通信・インターネット

  【掲載ページ】
ギガビット対応PoEスイッチングハブ（5ポート/8ポート）
品番：LAN-GIGAPOE52　　標準価格：21,780円（税抜き19,800円）
         LAN-GIGAPOE82　　標準価格：36,080円（税抜き32,800円）
商品ページ：https://www.sanwa.co.jp/product/syohin?code=LAN-GIGAPOE52

「LAN-GIGAPOE52/LAN-GIGAPOE82」は、PoE+に対応する、ギガビット対応小型スイッチングハブです。
 

PoEとは、LANケーブル1本で、データ通信と電力供給ができる技術のことです。LANケーブルを電源代わりに使用できるので、PoE受電対応機器であればコンセントのない場所でも使用することができます。
 

本シリーズは従来のPoE規格より高出力が可能な、PoE+（IEEE802.3at）規格に対応しています。「LAN-GIGAPOE52」は1～4ポートまで、「LAN-GIGAPOE82」は全ポート対応しています。
 

両製品とも全ポートが1Gbps（1000Mbps）の通信速度に対応しており、動画や画像などの大容量データに最適です。
 

ACアダプタ給電タイプなので、本体がコンパクトサイズになっています。
「LAN-GIGAPOE82」は付属の金具を使用することで、壁面に設置することができます。
 

内部の熱を効率良く逃がすことのできるメタル筐体を採用しています。プラスチック筐体と比べ、耐久性も高いのが特長です。また、動作音が静かなファンレス仕様なので静かなオフィスでも動作音を気にせず使用できます。

 「LAN-GIGAPOE52」は5ポート、「LAN-GIGAPOE82」は8ポートのスイッチングハブです。
接続する機器・ネットワークの環境に合わせてお選びください。

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【関連ページ】
LANハブ・スイッチングハブ PoE対応スイッチングハブ
https://www.sanwa.co.jp/product/network/lanhub/index.html#poehub

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Connectを利用したTeams会議への接続

　Synergy SKY CONNECT™は、SIP(Session Initiation Protocol)ベースのエンドポイントから、Microsoft Teamsの会議への接続を可能にするクラウドサービスです。さらに、他のサービスと異なる点として、どの組織が招待したTeams会議であるかを問いません。長年にわたるマルチベンダーの専門知識を活用し、Microsoft Teams会議に参加する際に、お使いのビデオ会議システム（CiscoおよびPoly）で、音声と映像の双方向通信を可能にし、一貫したユーザーエクスペリエンスを保証します。「CONNECT(コネクト)」という製品名には、Synergy SKYが開発した革新的な方法によって、より多くの人々を繋ぎ、柔軟でユーザーフレンドリーな体験を提供したいという意味が込められています。
<機能の特徴>
・すべての会議を簡単に予約・開始
・ユーザの行動を把握し、会議室の利用率を向上
・オンプレミス/ハイブリッド/クラウドの各ソリューションに対応
・管理ツールにより、コラボレーション環境をより良く管理・把握

【Management Suite(スイート)について】
　Management Suiteは、CONNECT™のオンプレミスの管理ツールです。センサーからのデータ、ユーザの行動、カレンダーを活用し、すべての会議と管理をより効率的にします。
<機能の特徴>
・お使いのビデオ会議システム（CiscoおよびPoly）で、Webex・Teams・Zoom・Googleなどのプラットフォームに関係なく、ワンクリックでミーティングに参加
・ビデオ会議のスケジュール設定、開始、自動化、管理を単一ベンダーまたはマルチベンダーの環境で簡単に実行
・オンプレミスとクラウド（またはハイブリッド）の間で技術的な設定を中断することなく自由に移動
・会議室の利用状況を把握し、コスト削減や、効率向上を支援
（例:ミーティングプラットフォームのレポート作成、ミーティングツールの使用状況、共通電話帳配信など）

