通信・インターネット

MI/キャリアの大規模通信障害に対応。株式会社MI、複数キャリア同時通信冗長化対応LTEルータ『AirREAL-DUAL2』を販売開始。

既存サービスを止めない通信冗長化LTEルータ

株式会社MI(所在:東京都港区虎ノ門/代表取締役:石橋真吾)は通信モジュールを2枚搭載した、複数キャリア同時通信冗長化対応LTEルータ 「AirREAL-DUAL2」の販売開始をした。
複数のキャリア同時通信に対応しており、キャリアAに通信障害が発生しても、キャリアBへ迅速に通信移行を行い、既存サービスの継続が可能だ。

 

■AirREAL-DUAL2のポイント

 

 

  1. 通信障害発生時に自動的に異なるキャリア回線へ切替
  2. 複数の異なるキャリアに対応
  3. 通信モジュールを2枚搭載
  4. スーパキャパシタ搭載
  5. 豊富なインターフェスを搭載(LAN、RS232C、RS485、USB)
  6. LinuxOS搭載

■利用シーン

– 株式会社MIについて—-
株式会社MIは2012年3月に創立され、IoT機器の製造・導入コンサルタント、WEBシステムの提案・設計・保守、サーバの提案・設計・構築・保守を行っております。これらの豊富なノウハウは、窓口を弊社1社で全てのご提案を可能とし、複数社参加のプロジェクトと比較して、御担当者様のご負担を減らします。

■お問合せ先
URL:https://www.mi-j.co.jp/
メール:support@mi-j.co.jp
電話:03-6435-7922

 

 

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ソースポッド/国立大学法人香川大学の不正アクセス対策、学生サイバー防犯ボランティア『SETOKU』の活動支援に向けたツールとして、『SPC Leak Detection』を導入

漏洩状況の可視化と、専門スキルがなくとも使用しやすい機能を評価

クラウドメールセキュリティ及びサイバーセキュリティサービスを提供する株式会社ソースポッド(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山本剛、以下 ソースポッド)は、国立大学法人香川大学(以下 香川大学)において、不正アクセス対策および香川県警察からサイバー防犯活動の委嘱を受けた香川大学学生によるサイバー防犯ボランティア団体『SETOKU(SEcurity Team Of Kagawa University 以下、SETOKU)』の活動支援を目的として、漏洩アカウント自動検知サービス『SPC Leak Detection』が導入されたことを発表いたします。

警察機構からサイバー防犯活動の委嘱を受けた学生組織の活動支援を目的に本サービスが導入された事例は、初となります。

  • 本文概要

香川大学は、教職学協働体制(大学の掲げる目標や仕事について、職員だけでなく、学生にも自発的に活動してもらう協働体制)を敷くことによる業務の効率化およびセキュリティ強化の推進に取り組んでおり、大学のセキュリティ強化だけではなく、教職学協働の将来的なビジョンをもって学生組織である「SETOKU」の活動および教育支援に活かせるツールがないか、模索されておりました。

OSINTによる漏洩アカウント自動検知サービス『SPC Leak Detection』は、こうした香川大学の施策の一環として採用され、漏洩したアカウントの他、漏洩元情報の分析等、詳細なアカウント漏洩状況の可視化に貢献。さらに、直観的に操作が行える機能性から、運用に関わるノウハウの共有を短時間で簡単に行えるとして、高い評価をいただいております。

ソースポッドでは、今後も情報漏洩に関わるお客様のインシデントを未然に防ぐため、OSINTによる漏洩情報自動検知サービスを随時強化し、サービスの拡充を進めてまいります。

 

  • 香川大学導入事例掲載ページ

本件の詳細インタビューは、下記ページよりご覧ください。
https://www.source-pod.co.jp/case/entry/20220705.html

■香川大学について
世界水準の教育研究活動により、創造的で人間性豊かな専門職業人・研究者を養成し、地域社会をリードするとともに共生社会の実現に貢献することを理念とする。豊かな人間性と高い倫理性、幅広い基礎力と高度な専門知識に支えられた課題探求能力を備え、国際的にも活動できる人材の育成を教育目標とし、その理念と目標に共感した6学部6研究科の学部学生約5,700名・大学院生約800名が、未来に向かって教育を受けている。
2020年7月には、先端的な教育環境基盤の整備等を目的に、総合情報センターを情報メディアセンターへ改組。同学の情報化推進、情報システムおよび情報通信技術の応用に関する研究と教育を行い、情報セキュリティの施策を担っている。
https://www.kagawa-u.ac.jp/

 

