通信・インターネット

　コロナ禍で急増したインターネット通信量は、テレワークやオンライン授業の定着に加えて、動画コンテンツの高精細化や大容量ゲームコンテンツの配信拡大等により、今後も増加傾向が継続するものと考えられています。また、マンション市場では大規模・超高層物件の建築が見込まれており、マンションのインターネット設備においても、より高品質で拡張性の高い回線の採用や、需要に合わせた適時適切なサービスアップデートが重要です。

　つなぐネットは、2018年4月よりマンションの共用部通信機器まで最大10Gbpsの光回線を使用したサービス「マンション全戸一括 10Gbpsタイプ※4」を提供していますが、この度つなぐネットがリリースする新サービスでは、マンションの各住戸まで、上り下りともに最大10 Gbpsでの提供を実現します。

　本サービスは、対象マンション向けにアルテリアグループの専有型回線を使用するため、一般的に提供されている他のマンション、オフィス等のユーザーと回線を共有する共有型回線に比べ、他ユーザーのトラフィック影響を受けにくくなります。さらに、各住戸までの配線には光ファイバーケーブルを採用。耐久性が高く、長距離でも信号損失が少ない通信手段で、両端の通信設備を交換することでより高速かつ大容量のデータを伝送できるようになるため、将来、技術の進歩によりインターネットの通信速度が高速化した場合でも、ケーブル全体を取り換えることなくスペックアップが可能となります。

　加えて、本サービスを採用するマンションでは「Connectix」（SD-WAN 技術を活用し、住戸ごとに通信品質をコントロールする通信サービス）や、「UCOM光電話」（0ABJ型IP電話サービス）など、つなぐネットの各種オプションサービス※5を利用可能。多様化する居住者のニーズに対応します。

　今後の通信高度化・多様化を見据え、先進的な規格・技術を積極的に取り入れ、マンション生活をより豊かにすることに貢献します。

<サービスページ>
https://www.tsunagunet.com/internet/10g.html

＜オプションサービスページ＞
Connectix：https://www.tsunagunet.com/connectix/b/
UCOM光電話：https://ucom-r.ne.jp/option/hikaridenwa.html

※1　ＭＭ総研「全戸一括型マンションISPシェア調査（2021年3月末）
※2　本サービスはベストエフォート式のサービスのため、実使用速度を保証するものではありません。速度は技術規格上での最大値であり、通信速度は時間帯・状況等により異なる場合があります。
※3　 Optical Network Unitの略。光ファイバーケーブルによるインターネット接続サービスにおいて、加入者宅側に設置される通信用回線の終端装置。通信用の光信号を電気信号に変換してパソコンなどに届けたり、パソコンなどから届いた電気信号を通信用の光信号に変換する役割を担う。
※4　2018年4月2日リリース「国内最速、広帯域通信を実現する新サービス「マンション全戸一括 10Gタイプ」を販売開始。」より
（https://www.tsunagunet.com/info/2018/0402.html）
※5　一部マンション、エリアにおいて上記オプションサービスは提供できない場合がございます

＜株式会社つなぐネットコミュニケーションズ　会社概要＞
代表者　代表取締役社長　森谷 和德
所在地　東京都千代田区大手町二丁目2番1号　新大手町ビル
設立　　2001年1月24日
URL　　https://www.tsunagunet.com/

※リリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。 ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

■ 不法投棄・侵入監視システムとは
不法投棄・侵入監視システムは、下図に示すように各現場に設置されたカメラからの画像をクラウドに集約し、軽量かつ高精度なAIアルゴリズムにより人物の検知を行うことで、迅速な警告や統計分析などが可能となり、有効な不法投棄・侵入対策を講じることが可能となります。本システムで用いるカメラは、状況に応じた頻度で静止画をクラウドに送信することで、通信量を大幅に削減しつつ、機能上十分な検知の実現を可能にしました。また、軽量なAIアルゴリズムを用いることで、カメラ数百台規模での大規模処理も実現しています。
 

また、人物撮像箇所に対し自動でモザイクを施すことにより、個人情報の保護を可能とします。
 

■株式会社アジラについて
会社名：株式会社アジラ
事業内容：
・施設向けAI警備システム「アジラ」開発と販売
・行動認識AIソリューションの提供
設立：2015年6月1日
代表者：代表取締役 木村 大介
資本金：56,125千円
所在地：東京都町田市中町一丁目４－２
問い合わせ：https://www.asilla.jp/
受賞歴
・IoT H/W BIZ DAY Product Pitch 2021  防災テック賞
・X-PITCH 2021  Best Startup of Public Service / Healthcare
・不動産テックピッチコンテスト2021  3位入賞
・docomo 5G DX AWARDS 2021  準優秀賞
・MAKE IN VIET NAM2020  優勝
・Plug and Play Japan Summer/Fall 2019 EXPO  Domestic Winner受賞