【Synergy SKY 及びメディアプラス代表からのコメント】
「テレビ会議の世界における相互運用性の欠如は、日本中の何千ものユーザーエクスペリエンスに日々影響を及ぼしている問題です。そのため、オフィスの会議室からMicrosoft Teamsの会議に、技術的な知識を必要とせずに、簡単に参加できるソリューションを開発することは、非常に重要でした。我々は、メディアプラスと連携して、今日の日本のビデオ会議の重要なペインポイントの一つに取り組み続けることができ、大変うれしく思います。」
Ståle Reitan, CEO, Synergy SKY

「この度Synergy SKY社との国内代理店締結を発表出来る事を大変嬉しく思います。SynergySKYは究極のシンプル操作でSIPエンドポイントよりワンタッチでマルチプラットフォームとのコラボレーションが実現できる待望のクラウドサービスです。2023年上期にはMicrosoft Teams以外のマルチプラットフォーム・ゲートウェイが早くも予定されています。様々な異なるプラットフォームのビデオ会議サービスを垣根無く使えるようになれば、目まぐるしく変化する環境の中でお客様のビジネスのスピードをより加速させることができます。」
株式会社メディアプラス　代表取締役社長　菅野 尚子

Synergy SKY社について
Synergy SKYは、2008年にTANDBERG、Cisco、大手インテグレータのビデオ会議とコラボレーションのエキスパートからなるチームで誕生しました。ノルウェーのオスロに本社を置き、その他アメリカ、イギリス、スウェーデンにもオフィスを構え、あらゆる会議室やビデオ会議のための、プラットフォームに依存しないソフトウェアソリューションの設計・開発・販売を行っています。　www.synergysky.com

株式会社メディアプラスについて
2002年設立。ビデオ会議システム・AVシステムの販売、保守及びビデオ会議関連ソフトウェアの開発、販売。ビデオコラボレーションの分野を得意とし、グローバルな視点で優れた製品を多く輸入販売する。また、AVシステムに豊富な実績を持つ企業間の国際同盟であるGlobal Presence Alliance(グローバルプレゼンスアライアンス)の日本唯一のチームとして、標準化されたグローバルコラボレーションソリューションを世界中の企業に提供している。　https://www.mediaplus.co.jp

近年、電車内での無差別殺傷事件や建物からの飛び降り自殺など、物騒な事件が後を絶ちません。このような事件を防ぐために、AIと人の共存で事件事故を未然に防ぐ新しい警備方式が注目を集めています。

そこでこの度アジラは、オンラインセミナー『－AIによる施設セキュリティ－ AI警備システム「アジラ」導入の実態とは！』を開催します。東京都の複合商業エリア「深川ギャザリア」を所有している株式会社フジクラの唐澤範之氏にお越しいただき、防犯カメラのAI化を通じたセキュリティの強化事例についてお伺いしました。

■オンラインセミナー概要

タイトル：
－AIによる施設セキュリティ－ AI警備システム「アジラ」導入の実態とは！

日時：
第一部：2022年9月26日(月) ​12:15～13:00  （15分前会場）
第二部：2022年9月26日(月) 17:15～18:00（15分前会場）

場所：
ZOOMを用いたオンラインで開催

セミナープログラム：
・施設向けAI警備システム「アジラ」導入の経緯とは？
・施設オーナーとしての運用管理における課題について
・施設向けAI警備システム「アジラ」の期待値と使用感はどうなのか

【登壇者】：
株式会社アジラ
プロダクト事業部 GM
山下勝也

株式会社フジクラ
新事業創生・研究開発部門 企画部 主席技師
唐澤範之氏

参加費：
無料

参加方法：
下記よりお申し込みください
第一部：https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_S_mWfJ0KTzWffBCjw-PfXQ
第二部：https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_wlhNQoICQ-uNa0stUulEIA