  • 会社・サービス概要/問い合わせ先

■株式会社ソースポッドについて
2006年の創業以来、一貫して、法人向けメールシステムに特化した事業を展開。クラウドメール誤送信対策・PPAP対策「SPC Mailエスティー」等メールセキュリティサービスの提供・運用・管理に10年以上携わってまいりました。
昨今は中央官庁や地方自治体、大手金融機関をはじめとする企業、大学などの教育機関といった多くのお客様にサービスを提供しております。
また、サイバーセキュリティサービスとして、OSINTによる漏洩情報検知サービス「SPC Leak Detection」と、【本当に効果のある】標的型メール訓練サービス「SPC 標的型メール訓練」を提供しております。
https://www.source-pod.co.jp/

■『SPC Leak Detection』について
OSINTによる漏洩情報検知サービス「SPC Leak Detection」の詳細については、下記をご参照ください。
https://lp.source-pod.co.jp/spcleakd/

■本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社ソースポッド
営業部 サービス営業チーム
https://lp.source-pod.co.jp/spcleakd/
TEL : 03-5213-4842

 

 

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兼松エレクトロニクス/NetApp Inc.「FY22 APAC Partner Excellence Awards / Solution Innovation Award」受賞

兼松エレクトロニクス株式会社(代表取締役社長:渡辺 亮、本社:東京都中央区 以下KEL)は、NetApp Inc.(Chief Executive Officer & Director, Mr. George Kurian、Head Office:San Jose, California, USA、以下NetApp)が6月16日に開催したNetApp FY23 APAC Partner Summitにおいて、昨年度、新規および既存顧客の新規ワークロードを成功させたパートナーとして「FY22 APAC Partner Excellence Awards / Solution Innovation Award」を受賞いたしました。
1.【 受賞の背景 】
「FY22 APAC Partner Excellence Awards / Solution Innovation Award」は、NetAppのFY22(期間:2021年5月~2022年4月)において、APACで様々なお客様に対し、多様なソリューションでお客様の求めるワークロードの実現に最も貢献したパートナー企業に贈られます。

KELは、FAS/AFF製品を中心に拡販・新規顧客の獲得施策を推進し、特にオールフラッシュ分野のビジネスを大きく伸長させました。加えて「KEL Custom Cloud」基盤でのNetAppソリューションの採用や、「KEL Briefing Center」によるデモ環境でハイブリッドクラウドソリューションを拡販、「KEL Remote Service Center」および「KEL Technical Account Manager」といった独自ソリューションとの組み合わせによる新規ソリューション展開、FlexPod等のリファレンスアーキテクチャーによる効率化など、多様なソリューションを展開したことを評価され、受賞に至りました。

現在、お客様を取り巻く環境も大きく変化し、企業経営や組織運営も難しい舵取りが求められてくる中で、ITの価値が再認識され、その役割はより一層重要になっています。特にデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進にあたっては企業間の垣根を超えたデータの共有と利活用が必須であり、NetAppが提唱するデータファブリックの構築により、堅牢性、安全性、拡張性に優れたデータ共有基盤を実現していきます。更にはワークスタイル変革、事業継続性の確保、クラウドの活用、セキュリティなど、あらゆる規模の企業、組織に求められるIT戦略および最新技術について、NetAppとともに具体策を示していきます。

今後も、NetAppとの協業を推進し、お客様への最適解をお届けすべく、営業・技術が一体となり、企業理念である「お客様第一主義」を実践していきます。

2.【 兼松エレクトロニクス株式会社の概要 】
(1)商号:兼松エレクトロニクス株式会社(英文表記:Kanematsu Electronics Ltd.)
(2)事業内容:IT(情報通信技術)を基盤に企業の情報システムに関する設計・構築、運用サービスおよびシステムコンサルティングとITシステム製品およびソフトウェアの販売、賃貸・リース、保守および開発・製造、労働者派遣事業
(3)本店所在地:〒104-8338 東京都中央区京橋2-13-10
(4)代表者:代表取締役社長 渡辺 亮
(5)資本金:90億3,125万円
(6)売上高:(連結)713億31百万円
(7)従業員:(単体)438名 (連結)1,287名
(8)URL:https://www.kel.co.jp

 

 

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Express Technologies Ltd./ExpressVPNがインドから撤退―新らしい反プライバシー規則を考慮

イギリス領ヴァージン諸島—ExpressVPNは、インドで新たに導入されるVPNに対する規則を受けて、インドにあるVPNサーバーを撤去したことを発表しました。

ExpressVPNの副社長であるハロルド・リーは、次のように述べています。

「最近インドで導入されたデータ法により、すべてのVPNプロバイダはユーザー情報を少なくとも5年間保存することが義務付けられたため、ExpressVPNはインドを拠点とするVPNサーバーを撤去するという決断を下しました。私たちは、お客様のデータを危険にさらす行為は決して致しません。