■ 古野電気株式会社について
会社名：古野電気株式会社
事業内容：舶用事業、産業用事業、無線LAN・ハンディターミナル事業等
設立：1951年5月23日
代表者：代表取締役社長執行役員 古野 幸男
資本金：7,534 百万円
所在地：兵庫県西宮市芦原町9-52
問い合わせ：https://www.furuno.co.jp/contact/
 

※「アジラ」の名称・ロゴは、日本国およびその他各国において株式会社アジラの登録商標です。
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格、仕様、お問い合わせ先その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。
 

最新のFrost Radar™レポートでトップにランクされたエリクソンは、ビジネスコンサルティング会社のフロスト&サリバンによれば、5G無線アクセスネットワーク (RAN)、伝送ネットワーク、コアネットワークにまたがるネットワークインフラ市場において、イノベーションと成長の両面でリーダーとしての地位を獲得しています。 

エリクソンの上席副社長兼ネットワーク事業部門総責任者のフレドリック・イェドリング（Fredrik Jejdling）は、次のように述べています。「Frost Radar™のレポートでは、エリクソンはお客様の利益のためにテクノロジーリーダーシップに投資していることを評価されています。私たちはイノベーションと5Gポートフォリオ開発に継続的にフォーカスすることで時代を先取りし、未来のネットワークを構築するために必要なソリューションをお客様に提供することを目指しています」 

Frost Radar™は、特定の業界における市場に対して大きな影響力を持つ企業を、独立した立場から評価を行います。Frost Radar™のメソドロジーで強調されている通り、イノベーションと成長のスコアは、企業の継続的なイノベーションへの努力とイノベーションを持続的な成長につなげる力を評価するものです。 

本レポートでは、市場全体のリーダーや市場セグメントにおけるリーダー、または特定のセグメントにおけるオピニオンリーダーと位置づけられている企業の中から、特に業界のトップとみなされる企業が示されています。 
 

エリクソンが成長の指標においてトップに選ばれた結果について、フロスト&サリバンの情報通信技術グループの責任者でありレポートの著者でもあるトロイ・モーリー（Troy Morley）氏は、次のように述べています。 
「エリクソンは収益性にフォーカスするため、過去数年間に全体的な戦略を調整してきました。エリクソンは、パンデミックによって引き起こされた課題にもかかわらず、その戦略が成功したことを示しています。4Gインフラ市場におけるリーダーであったエリクソンは、その大きなカスタマーベースを保持したまま5G市場に参入しています。エリクソンは既存の顧客を維持しつつ新たな顧客を獲得するという素晴らしい仕事を行いました」 

エリクソンは、すでに発表済みの*5G商用契約に加えて、今後数年間で5Gへの移行が予想される顧客との重要なつながりも維持しています。 

本レポートのイノベーションの指標におけるトップの地位は、2Gから5Gに至る通信技術の各世代を通じて、一貫してグローバルなレベルでイノベーションを拡大してきたエリクソンの実力を示すものです。エリクソンの製品とソリューションを搭載して48ヶ国で稼働中の**108の5Gネットワークは、フロスト&サリバンの調査によると、公式に発表された中で最高レベルの数字であり、Frost Radar™の評価に信頼性をもたらすものです。 

またモーリー氏は次のように続けています。 
「エリクソンはR&Dに多額の投資を行っていますが、これはテクノロジーが常に進化している市場では必ず必要なことです。CSP市場を主とするエリクソンの5Gポートフォリオには、前世代のネットワークインフラやプライベートネットワークを含む、5Gネットワークインフラのすべての分野が含まれています」 

エリクソンの5Gネットワークインフラポートフォリオは、低遅延性と高帯域幅の提供、ユーザーの即時応答時間の確保からCSPの将来のネットワークの準備に至るまで、あらゆる5G展開に対応する5G RAN*1、デュアルモード5Gコア*2、5Gトランスポート*3で構成されています。エリクソンの5Gネットワーク製品提案*4には、Ericsson Radio System、5Gキャリアアグリゲーション、エリクソンスペクトラムシェアリング、ネットワークスライシング、サービス自動化、5G収益化も含まれています。CSPは、クラウドネイティブの5Gネットワークへの切り替え時や、新しい商機獲得のためにネットワークを拡大する際に、モジュール型のアプローチが可能な5Gソリューションの恩恵を被ることでしょう。 
*1 https://www.ericsson.com/en/ran
*2 https://www.ericsson.com/en/core-network
*3 https://www.ericsson.com/en/mobile-transport/5g-transport
*4 https://www.ericsson.com/en/5g/5g-networks

