのコンテンツの作成、従業員、同僚、またはマネージャーから1年を通して収集したフィードバック、目標の進捗状況や達成度に基づいて従業員のパフォーマンスを要約することなどが挙げられます。

  • カスタマーサポート: カスタマーサポート担当者の生産性を向上させ、カスタマー・エクスペリエンスを改善するのに役立ちます。オーサリング支援のユースケースとしては、フォーラムやソーシャルメディア上のレビューやコメントなど、オンライン上の顧客コメントに対する回答の作成、社内チームへのエスカレーション通知の作成、社内チームと顧客の両方に対するカスタマーサポート案件の更新などが挙げられます。

OCI上に構築され優れたAIサービスを活用する、NetSuiteに組み込まれた生成AI機能は、お客様の企業データ、プライバシー、およびセキュリティを尊重するように設計されています。OCIは、デフォルト・モデルとカスタム・モデルの両方をホストしています。オラクルの生成AIサービスでは、お客様データが大規模言語モデル(LLM)プロバイダーと共有されたり、他のお客様や第三者に公開されたりすることはありません。さらに、自社のデータでトレーニングされたカスタム・モデルを使用できるのは、お客様のみです。また、「NetSuite」のワークフローに直接組み込まれたロール・ベースのセキュリティにより、お客様に関する機密情報が保護され、閲覧可能なコンテンツのみが個々のユーザーにレコメンドされます。

OCIは、NVIDIA GPUを搭載したベアメタル・コンピュートとクラウドで最も帯域幅の広いRDMAネットワークを含む「OCI Supercluster」を活用することで、コストを低減し優れたパフォーマンスで大規模言語モデル(LLM)トレーニングを加速します。これにより、オラクルはOCIを基盤にAIイノベーションを提供し、Cohere社をはじめとするエンタープライズに特化した優れたAI開発企業を引き付け、イノベーションのフィードバック・サイクルにより一層貢献することができます。さらに、OCIの生成AIサービスは、エンドツーエンドのセキュリティを提供します。

SuiteWorld On Air(https://www.netsuitesuiteworld.com/onair.html)に登録することで、SuiteWorldの最新情報が入手できます。登録いただくと、基調講演、セッション、デモ、「NetSuite」の2日間のライブ放送、NetSuite TVをご覧いただけます。「NetSuite」のパワーを活用して生産性を向上させ、成長を促進している企業の事例について詳しく知ることができます。

Oracle NetSuiteについて

Oracle NetSuiteは、25年以上にわたり、企業の成長、規模拡大、変化への適応を支援してきました。NetSuiteは、財務/エンタープライズ・リソース・プランニング(ERP)、在庫管理、人事、プロフェッショナル・サービス・オートメーション、オムニチャネル・コマースを含む統合的なシステムを提供しており、世界219カ国・地域の37,000以上のお客様にご利用いただいています。

詳細は、https://www.netsuite.comを参照してください。

商標

Oracle、Java、MySQL及びNetSuiteは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。NetSuiteは、クラウド・コンピューティングの新時代を切り開いたクラウド・カンパニーです。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

GMOインターネットグループ/お得なプロバイダーサービス「GMOとくとくBB」、「とくとくBBホームWi-Fi」を10月18日(水)より提供開始【GMOインターネトットグループ】

回線工事不要、端末をコンセントに挿すだけでインターネット利用が可能に!

 GMOインターネットグループ株式会社(代表取締役グループ代表:熊谷 正寿 以下、GMOインターネットグループ)は、お得なプロバイダーサービス「GMOとくとくBB」より、「とくとくBBホームWi-Fi」(URL:https://gmobb.jp/gmohomewifi/)を、本日2023年10月18日(水)から提供開始いたします。
 「とくとくBBホームWi-Fi」は、回線工事をすることなく端末をコンセントに挿すだけで、手軽に高品質な5G・4Gネットワークを利用できるインターネットサービスです。月額基本料金は端末代を含めた4,928円(税込)の定額で、申込み後、最短で翌日からご利用いただけます。

  • 【「とくとくBBホームWi-Fi」について】

 無線を利用するワイヤレス市場は年々拡大しており、2023年3月末には500万件まで伸長し固定ブロードバンド市場の10.1%と初めて1割を超えました(※1)。年々増加している家庭内でのインターネット需要に合わせたサービスが求められる中で、「GMOとくとくBB」は『回線工事なしでインターネットを利用したい』などのインターネット利用の多様化に応えるため、端末をコンセントに挿すだけでWi-Fiによる高速インターネットを利用できる「とくとくBBホームWi-Fi」を提供することといたしました。

