通信・インターネット

バッファロー/【ネットワークで企業DXを支援】大好評につき”第2弾”!想定の2倍以上の申し込みで早期終了した「現地調査キャンペーン」を2022年9月7日より新たに募集開始

メルコホールディングス(東・名 6676)グループの株式会社バッファロー(本社:名古屋市、代表取締役社長:牧 寛之、以下「バッファロー」)および株式会社バッファロー・IT・ソリューションズ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:牧 寛之、以下「BITS」)は、【ネットワークで企業DXを支援】をテーマに、「人手・IT人材不足」「BCP対策」「テレワーク・業務デジタル化のインフラ構築」の3つの軸を中心に商品およびサービスの提供を行っております。この取り組みの一環としてこの度、2022年9月7日(水)から2022年12月31日(土)の期間限定で、ネットワーク環境構築に不安や迷いを抱える法人事業者様に向けて、現地調査費を特別価格で実施するキャンペーン第2弾を開始いたしました。
 

2022年4月から100社限定で開始した第1弾キャンペーンでは、2022年7月の時点で想定の2倍以上のペースでのお申し込みをいただき、キャンペーン期間終了を待たずして満員御礼で第1弾が終了いたしました。多くのご好評の声をいただき、現地調査キャンペーン“第2弾”を実施いたします。本キャンペーンは、Wi-Fi環境に不安や不便を感じている法人様や、Wi-Fi導入に関して相談先が分からない法人様に向けて、施工技術者が実際に現地へ訪問させていただき、電波状況の確認や工事内容について調査させていただきます。設置場所、配線ルートなどを報告書にまとめ、お客様の環境に合った適切なご提案を、期間内は特別価格で実施させていただき、企業DXを支援いたします。

さらに、昨今特に深刻な人手不足・感染症対策対応でDX化を急務としている、地域経済を支える観光産業としての宿泊事業者様と、人を支える介護・保育・医療関連事業者様には、さらなる支援として、現地調査を“0円”で実施いたします。

■キャンペーン詳細

キャンペーン名称:現地調査キャンペーン

キャンペーン内容:
すべての法人様を対象に、現地調査を一律5万円(屋外含む場合は10万円)の特別価格で実施いたします。さらに、昨今特に深刻な人手不足・感染症対策対応でDX化を急務としている「宿泊施設」「介護施設」「保育施設」「病院・クリニック」の4業種の事業者様には、さらなる支援として現地調査を“0円”で実施いたします。

対象社数:先着100社様

キャンペーン期間:
2022年9月7日(水)から2022年12月31日(土)までのお申し込み分まで

申し込み方法:下記URLよりお申し込みください。
https://forms.buffalo.jp/biz/survey

※1 1日作業、作業員2名の屋内調査の場合
※2 1日作業、作業員2名、拠点間通信調査2か所までの屋外含む調査の場合

その他詳細はキャンペーン特集ページをご確認ください。
https://www.buffalo.jp/biz/industry/detail/wifi-survey-cpn2-2022.html

■前回キャンペーンをご利用いただいたお客様の声
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導入先 : A保育園様 (東京都江東区、2022年7月導入)
予算も限られている中、キャンペーンで調査をしてもらえて助かりました。

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園務改善ツールとしてタブレット端末を導入していましたが、職員室などの限られたエリアでしかWi-Fiが使えない状況から改善したくて相談しました。Wi-Fiについてあまり詳しくなかったですが、現地調査でどこに何台機器を設置したらよいか等のアドバイスが大変参考になり、内容を理解しながら工事まで任せられました。予算も限られている中、キャンペーンで調査をしてもらえて助かりました。

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導入先 : B病院様 (東京都千代田区、2022年7月導入)
電波測定をし、問題なく電波が届く設置場所を提案してもらえました。

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電子カルテやWEB会議を利用する際に一部エリアでWi-Fiがつながりにくく業務に支障が出ており、まずは現地調査で見てもらおうと思い相談しました。壁で電波がさえぎられて届きにくい場所では現地調査で電波測定をし、問題なく電波が届く設置場所を提案してもらえました。工事もスムーズに行っていただき、導入後は快適に業務ができるようになりました。
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■現地調査について
ネットワーク工事を実施する前に、実際に現場にて施工技術者が電波状況の確認や工事内容について調査させていただいております。Wi-Fi機器の設置場所、配線ルートなどを報告書にまとめ、お客様の環境に合った適切なご提案と費用の本見積のご提示をいたします。施工前にしっかりと費用や工事内容をご確認していただき、不安や失敗のないWi-Fi導入につなげます。

 

 

 

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ストリートスマート/【ICTリテラシーを試したい先生必見】Google for Education™ 認定教育者資格取得支援セミナー実施中

資格取得者が教育改革のカギとなる!

企業や教育機関のDXを支援する株式会社ストリートスマート(所在地:大阪府大阪市、代表取締役:松林大輔、以下:ストリートスマート)は、Google for Education 認定教育者資格支援オンラインセミナーを2022年9月17日(土)、10月1日(土)、10月15日(土)に実施します。

 

 

  • セミナーの概要

GIGAスクール構想により1人1台端末が学校現場に導入され、Google Workspace for Education をはじめとした Google のサービスを効果的に活用すべく、認定教育者資格取得を目指す先生が急増しました。

ストリートスマートは、資格取得を目指す先生方を応援するため、オンラインにて資格取得支援セミナーを実施しています。

オンラインセミナーのお申し込みはこちらからお願いします
https://master-education.jp/seminar/qualification_acquisition_seminar/

※団体で受講をご希望の方は、開催方法や開催日時を個別に対応いたしますので、別途ご相談ください。
【問い合わせ先】
 株式会社ストリートスマート Education事業部
 メールアドレス:info-edu@street-smart.co.jp
 お問い合わせフォーム:https://master-education.jp/contact/
 

  • Google for Education 認定教育者資格とは?

Google が発行する教員向けの認定資格です。Google for Education の各種サービスの基礎知識や、授業における具体的な活用方法についての理解度を証明することができます。
試験はオンラインで実施され、合格すると、Google からの証明書および認定バッチが付与され、公的な場(名刺やメールの署名欄 等)で使用することができます。
認定資格には、「認定教育者資格レベル1」「認定教育者資格レベル2」「認定トレーナー」の3種類があります。
ストリートスマートでは、「認定教育者資格レベル1」「認定教育者資格レベル2」の資格取得支援セミナーを実施しています。
 

 

  • 資格取得者が授業でのICT活用や、デジタルを使った校務の改善推進のカギとなる!