■株式会社アジラについて
会社名：株式会社アジラ
事業内容：
・施設向けAI警備システム「アジラ」開発と販売
・行動認識AIソリューションの提供
設立：2015年6月1日
代表者：代表取締役 木村 大介
資本金：56,125千円
所在地：東京都町田市中町一丁目４－２
問い合わせ：https://www.asilla.jp/
受賞歴
・ASCII STARTUP『IoT H/W BIZ DAY Product Pitch 2021』防災テック賞
・X-PITCH 2021 Best Startup of Public Service / Healthcare
・不動産テックピッチコンテスト2021 3位入賞
・docomo 5G DX AWARDS 2021 準優秀賞
・MAKE IN VIET NAM2020 優勝
・Plug and Play Japan Summer/Fall 2019 EXPO Domestic Winner受賞

※「アジラ」の名称・ロゴは、日本国およびその他各国において株式会社アジラの登録商標です。
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格、仕様、お問い合わせ先その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。

NECは本日、自社の玉川事業場(所在地：神奈川県川崎市)内にローカル5G屋外共創環境(Sub6帯) を開設しました。これは、ネットワークを活用したオープンな共創の場のコンセプト「NEC CONNECT」にもとづく取り組みで、今年6月に開設したNEC CONNECT 5G Lab(以下 5G Lab、注1) を拡充するものです。

近年、ローカル５Gの屋外での活用の検討が進むに従い、屋外実証環境のニーズが高まっています。本共創環境はそのニーズに対応するもので、今後様々な業種のお客様、パートナー企業との実証を行い、屋外でのユースケース創出を加速します。さらに、5G Labの屋内共創環境とも連携することで、モビリティの広域利用や、ハイブリッド5Gの特性を活かした実証が可能となります。

屋外ローカル5G基地局

また、既に進めているNECグループ工場でのローカル５G活用(注2)に加え、10月から自社内のオフィススペースやスポーツ施設にローカル５G環境(Sub6帯)を構築し、日常に近い環境で社会実装における利点や課題の抽出を図る、リビングラボの手法を用いた検証を開始します。NEC社員が実際に活用することで得られる運用ノウハウや柔軟な働き方などのユースケースを市場に展開することで、５Gの社会実装を加速させます。
 

社会実装に向けた取り組み

NECは2019年にローカル5G事業に本格参入して以来、お客様との議論や実証を通じて、ローカル5Gの本格導入に向けた様々な課題に取り組んできました。NEC CONNECTのコンセプトに加えて、リビングラボの手法を取り入れて社内利用する中で新たなユースケースをアウトプットすることが、本取り組みの特徴となります。また、短期的な課題にとどまらず将来的に社会課題となりそうなテーマを発掘し、2030年の社会像「NEC 2030VISION」(注3)の実現を目指します。実施する主な取り組みの内容は以下です。

（１）  工場における活用
NECとNECプラットフォームズは、NECプラットフォームズ甲府事業所において、ローカル5Gとロボット、AMR(注4)、AI等を組み合わせたユースケースの生産現場での活用を進めており、来年度NECプラットフォームズ掛川事業所への導入が決定しました。今後、国内外の工場に順次ローカル5Gの導入を進める計画で、これらの取り組みから得られたノウハウや新たなユースケースを活用して、お客様・パートナーの皆様とともにスマートファクトリーの具現化を進めていきます。

（２）  オフィスにおける活用
NEC本社ビルおよび玉川事業場のオフィスにおいて、10月からローカル5Gの稼働を開始します。NEC製5G対応ノートPCを社員に配布し、現在はWi-Fiが主流となっているオフィスでのワイヤレス環境から、5Gの持つ大容量・低遅延・多接続といった特徴を活かした、新しい働き方を試行します。ローカル５Gを活用することでロケーションフリーな環境で場所を問わない新しい働き方に対応し、効率的なコミュニケーションや共創活動の実施が可能となる環境づくりを進めていきます。

（３）  スポーツ施設における活用
NECは、社内の屋外／屋内スポーツ施設にもローカル5Gの共創環境の設立を予定しています。5G Lab等を活用して創出したユースケースをスポーツ施設など新たな領域へ適用し、自ら活用する中でユースケースの有効性検証、運用ナレッジの蓄積を行う計画です。このような活動を通じて、新たな事業領域の開拓を進めていきます。
 