3月に発表された関連ニュースによると、エリクソンは2022年のガートナー®の通信事業者向け5Gネットワークインフラのマジッククアドラント™レポートでもリーダーに選ばれています。: https://www.ericsson.com/ja/press-releases/2022/3/ericsson-named-a-leader-in-the-2022-gartner-magic-quadrant-for-5g-network-infrastructure-for-communications-service-providers-report

レポート全文をダウンロード（英語）:  Frost Radar™: Global 5G Network Infrastructure Market, 2021 
https://www.ericsson.com/en/5g/forms/frost-radar-5g-network-infrastructure-market

**これらの数字はFrost Radar™の作成及び発表時点で報告されたものです。最新の数字はエリクソンの5G契約ページ https://www.ericsson.com/en/5g/contracts からご覧いただけます。 

* 2022年5月24日現在、172の商用5G契約。 
**2022年5月24日現在、54カ国で121の商用5Gネットワークが稼動。 

エリクソンについて  
エリクソンは、コネクティビティから最大限の価値を創造する通信サービスプロバイダーをお手伝いします。ネットワーク、デジタルサービス、マネージドサービス、新しいビジネスにわたるポートフォリオを持ち、お客様のデジタル化、効率向上、新たな収益源の発掘をお手伝いします。エリクソンのイノベーションへの投資は、電話とモバイルブロードバンドのメリットを世界中の何十億もの人々にもたらしてきました。エリクソンは、ストックホルムとニューヨークのナスダックに上場しています。http://www.ericsson.com

Interop Tokyo 実行委員会が主催する、最新のICTとそのソリューションを体感できるイベント「Interop Tokyo 2022」に、当社およびソニーネットワークコミュニケーションズが提供する法人向けソリューションサービスを展示します。

リアルで実施されるフェーズ01では、サービスの展示と基調講演を提供予定です。また、オンラインで開催のフェーズ02では、お役立ち資料の掲載を通して、「ネットワーク」「クラウド」「AI」「DX」などをテーマにした、お客様の経営課題を解決するサービス紹介を実施するイベントになっています。

本イベントにて当社は、ネットワーク、クラウド、AIなどの法人向けソリューションサービスを一堂にご体験いただけるブースを設ける他、基調講演では「ニューノーマルの業務課題とは？ソニーグループが考える快適なネットワーク運用」というテーマで、ネットワークやセキュリティの課題や、それらの解決に向けたヒントを詳しく解説する予定です。
 

• 「Interop Tokyo 2022」 出展概要

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　出展ブース：イメージ図

■紹介サービス

●NUROアクセス
「高品質」「高スペック」を抜群のコストパフォーマンスで提供する法人向けインターネット接続サービスです。急速に進むクラウド導入・Web会議やWeb商談・VPNを活用したリモートワークなど、多様化する働き方を実現する企業のネットワークを支えます。

●NURO Bizの拠点間通信
閉域通信から専用線まで状況に応じた、セキュアな通信をご提供。お客様の環境・ご要望に合わせて、拠点間通信、閉域網、VPN、専用線、その他通信サービスから最適なネットワーク構成、サービスをご案内し、安全・コスト・管理面の不安を解決します。

 ●AWS/AI
・マネージドクラウド with AWS
アカウント発行・管理・請求代行、初期設定からアーキテクト構築・移行、そして運用・保守まで使いやすさをきわめたマネージドサービスとしてトータルにご提供。AWS運用の伴走サポートはもちろん、AWS先進ユーザであるソニーグループの知見をもとに、最先端のアーキテクチャを活かしたアプリケーション開発など一歩進んだ活用まで支援します。

・Prediction One～AI予測分析ツール～
「データサイエンティスト」のような専門スキルを必要とせず、AIによる販売数や入電数などの予測分析などの分析が可能です。既存ビジネスの効率化や新規ビジネスの創出など、様々なビジネスに活用いただけます。

・ELFE～画像判別AI～
少量の画像データで、良品/不良品判別などの画像判別を実現します。
ソニーの独自開発技術AIアルゴリズム「ELFE」を採用しており、ノンプログラミングでAIスキルがない方でも簡単に・低コストで利用いただくことが可能です。

●ELTRES™IoTネットワークサービス
ソニーオリジナルの無線通信規格ELTRES™を用いた、IoTネットワークサービスです。
「長距離安定通信」「高速移動体通信」「低消費電力」の特長を活かして、さまざまなセンサーで広範囲に情報を収集することができます。

●NURO AI
・NURO AI CRM
シンプルな販促機能を備えた、顧客管理システムです。会員管理＆マイページ・キャンペーン販促・AI分析といった機能を、だれでも簡単に低コストでご利用いただけます。