1人1台端末の導入後、ツールが効果的に活用されるためには、現場の先生がツールの特長を理解し、具体的に授業で活用できる力量を備えていることが大変重要です。
Google for Education 認定教育者資格を取得した先生が中心となり、ICT授業の推進や校務におけるデジタル活用を進めることが、教育改革を乗り切るカギのひとつとなります。

 

  • こんな方におすすめ

・Google for Education を活用した授業を行われる、もしくはその予定のある先生

・公立、私学学校におけるICT推進責任者

・教育委員会におけるICT導入責任者、情報推進責任者

・Google for Education に興味のある一般の方、ベンダーの方、大学生の皆様
 

  • Google 認定トレーナーによるオンラインセミナー開催日程

取得したい認定教育者資格レベルごとに、セミナー開催日よりご都合の良い日程を1日お選びください。開催はすべて Google Meet™ を用いたオンラインで実施いたします。参加方法は、メールで届く参加URLをクリックするだけです。オンラインで開催するため、ご自宅や職場などどこからでもご参加可能です。

また、受験票(バウチャー)のみのご購入も受け付けております。
※受験票(バウチャー)は、Google の専用ページおよび Google 認定パートナー企業からのみ購入可能です。

認定資格者レベル1
■開催日:
9月17日(土)、10月1日(土)、10月15日(土)
※開催時間はいずれも13:30-18:00
※お申し込みは開催日の5日前までにお願いします

■参加費用:
教員の方 11,000円(税込)
企業やフリーランス、個人の方 22,000円(税込)
※いずれも受験票(バウチャー)代込

■定員:
各回20名

認定資格者レベル2
■開催日:
9月17日(土)、10月15日(土)
※開催時間はいずれも13:30-18:00
※お申し込みは開催日の5日前までにお願いします

■参加費用:
教員の方 13,200円(税込)
企業やフリーランス、個人の方 24,200円(税込)
※いずれも受験票(バウチャー)代込

■定員:
各回20名
 

  • 資格取得支援オンラインセミナー受講者の声

セミナーに参加された方からご好評のお声をいただいております。

・小学校教員:セミナー前に事前学習動画があったので、わかりやすかった
・指導主事:講師の方が、実際の画面で実技操作を行いながらレクチャーしてくれるので、試験では焦ることなく実施し、見事合格できた!
・中学校教員:Teacher Center で自習したが、不安がありセミナーを申し込んだ。概念と学校現場での具体的な利用シーンがわかった

オンラインセミナーのお申し込みはこちらからお願いします。
https://master-education.jp/seminar/qualification_acquisition_seminar/

<本リリースに関するお問い合わせ先>
株式会社ストリートスマート Education事業部
メールアドレス:info-edu@street-smart.co.jp
お問い合わせフォーム:https://master-education.jp/contact/

【株式会社ストリートスマートについて】
2014年に Google トレーニングパートナーとして認定されました。お客様への支援実績と技術力を認定する Google Cloud Partner Advantage プログラムでは、2020年に国内で初めて Transformation 分野(Education)の、2021年には Work Transformation 分野のスペシャライゼーション認定を取得。近年では、Google Workspace 活用を組織全体で促進する動画型eラーニング「Master Program」(※1)、ICT授業を進める先生のためのプラットフォーム「master study」(※2)の2つのサービスをスタート。より多くのみなさまに寄り添い、組織のDXやICT教育推進をサポートしてまいります。
各種お申し込み、ご相談はお気軽にお問い合わせください。
(※1)Master Programの詳細:https://www.master-apps.jp/master-program/
(※2)master studyの詳細:https://master-education.jp/master_study_trial_entry/

代表者 :代表取締役 松林 大輔
所在地 :
【大阪オフィス】大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル 3階
【東京オフィス】東京都港区六本木7-4-4 六本木アートシェル 4階
【長野オフィス】長野県茅野市ちの 3502-1 ベルビア 2F ワークラボ八ヶ岳
設立 :2009年
資本金 :6,000万円(資本準備金を含む)
従業員数 :50名(2022年9月時点)
当社HP :https://www.street-smart.co.jp/
Master Education:https://master-education.jp/

※Google for Education、Google Meet および Google Workspace は、Google LLC の商標です。
 

 

 

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G-gen/株式会社G-gen、無料ウェビナー「ノーコードではじめるデータ分析基盤のオートメーション」を実施

株式会社G-gen(本社:東京都新宿区、代表取締役:羽柴孝)は、無料ウェビナー「ノーコードではじめるデータ分析基盤のオートメーション」を9月13日(火)13時より実施いたします。
ウェビナー詳細・申込み:https://g-gen.co.jp/news/20220913_webinar.html

BigQuery などのデータウェアハウスを中核としたデータ分析基盤に新鮮なデータを毎日届けるには、データの収集・変換・保存を自動化したデータパイプラインが不可欠です。
当セミナーでは、 Google Cloud の機能やその他の製品を用いて、このデータパイプラインをノーコードまたはローコードで実現する手法をご紹介します。

こんな方におすすめ
・データ活用のミッションを持つ情報システム部門員  (担当〜課長)
・データ分析のPoC を検討中 (予算取り、製品選定、体制検討)の人
・BigQuery の PoC が完了して本番導入に向け自動化を検討している人
・データエンジニアリング・データサイエンティスト
・担当中の組織のエンジニアリングの改善を考えている人

■登壇者

■ウェビナー概要
日時:2022年9月13日 (火) 13:00〜14:00(QA含む) 受付開始 12:50
会場:オンライン(Google Meet)での開催です。※お申し込み後にURLを送付いたします。
参加費:無料
定員:50名
主催:株式会社G-gen

ウェビナー詳細・申込み:https://g-gen.co.jp/news/20220913_webinar.html

■株式会社G-genに関して
株式会社G-genは、サーバーワークスグループとして「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2021年よりクラウドの導入から最適化までを支援しているGoogle Cloud専業のクラウドインテグレーターです。
様々なお客様への導入実績および有資格者などから「Google Cloud プレミアパートナー」に認定されており、「Managed Service Provider認定」もいただけている日本でも数少ない両認定を取得しているパートナーになります。

■会社概要
社 名:株式会社G-gen
代 表 者:代表取締役 羽柴孝
本 社:東京都新宿区揚場町1番 21号 飯田橋升本ビル2階
設 立:2021年8月
資 本 金:150,000千円

事業内容:Google Cloud、Google Workspaceのリセール、インテグレーションおよび運用保守
会社HP:https://g-gen.co.jp
Facebook:https://www.facebook.com/GgenCoLtd
Twitter:https://twitter.com/Ggen_cloud
公式Blog:https://blog.g-gen.co.jp/

 

 

 

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アプトポッド/アプトポッドとオルフェ 動作分析ソリューション提供で協業

センサー/心拍/動画データの収集〜AI解析〜可視化をリアルタイムに実現

株式会社アプトポッドは、株式会社ORPHEと 動作分析ソリューション提供における協業を開始いたしました。
 

株式会社アプトポッド(東京都新宿区 代表取締役社長:坂元淳一、以下、アプトポッド)は、株式会社ORPHE(本社:東京都渋谷区 代表取締役:菊川裕也、以下、オルフェ)と 動作分析ソリューション提供における協業を開始いたしました。