NECは今後も、「NEC 2030VISION」の実現に向けて、「NEC CONNECT」のコンセプトのもと、5GだけでなくBeyond 5GやIOWN®(注5)なども含めて、幅広い知恵と技術がオープンにつながるイノベーション創出の場を整備し、社会へ価値を提供していきます。

(注1)　NEC CONNECT 5G Lab：ネットワークを活用したオープンな共創の場のコンセプト「NEC CONNECT」に基づいて、2022年6月にNEC玉川事業場に開設した5Gの社会実装に向けてお客様・パートナーとユースケースを共創するLab　https://jpn.nec.com/press/202206/20220609_01.html
(注2)    https://jpn.nec.com/press/202104/20210405_02.html
(注3)    NEC 2030VISION：https://jpn.nec.com/profile/vision/index.html
(注4)　Autonomous Mobile Robot
(注5) 「IOWN®」は、日本電信電話株式会社の商標又は登録商標です。

【本件に関するお客様からのお問い合わせ先】
NEC ネットワークサービス企画統括部
contact@nwsbu.jp.nec.com

『東大阪未来プロジェクト』とは？
SDGsに取り組みたい大阪の企業と「SDGs達成の担い手育成」教育を進める近畿大学附属高等学校を繋ぎ、持続性のある事業構想を生み出すことと、実践的な学習の機会を作ることを目的としたプロジェクトです。

本プロジェクトは、今年の5月から8月にかけて、社会活動に関心のある近畿大学附属高等学校の生徒が、地元で活躍する企業を取材。その取材で、企業が所有する技術力や資源を理解し、それらを地域課題の解決へどのように活かせるかを考え、9月10日（土）の最終プレゼン会にて地元企業へ提案を行いました。
当日は高校生が7チームに分かれてプレゼンテーションを行い、取材にご協力いただいた企業様をはじめとする審査員がフィードバックや表彰を行いました。
 

• 「企業だけ」「生徒だけ」では実現できない、協働するからこそ企画できる社会課題解決のアイデア

当日は、プロジェクトに参加する22名の生徒が参加しました。
審査員として、取材に協力いただいた地元企業やプロジェクトの監修を務めるフロムファーイースト株式会社 代表取締役 阪口 竜也氏、企画・運営を行う当社を含めた11社と東大阪市市役所職員に参加いただきました。

2名から4名の生徒で構成された7チームが、約7分間のプレゼンテーションを行いました。
企業のリソースを活用し、東大阪市内の社会課題をどのように解決できるのか、高校生ならではの様々なアイデアが発表されました。いくつかのアイデアをご紹介します。

【アイデア①】
地域の方との交流する場が少ないという課題を解決するため、カフェを運営する花屋と子どもに色々な体験をさせる場を提供する不動産会社、印刷技術をもつ新聞社のリソースを掛け合わせ、地域の方と生徒が一緒にオリジナルのボードゲームをして交流する場をつくるというアイデア

【アイデア②】
SDGsの3つ目「すべての人に健康と福祉を」を地域で実践するため、訪問医療を提供する病院と花屋のリソースを掛け合わせて、在宅医療を行う患者様にメンテナンスの必要がないソープフラワーを定期的に届けて患者様のメンタルケアを行い、花屋では病院の宣伝を行うことで在宅医療を多くの方に知っていただくというアイデア

各チームが自らの解決策を実現するために、様々な企業のリソースを掛け合わせた提案を行いました。
各チームの発表後は、審査員である地元企業の担当者様から感想をいただきました。

▲新聞社の方が感想をお伝えする様子

▲感想を述べる弊社代表 松林

• 「新しい情報発信のあり方を創造」「目指せ！循環型社会」のアイデアを出したチームが優勝

全チームの発表終了後、審査にあたる11社と東大阪市市役所職員、プロジェクト担当教員により優勝チームが選出されました。
優勝チームが企画したアイデアは2つ。

1つ目は、若者の行政に対する関心の低さやジェンダーに関する問題を解決するため、4社のリソースを組み合わせて、地元サッカークラブのオフィシャルキャラクターを2D・3D化し、1人のキャラクターとして行政情報の発信やジェンダー平等を呼びかける活動を行う「新しい情報発信のあり方を創造」。