弊社のポリシーでは、データログを記録することはなく、VPNサーバーは、RAM上で動作することも含めてログを記録できないように特別に設計されています。しかし、この新しい規制のもとでは、弊社のポリシーとサーバー設計にデータセンターが対応できない可能性が高いため、今後はインドに物理的なVPNサーバーを置かないことを決定しました。

オンラインでのプライバシーと表現の自由の保護に注力する企業として、ExpressVPNは、ユーザーがどこにいてもプライバシーとセキュリティを確保し、オープンで自由なインターネットに接続できるよう、今後も戦い続けていきます。この問題は、現在の地政学的な状況において新しい問題でも特殊な問題でもないため、弊社はVPNサービスの整合性を維持するために、迅速に動き、インフラを調整することができました。」

インドのVPNロケーションへの接続を求める方のために、ExpressVPNは、インド(シンガポール経由)とインド(イギリス経由)の2つの仮想サーバーロケーションを提供しています。

こちらの弊社ブログより詳細をご確認いただけます。
https://www.expressvpn.com/jp/blog/remove-india-vpn-servers/

仮想サーバーとは?
仮想サーバーでは、サーバーが物理的には別の国に設置されているにも関わらず、登録されたIPアドレスは接続先として選択した国と一致します。仮想サーバーは、必要に応じて、より速く、信頼できる接続を提供するために使用されます。ExpressVPNは、「インド(イギリス経由)」のサーバーロケーションを何年にも渡って運用しています。

ExpressVPNについて
2009年に設立されたExpressVPNは、世界最大のVPNサービスプロバイダのひとつで、世界180ヶ国以上の数百万人ものユーザーが数回クリックするだけでオンライン上のプライバシーとセキュリティを保護することができます。受賞歴のある弊社のソフトウエアは、Windows、Mac、iOS、Android、Linux、ルーター、ブラウザ対応で、最高クラスの暗号化と漏洩予防措置でユーザー情報とIDを保護します。
詳しくはこちらをご覧ください:https://www.expressvpn.com/jp
 

 

 

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フレクト/株式会社フィスコ主催『新規上場社長の大志 ~Moment of Life~』に代表取締役CEO黒川幸治が出演します。

株式会社フレクト
代表取締役CEO   黒川 幸治
(コード番号:4414 東証グロース)

当社、代表取締役CEO黒川幸治が、7月5日(火)配信のYouTube番組『新規上場社長の大志 ~Moment of Life~』に出演いたします。当番組は、株式会社フィスコ主催によるIR番組で、当日はライブ配信となります。

社会投資家の竹井佑介氏と、堀主知ロバート氏による座談会形式で、創業から上場までのストーリーや、当社事業の魅力をご紹介いたします。ぜひご覧ください。

『新規上場社長の大志 ~Moment of Life~』

●配信日時
7月5日(火)21時~22時
※YouTubeライブ配信の内容は、アーカイブされ、後日も視聴可能です。

●視聴方法
YouTube視聴URL
https://youtu.be/4_YGX6R1XGU

●番組の概要
過去1年間に新規上場された企業のトップをゲストに、企業の創業から、現在、そして未来に至るまでを語る座談会形式のライブ配信番組です。

【会社概要】
本社: 〒105-0023 東京都港区芝浦1丁目1番1号 浜松町ビルディング11F
代表者: 代表取締役CEO 黒川 幸治
設立: 2005年8月
資本金: 683百万円
TEL: 03-5159-2090
FAX: 03-5159-2091
事業内容:DX支援のプロフェッショナルサービス「クラウドインテグレーションサービス」、
SaaS型モビリティ業務最適化クラウド「Cariot(キャリオット)サービス」を展開
企業サイト: https://www.flect.co.jp

 

 

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ネクストスケープ/Azure App Service に関するセキュリティ上の脅威と対策についてホワイトペーパーを提供

米国マイクロソフト社(以下、マイクロソフト)のクラウドプラットフォーム Microsoft Azure (以下 Azure)において、Azure App Service に関連する Azure Storage や Azure Front Door などのサービスで、起こりうるセキュリティ上の脅威と対策についてホワイトペーパーを提供しました。
Azure App Service に代表される PaaS であっても、デプロイしたアプリケーションやリソースに対するセキュリティ対策は必要不可欠です。Azure 黎明期から 300 件を超える顧客への導入実績を持つ株式会社ネクストスケープのベストプラクティスを公開しました。 
本ドキュメントを一人でも多くの方にご活用いただき、Azure App Service と関連するサービスの脅威対策の方向性を示す一助になれば幸いです。 