本ソリューションでは、アプトポッドが提供する高速 IoT プラットフォーム『intdash』とオルフェが提供するセンサーデバイス『ORPHE CORE』、データ収集アプリ『ORPHE ANALYTICS』の連携により、センサー/心拍/動画を収集し、ストリーミングデータによるクラウド上でのリアルタイム解析を実現し、AI による歩行/走行分析などの自動化システムの迅速な構築を実現します。

センサー/心拍/動画データからリアルタイムな歩行/走行分析が可能に
大容量データのストリーミング環境を実現する『intdash』と、オルフェが提供するセンサーデバイス『ORPHE CORE』とデータ収集アプリ『ORPHE ANALYTICS』を連携することで、intdash の時系列データストアに蓄積されるセンサー/心拍/動画データをリアルタイムに分析・可視化し、リハビリテーションや歩行/走行指導に利用できます。

スマートシューズ/スマートウォッチ/スマートフォンから収集した複数データを統合的に分析することにより、これまでの単一データでは差異の検出が難しかった一人ひとり/一歩ずつの「歩容」の理解を促進します。
 

想定されるユースケース

  • リハビリテーションなどを目的とした医療機関での利用
  • ランニング・歩行のスポーツ指導
  • 車椅子など歩行補助器具・デバイスの研究開発
  • 歩行動作を考慮した安全環境設計

センサーデータ収集を用いたソリューションの実例
適用ソリューション例:『車椅子利用者への漕ぎ方指導の精度向上』

車椅子利用者に使い方を指導する場で、エビデンスに基づいてその人にあった漕ぎ方を理解するため、車椅子にセンサーデバイスを取り付けてデータを収集・解析しています。
これまでのセンサーは無線通信用モジュールを追加しないとデータが取得できない、また、車椅子を漕ぐ腕だけでなく上体のデータも連携して見たいなどの課題がありました。
オルフェが提供するセンサーデバイス『ORPHE CORE』を車椅子に取り付け、モーションセンサーやジャイロセンサーの値を送信し、アプトポッドが提供する 高速 IoT プラットフォーム『intdash』で収集・蓄積することによって、センサーデータとあわせて画像解析から得られる腕や上体の状態も同時に確認でき、指導の精度向上・効率化に寄与しています。

適用ソリューション例:『歩行改善のためのリアルタイム分析』

美容のための歩行カウンセリングイベントにおいて、歩行者自身による解析結果の確認を実現しています。
撮影した歩行者の映像をアプトポッドが提供する高速 IoT プラットフォーム『intdash』に収集し、骨格検出・歩容解析した結果をリアルタイムに解析結果ビューアー『ORPHE ANALYTICS Viewer』で表示します。
精微な足元の動きや姿勢などを数値として確認でき、改善前後でどう歩きが変化したのかを理解するのに寄与しています。

株式会社ORPHE
「足元から世界を変える」をミッションに掲げ、創業以来スマートシューズの研究開発を行なっています。提供するスマートシューズプラットフォーム「ORPHE(オルフェ)」は靴内のセンサから歩容解析を行い、履いているだけで歩行速度、着地角度、着地衝撃といった様々な指標を記録することを可能とします。今後はこの技術を医療・ヘルスケア分野へ応用し、誰もが日常的に使う靴がインターフェースとなることで、あらゆる人の健康寿命を延ばし、楽しく歩き続けられるような社会を実現していきます。
会社名:株式会社ORPHE
代表者:代表取締役 菊川 裕也
所在地:東京都渋谷区代々木5-7-5 PORTAL POINT Yoyogi-Koen401
コーポレートサイト:https://orphe.io/

ORPHE ANALYTICS について
ORPHE ANALYTICSは研究やPoCでの動作計測をこれまでになく手軽に実現する動作分析ソリューション。コンパクトなシステム構成と容易なセットアップで、これまでになく手軽な運用を実現します。スマートシューズによる高精度な歩行分析と画像解析による姿勢分析で全身の動作分析を提供します。
製品サイト:https://orphe.io/analytics

intdash について
intdash は、自動車、ロボット、産業機械、センサネットワークなどから高頻度で発生する様々な時系列データを、 モバイル・インターネット網などのベストエフォート型ネットワークを介して、高速かつ安定したデータストリーミングパイプラ インを構築するための双方向データストリーミングプラットフォームです。intdash を流れるストリーミングデータはそのまま 時系列データストアに保存され、ビューアーでの可視化や Python SDK による計算処理、機械学習環境・分析システムとの連携やバックエンドシステム連携を可能にし、様々な DX シナリオを実現します。
製品サイト:https://www.aptpod.co.jp/products/intdash/about-intdash/

製品等に関するお問い合わせ
株式会社アプトポッド 東京都新宿区四谷4-3 四谷トーセイビル3F
https://www.aptpod.co.jp/contact/

Copyright(C) 2022 aptpod, Inc.※「intdash(イントダッシュ)」および「Visual M2M (ビジュアルエムツーエム)」「EDGEPLANT (エッジプラント)」はアプトポッドの登録商標です。※記載されている会社名、製品名などは該当する各社の商標または登録商標です。
 

 

 

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Vectra Japan/Vectra、2022年上半期にアジア太平洋および日本において大幅な収益の増加を達成

グローバル市場への浸透、イノベーション、顧客第一のビジネスモデルによってVectraは成長を遂げています。Vectraは、AIを活用したサイバーセキュリティ対策である脅威検知およびレスポンスソリューションで、アジア太平洋および日本 (APJ)を含む世界中の企業へ、増大するリスク環境に対応するための支援を提供しています。
日本、2022年9月7日

ハイブリッドおよびマルチクラウドの企業に向けた、AIを活用した脅威検知とレスポンスのリーダーであるVectra AI, Inc.(本社:米国カリフォルニア州、代表:Hitesh Sheth、以下Vectra)は、本日、2022年上半期の収益において、2021年同期比で3桁増を達成したことを発表しました。

この大幅な成長は、同社のグローバル展開と製品イノベーションに加え、APJ地域も含む世界中の企業で、クラウドベースのアプリケーションとデータを保護するというニーズの高まりが要因となっています。

アジア太平洋と日本(APJ)担当副社長の David Sajotoは、次のように述べています。「デジタル取引の拡大やクラウド技術の普及が、パンデミックによって指数関数的に広がる中で、サイバー攻撃も異常なまでに増加しています。ランサムウェアやサプライチェーン攻撃からDDoS攻撃(分散型サービス拒否攻撃)まで、サイバー犯罪はより組織化され、巧妙化しています。サイバー攻撃は、政府や企業に壊滅的な打撃を与える可能性があるため、今年は高度な脅威検知・防御機能への投資が増加している傾向にあります。」