2つ目は、東大阪市内のゴミ問題を解決するため、5社のリソースを組み合わせて、空き家で廃棄電化製品の無料回収を行い、取り出した部品で製造した商品を販売する「目指せ！循環型社会」。

このチームは、投影するスライド資料に加えて手元で確認する別資料を作成するなど、発表に向けてしっかりと準備をした様子が伺えました。

優勝チームには「特別賞」が贈呈された他、選ばれた他3つのチームに「企業賞」「学校賞」「東大阪賞」がそれぞれ贈呈されました。
 

• プロジェクト終了で生徒たちのSDGsに関する活動を終わらせない

本プレゼン会の最後に、審査員長として阪口氏より総評と今後に向けたエールが送られました。

「今回のプロジェクトは、単にSDGsについて学ぶだけではなく、東大阪周辺の社会課題を知ってSDGsを身近な問題として捉えてもらい、高校生ならではの発想で地元企業のリソースを活かした実現方法を考えることが目的でした。今日の発表を見て、プロジェクトは大成功だと感じました。」

さらに、高校生の今後の活動に期待を込めて、
「今回の取り組みを学びだけで終わらせず、これをきっかけに東大阪の課題が解決されるように実装していってほしいです。」との言葉が送られました。

プロジェクトに参加した生徒は、2022年11月5日（土）と6日（日）に花園中央公園で開催される、ポストコロナ社会における新しい生活様式や価値観を来場者が見て触れて体験できるイベント「HANAZONO EXPO　いのち輝く未来社会にふれてみよう Road to 大阪・関西万博」に参加し、ブースと舞台での発表を予定しております。
プロジェクトは終了となりましたが、東大阪市の社会課題を解決するため、生徒たちの活動は続いていきます。

また、当プレゼン会で取材撮影が実施されました。放送予定は以下の通りです。
※放送予定が変更になる可能性がございますのでご了承ください。

■放送予定日：2022年9月19日(月)22:57
　MBS毎日放送
　「ゴエが行く！らいよんチャンSDGsニュース」

■放送予定日：2022年9月24日(土)、25日(日)　11:00/14:00/17:00/20:30
　J:COMチャンネル
　「WEEKLY トピックス」
　※地域情報アプリ「ど・ろーかる」より無料でご視聴いただけます。
　　https://www2.myjcom.jp/special/dolocal/

近畿大学附属高等学校と株式会社ストリートスマート、株式会社masterpeaceで実施した今回のプロジェクト。
より多くの地域・団体様との提携を行い、児童生徒と地元企業が社会課題解決をSDGsの観点で考える本取り組みの輪を広げてまいります。

運営・企画法人概要

【株式会社ストリートスマート】
2014年に Google トレーニングパートナーとして認定され、現在は Education 分野と、Work Transformation（働き方の変革）分野の2つの Specialization 認定を持つ Google Cloud パートナー企業として、企業と教育機関のICT化を支援しています。近年では、Google Workspace 活用を組織全体で促進する動画型eラーニング「Master Program」、学校の先生のための総合プラットフォーム「master study」などの新たなサービスをスタート。組織のDXやICT教育推進をさらにサポートしてまいります。

代　　表　　者 ：代表取締役 松林 大輔
所　　在　　地 ：
【大阪オフィス】大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル 3階
【東京オフィス】東京都港区六本木7-4-4 六本木アートシェル 4階
【長野オフィス】長野県茅野市ちの 3502-1 ベルビア 2F ワークラボ八ヶ岳
設　　　　　立 ：平成21年（2009年）
資　　本　　金 ：6,000万円（資本準備金を含む）
従 業 員 数：50名（2022年9月時点）
WEBサイト：https://www.street-smart.co.jp/
Master Apps：https://www.master-apps.jp/
Master Education：https://master-education.jp/