 
ホワイトペーパーの詳細は、以下の通りです。 
本ドキュメントは、GitHub にて公開されています。  
 

■ホワイトペーパー概要 

1章 Web アプリケーションに対する脅威と対策 
クラウドに展開された Web アプリケーションに対してどのような脅威があるのか、またそれらの脅威から保護するための Azure のセキュリティ対策サービスについて取り上げています。 

2章 Web アプリケーションを保護する – Microsoft Defender for App Service 
Azure App Service に展開されている Web アプリケーションを保護する手段として、 Microsoft Defender for App Service が役立ちます。 
Microsoft Defender for App Service の機能を体験するためのトライアルも記載しています。 

3章 ストレージを保護する – Microsoft Defender for Storage 
Azure Storage を保護する手段として、Microsoft Defender for Storage が役立ちます。 
Microsoft Defender for Storage の機能を体験するためのトライアルも記載しています。 

4章 外部攻撃から保護する – Azure Front Door + Web Application Firewall 
Web アプリケーションを外部攻撃から保護する手段として、 Azure の Web Application Firewall が役立ちます。 本ドキュメントでは Azure Front Door に付属されている Web Application Firewall 機能を題材とします。 Azure Front Door + Web Application Firewall の機能を体験するためのトライアルも記載します。 

 
■ダウンロード 
Azure App Service: セキュリティの脅威への対策ガイド 
https://github.com/Azure/jp-appservicesecurity 

※Microsoft、Azure、HoloLensは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。 
※記載された製品名および会社名は各社の商標または登録商標です。 

■株式会社ネクストスケープについて 
株式会社ネクストスケープでは、Azureを使った技術開発を得意とし、これまでに様々な業界業種のお客様へITソリューションを提供してきました。 
日本マイクロソフト社が選定する Microsoft Japan Partner of the Year において、過去7度の受賞歴があり、近年ではMicrosoft HoloLens2を活用したMR製品開発も積極的に行っております。 

会社HP: https://www.nextscape.net/ 

■お問い合わせ 
株式会社ネクストスケープ 
Azureビジネス部 担当:原 
電話番号:03-5325-1301 
Email: inquiry@nextscape.net 

 

 

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スターキャット・ケーブルネットワーク/小中学生向けのドローンプログラミング教室をスターキャットが初開催!

スターキャット ドローンプログラミング教室

 スターキャット・ケーブルネットワーク株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:松下寿昭、以下「スターキャット」)は、2022年7月31日(日)に「スターキャット ドローンプログラミング教室」を初開催いたします。
 2020年4月より小学校でのプログラミング教育が必修化となり、2025年には大学入試にも導入され、ますます子どもたちのプログラミング的思考の育成が重要視されています。中でも、プログラミング教育の教材として大変優れていると言われている「ドローンプログラミング」を題材とすることで、未来を担う子どもたちにプログラミング的思考やドローン技術を学ぶ機会を創出します。またプログラミング教室を継続的に続けていくことで、将来活躍できる人材を育成してまいります。

 

スターキャット ドローンプログラミング教室スターキャット ドローンプログラミング教室

  • プログラミング的思考

 文部科学省によると、プログラミング的思考とは「自分が意図する一連の活動を実現するために、どのような動きの組合せが必要であり、一つ一つの動きに対応した記号を、どのように組み合わせたらいいのか、記号の組合せをどのように改善していけば、より意図した活動に近づくのか、といったことを論理的に考えていく力」とされています。目標達成に向けて、抜けもれなく、道筋を立てて手段を考える「論理的思考」の中でも、より効率的にゴールまで導くための考え方が「プログラミング的思考」と言われています。

  • ドローンプログラミング

ドローンプログラミングは、
・風向きや障害物など「コントロールできない課題」に対応している。
・より現実志向のプログラミングが実践できる。
・楽しみながら、論理的思考や問題解決力を習得できる。
と言われ、プログラミング教育の題材として大変優れているとされています。

 スターキャットでは、ドローンプログラミング教室を通じて、未来を担う子どもたちの思考力を磨くとともに、地域のプログラミング教育を支援してまいります。

ドローンプログラミングドローンプログラミング

  • SDGsとの関わり

 ドローンプログラミング教室を通して、将来活躍できる人材を育成することは、産業と技術革新の基盤をつくることに繋がり、第4次産業革命が進む社会において必要不可欠なことであると言えます。
具体的な目標として、以下の3つが挙げられます。

4. 質の高い教育をみんなに
ドローンプラグラミング教室を通し、子どもたちがドローン技術やプログラミング的思考を学ぶ機会を創出する。
9. 産業と技術革新の基盤をつくろう
将来活躍できる人材を育成することで、産業と技術革新の基盤を作ることに繋がる。
17. パートナーシップで目標を達成しよう
ドローンの事業を展開する企業や行政と連携し、パートナーシップの実現を目指す。
 