Sajotoは、多くの組織がハイブリッドやマルチクラウドモデルに移行しており、従来のセキュリティオペレーションセンター(SOC)から、よりインテリジェントで自動化された脅威の検知・軽減機能への移行が必要になっていることが背景にあると説明します。「従来のセキュリティアプローチは、現代の脅威や変化の多いビジネス環境には適していません。APJ地域の企業の多くでも、働き方が変わり進化しています。同様にセキュリティ体制も、現代のサイバーセキュリティの課題に対応し、克服できるような堅牢なものにすることが重要です。」

過去12ヶ月間、Vectraは製品ポートフォリオを拡大し、プラットフォームの機能を拡張することで、このニーズに焦点を当ててきました。2022年1月には、ID(アイデンティティ)とSaaS(Software as a Service)ポスチャ管理の大手プロバイダーであるSiriux Security Technologiesの買収を発表しました。この買収により、Vectraとそのプラットフォームは、Microsoft Azure ADやMicrosoft 365などのクラウドIDやSaaSアプリケーションにおけるアクティブな脅威を、安全に設定・検知できる唯一のベンダーとして位置づけられるようになりました。

今年は、三菱電機株式会社様をはじめとする大手企業を含め、金融サービス、政府機関、製造業、地方銀行、不動産グループなど主要な業種において、新規顧客数が2倍以上に増加しています。さらに、当社では、企業が自社のクラウドフットプリント全体の脅威を数分で可視化できる完全SaaSプラットフォームや、VectraのAIプラットフォーム上に構築され、24時間365日管理の検知およびレスポンスサービスであるMDR をはじめとする、新しいサービスを市場に投入しました。

「Vectraは、グローバルなシステムインテグレーターやサービスプロバイダーとのエコシステムを拡大し、アジア太平洋地域の市場における存在感とブランド力を拡大し続けています」と、VectraのWorldwide Channelsチーフ、Randy Schirmanは語ります。「脅威検知とレスポンスに対する需要が高まる中、アジア太平洋地域の企業に対して、より安全な未来を創造するという我々のミッションに、パートナーの存在は欠かせません。」

「顧客第一」の戦略で、APJ地域の企業から信頼を獲得

今年に入ってからのVectraのサービスや、新製品に対する顧客の反応は上々だとSajotoは言います。その一例が、Vectraの顧客であるGlobe Groupです。同社はフィリピンを拠点とする大手通信会社で、今年、脅威検知の目標指標を達成することができました。Globe GroupのCISOであるAnton Bonifacio氏は、次のように説明します。「Vectraの高度なAI型NDRソリューションにより、当社のSOCは、これまで大きな盲点となっていたインフラの領域に脅威検知とレスポンス能力を導入することができました。Globe Groupでは、侵入時間を3~4時間程度に抑え、高度な脅威を可能な限り迅速に阻止することを目指しています。Vectraをパートナーとして迎えたことで、これらの目標指標を一貫して達成できるようになりました。」

また、半導体や、ネットワーク機器、サイバーセキュリティ、AI / IoTのテクノロジープロバイダーである株式会社マクニカ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:原一将、以下マクニカ)も、Vectraとのパートナーシップにより、高い成長を遂げています。

「Vectraは、長年ネットワーク検知およびレスポンス(NDR)において、当社の主要パートナーであり、このパートナーシップが、拡大していくことは喜ばしいことです。両社は共に、クラウドを通して攻撃者を追跡するなど、お客様が直面する新しい課題に対するソリューションを提供しています。マクニカは、AIに関する豊かな経験を持ち、最適なソリューションと結果を提供するために独自のリサーチを実施してきた実績があり、Vectra AIのプラットフォームと自然に適合しています。Vectra AIがグローバルに提供している価値と同様の卓越した価値を、日本のお客様に提供できることを嬉しく思います」と、株式会社マクニカ ネットワークス カンパニー、プレジデントの小林雄祐氏は述べています。

Vectraとそのプラットフォームの詳細については、 https://www.vectra.ai/jp をご確認ください。
もしくは info-japan@vectra.ai までお問い合わせください。

Vectra AIについて
Vectra®は、ハイブリッドおよびマルチクラウド企業向けのAIを活用したサイバー脅威検知およびレスポンスにおけるリーダーです。Vectraプラットフォームは、AIを使用して、パブリッククラウド、ID、SaaSアプリケーション、データセンターにわたって脅威を迅速に検知します。「異なる」ことを単純に警告するだけではなく、攻撃者の方法(全ての攻撃の中心となるTTP)を検知するためにAIを最適化する唯一の企業です。その結果として得られる高精度の脅威シグナルと明確なコンテキストにより、セキュリティチームはこれまでよりも速く脅威に対処し、進行する攻撃をより迅速に阻止できます。危険なサイバー脅威を受けたときのサイバーセキュリティの回復力のために、そしてランサムウエア、サプライチェーンの侵害、ID乗っ取り、その他のサイバー攻撃がビジネスに影響することを防ぐため、世界中の組織からVectraは信頼されています。より詳しい情報は https://www.vectra.ai/jp を参照ください。
 

 

 

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サンコール/京都の自動車部品メーカー サンコール 光通信部品 新製品「Slim Pack Clusterアダプタ」をリリース データセンタ向け高密度な光ファイバー接続を実現

京都の自動車部品メーカー・サンコール(本社:京都市、社長:大谷忠雄)は2022年8月、同社光通信事業の光ファイバー用コネクタの新製品「スリムパック・クラスター・アダプタ」をリリース。さらなる大容量化にむけ、データセンタ―等で需要が高まる光ファイバー通信の高密度化を支えます。

光通信用コネクタは、光ファイバーケーブル結合用の端子で、データセンタ・テレコム・ワイヤレスなどの高速・大容量通信に欠かせない部品です。石英ガラスで出来た繊維(ファイバー)のコア部分は、直径約9μmと髪の毛より細く、この部分を光信号が通ります。ケーブル同士の微細なずれが光の損失につながるため、数µmのずれも許されません。ファイバー同士の接続を担うコネクタには、厳格な規格に基づき、高い組み付け強度や防塵性、安全性の確保が求められます。
 

より高密度化する光通信産業

 近年ますます進むデータの大容量化・高速化に伴い、光コネクタ業界では、狭いスペースに多くの光ファイバーケーブル端子を密集させる高密度な構造が求められています。そのニーズへ対応すべく、新たに開発されたものが、今回ご紹介する新製品です。
 LCコネクタシリーズ(Lucent Connector,注1)の新製品「スリムパック・クラスターアダプタ」(=Slim pack Cluster adapter)は、高さ9.4mmのSC(=Subscriber Connector,注2)フットプリントサイズと呼ばれるアダプタを複数個並列し、最大12芯の光ファイバー接続を可能にした高密度タイプです(写真1)。