※Google Workspace は、Google LLC の商標です。

【株式会社masterpeace】
オンデマンド出版ソリューション「good.book（グーテンブック）」の運営およびサービス提供。デジタルメディアの企画、制作、販売を事業ドメインとし、デジタルマーケティングを活用したクロスメディア事業を展開しています。
代表者：代表取締役社長 窪田 篤
所在地：東京都港区南青山3-15-9 MINOWA表参道3F-206
設    立：平成21年（2009年）
資 本 金：1,000万円
WEBサイト：https://www.masterpeace.co.jp/

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• ヴィアティン三重とは

ヴィアティン三重は、2012年に発足した三重県を拠点に将来のJリーグ入りをめざして活動するサッカークラブです。「ヴィアティン」とはオランダ語で「14」の意味。クラブ設立前に視察をした、三世代が集まるオランダのスポーツコミュニティを手本とすることを念頭に置いています。またオランダ代表として活躍したヨハン・クライフの背番号14の意味も込められています。
 

今年1月14日に創立10周年を迎えたクラブは、「子供たちを笑顔に、地域と共に夢と感動を。」を理念に掲げ、子供たちが健やかに成長できる場所。何よりも、毎日を笑顔で楽しめる場所を創るため活動を続けています。

クラブ公式HP：https://www.veertien.jp/fc/

Twitter : https://twitter.com/veertien_tsc
Instagram : https://www.instagram.com/veertien_official/
Youtube : https://www.youtube.com/c/VEERTIEN14

• モニターツアーについて（概要）

「ソイキャンドル作り・大人ピクニック・試合観戦モニターツアー」
～作って・食べて・観る、おしゃれ旅～

三重県北部に位置する東員町は、自然豊かな中部公園や三重県初の J リーグ参入を目指す、「ヴィアティン三重」のホームスタジアムがあり、近年では大豆の栽培にも力を入れており「マメマチ」として地域活性化にも取り組んでいます。

ぜひモニタツアーで東員町に遊びに来てください！

【モニターツアー日程】

1回目：2022年10月16日（日）
2回目：2022年10月30日（日）
3回目：2022年11月20日（日）
※各回定員50名

【参加条件】

・YELLtumへの登録をしていただいた方

【体験コンテンツ】

①ソイキャンドル作り
大豆（ソイ）から出来た油が原料のキャンドルで、匂いの広がりも良く、火を灯し続けることで空気を浄化させる効果も！
 

②大人ピクニック
食事はThe BOWL Cafe のチキンボウルのランチセット！食事と一緒にお洒落なピクニック用品の貸出もあり、手ぶらで気軽に大人ピクニックが楽しめます

③試合観戦
Jリーグ参入を目指すヴィアティン三重の迫力ある試合を観戦。スタジアムの芝生席でピクニックもおすすめ！スタジアムグルメの種類も豊富でピクニックを自分好みにアレンジ！

【プラン・タイムテーブル】

10:00～ 10:30
中部公園にて受付開始
10:15～11:15
ソイキャンドル作り 場所：中部公園
11:15～12:45
大人ピクニック 場所：朝日ガスエナジー東員スタジアム（芝生席又は中部公園）
13:00～15:00
試合観戦 （試合終了後解散）場所：朝日ガスエナジー東員スタジアム

【価格】モニターツアー特別価格！
1000円/人（税込み）
ソイキャンドル体験代込み
ピクニック代金（食事付き）
試合観戦チケット代込み

【中部公園までのアクセス】

駐車場

東員町役場駐車場
住所：〒511-0251 三重県員弁郡東員町山田1600

※駐車場に限りがある為、極力公共交通機関をご利用下さい。
 

【注意事項】
・現地までの交通費は各自負担となります
・各回、定員に達した場合は受付終了となります
・未成年者のみのご参加はご遠慮いただきます

詳細はこちら ( https://onl.la/NBE11Tv )