  • ドローンプログラミング教室の概要

■開催日時:
7月31日(日)/8月21日(日)
(午前の部)10:30~12:30
(午後の部)14:00~16:00
■会場:
イオンモール Nagoya Noritake Garden 3Fイオンホール(名古屋市西区則武新町3丁目1-17)
■講師:
澤田 浩基さん(株式会社 澤田製作所 ドローン事業部 SS DRONE COMPANY)
■参加人数:
各回10名
※2グループ(最大5名)に分かれて教室を進行します。
■参加資格:
小学生以上~中学生
※保護者様の見学可能
■参加費:
お一人につき 3,500円
※お子様3名までお申し込みいただけますが、参加費はお一人につき 3,500円となります。
※当選者様へお送りする参加案内メールに記載のチケットご購入URLから電子チケットをご購入いただきます。
※電子チケットをご購入いただけない場合、参加できませんのでご了承ください。
※開催中止以外の理由で払い戻しは行いません。
※表示金額は税込となります。
■参加方法:

 

応募フォームよりご応募ください。
https://www.starcat.co.jp/campaign/present/drone/202208/

応募フォーム応募フォーム

■応募締切:
2022年7月10日(日)23:59

《注意事項》
・開催場所までの交通費等諸経費は参加者様のご負担となります。
・イベントの内容は予告なく変更する場合がありますので、予めご了承ください。
・社会情勢によりやむを得ず開催を中止する場合があります。
・本イベントの様子を収録・撮影した映像および写真は、スターキャットの放送・告知・宣伝の実施などに使用させていただく場合がありますので、予めご了承ください。

新型コロナウイルス感染防止対策について
全スタッフマスク着用、アルコール消毒の徹底、店内換気など感染予防対策をいたします。
ご参加時のお願い
・マスク着用のうえ、ご参加くださいますようお願いいたします。
・ご参加前にお客様にて検温いただき、体温をチェックいただきますとともに、発熱・咳・のどの痛みなど風邪の症状がみられる場合、ご来場をご遠慮ください。

【会社概要】
■社名:スターキャット・ケーブルネットワーク株式会社
■URL:https://www.starcat.co.jp/
■本社所在地:愛知県名古屋市中川区高畑4-133
■代表取締役社長:松下 寿昭
■資本金:26億8,500万円
■サービス提供エリア:名古屋市(守山区・緑区をのぞく)、北名古屋市、岩倉市、江南市、清須市の一部(西枇杷島町・春日)、豊山町
■主な業務内容:通信事業/放送事業/映画事業
■事業内容:
1990年10月から名古屋市中区にて放送サービスを開始し、その後、通信サービス、映画興行も展開してまいりました。特に通信サービスでは、光ファイバーによる超高速インターネット(FTTH・FTTB)をはじめ、光同軸ハイブリットネットワークを利用したものなど、多彩なサービスを展開しています。「RBB SPEED AWARD 2020」においては、Wi-Fi速度の部(スマートフォンによるWi-Fi接続)CATV部門(全国・東海)で最優秀賞を受賞しました。

 

 

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構造計画研究所/宿泊予約サイトコントローラー『TEMAIRAZU』シリーズとスマートロック『RemoteLOCK』が直接連携、宿泊施設の業務効率化とゲストの体験価値向上を実現

〜PMSを介さずに予約情報と客室ドアの解錠情報を紐付け、業務効率改善を促進〜

クラウド管理機能を備えたスマートロック『RemoteLOCK(リモートロック)』は、手間いらず株式会社が宿泊施設向けに提供するサイトコントローラー『TEMAIRAZU(テマイラズ)』シリーズと、2022年7月4日からシステム連携を開始いたします。

度重なる緊急事態宣言や蔓延防止等重点措置が解除され、長く苦境を強いられてきた旅行・宿泊業界では需要回復の兆しが見え始めています。一方で、ゲストに安全で快適な滞在体験を提供するためには、人手不足の解消や業務効率化が喫緊の課題として挙げられます。こういった課題を解決するため、この度、複数のオンライン宿泊予約サイトを一元管理するサイトコントローラーのTEMAIRAZUとRemoteLOCKが連携しました。これにより、PMS(プロパティマネジメントシステム)を介さず、サイトコントローラー上で予約情報と客室ドアの解錠情報を紐付けることができ、予約管理業務の効率化を強力に促進するとともにゲストの体験価値向上を実現します。