 

データセンタのイメージデータセンタのイメージ

 データセンタ等の光接続では、ラックパネルやカセットと呼ばれる接続ボード上の限られたスペースに、どれだけたくさんの光ファイバーコア(=芯)を効率よく並べられるかが鍵となります。そのため、ラックパネルあたりの芯数を増やすことがマストとなります。従来、1つのアダプタにつき2つ若しくは4つの芯をもつ構造が主流ですが、当社は6芯・8芯・12芯の多ポートタイプのラインナップを開発しました(注3)。従来の2芯・4芯を多数並べる方法で発生していた篏合隙間が無くなり、スペースロスの更なる削減が図れます。ワンタッチで多くの芯数のアダプタをパネルへ組み付けできることで、作業性の向上にも貢献しています。

写真1(スリムパック・クラスターアダプタ 左から6芯・8芯・12芯)写真1(スリムパック・クラスターアダプタ 左から6芯・8芯・12芯)

 

 防塵シャッター付きの9.4mmサイズのアダプタは、当社が2019年に開発したもので、それまでの11.4mmに大きく差をつけるコンパクトデザインが注目されました。アダプタ1つあたりの数ミリの差が、集積すると膨大な容積差をうむため、サイズのミニマイズ化が重要になります。このようなアダプタのコンパクト化と、多ポートタイプのライナップ拡充により、限られたスペースへの接続ファイバー数を最大化する開発を目指しています。

 更なる高集積化に対応する新製品が、「MPO IS (=Multifiber Push On Internal shutter) クラスターアダプタ(注4)」です(写真2)。1つのアダプタポートにつき1つのファイバーを割り当てる単芯タイプに比べ、複数のファイバーコアをもつ多芯タイプであるMPOは、より多くのファイバーを接続できます。本製品は上述の防塵シャッター機能に加え、さらに6ポートを集約した多ポートタイプで、最大24芯×6の光ファイバー接続を実現しました(写真2)

写真2(MPO IS クラスターアダプタ)写真2(MPO IS クラスターアダプタ)

 また、ユーザ側での導入しやすさも考慮し、MPOコネクタのオリジナルサイズであるMPOフットプリントサイズではなく、最も普及しているSCフットプリントサイズをベースとして適用しています。アダプタのサイズは、取り付け穴寸法等において、相手物であるデータセンタ内でのパネルサイズと一致する必要があります。通常MPO製品は、MPOフットプリントサイズが一般的で、LCパネルやSCパネルには取り付け出来ません。当社ではMPO製品でありながらも、LCパネル・SCパネルへの取り付けも可能な製品の開発をすすめてきました。本新製品も、上述の「スリムパック・クラスタ・アダプタ」12芯タイプとのパネル互換性を備えており、顧客の導入ハードルを緩和しています。将来的に高密度化が求められ増加が見込まれる多芯タイプの需要を支えるため、更なる改良をすすめます。

一貫する価値を貫くサンコールブランド

 サンコール光通信事業は、70年の歴史を持つ自動車部品メーカーである当社が新たな産業への跳躍を模索する中で生まれました。コネクタのハウジング部分の設計提案、樹脂金型への落とし込みから組付けまでの一貫した保証を行っており、『良いものを安く』というコンセプトのもと、独自の付加価値を生み出しています。繊細な光通信の接続にとって致命的なコンタミの混入を防ぐ機構「防塵シャッター」へのこだわりがそのひとつです。防塵シャッターは当初、「外部シャッター」としてアダプタ外部を覆うように後付けされていましたが、現在は、アダプタ内でプラグの挿抜で自動開閉する「内部シャッター(IS=Internal shutter)」が主流となっており、防塵性と作業性を担保する欠かせない機構となっています。
 シャッター付きアダプタ製品の登場により、ケーブル接続作業時のダストキャップの着脱が不要となり、作業性の向上と共に、大量に発生していた使用済みダストキャップ廃棄の無駄を無くすことで省資源化にも貢献しました。また、自動で閉まる遮断性の高いシャッターは、通信に使用される不可視のレーザー光から作業者の目を守ることができ、人体への安全性にも配慮しています。多くのメーカーが乱立する光コネクタ業界に於いても、こうした環境にやさしく顧客に価値のある製品にこだわった開発理念を貫き、サンコールブランドを守り続けています。

はじまりは金属スリーブから

弁ばね用線材の生産から生まれた金属精密加工メーカーが、光コネクタの製造へ至った、その経緯は日本の光通信黎明期までさかのぼります。

 NTTが日本中の海底に光ケーブルを敷設した1980年代、高速・大容量の通信網時代到来を見据え、当社では、光コネクタ軸合わせ用の金属割スリーブの製品化が発案されました。精密切削や内径研磨など金属塑性加工を得意とする自社の強みを生かし、当時、非常に高価で供給が不足していたジルコニアスリーブの代替品として、プレス工法による安価なリン青銅スリーブを考案し商品化、市場供給を開始します。このスリーブを機に、アセンブリー品までの社内開発プロジェクトが推進されていきます。1995年にはNTTより技術移転を受け、樹脂射出成型設備を導入、エンジニアリングプラスティック成型技術を取り入れ、金属部分と樹脂部分を内製してコネクタとしての提供を開始しました。
 5Gサービスの開始に伴い世界のデータ通信量が飛躍的に上昇した2000年代には、アメリカのサウスカロライナ州グリーンビルにSAI(Suncall America Inc)、香港にSHK(Suncall Hong Kong)を設立、2006年には生産拠点を本社から中国深圳のSTS(Suncall Technologies (SZ) CO., LTD. )へ移管し、アジア・米国でのグローバル供給拡販体制を展開しています。

 さらなる大容量通信時代を見据えて

 光通信コネクタ市場は、ゲームや動画の普及、IOTデバイスの普及、テレワークを背景に成長し続けており、2027年迄の市場成長率は年間6.5%とも言われています。特に中国、米国での成長が目覚ましく、大手通信キャリアや巨大プラットフォーム企業向けの需要も増えています。

 当社の光通信事業は、日本・米国・中国の拠点を生かし伸張を続けており、昨年2021年度の売上高は、前年比27.6%増の12.3億円を達成しました。本新製品への需要を見込み、2025年には2倍の売上計画をめざします。今後も顧客目線の製品開発を行い、大容量光通信時代をグローバルでサポートしていく構えです。
 

 