・NURO AI コンタクトセンター
企業特有の複雑なニーズにも柔軟に対応できる、マルチクラウド型コンタクトセンターサービスです。チャネル/プロセス/データをデジタル化したコンタクトセンター基盤とAI連携で、新しいコミュニケーション体験を提供します。

●WEBコンサルティング
・RFP作成支援
お客様の課題やご要望の方向性がコンペ参加ベンダーへ明確に伝わるRFP作成を支援します。また、適正なベンダー選定基準についてもサポートすることが可能です。

・DX推進 UXデザイン
ソニーグループ内でも活用されているノウハウやフレームワークを用いて、UX改善にアプローチ。本業に集中できるIT環境の実現に向け、社内イントラサイト利用における業務効率化を支援します。

※イベントの詳細はサイトを参照ください。
https://biz.nuro.jp/seminar/interoptokyo2022/?utm_source=pressrelease&utm_medium=referral&utm_campaign=prtimes

■基調講演　概要
タイトル：ニューノーマルの業務課題とは？ソニーグループが考える快適なネットワーク運用
開催日時：2022年6月16日（木）11：30～12：10
開催場所：RoomKB
登壇者　：マーケティング本部マーケティング部　部長　矢崎 裕貢
概要　　：
現在、多くの会社がハイブリッドワークを導入しながら”場所に捉われない”新しい働き方を実践しています。自宅や外出先から業務を行う上で重要なのは、「これまでよりも快適に」「これまでよりもセキュアに」働けることです。本セミナーでは、これまで当社が法人向けICTソリューションサービス「NURO Biz」を提供してきた経験から、特に重要だと感じたネットワークやセキュリティの課題、さらにはそれらの解決に向けたヒントを詳しく解説します。

詳細：https://forest.f2ff.jp/introduction/6219?project_id=20220601

※当日のライブ配信はありませんので、会場にてご視聴ください。

＜イベント概要＞
総称　　：Interop Tokyo 2022
会期　　：［フェーズ01］6月15日（水）～17日（金） 10:00～18:00 （※最終日のみ17:00終了）
会場　　：幕張メッセ（国際展示場/国際会議場）
小間番号：5G32（Hall5）
開催　   ：Interop Tokyo 実行委員会
公式HP  ：https://www.interop.jp/
　　　　　※6月20日（月）～7月1日（金）には、［フェーズ02］としてオンラインにて開催されます。

＜会社概要＞
ソニービズネットワークス株式会社は、ソニーグループのソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社出資の下、法人向けICTソリューション“NURO Biz”を提供する会社として発足。2019年7月よりソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社の法人向けクラウド・ネットワークサービス事業を統合し、ネットワークからクラウドまで幅広い領域で事業を強化することで、より付加価値の高いサービスをお客様に提供しています。

ホームページ：
https://sonybn.co.jp/?utm_source=pressrelease&utm_medium=referral&utm_campaign=prtimes

※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。

以上
 

Alexaとmui Board連携

mui Labは、「カーム・テクノロジー」の設計理念と会社名の由来でもある「無為自然」を融合させ、人のウェルビーイングに寄与する技術を開発しています。人の暮らしにおけるデジタル技術の接点を穏やかにする「Calm UI（穏やかなインターフェース）」を設計に取り入れ、テクノロジーが生活に溶け込み、大切なことに集中できる暮らしの実現を目指しています。 

muiボードとAlexaの相互連携スキルは、「Alexa Startups」本国からの直接のサポートを受けて実現し、「Works with Alexa」の認証（https://www.amazon.com/mui-Smart-Home/dp/B099XDRY3S）を取得しました。これは、Alexaの目指す「アンビエント・インテリジェンス」にも寄与するカーム・エクスペリエンスの社会実装がさらに強化される第一歩となります。
 

この連携スキルは、CES2022にて披露 (https://muilab.com/ja/journal/ces2022_alexa/ ) し、多くの方々やメディアの反響を得ました。また、Alexaが志向する「アンビエント・コンピューティング」を満たす革新的な14スタートアップの一つとして紹介されました。- 「14 incredible startups innovating with Alexa at CES」: https://developer.amazon.com/en-US/blogs/alexa/device-makers/2022/01/ces-alexa-startups

• Alexaとmui ボードの連携について

muiユーザーにとっては、Alexaに話しかけることで、muiボード上にて、天気の確認、タイマーの使用、アラームのセットなどを実行でき、ハンズフリーでの操作が可能となります。
Alexaユーザーにとっては、天然木のmuiボードに触れることで、新たに心地良い触覚体験を楽しむことができ、さらに視覚情報が加わることで、自由度が広がります。例えば、「Alexa、mui ボードで5分のタイマーをセットして。」と伝えると、Alexaは静かにその信号をmuiボードへ送り、muiボードは自動的に5分を表す曲線を描き始めます。これによって、ユーザーは視覚的に時間の経過を把握することができ、行動の選択肢が広がります。また、ボイスコマンドとタッチコマンドを滑らかに行き来できるため、状況に応じて最適な選択が可能となります。
詳しくは以下の動画をご覧ください。 
 