TEMAIRAZUシリーズは、国内宿泊施設向けに複数の宿泊予約サイトの一元管理を行う基本機能と、予約情報の高速取得やイールドマネジメント機能等を備えたサイトコントローラーです。宿泊施設は、TEMAIRAZUシリーズを利用することで、一括で在庫と料金のコントロールができ、収益を上げ、コスト削減が可能となり、利益の最大化が実現できます。

RemoteLOCKは、ビジネス向けのスマートロック製品および入退室管理システムです。クラウドシステムで利用者ごとに異なる有効期限つき解錠キーを管理・発行することができます。ホテル、旅館、民泊などの宿泊施設から、無人サロンや貸し会議室、貸しスタジオ、ジムなどのレンタルスペースや、オフィスや公共施設など、さまざまな施設の入り口やドアに利用されています。APIを介し、各種予約サービスや業務システム、ハードウェアと連動した解錠キーの自動発行・通知を行うことで、施設のカギの受け渡しの手間や窓口業務の煩雑さを低減できるアクセスコントロールのオープンプラットフォームです。

従来、部屋番号の割り当てと解錠キーの発行・管理はPMSとRemoteLOCK間で行うか、PMSを利用していない宿泊施設ではRemoteLOCK上で個別に管理する必要がありました。今回、TEMAIRAZUとRemoteLOCKが連携したことで、宿泊施設の運営者は、予約情報とRemoteLOCKの解錠キーを合わせてTEMAIRAZU上で管理することができます。

これによって管理の煩雑さを省き、業務の効率化および省人化を図り、おもてなしのための時間を創出できます。また、ゲストは手ぶらで解錠でき、物理鍵やカードキーの返却も不要で、グループ利用時のカギのシェアも容易なため、より快適な滞在体験を楽しむことができ、施設滞在中の利便性が向上します。

また、今後TEMAIRAZUでは、PMSからTEMAIRAZUに部屋割り情報を送信すると、部屋割りに基づいたRemoteLOCKの暗証番号が自動発行できる、PMS連携機能の実装も予定しています。

▶TEMAIRAZUとRemoteLOCKの連携詳細:https://remotelock.kke.co.jp/api/temairazu/

TEMAIRAZUとRemoteLOCKの連携フローTEMAIRAZUとRemoteLOCKの連携フロー

TEMAIRAZUとRemoteLOCKは今後も連携を深め、予約管理の業務効率化ならびにゲストの体験価値向上を実現し、日本の観光業界のより一層の活性化に貢献してまいります。
 

  • 複数の宿泊予約サイトを一元管理する『TEMAIRAZU』シリーズについて

サイトコントローラー「TEMAIRAZU」シリーズは、宿泊施設様が主に管理する客室在庫・プラン料金・予約情報の3つの管理機能を1画面に集約しているため、誰でも簡単に操作が可能な使い勝手を第一に考えたインターフェースです。カスタマーサポート・開発・営業などの部署が密接に連携、リアルタイム更新と高い機能性を実現する技術力、豊富な集客チャネルや関連システムとの連携で宿泊施設様の運営をサポートします。

▶詳細URL:https://www.temairazu.com/

<対応可能予約サイト及び自社予約システム>
▼国内宿泊予約サイト
楽天トラベル、じゃらん.net、るるぶトラベル、一休.com、skyticket、JALパック、ANAトラベラーズ、Relux、日本旅行、エイチ・アイ・エス等

▼海外宿泊予約サイト及びホールセラー、その他
Booking.com、agoda、Expedia、Ctrip、Hostelworld、AsiaYo、TripAdvisor、hotelbeds、Airbnb、WebBeds、DidaTravel、Shiji Distribution Solution等

▼自社ホームページ用宿泊予約システム
ダイレクトイン、予約プロ、予約番、OPTIMA、d-edge、iHotelier、SynXis CR、triplaホテルブッキング等
 

  • ビジネスのためのスマートロックおよびクラウド型入退室管理システム『RemoteLOCK』について

RemoteLOCKは、株式会社構造計画研究所が提供するビジネス向けのスマートロック製品および入退室管理システムです。クラウドシステムで利用者ごとに異なる有効期限つき解錠キーを管理・発行することができます。ホテル、旅館、民泊などの宿泊施設から、無人サロンや貸し会議室、貸しスタジオ、ジムなどのレンタルスペースや、オフィスや公共施設など、さまざまな施設の入り口やドアに利用されています。

APIを介し、各種予約サービスや業務システム、ハードウェアと連動した解錠キーの自動発行・通知を行うことで、施設のカギの受け渡しの手間や窓口業務の煩雑さを低減できるアクセスコントロールのオープンプラットフォームです。

▶詳細URL:https://remotelock.kke.co.jp/case/hotel

 

  • お問い合わせ先

株式会社構造計画研究所
すまいIoT部 RemoteLOCKチーム
TEL: 050-5306-6250    E-mail: remotelock@kke.co.jp