 なお、「とくとくBBホームWi-Fi」のイメージキャラクターは、「GMOとくとくBB光」のアンバサダーでもお馴染み、「仮面ライダーガッチャード」にレギュラー出演するなど活躍中の人気若手女優・坂巻有紗さんに務めていただきます。

 また、この度の「とくとくBBホームWi-Fi」の提供開始を記念して、一律18,000円をキャッシュバック、もしくは他社からお乗換えされる場合の解約違約金一律25,000円を還元するキャンペーンを同日より開催いたします。

(※1)MM総研「ブロードバンド回線事業者の加入件数調査」(2023年3月末時点)

  • 【「とくとくBBホームWi-Fi」概要】

<特徴>

1.回線工事不要

 端末をコンセントに挿すだけで簡単に利用開始できるため、回線工事ができない方や、工事を待つことなくすぐにインターネットを利用したい方にも最適なサービスとなっています。初めてインターネット回線を利用する方や、宅内工事に不安のある方にも安心してご利用いただけます。

2.最短即日発送

 「とくとくBBホームWi-Fi」は、最短でお申込みいただいてから即日で端末を発送するため、すぐにインターネットを利用したい方にも最適です。光回線の場合、工事までに1~2ヶ月を要する場合もありますが、「とくとくBBホームWi-Fi」ならお申込みからすぐに高速Wi-Fiをご利用いただけます。さらに、端末は全国送料無料で発送いたします。

3.光回線「GMOとくとくBB光」にアップグレード可能!

 万が一「とくとくBBホームWi-Fi」にご満足いただけなかった場合やご自宅の光回線工事が可能になった場合は、いつでも「GMOとくとくBB光」へアップグレードが可能です。「GMOとくとくBB光」の回線工事が完了するまでの期間も「とくとくBBホームWi-Fi」をご利用いただけるので、ご自宅のインターネット回線が途切れることなく安心してお乗換いただけます。なお、「GMOとくとくBB」が提供する「ドコモ光」、「auひかり」などその他の光回線サービスへの乗換えも可能です。

■「GMOとくとくBB光」とは(URL: https://gmobb.jp/service/gmohikari/

 NTT東日本・NTT西日本フレッツ光回線とGMOとくとくBBプロバイダーをひとつにまとめて、お得に提供しているインターネットサービスです。「GMOとくとくBB光」は満足度を追及して、通信品質にこだわるだけでなく、複雑な料金プランや携帯プランの縛りがないので、誰にとっても安い、速い光回線として選ばれています。

<料金プラン>

 「とくとくBBホームWi-Fi」は端末代込みの定額プランとなっています。定額だから長期間でも安心してご利用いただけます。

       月額料金

月額4,928円(税込)

       事務手数料

3,300円(税込)

       解約違約金

なし

      最低利用期間

2年

     サービスページURL

https://gmobb.jp/gmohomewifi/

  • 【「とくとくBBホームWi-Fi」キャンペーン】

 「とくとくBBホームWi-Fi」の提供開始を記念して、「とくとくBBホームWi-Fi」にお申込みいただいた方に一律18,000円キャッシュバックいたします。もしくは、現在ご利用中のインターネット回線から「とくとくBBホームWi-Fi」へお乗換えされる際に解約違約金等の支払いが発生する場合、解約違約金補助として違約金の金額に関わらず、一律25,000円還元いたします。(※2)

<キャンペーン概要>

適用期間

2023年10月18日(水)12時00分~(※3)

特典内容(※2)

以下のいずれかをキャッシュバックいたします。

 【特典1】一律18,000円キャッシュバック

【特典2】他社解約違約金補助として一律25,000円還元

   

対象者(※2)         

  

【特典1】

 ・対象ページから「とくとくBBホームWi-Fi」にお申込みいただいた方

【特典2】

 ・対象ページから、現在ご利用中の他社インターネット回線から「とくとくBBホームWi-Fi」にお乗換えのお申込みをされた方

 ・現在ご利用中の他社サービス解約時に解約違約金等の支払いが発生する方

適用条件(※2)

 【特典1】

 ・対象ページから「とくとくBBホームWi-Fi」にお申込みいただいた方

 【特典2】

 ・対象ページから「とくとくBBホームWi-Fi」にお乗換えのお申込みをいただいた方

 ・「とくとくBBホームWi-Fi」のお申込み時に、ADSL/光回線/ケーブルTV/モバイルWi-Fiなどの他社インターネット回線(以下「他社サービス」とします)を利用していること

 ・「とくとくBBホームWi-Fi」のお申込みから端末発送月を1ヶ月目として3ヶ月目の末日までに他社サービスを解約し、当社指定の方法で他社サービスの解約違約金明細の写真をご提出いただくこと