さいごに -開発担当者のコメント- _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _ _
LC SP CLUSTERは現行製品LC SPをベースに、MPO IS CLUSTERは現行製品MPO ISをベースに開発し、いずれも弊社の既存のコア特許技術を使用していますが、CLUSTER製品の開発においては、その特性上、様々な技術的困難がありました。
例えば、LC SP CLUSTERの開発では、4芯のLC SPアダプタを3個組み合わせて12芯のLC SPにするという要求を満たすために、2つ以上のアダプタを重ね合わせることで生じる強度をどう克服するかが最初の難題でしたが、業界最先端の接合技術を導入し、美観だけでなく高い信頼性を実現しました。 また、MPO IS CLUSTERの開発では、COVERがモノリシック構造であるため、製品の外観や寸法精度が非常に厳しく、特殊な精密金型加工技術で対応しなければなりませんでした。
技術開発部門は、市場ニーズにお応えするため、差別化された製品革新を続けています。
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(注1) LC:Lucent Technologies社によって開発。最も一般的なタイプのファイバーコネクタの1つ。
(注2) SC:NTT社によって開発。光通信システムを中心に広く世界で普及している。
(注3) 6芯・8芯タイプは2022年秋ごろリリース予定
(注4) MPO: NTT社によって開発。多心光ファイバーケーブルを一括で接続できる光コネクタ。

 サンコール株式会社 会社概要:
代表取締役     :大谷 忠雄(おおたに ただお)
設立     :1943年6月
所在地      :京都市右京区梅津西浦町14番地
HP            :https://www.suncall.co.jp
光通信製品専用:Suncall America – https://suncallamerica.com/

 

 

 

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クリアコード/RubyKaigi 2022をスポンサーし、須藤功平・藤本誠二が登壇

RubyKaigi 2022 main visual is licensed under a Creative Commons Attribution 4.0 Unported License

株式会社クリアコード(本社:埼玉県所沢市、代表取締役:須藤 功平)は、2022年9月8日(木)~10日(土)に開催されるRubyKaigi 2022をシルバースポンサーとして支援します。
あわせて、代表取締役 須藤功平と取締役 藤本誠二の2名が、それぞれ3日目と2日目に現地登壇することをお知らせします。

RubyKaigi 2022 main visual is licensed under a Creative Commons Attribution 4.0 Unported LicenseRubyKaigi 2022 main visual is licensed under a Creative Commons Attribution 4.0 Unported License

9月9日(金)14時10分からは、Rubyベースのデータ収集ツールFluentdのメンテナである藤本が『How fast really is Ruby 3.x?』と題し、世界で広く利用されているアプリケーションの視点から、Ruby3のパフォーマンスについて議論を行います。YJITなどの最近新しく入った機能についても踏み込む講演になっています。

9月10日(土)14時10分からは、Rubyのコミッター、次世代データ処理基盤Apache ArrowのPMC chairである須藤が『Fast data processing with Ruby and Apache Arrow』と題し、Apache Arrowを活用することでRubyでどのように超高速データ処理を実現するかをご紹介します。

RubyKaigi 2022は、国内最大規模で開催されるRubyの国際カンファレンスです。クリアコードは、2009年の日本Ruby会議2009からRubyKaigiをスポンサーしています。
 

  • RubyKaigi 2022の概要

今年は、オフラインとオンラインでの開催となっています。9月1日時点で、オフラインチケットは完売しており、現在はオンライン限定チケットが販売されています。

・ 開催期間:2022年9月8日(木)-10日(土)10:00-15:25(最終日は15:00まで)
・ 会場:三重県総合文化センター+オンライン
・ 参加料:現地参加チケット 20000円(売切)  
     :オンライン限定チケット 20000円(購入は公式サイトまで)
・ 公式サイト:https://rubykaigi.org/2022/
 

  • 講演の概要

登壇者:藤本誠二
講演日時:
2022年9月9日(金)14時10分-14時40分
講演タイトル:How fast really is Ruby 3.x? (https://rubykaigi.org/2022/presentations/fujimotos.html)
プロフィール:2012年からソフトウェアエンジニアとして、検索エンジンの開発やメンテナンスに従事。 2019年よりFluentd/Fluent Bitのメンテナーとして活動。主な開発実績としてFluent BitのWindowsサポートの追加がある。2021年クリアコードの取締役に就任。

登壇者:須藤功平
講演日時:2022年9月10日(土)14時10分-14時40分
講演タイトル:Fast data processing with Ruby and Apache Arrow (https://rubykaigi.org/2022/presentations/ktou.html)
プロフィール:2016年よりApache Arrowの開発に参加し、2017年5月にコミッターに就任、2017年9月にPMC(プロジェクト管理委員会メンバー)に就任し、2022年にPMC chairとなる。2022年8月の最新Apache Arrow 9.0.0リリース時のコミット数は1位。日本でApache Arrowを普及させるため、開発するだけでなく各所でApache Arrowについて紹介している。

スライドや講演に関する情報は、会期終了後クリアコードのブログククログ(https://www.clear-code.com/blog/)で紹介予定です。 

  • クリアコードについて

Fluentd/ Fluent Bit/ Apache Arrow/ Groonga/組み込みシステム向け日本語入力ソフトウェアなど、多岐にわたるソフトウェアの開発やソースコードレベルでの技術支援を行っています。

また、Mozilla Firefox/ Thunderbirdの利用目的に合わせたカスタマイズ、導入支援、運用時のサポートのほか、誤送信対策の拡張機能FlexConfirmMailや、ブラウザ切替に便利なBrowserSelectorといったブラウザ・メールクライアント関連の開発もしています。

現在、一緒に開発してくれるエンジニアを募集しています。
 

  • 当リリースに関するお問合せ先

株式会社クリアコード
電話:04-2907-4726
メール:info@clear-code.com

  • 参考情報

【コーポレートサイト】https://www.clear-code.com/
【本プレスリリース】https://www.clear-code.com/press-releases/20220906-rubykaigi-2022.html
【採用情報】https://www.clear-code.com/recruitment/

・ Apache Arrow, the Apache Arrow project logo are either registered trademarks or trademarks of The Apache Software Foundation in the United States and other countries.(Apache Arrowの商標およびロゴはApache Software Foundationの商標です。)
・ RubyKaigi 2022 main visual is licensed under a Creative Commons Attribution 4.0 Unported License.