 

 

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JTOWER/本社移転の完了と営業開始のお知らせ

株式会社JTOWER(代表取締役社長:田中 敦史、本社:東京都港区)は、本社移転を完了し、2022年7月4日(月)より、新拠点にて営業を開始いたしましたことをお知らせします。

JTOWERでは新型コロナウイルス感染症の拡大防止と従業員およびその家族、並びにステークホルダーの皆さまの安全確保を目的に、在宅勤務を取り入れた働き方を推進しております。
一方で、主力事業である屋内インフラシェアリング・ソリューションの順調な事業成長に加え、タワー事業をはじめとする新規事業の本格稼働に向けた体制強化を進めており、積極的な人員拡充を進めていることから、このたび、新拠点への移転を行う運びとなりました。

JTOWERはインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮するとともに更なる体制の強化を図り、社会のデジタル化に貢献してまいります。

【新拠点 所在地】
東京都港区南青山2-2-3 ヒューリック青山外苑東通ビル
※電話番号・FAX番号の変更はありません。

【新拠点のご紹介】
■快適な執務環境とウェルネスの増進~コミュニケーションエリア、リフレッシュエリアで心身ともに健康に

オンライン/オフライン等多様な働き方に対応した執務エリアに加え、コミュニケーションエリア、リフレッシュエリア等を十分に設けることで、社内外のコミュニケーションを活性化し、心身ともに健やかに仕事に取り組めるオフィス空間を目指します。

■サステナブルなオフィス~内装にリサイクル素材を採用。家具のサブスクリプションで廃棄物を削減
内装には可能な限りリサイクル素材を活用したサステナブルな資材を取り入れました。さらに、オフィス家具はサブスクリプションサービスを導入。働き方の変化にフレキシブルに対応しつつも、不要になった家具の廃棄を出さない体制を実現しました。

■インフラシェアリングのパイオニアとして技術の進化を牽引~「JTOWER TECH LAB. Tokyo」を開設
自社開発を行う共用装置のほか新規事業のローカル5Gなど、今後の技術開発や検証の実施に向け、新たなラボスペース「JTOWER TECH LAB. Tokyo」を開設しました。
 

 

【JTOWERについて】
株式会社JTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社として2012年6月に設立。建物内の携帯電話の設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションを主軸に、屋外では地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心としたスマートポールなど事業領域を拡大。「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、未来に向けた幅広いサービスを展開しています。
<会社概要>
称号:株式会社JTOWER(ジェイタワー)
設立:2012年6月
本社所在地:東京都港区南青山2-2-3 ヒューリック青山外苑東通ビル
代表取締役社長:田中 敦史
URL:https://www.jtower.co.jp/

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JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら(https://www.jtower.co.jp/recruit
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SDI solutions/サービス開発環境を無償提供から資金調達支援まで!ITスタートアップ対象 ビジネス支援プログラム『DoMINUS(ドミナス)』募集開始

圧倒的なビジネスモデルを備えた、次世代を牽引するスタートアップ企業の成長を応援します。

SDIソリューションズ株式会社(本社:東京都港区、代表:奥村泰志)は、創業5年未満のITスタートアップ企業のさらなる飛躍を支援するビジネス支援プログラム『DoMINUS(ドミナス、以下仮名表記略)』(https://dominus-startup-support-program.com)をローンチし、2022年6月20日(月)よりエントリーを開始することをお知らせいたします。

■​​『DoMINUS』の概要
『DoMINUS』は、創業5年未満のITスタートアップ企業を対象とした、ビジネス支援プログラムです。パブリッククラウドサービスプラットフォームを活用し、サービス基盤を開発を検討しているプレシード、エンジェル、シード、およびシリーズ A までのスタートアップ企業が、より効率的に活動でき、適切なリソースを得られるようにサポートします。開発環境の無償提供や、資金調達支援、アドバイザリーメンバーによる全方位的なコンサルティングなど、スタートアップ企業が次のステップに進むために必要なリソースを包括して提供します。

■『DoMINUS』の特徴
様々な起業支援の機会がある中で、DoMINUSには以下の特徴があります。
サービス開発インフラ環境の無償提供


本プログラムへの合格社には、SDIソリューションズの パートナー企業であるNuetrix Cloud Japan(https://www.neutrix.co.jp/)のクラウドサービス基盤を開発期間まで無償提供(原則半年間)致します。サービス設計の技術支援、要件定義からアプリケーションのβ版ロー ンチまで、各候補者のフェーズに合わせてリソース提供が可能となります。