• muiプラットフォームについて 

今回の連携は、CES 2022 Innovation Awardsのスマートホーム部門で受賞した「mui プラットフォーム」（https://www.ces.tech/Innovation-Awards/Honorees/2022/Honorees/M/mui-platform.aspx）をベースに構築されています。
muiプラットフォームは、情報過多を引き起こす可能性のある「ノイズ」をフィルタリングし、ミニマルなディスプレイに適したデータのみを、特許を持つmui Lab独自のUIデザインの技術で作成したインターフェイスを通じて提供します。このプラットフォームは、テクノロジーに温度感を付加し、より自然で快適な使い心地を実現し、ユーザーの生活の質を高めることができるソリューションです。  

mui Platform

詳しくはこちらをご覧ください。https://muilab.com/ja/journal/ces2022_muiplatform/

• 世界共通のスマートホーム標準規格の「Matter」に対応

mui Labは、2022年1月、今秋に一般公開予定である、スマートホーム製品間の互換性を高めるための世界共通のスマートホーム標準規格「Matter」に参加しました。 Matterへの加入によって、muiプラットフォームやmuiプロダクトは、各社が提供する多様なスマートホームデバイス間で共通のアプリケーションやデータモデル、クラウドサービスなどを通じて相互に通信することを可能にし、安全で信頼性が高くシームレスな体験を得ることが可能となります。

詳しくはこちらをご覧ください。https://muilab.com/ja/journal/ces2022_muiplatform/
 

 ■ 今回の連携について、mui Lab代表の大木和典より
「私たちが考える未来のテクノロジーは、人間の行動や環境に自然にフィットするものです。ユーザーは、デバイスの要求に合わせて自分の習慣や所作を変える必要はありません。テクノロジーが人間に寄り添うことで、ユーザーをより幸せにすることでしょう。私たちの『muiプラットフォーム』は、まさにそのために設計されたものです。Alexaとmuiボードを連携することで、これまでに経験したことのない方法でお客様の生活の質を向上させることが可能となります。」 
 
 ■ 今回の連携について、Alexaスタートアップの責任者であるリズ・マイヤーズより 
「未来のテクノロジーは、必要なときにはそこにいて、必要でないときには背景に消えていくようなアンビエント・インテリジェンスを有していると考えています。我々は、音声のパワーとパーパスフルなデザイン（目的に適した設計）を融合させるmui Labのビジョンに感銘を受けましたし、今後のmui Labに期待をしています。Alexaに内蔵されたmuiボードが、どのようにお客様の心を豊かにし、より多くのことを成し遂げる手助けをできるか、楽しみにしています。 
*アンビエント・インテリジェンス：環境知能（生活や仕事の環境の中に、人間の活動に適応していく機能を持たせようとする情報技術） 

 ■ 「Calm Technology」の提唱者であり、muiLabのアドバイザーであるアンバー・ケースより
「mui Labは、自然や時間、歴史、和の視点から得た情報をもとにデザインに深みを与えています。多くのテクノロジーは壊れやすく、一時的なものとして作られており、人間の生活に摩擦を与えたり、邪魔をしたりするようなものですが、製品が正しく設計されていれば、お客さまは穏やかな気持ちになります。mui Labは、伝統的な道具や家具の原理の深さに着目し、環境との調和を図ることで、業界に一歩踏み込んだ変化をもたらし、業界をリードする存在になると思っています。」 
 

• アンバー・ケース、4月1日付でmui Labのアドバイザーに就任

プロフィール 
デザインアドボケイト、講演者として国際的に知られ、「Calm Technology」「A Kids Book About Technology」など4冊の著書を持つ。MITのCivic Media CenterとハーバードのBerkman Klein Center for Internet & Societyで2年間フェローとして在籍。Esriが買収した位置情報ソフトウェア企業Geoloqiの共同設立者兼CEOでもある。https://calmtech.com/

著書
米国版「Calm Technology」https://www.oreilly.com/library/view/calm-technology/9781491925874/ 
＊ mui Labは、「Calm Technology」の翻訳版を監修・寄稿し、日本版「カーム・テクノロジー」としてBNN社より出版しております。http://www.bnn.co.jp/books/10529/ 
 