 

 

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Space Compass/Space CompassとSkyloomが地球観測市場向け光データリレーサービス提供に向けた新たな協業の検討に合意

Skyloom Global Corporation(本社:米国カリフォルニア州オークランド、以下Skyloom)と株式会社 Space Compass(本社:東京都千代田区、以下Space Compass)は、急速に拡大する地球観測市場向けにリアルタイム、大容量かつクラウド対応のデータ伝送サービス提供に関する新たな協業に向けた検討に合意しましたのでお知らせいたします。

今後、両社はSkyloomの最先端通信ネットワークシステム技術を活用し、2024年にアジア上空の静止軌道(GEO: Geostationary Earth Orbit) に光データリレー衛星の初号機を打ち上げ、順次GEO衛星を投入し2026年までに地球をグローバルにカバーしたサービス展開することを視野に、協業に向けた検討を進めます。

国内外の地球観測衛星事業者は特に低軌道(LEO: Low Earth Orbit)において、各社コンステレーション規模の拡大を進めており、それにより膨大なデータ量を生成しています。SkyloomおよびSpace Compassによるシステムは、GEO衛星を経由した光通信により、効率の良い即時伝送が可能となります。Space Compassは、2022年7月に日本電信電話株式会社(以下、NTT)と、スカパーJSAT株式会社(以下、スカパーJSAT)が設立した合弁会社です。NTTの世界をリードする情報通信技術、スカパーJSATの長年の宇宙事業経験、そして革新的なイノベーションを推進するSkyloomの融合により、最高性能のデータリレーサービスを実現し、お客様に届けます。

(GEO衛星によるサービスイメージ)

Space Compassについて
Space CompassはNTTとスカパーJSATが設立した合弁会社です。代表取締役Co-CEO 堀 茂弘、同 松藤 浩一郎。宇宙統合コンピューティング・ネットワークの構築により、持続可能な社会を実現します。この構想の第一歩として、宇宙データセンタ(宇宙における大容量通信・コンピューティング基盤)、宇宙 RAN(Beyond5G/6G におけるコミュニケーション基盤) の事業・サービスに取り組んでいます。space-compass.com.

Skyloomについて
Skyloomはカリフォルニア州オークランドの通信イノベーターです。Founder & CEO Marcos Franceschini。新しい宇宙通信インフラ基盤を開発、構築、運用することで地球規模のデータ伝送サービスを提供します。私たちの持つ宇宙光通信に関する高い技術力により、リアルタイムのデータ伝送を実現し、最新の情報を必要とするお客様のサービス拡張に貢献します。www.skyloom.co
 

 

 

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ストリートスマート/「東大阪未来プロジェクト2022」最終プレゼン会実施

令和4年(2022年)5月16日キックオフミーティングの様子

【大阪から始めるSDGs】

近畿大学附属高等学校(校長:丸本 周生)、株式会社masterpeace(代表取締役社長:窪田 篤)、株式会社ストリートスマート(代表取締役:松林 大輔)は、高校生と地元企業が協働で東大阪の社会課題解決をSDGs観点で考える「東大阪未来プロジェクト2022」を企画・運営しています。令和4年(2022年)9月10日(土)近畿大学附属高等学校にて、最終プレゼンテーション会を開催します。

令和4年(2022年)5月16日キックオフミーティングの様子令和4年(2022年)5月16日キックオフミーティングの様子

本プロジェクトでは、社会活動に関心のある近畿大学附属高等学校の生徒が、地元で活躍する企業を取材し、SDGsの観点で地域の課題をどのように解決できるかを考え、企画を立案してプレゼンテーションを行います。当日は高校生が8チームに分かれてプレゼンテーションを行い、取材にご協力いただいた企業様をはじめとする審査員がフィードバックや表彰を行います。

■「東大阪未来プロジェクト2022」最終プレゼン会 実施概要
日時:令和4年(2022年)9月10日(土)13:30~15:30

場所:近畿大学附属高等学校(東大阪市若江西新町5-3-1)(近鉄奈良線「八戸ノ里駅」から徒歩約20分、シャトルバスで約6分)https://www.jsh.kindai.ac.jp/hs/

※当日はオープンスクールを開催しており、参加者もプレゼン会を見学します。一般の参加者は受け付けておりません。メディア取材については、本リリースの問い合わせ先までご連絡ください。

スケジュール(予定)
13:30~ はじめに
13:40~ 審査員紹介
13:45~ 高校生による発表(8チーム)
14:30~ 審査時間
14:40~ 審査発表、表彰
14:55~ 講評
 

近年、企業と学校現場で「実践的にSDGsに取り組むこと」が求められているなか、SDGsに取り組みたい企業と「SDGs達成の担い手育成」教育を進める学校現場を繋ぎ、持続性のある事業構想を生み出すことと、実践的な学習の機会を作ることを目的に本プロジェクトは活動してきました。5月から始まった今年度のプロジェクトでは、近畿大学附属高等学校の高校1〜3年生26名が参加し、ワークショップやカードゲーム等を通じて、SDGsや地元東大阪の社会課題について学びました。その後、8つのチームに分かれて10社以上の地元企業に取材を行い、「地域の企業の力を生かした社会課題解決企画案」を立案しました。

*「東大阪未来プロジェクト2022」の詳細は下記をご覧ください。
 https://www.street-smart.co.jp/topics/news/higashiosaka_future_project_2022/

協力企業(50音順)
株式会社空き家総合研究所 https://akiya-souken.co.jp/
旭建物株式会社 https://www.hatomarksite.com/search/zentaku/agent/00072716171
医療法人綾正会かわべクリニック https://www.kawabe.clinic//
株式会社F.C.大阪 https://fc-osaka.com/
株式会社オクムラ https://www.oa-okumura.co.jp/
株式会社河内新聞社 https://www.kawachishinbun.com/
株式会社サンクレスト https://suncrest.co.jp/
フセハツ工業株式会社 https://www.fusehatsu.co.jp/
フラワーショップnathu https://www.facebook.com/nathu426/
平和鋼材株式会社 http://heiwakouzai.co.jp/

法人概要

【近畿大学附属高等学校】
学校法人近畿大学では、「実学教育」と「人格の陶冶」を建学の精神とし、「人に愛される人、信頼される人、尊敬される人を育成する」を教育の目的として掲げています。近畿大学附属高等学校では、平成27年(2015年)から課外活動として「人材育成、社会のリーダーとなる素養を身につける」を目的に、他者との協働をメインにした「KINDAI Leaders活動」に取り組み、活動の一環として「東大阪未来プロジェクト2022」に参画しています。

代 表 者:学校長  丸本 周生
所 在 地:東大阪市若江西新町5-3-1
開   校:昭和14年(1939年)4月
生 徒 数:2921名
WEBサイト:https://www.jsh.kindai.ac.jp/hs/

【株式会社masterpeace】
オンデマンド出版ソリューション「good.book(グーテンブック)」の運営およびサービス提供。デジタルメディアの企画、制作、販売を事業ドメインとし、デジタルマーケティングを活用したクロスメディア事業を展開しています。

代表者:代表取締役社長 窪田 篤
所在地:東京都港区南青山3-15-9 MINOWA表参道3F-206
設    立:平成21年(2009年)
資 本 金:1,000万円
WEBサイト:https://www.masterpeace.co.jp/

【株式会社ストリートスマート】
2014年に Google トレーニングパートナーとして認定されました。現在は Education 分野と、Work Transformation(働き方の変革)分野の2つの Specialization 認定を持つ Google Cloud パートナー企業として、企業と教育機関のICT化を支援しています。近年では、Google Workspace 活用を組織全体で促進する動画型eラーニング「Master Program」、学校の先生のための総合プラットフォーム「master study」の新たな2つのサービスをスタート。組織のDXやICT教育推進をさらにサポートしてまいります。