資金調達サポート
提携ベンチャーキャピタルによる出資を優先的にご案内。“出資を受けやすくなる”ノウハウや、ピッチ手法も指導致します。サービスの収益性・先見性・独自性と、開発のスケールに合わせて資金調達額を一緒に設定します

専門家チームによるアドバイザリー
スタートアップ企業では人材や経験が不足しているため、優れた戦略を立案しても実行まで辿り着かないことがあります。 DoMINUSのアドバイザリーメンバーには、経営・財務戦略、サービス開発、業務、ITテクニカルの専門家が集まっており、各自の視点から成功するビジネスモデルの構築を支援します。

 

DXツール導入コンサルティング
人材不足を解消する一手として、SFA/CRM等スタートアップに必要な業務システムを効果的に活用するための個別コンサルティングをご用意しています。

■プログラム詳細
【 応募条件  】
創業年数
5 年未満のスタートアップ企業であること
資金調達
→出資を受けていない、または出資を受けている (プレシード、エンジェル、シード、およびシリーズ A まで) スタートアップ企業
事業領域
・ITを活用した新サービスモデルを検討している企業であること
・パブリッククラウドサービスプラットフォームを活用し、サービス基盤を開発し、新サービスをリリース予定のスタートアップ企業
・既存サービスのシステム基盤をオンプレから、クラウドシステムに移行を検討しているスタートアップ企業
※プログラム参加者で外部露出を希望しない方は、個人情報のメディア掲載は致しませんのでご安心下さい。

■プログラムフロー

  1. サービス向け開発システム向けインフラ基盤の構成を確定
  2. 開発・本番システム環境のヒアリングの上、構成を確定
  3. NCJクラウド基盤の提供
  4. トレーニングの提供
  5. 開発期間中のQAサポート提供 | e-mail・Slack
  6. 開発状況のレビュー | 回数等は開発期間、システム環境による
  7. 開発完了
  8. 本番サービス運用スタートから課金開始

※上記プログラムは変更の可能性がございます。

■エントリーの流れ
以下LPのエントリーフォームからご応募頂き、書類審査に合格した方から随時、オンラインでの面談のご連絡をさせて頂きます。
※書類選考から最終結果の発表まで最短1か月~
・LP URL:https://dominus-startup-support-program.com

応募:会社名・住所・連絡先・ウェブサイト・代表者情報・事業計画書の提出
オンライン:書類選考を通過した方には弊社より1週間以内ご連絡します。応募者による事業計画・サービスモデル等の説明の機会を設定。
1~2回目面談・プレゼン:アドバイザーによる事業計画、サービスモデル等のレビュー。フィードバックの上、再調整依頼。
結果発表:以下のいずれかの通知を致します。
1.合格|出資獲得+開発環境無償提供
2.合格|出資なし、開発環境無償提供
3.落選

■アドバイザリーメンバー
奥村 泰志氏SDI solutions株式会社 代表取締役社長
スータブル株式会社 代表取締役社長
安部 眞一氏SDI solutions株式会社 取締役
株式会社Python Capital Advisors 代表取締役社長
河原 達氏SDI solutions株式会社 取締役
高本 誠也氏SDI solutions株式会社 執行役員
株式会社GMJ 代表取締役CEO
小野寺彩香 氏SDI solutions株式会社 シニアマーケティングマネージャー
社外パートナー
柿崎 直紀氏株式会社ROIT 代表取締役 
鈴木 吾朗氏株式会社リンクス 代表取締役
経産省発ドリームゲート アドバイザー
M&Aシニアエキスパート / B-SKET メンター
水口 翼氏サイブリッジグループ株式会社 代表取締役

プログラムローンチにあたって
SDI solutions株式会社 代表取締役社長 奥村 泰志氏コメント>
DX化が加速するビジネスシーンで新たな技術やサービスを開発することは、時間的・経済的にも大変コストのかかることです。次の時代の新たな事業を創成し、クラウドベースの革新的なサービスを展開していく!、という気概を持った方たちがしっかりと市場に出ていけるように、我々SDISのネットワークを存分に使って飛躍していただきたいと思います。今回、アドバイザリーメンバーには実際にビジネスの最前線で活躍するメンバーばかりに協力いただいており、挑戦のきっかけとなるように全力でサポートしていく所存です。DoMINUSでビジョンをカタチにしていきましょう!

会社概要
社名  SDI solutions株式会社
代表  奥村 泰志
設立  令和3年4月28日
所在地 〒105-6290 港区愛宕2丁目5番1号愛宕グリーンヒルズ 34階
TEL  03-6261-0733
事業領域
• クラウドサービス事業
• システムインテグレーション事業
• ITコンサルティング事業
•スタートアップ企業向け支援事業
コーポレートサイト https://sdis.co.jp/

 

 

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