注意事項

・「GMOとくとくBB」の指定の方法で「キャッシュバック受け取り手続き」を完了していただいた場合に限ります(※4)

対象ページURL

https://gmobb.jp/gmohomewifi/

(※2)本特典は特典1と特典2を併用することはできません。

(※3)本キャンペーンは、予告なく終了または変更する場合があります。

(※4)「GMOとくとくBB」の指定の方法で「キャッシュバック受け取り手続き」を完了していただいた場合に限ります。キャッシュバック特典は、端末発送月を含む11ヶ月目に基本メールアドレス宛にキャッシュバック特典の振込に関するご指定口座確認のご案内メールを送信し、ご登録があった翌月末日(営業日)にご指定の口座に振り込みます。基本メールアドレスは「GMOとくとくBB」の会員登録完了時に発行されるメールアドレスとなります。

 「GMOとくとくBB」はGMOインターネットグループが掲げる“すべての人にインターネット”を基に、お客さまの様々なご利用目的に応じて最適なインターネットサービスをお得に提供するプロバイダーサービスです。高品質なサービスを安価に提供するだけでなく、ご利用中も安心してお使いいただけるようにサポート体制も充実しており、お客さまに「GMOとくとくBBにして良かった」と言っていただける満足度No.1のサービスを目指しています。

以上

【サービスに関するお問い合わせ先】

●GMOとくとくBB お客さまセンター

 E-mail:info@gmobb.jp URL:https://gmobb.jp/

【GMOインターネットグループ株式会社】 (URL:https://www.gmo.jp/

 会社名  GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)

 所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー

 代表者  代表取締役グループ代表 熊谷 正寿

 事業内容 ■インターネットインフラ事業  

     ■インターネット広告・メディア事業

      ■インターネット金融事業    

     ■暗号資産事業

 資本金  50億円

  

Copyright    (C) 2023 GMO Internet Group, Inc. All Rights Reserved.

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

エイチ・シー・ネットワークス/IT人材不足を救う、マネージドITサービス「HCNET NETWORK CARE」

ネットワーク構築・運用・予知保全・障害切り分け支援を月額サービスで

エイチ・シー・ネットワークス株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役社長:大江 愼一、以下、エイチ・シー・ネットワークス)は、日本ヒューレット・パッカード合同会社(本社:東京都江東区、代表執行役員社長 望月 弘一、以下、日本ヒューレット・パッカード)のAruba製品を採用したネットワーク構築から運用管理・予知保全・障害切り分け支援まで提供する月額サービス「HCNET NETWORK CARE」の提供を開始しました。IT人材不足からの脱却、デジタル環境やテクノロジーの変化に追随するDXの推進、TCO削減など、さまざまな課題を解決します。

■「HCNET NETWORK CARE」の特徴

・日本ヒューレット・パッカード社のAruba製品を採用した先進的ネットワークの構築

・AIを活用した分析によりインシデントを未然に防ぐ予知保全

・疑似端末による迅速な障害切り分け支援

・サービスメニューが選べる三つのパッケージプラン

・AI主導のオペレーションでITサービス向上

・管理コストを削減する月額サービス

https://www.hcnet.co.jp/products/service/hcnet-network-care.html

■「HCNET NETWORK CARE」お申し込みの流れ

最適なネットワーク構成と保守サービスを提案します。

STEP1:基本構成の確定

・機器(NWスイッチ、無線AP、ゲートウェイ、ソフトウエアなど)

・システムエンジニアリング(設計、構築)

・保守(平日9時~17時 or 24時間365日、センドバック or オンサイト)

STEP2:最適なプランの選定

STEP3:月額費用とサービス仕様のご提示

<サービス提供条件>

・本サービスは、エイチ・シー・ネットワークスが機器、システムエンジニアリング、保守、サービスパッケージをまとめて月額で提供するものです。

・最低利用期間は2年間からとなります。契約期間満了前に解約される場合は別途、解約金が発生します。

 

■日本ヒューレット・パッカード合同会社 Aruba事業統括本部 事業統括本部長 本田 昌和 様からのエンドースメント

エイチ・シー・ネットワークス様の「HCNET NETWORK CARE」を心より歓迎いたします。エイチ・シー・ネットワークス様は当社の販売特約店様であり、これまでのHPE Aruba Networking製品を広く採用いただいている、重要なパートナーです。エイチ・シー・ネットワークス様はネットワーク・クラウド・セキュリティ市場の発展に貢献されており、HPE Aruba Networking製品の販売やサポートにおいても優れた実績があります。弊社は、革新的技術開発力と営業、マーケティング、販売チャネルに専門性の高いモデルを擁し、今回エイチ・シー・ネットワークス様が発表された「HCNET NETWORK CARE」と連携し先進的なネットワーキング・ビジネスと広範な市場進出戦略を推し進めて参ります。