• ご予約はこちらから

※当モニタツアーにご参加頂くには、YELLtumへのご登録、申込フォームからのご予約が必要です。

10/16(日)に参加をご希望の方   https://onl.la/hU3tz5F

11/20(日)に参加をご希望の方  https://onl.la/nNTh3U6

• ヴィアコインを使った会員登録方法、決済方法

〈登録URL〉
https://app.yelltum.fun/login

​※ヴィアコイン導入に関しまして本年度は実証実験の段階となり、本導入は来年を予定しております。
またYELLtumの決済システムなどの機能はツアー実施日のみご利用可能となりますのでご了承ください。

■YELLTRONの概要

会社名：株式会社YELLTRON (YELLTRON Co., Ltd)
所在地：東京都新宿区新宿3-4-8 京王フレンテ新宿三丁目4階
代表者：代表取締役社長 大坂 亮平（おおさか りょうへい）
設立：2022年4月1日

HP：https://yelltron.io/

■YELLtum について

ファンマーケティングツール「YELLtum」は、地域通貨として使用できるファントークンを発行できるプラットフォームです。スポーツチームや企業が、「YELLtum」上でファントークンを発行することで、チームを中心とした地域通貨が流通するようになり、チームとファン、地域を繋ぐ架け橋として、密なコミュニケーションが生まれることが期待されます。その結果、クラブが中心となり、地域を巻き込みながら熱狂的なコミュニティを拡大させていくことができます。

また、データ分析基盤の提供、ファンエンゲージメントを高めるためのチーム公式グッズ制作や公式コンテンツやクリエイティブ制作までをワンストップで提供することで包括的なサポートを提供しています。

YELLtum  ▶︎　https://yelltum.fun/
Twitter　▶︎　https://twitter.com/YELLtum

世界最大手の独立系ビジネス基盤ソフトウェア・プロバイダー、Software AG（フランクフルトTecDAX：SOW）の日本法人であるソフトウェア・エー・ジー株式会社（本社：東京都千代田区、社長：小原洋）は、下記の内容で、プロセスドリブンでDXを実現するためのウェビナーを開催します。

全てのSAP利用企業様にとってS/4HANAへの移行は悩ましい経営課題です。また経済産業省が警鐘を鳴らす2025年の崖の克服とDXの加速には、適切なソリューション選定で成果を出すことが求められています。単なるシステムアーキテクチャのマイグレーションではビジネスメリットが得られないので、IT予算の捻出に苦心していらっしゃるのではないでしょうか？

今回、BPMのグローバルリーダーであるソフトウェア・エー・ジー株式会社が、BPM導入からコンサルティングまでを手掛ける株式会社ユニリタのBPMプロフェッショナルである冨樫勝彦氏（クラウドサービス事業本部 ビジネスイノベーション部 部長）をお迎えし、豊富な経験から得たノウハウを伝授していただきます。

セッションでは、いずれ対応しなければならないS/4HANAへの移行をDXに取り組むきっかけと捉え、データドリブンな経営とそれを支える業務プロセスを再定義して、S/4HANAへの移行をビジネスメリットの伴ったIT投資とするためのアプローチをご紹介します。

【開催概要】
日　　時：2022年10月13日（木）11:00－11:50
場　　所：Software AG　ウェビナー
主　　催：ソフトウェア・エー・ジー株式会社
タイトル：
【2025年の崖】SAP S/4HANA対応を真のDXに挑む機会にするためのノウハウを伝授
～BPMのグローバルリーダーとコンサルティングが示すプロセス志向の変革・導入アプローチ～

講　　師：株式会社ユニリタ　クラウドサービス事業本部
           　 ビジネスイノベーション部　部長　　冨樫 勝彦
           　 ソフトウェア・エー・ジー株式会社
          　  シニアソリューションアーキテクト　　龍澤 昭悟
            　ソフトウェア・エー・ジー株式会社
            　シニアアカウントダイレクター　　阿部 賢太郎

■　10月13日(木) Software AGウェビナー｜​真のDXを実現するためのSAP S/4HANA マイグレーション■
詳細はこちら
https://info.softwareag.com/SAP-S4HANA-migration-for-DX-webinar.html