• mui Lab x アンバー・ケースのトークセッションを開催しました

テーマ：「無為自然に啓発され、日本の美意識をカーム・テクノロジーに融合」

＊ 本セッションは、5月13日（金）に、世界のビジネスを美しくするコミュニティを運営するシンクタンク「House of Beautiful Business」に向けて配信しました。（https://houseofbeautifulbusiness.com/watch/resident-circle-the-case-for-calm-technology ）

mui Labについて 
mui Labは、日本のクラフトマンシップに見られる精神性や美的感覚を引き継ぎ、テクノロジーに融合させています。テクノロジーが向かう合理性や利便性の追求と、人間にとっての心地良さの狭間のラスト・ワン・インチを満たすべく、カーム・テクノロジーを軸にした穏やかなインターフェース「Calm UI」によって、いつでも心に寄り添うデジタルテクノロジーの普及を目指すテック・スタートアップです。CES Innovation Awards 2019 と 2022 の受賞、さらに archiproducts DESIGN AWARDS 2021 の受賞と共にサステナビリティ部門でも受賞するなど世界的な評価を受けています。https://muilab.com
 
【リクルートのお知らせ】 
mui Labでは、人の心を豊かにする技術を社会実装するためのエンジニア、UIデザイナー、プロジェクトマネージャーを 募集しております。mui Labチームと共に、唯一無二のユーザーインターフェースと体験を創り出す仲間を求めています 。 詳細はこちら:https://muilab.notion.site/mui-Lab-Careers-at-mui-Lab-246a02308e1a4910817d77adcc427704 
 
■ muiのSNSでは様々な情報を発信中です
HP: https://muilab.com 
Facebook: https://www.facebook.com/muilab/ 
Twitter: https://twitter.com/mui_labo 
Instagram: https://www.instagram.com/muilab/ 

申し込みページ：https://www.ana.co.jp/ja/jp/amc/reference/tameru/mileagemall/shop/electric/wifibox.html

　「WiFiBOX」は、テレコムスクエアが2022年4月1日よりリリースした海外Wi-Fiレンタルの新サービスです。圧倒的な業界最安値の300円からレンタルができる上に、日本国内はもちろん、業界最多の世界約130の国と地域で無制限プランの提供を実現した、世界で初となる無人で受取・返却が可能なモバイルWi-Fiルーターの自動レンタルサービスです。すでに成田空港・羽田空港・関西国際空港に設置、サービスを開始しており、順次、全国展開も予定しております。

　このたびANAとのパートナーシップにより、AMC会員の方にマイルが貯まる取り組みを開始することとなりました。

• マイレージ提携の内容

　AMC会員の方が、ANAマイレージモールより「WiFiBOX」をお申し込み・ご利用いただくと、ご利用金額100円ごとに、2マイルが貯まります。

申し込みページ：https://www.ana.co.jp/ja/jp/amc/reference/tameru/mileagemall/shop/electric/wifibox.html
開始日：2022年6月2日（木）15時～
積算マイル数：ご利用金額100円ごとに、2マイル

※ご予約の上、ご利用完了後2～3カ月以内にマイルが積算されます。
※下記はマイル積算の対象外となります。
・キャンセル料金
・弁償代金
・WiFiBOX公式ウェブページより直接お申し込み・ご利用された場合
・クーポンご利用金額分
 

• 「WiFiBOX」概要

1.  予約・受取・返却と全てのステップが非接触で完了し、驚くほど簡単な使用体験を提供。
Web予約後、空港などのボックスからWi-Fiルーターを引き抜くだけで簡単にレンタルできます。出発前の空港カウンターに並ぶ必要はありません。

2.  Wi-Fi環境とモバイルバッテリー機能がこの1台に
本体充電用のUSBケーブルに加え、スマホなどの充電に対応した3タイプのケーブルを内蔵し、モバイルバッテリーとしてもご利用できます。荷物になる専用ポーチや充電器などは付属しません。

3.  圧倒的な価格差別
世界各地の通信環境に常時接続できるなどの安定した通信環境を1日300円から提供可能。

※500MBの一日あたりのレンタル料。「Wi-Ho!」を従来型とし、比較

4.  世界約130の国と地域が対象
日本を含む世界130以上の国と地域に対応しております。無制限では業界最多の提供を実施いたしました。すべてのプランで高速4G回線（非対応の国・地域は3G）を提供致します。

・公式HP：https://wifibox.telecomsquare.co.jp/

• 企業概要

株式会社テレコムスクエアは、モバイル通信サービスのパイオニアとして30年にわたり、世界を旅する人たちへ、旅行中の「安心、便利、楽しさ」をお届けしています。Wi-FiルーターのレンタルやプリペイドSIM販売などの通信サービスに加えて、ARナビゲーションアプリ「PinnAR（ピナー）」の開発・運営を行い、旅がより自由で豊かになるような「新たな価値」の提供と挑戦をし続けている会社です。