■エイチ・シー・ネットワークス株式会社

エイチ・シー・ネットワークスは、高い品質と信頼できるネットワークの提供をビジョンとする統合ITインフラベンダーです。40年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ワークスタイルイノベーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、提案から構築・保守までのトータルネットワークソリューションをワンストップで提供しています。詳細は以下のURLからご覧いただけます。

https://www.hcnet.co.jp/

■本ニュースリリースに関するお問い合わせ

〒111-0053 東京都台東区浅草橋1-22-16ヒューリック浅草橋ビル5F

エイチ・シー・ネットワークス株式会社 技術サポート本部 ビジネスサポート部

お問い合わせURL:https://www.hcnet.co.jp/inquiry/

■登録商標

HCNETおよびそのロゴは、エイチ・シー・ネットワークス株式会社の商標または登録商標です。本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

本ニュースリリース記載の情報(製品・サービスの内容、仕様、お問い合わせ先、URLなど)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

以上

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

Universal Robots AS/ユニバーサルロボット、「第6回 名古屋 スマート工場EXPO」に出展

「第6回 名古屋 スマート工場EXPO」 URブースイメージ

~製造現場への導入をイメージした6種のデモを実演~

ユニバーサルロボット(本社:デンマーク、日本支社:東京都港区、日本支社代表:山根 剛、以下「UR」)は、来る2023年10月25日(水)~10月27日(金)にポートメッセなごや(愛知県名古屋市)で開催される「第6回 名古屋 スマート工場EXPO(https://www.fiweek.jp/nagoya/ja-jp/about/sfe.html)」に出展します。

「第6回 名古屋 スマート工場EXPO」 URブースイメージ「第6回 名古屋 スマート工場EXPO」 URブースイメージ

名古屋で開催される本イベントでは、スマート工場実現に向けたロボット/FAソリューションや、IoT/AIによる遠隔監視/予防保全/見える化ソリューション、生産管理システムなどの最新技術が一堂に展示されます。URは、UR史上最大可搬重量、最長リーチの最新製品「UR20」を活用したパレタイジングアプリケーションを含む、製造現場への導入をイメージした6種のデモを展示します。ブース内には 来場者の皆様に操作体験していただけるロボットもご用意します。

また、会期二日目の10月26日(木)15:00より展示会内カンファレンス会場にて、セミナー「協働ロボットで実現する製造現場の新たな課題解決手法」を開催いたします。 

この機会にぜひ、世界で75,000件以上の導入実績を誇るURが提案する自動化ソリューションをご体感ください。

・開催概要

名称      第6回 名古屋 スマート工場EXPO
主催      RX Japan株式会社
会期      2023年 10月25日(水)~10月27日(金)
時間      10:00-17:00
展示会場    ポートメッセなごや 第3展示館
ブース番号   28-24
入場料     無料 *事前に展示会招待券のお申込み(https://onl.sc/yd9RHFH)が必要です。
展示会URL   https://www.fiweek.jp/nagoya/ja-jp.htmlからご覧いただけます。

・UR 出展内容

・URブース位置

セミナー情報

タイトル    協働ロボットで実現する製造現場の新たな課題解決手法

日時      10月26日(木)15:00~16:10

会場      展示会場内カンファレンス会場

申込      ご聴講には事前登録が必要です。ご登録はこちら(https://onl.sc/1ZP8eXa)から

[ユニバーサルロボットについて]

ユニバーサルロボットは、最先端のロボティクスプラットフォームを活用し、製造現場における人々の働き方を変革する一助となることを目指しています。

2008年に世界初の商用協働ロボットを発表して以来、リーチや可搬重量が異なるUR3e、UR5e、UR10e、UR16e、UR20を開発してまいりました。各モデルは、プラグ&プロデュースで使えるUR+エコシステムのエンドエフェクタやソフトウェア、アクセサリ群でサポートされており、1台のロボットを用途に応じて柔軟に配置転換できます。

ユニバーサルロボットは米Teradyne Inc.傘下の企業です。デンマーク、オーデンセに本社を置き、米国、ドイツ、フランス、スペイン、イタリア、チェコ共和国、トルコ、中国、インド、シンガポール、日本、韓国、台湾、メキシコに子会社や支社を擁しています。これまでに75,000台を超える協働ロボットを世界中に販売しています。www.universal-robots.com/ja

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」