代  表  者 :代表取締役 松林 大輔
所  在  地 :
【大阪オフィス】大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル 3階
【東京オフィス】東京都港区六本木7-4-4 六本木アートシェル 4階
【長野オフィス】長野県茅野市ちの 3502-1 ベルビア 2F ワークラボ八ヶ岳
設     立 :平成21年(2009年)
資  本  金 :6,000万円(資本準備金を含む)
従 業 員 数:50名(2022年9月時点)
WEBサイト:https://www.street-smart.co.jp/
Master Apps:https://www.master-apps.jp/
Master Education:https://master-education.jp/

※Google Workspace は、Google LLC の商標です。

【本件に関するお問合せ先】
近畿大学附属高等学校・中学校 担当:糸井、角野、中壺
TEL:06-6722-1261  FAX:06-6729-7385
E-mail:jimubu@jsh.kindai.ac.jp

株式会社masterpeace
担当:東、窪田
TEL: 03-6822-0642 E-mail:contact@masterpeace.co.jp

株式会社ストリートスマート
担当:鷲見
TEL:080-7408-5269 E-mail:sumi@street-smart.co.jp

 

 

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ジェイ・ディー・パワー ジャパン/さらに高まるオフィス外からのスマホ等での代表電話着信ニーズ、KDDIが10年連続総合満足度第1位【J.D. パワー 2022年法人向けIP電話・直収電話サービス顧客満足度調査℠】

 CS(顧客満足度)に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関である株式会社J.D. パワー ジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本浩二、略称:J.D. パワー)は、J.D. パワー 2022法人向けIP電話・直収電話サービス顧客満足度調査℠の結果を発表した。

モバイルでの代表電話着信ニーズがさらに上昇
 昨年調査(2021年9月発表)同様、本年調査でも回答企業の約半数(46%)がテレワークを導入しており、引き続き多くの企業でテレワークが実施されている状況にある。
 テレワーク等における電話環境で今後導入したいことを聴取したところ、「代表番号にかかってきた着信の転送」(24%)が昨年に続き最も多いものの、昨年の28%から減少している。
その一方で、「スマートフォン・携帯電話での代表番号やダイヤルイン番号の直接着信」を挙げる企業は、年々上昇している(2020年:12%、2021年:18 %、2022年:21%)。

  新型コロナウイルス感染症拡大により広まったテレワークであるが、現在も多くの企業がテレワークを続ける中、社員が出社せずとも代表電話等をモバイルで直接着信できる環境へのニーズは年々高まっていると言える。

期待の大きいクラウドPBXやモバイル活用
 モバイルによる代表電話等の受電環境を導入したいとする企業の約4割(42%)が、今後のPBX/ビジネスフォンの設置・利用方法について、「通信事業者等のクラウド型PBXを利用したい」と回答している。これは調査全体の16%より多い傾向にあり、テレワーク環境下での代表電話対応業務への解決策として、クラウドPBXへの期待が高いことがうかがえる。加えて、このような企業の約6割が電話環境における今後の課題として「モバイルの活用」を挙げている。
 先行きが見通せない新型コロナウイルス感染症ではあるが、収束後もテレワークという働き方は定着していくことが推察される。テレワーク環境を念頭においた固定・モバイル両面からの電話環境のサービス提案が引き続き重要度を増していくと考えられる。

テレワークやクラウドPBXに関する提案は満足度向上に大きく寄与
 テレワークやクラウドPBXに関する提案活動は満足度向上にも大きく寄与することが明らかとなっている。テレワーク導入企業のうち、現在利用しているIP電話・直収電話サービス事業者から「テレワーク対応やクラウドPBX・クラウド電話システムの提案」を受けたことがある企業の総合満足度は706ポイントとなり、全体平均を60ポイント以上上回る高い満足度を示している。
 しかし、実際にこの1年間で事業者側からこのような提案を受けたことがあるとする企業は1割とまだ少ない。テレワークが一過性のコロナ対策から、常態化する働き方の一つに変わりつつある中、通信事業者においてこれら企業ニーズを汲み取った提案活動のさらなる活性化が期待される。

J.D. パワー 2022法人向けIP電話・直収電話サービス顧客満足度調査No.1を発表
総合満足度ランキングは下記の通り。対象5社)

第1位:KDDI680ポイント)
10年連続の総合満足度第一位。
「サービス内容/品質」、「コスト」、「営業・導入対応」、「障害・トラブル対応」の全4ファクターで最高評価。
第2位:NTT西日本 (646ポイント)
第3位:NTTコミュニケーションズ (639ポイント)

J.D. パワー 2022法人向けIP電話・直収電話サービス顧客満足度調査℠概要
年に1回、全国の企業を対象に法人向けのIP電話サービスおよび直収電話サービス*の利用状況や各種経験、
満足度を聴取し明らかにする調査。今年で16回目の実施となる。
* NTT東日本/西日本以外の通信事業者が提供する加入電話サービスで、自社の電話回線を直接引き込むことによって提供される
電話サービスや、NTT東日本/西日本のメタル回線の中で未使用のものを借用して提供される電話サービスのこと

■実施期間:2022年6月上旬~6月下旬 
■調査方法:インターネット調査
■調査対象:法人向けのIP電話および直収電話サービスを利用している企業(従業員数100名以上)
■調査回答社数: 1,789社から2,342件 ※ 1回答企業から最大2つのサービスの評価を聴取

総合的な顧客満足度に影響を与えるファクターを設定し、各ファクターの詳細評価項目に関するユーザーの評
価を基に 1,000 ポイント満点で総合満足度スコアを算出。総合満足度を構成するファクターは、総合満足度に
対する影響度が大きい順に、「サービス内容/品質」(37%)、「コスト」(30%)、 「営業・導入対応」(29%)、「障害・トラブル対応」(5%)となっている (カッコ内は影響度)。

*J.D. パワーが調査結果を公表する全調査は、J.D. パワーが第三者機関として自主企画し実施したものです。
【注意】本紙は報道用資料です。弊社の許可なく本資料に掲載されている情報や結果を広告や販促活動に転用することを禁じます。

J.D. パワーについて:
J.D. パワー(本社:米国ミシガン州トロイ)は消費者のインサイト、アドバイザリーサービス、データ分析における国際的なマーケティングリサーチカンパニーです。50年以上にわたり、ビッグデータやAI、アルゴリズムモデリング機能を駆使し、消費者行動を捉え、世界を牽引する企業にブランドや製品との顧客の相互作用に関する鋭い業界インテリジェンスを提供するパイオニアです

 

 

 

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