*競合他社様からのお申し込みはご遠慮いただきますようお願い致します。
お申し込みを頂いた場合でもご視聴できない場合がございますので、あらかじめご了承ください。

【Software AGについて】

Software AG は、デジタルアセット―アプリケーション、クラウド、デバイス、ネットワーク、データなど―がすべてシームレスに繋がる、真のコネクテッド・ワールドを実現するソフトウェア業界のパイオニアです。1969年の創業以来、10,000社を超える企業に、人、部門、システム、デバイスを連携・接続するソフトウェアを提供しています。Software AGは、API統合「webMethods」、ビジネスプロセス管理・分析「ARIS」、IoT・アナリティクス「Cumulocity」でビジネスとITのDXを推進する「接続された企業」を支援しています。Software AG の製品は、繋がるすべてのモノや人が協働できるようデータの流れを連携・統合して一元管理できます。 現在、世界70か国に約4,700人の従業員を有し、年間約8億ユーロの収益を挙げており、2023年までに年間収益10億ユーロ以上、営業利益率(EBITA, non-IFRS) 25-30%を達成することを目標にしています。
詳しくは、www.softwareag.com/jp をご覧ください。

ソフトウェア・エー・ジー株式会社
www.softwareag.com/jp　　

金融サービス業界の事業者様に提供するソリューションは、5つのコア機能を有しています。

堅牢で弾力性のあるクラウド基盤：クラウドガバナンス機能により、効果的に日々の業務管理やデジタルアプリケーションの拡張を管理できます。

セキュリティおよびコンプライアンスソリューション：国・地域、業界固有のセキュリティ、規制要件に準拠した運用が可能です。

俊敏性のあるビジネスアプリケーション開発：クラウドネイティブなアプリケーションを開発できる金融グレードのクラウドツール、ミドルウェア、分散データベース製品を幅広く取り揃えており、俊敏性のあるビジネスアプリケーション開発を実現します。また、アリババクラウドのパブリックおよびハイブリッドクラウドプラットフォーム、オンプレミス、マルチクラウド環境を活用して、拡張性と柔軟性に富んだワークロード管理が可能です。

デジタルオンボーディングとサービス：さまざまなSaaSやハイブリッドクラウドを活用して、モバイルやデジタルでの業務環境、ビデオ通話をベースにした販売プラットフォーム、電子本人確認（eKYC）システムを提供します。場所や時間にとらわれず、オンラインでユーザー認証や研修ができるよう支援します。

顧客インサイト生成・分析ソリューション：AIやブロックチェーン、機械学習、データ分析を活用して、オムニチャネル環境下の顧客接点を分析・可視化できます。顧客インサイトの把握を支援するほか、インテリジェンスな意思決定に貢献します。

アリババクラウド・ジャパン・カントリーマネージャー ユニーク・ソン(Unique Song)は次のように述べています。
「このたびアリババクラウドは、金融サービス業界の事業者様の業務効率を高め、サービス利用顧客の体験をさらに向上することを目的として、新たなソリューションを提供します。当社の柔軟で拡張性と堅牢性を備えたクラウドサービスと、これまでに培ったノウハウを活用し、金融サービス業界におけるデジタル化の加速やサービスの向上に貢献できることを大変嬉しく思います。引き続き、アリババクラウドの包括的なクラウドソリューションを通じて、金融業界の事業者様を支援してまいります。」

【アリババクラウドについて】
2009年に設立されたアリババクラウドは (www.alibabacloud.com)、アリババグループのデジタルテクノロジーとインテリジェンスの中枢です。アリババクラウドは、エラスティックコンピューティング、データベース、ストレージ、ネットワーク仮想化サービス、大規模コンピューティング、セキュリティ、管理およびアプリケーションサービス、ビッグデータ分析、機械学習プラットフォーム、IoTサービスなど、あらゆるクラウドサービスを世界中のお客様に提供しています。IDCの調査でアリババクラウドは2018年以降、Infrastructure as a Service（IaaS）分野で世界3位のサービスプロバイダーに認定されています。また、ガートナーには、アリババクラウドは2018年以降、売上高で世界３位、アジア太平洋地域で１位のIaaSプロバイダーとして認定されています。