社名　　：  株式会社テレコムスクエア
代表者　：  代表取締役　吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)
本社　　：  〒102-0075　東京都千代田区三番町8番地1　三番町東急ビル7階
創業　　：  1992年（平成4年）
従業員　：  150人(2022年1月1日現在)
事業内容：  モバイルサービス通信事業（Wi-Fiルーターや携帯電話のレンタル、プリペイドSIMカードの販売な ど国際モバイル通信機器の提供）、デジタルメディア事業（ARナビゲーションアプリの開発・運営）

• 遠隔点呼とは

遠隔点呼とは、国⼟交通省が、バス、ハイヤー・タクシー、トラック事業者に対して 2021年12⽉27日に交付した新たな点呼制度です。
遠隔点呼実施要領では、「使用する機器・システム」、「実施する施設・環境」及び「運用上の遵守事項」の要件を満たす営業所において、Gマークを保有していないトラック運送事業者やバス、ハイヤー・タクシー事業者の営業所間でも、遠隔拠点間（営業所－車庫間、同一事業者内の営業所間、グループ企業の営業所間）での「点呼」が認められます。
従来認められていなかったグループ企業間での点呼やタクシー・貸切バス事業者様営業所間、車庫間での点呼が可能になります。

事業者は開始予定月に応じた提出期限までに管轄運輸支局長等に申請し、承認を受けることで、運用可能となります。

※出典　国土交通省資料

今回IT点呼キーパーが遠隔点呼要件の機器・システム要件に対応することで、従来の「対面点呼」「IT点呼」「電話点呼」「遠隔地IT点呼」に加え5つの点呼方法に対応することとなります。
IT点呼キーパーでは5つの点呼方法で実施された結果をクラウド上で確認することができます。
遠隔点呼をご検討のお客様、詳細をお知りになりたいお客様は弊社までお問合せください。

サービスリリースは6/8(水)を予定しています。

対応OS：Windows、iOS、Androidに対応

※「Windows」は、米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※「iOS」はCiscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※「Android」は、Google LLC の登録商標です。
※「IT点呼キーパー」は、テレニシ株式会社の登録商標です。

•  本件に関するお問合せ先

テレニシ株式会社　サポート窓口
TEL：0120-105-447
受付時間／月曜〜金曜（10:00〜17:00）※祝日を除く
お問い合わせフォーム：
新規お問い合わせのお客様はこちら▶︎https://www.tele-nishi.co.jp/biz/contact/ittenko/
お取引先様はこちら▶︎https://www.tele-nishi.co.jp/biz/ittenko/member/

※当社都合により、予告無しに製品仕様を変更する場合がございます。あらかじめご了承ください 

• 【会社概要】

会社名： テレニシ株式会社
代表者： 代表取締役社長 辻野 秀信
所在地： 大阪府大阪市中央区城見1丁目2番27号 クリスタルタワー14階
U R L： https://www.tele-nishi.co.jp
 
 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（出展：テラデータ）

　近年、医療ニーズはますます多様化するなか、製薬業界では新薬の研究・開発競争が一層激化しています。ゲノム創薬など新たな研究開発投資、政府の薬価抑制への対応、業績を大きく左右する市場投入順序の決定、新薬着想から市場投入までの期間短縮、バリューチェーン全体での業務コスト削減など、競争力を強化するための課題が山積しています。今日の新型コロナウイルスをとりまく環境によりこうした課題は一層増幅し、DXによるバリューチェーン全体のデジタル化による見える化と各プロセスの変革はこれら課題を解決するためにもはや必須といえるでしょう。DXは喫緊の課題となっているのです。資金力や人材が豊富な一部の製薬企業については企業横断でDXが計画通り推進されている一方で、いまだ多くの製薬企業ではDXに着手したものの、業務ごとに部分最適化を行うにとどまっています。結果として、システムやデータのサイロ化が進み、企業横断でのDXを実現する障害となっています。また、DX人材の不足によりDXプロジェクト自体が立ち上げられない、思ったような成果を上げられないといった製薬企業も少なくありません。

　こうした企業が、競争力を強化し製薬業界で勝ち残っていくためには、部門ごとのIT化や当面のシステム導入で完結してしまう戦略立案にとどまらず、（1）初期に従業員意識を集約統合したうえで、急速に変化していく需要や市場動向にもスピーディかつ柔軟に呼応できるようにし、（2）全社で一貫したビジネス戦略、ポリシーやこれを実現するツールを導入し、（3）全社連携してこれを常時継続的に洗練させていくことのできるような社内DX体制の確立とデータ活用環境整備を早期に実現することが、求められます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（出典：STANDARD）

　テラデータは多くのグローバル製薬会社で選ばれている（https://www.teradata.jp/Resources?industry=health-lifesci）、エンタープライズ・アナリティクス向けコネクテッド・マルチクラウド・データ分析プラットフォーム「Teradata Vantage」およびデータマネジメントサービスを軸に、多数の製薬企業にデータ分析環境の構築と運用（https://www.teradata.jp/Industries/Healthcare）を実現してきました。Teradata Vantageは、マルチクラウド環境に対応し、拡張性に優れており、スモールスタートからエンタープライズレベルまで段階的に拡張する事が可能です。また機械学習/AIを実装する基盤として最適な解析機能も提供します。一方、当社はDX戦略コンサル、DX⼈材育成、AI実装⽀援と3つのサービスを融合したアプローチにより、大手製薬会社を中心に既に600社以上でDXの成果創出の加速、仕組み構築、内製化を実現しています。最新の製薬業界、市場インテリジェンスや、新薬開発のプロセス・医薬品生産等の効率化を企業内で推進できるよう、各種DX研修プログラムも充実しています。

　今回、両社の知見・ノウハウを組み合わせることで、各製薬企業に合わせたDX推進と、将来の変化に対しても外部環境に依存することなく即応できるDXの内製化の取り組みをワンストップで支援し、製薬企業のDXを最短6か月という早期でDXプロジェクトを創出し、その後の内製化も実現します。

　本協業で提供する主なサービス内容は以下の通りです。

●  製薬企業に最適なDX推進プロセスの確立・展開と人材開発の強化
●  AI実装の為のデータ分析基盤の構築と実装

　その成果として製薬企業の研究、開発、製造、営業、マーケティング等のバリューチェーン全体の強化・事業変革の実現が可能となります。

　さまざまな分野で競争が激化する製薬業界では、最新のデジタル技術の活用によるDX実現の成否が今後のビジネスを左右していくことが予想されます。なかでも、膨大に増え続けるデータや多様化するコミュニケーションを効率的に扱う技術として活用シーンが急速なペースで広がるAIなどを十分に活用できる高度なデータ分析基盤の実装なくして、DXを実現することは困難です。

　今回の協業により、製薬業界特有の制約・規制や課題等にも精通した当社が、最先端テクノロジーやプラットフォームを最大活用できるデータ分析基盤Teradata Vantageを各企業の実情に合わせて最適化して実装することで、日本の製薬企業各社のDXとビジネスの成長を強力にサポートします。

　このサービスは、今後、製薬業界のみならず様々な業界に対しても展開していく予定です。

• テラデータについて

テラデータは、企業向けコネクテッド・データ分析プラットフォームをマルチクラウドで提供し、小規模から大規模まであらゆるデータ活用を可能にし、お客様のビジネス課題を解決します。テラデータは、従来のデータ処理やデータ管理アプリケーションでは対処できない、莫大で複雑なデータ・ワークロードにも迅速に対応できる柔軟性を提供します。詳細はTeradata.comをご覧ください。

Teradataのロゴは、米国テラデータ・コーポレーションの商標です。Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションまたは関連会社の米国およびその他各国における登録商標です。
 

• 株式会社STANDARDについて

　STANDARDは「ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする」をミッションとし、DX人材育成・戦略コンサルティング・AI実装支援の3つのサービスを提供し、これまでに600社以上のDX推進の内製化を支援しています。教育による組織・ヒトの変革をはじめに、1,000人超のエンジニアを輩出する「東大人工知能開発団体 HAIT Lab」や大手コンサルティングファーム出身者、起業経験者によるアジャイルの開発アプローチにより、半年～1年という短期間でDXの成果創出、収益化までを実現します。
公式サイト：https://standard-dx.com/

※テラデータとの共同での発表となります。重複して配信される場合がございますが、予めご了承ください。

【サービスに関するお問い合わせ先】
https://standard-dx.com/contact
 

ソーラーカメラとは、ソーラーパワーとSIMカードを利用して、無線化を実現する防犯カメラです。本体は「カメラ」、「ソーラーパネル」、「SIMカード」、「SDカード」で構成され、携帯、パソコンからライブビューや録画を確認できます。電源、LAN線がいらずで利用できる防犯カメラとして、需要が高まりつつあります。今月から発売しております。
 

【優れた性能】

・軽量かつプロフェッショナルなモジュール化されたデザインにより、設置コストと時間を大幅に削減できます。
・屋外で使用するために設計されたので、強風や暴風などの悪天候、極端に低い温度でも問題ありません。
・電力消耗が低く、連続雨の日でもstandbyモードで80日運用できます。
 

【利用シーン】

田畑、ビニールハウス、酪農施設、倉庫、ゴルフ場、屋外駐車場、道路(事故多発地点)、線路、踏切、野外イベント、各種競技大会、フェスなど、電源、LAN線の配置が難しい環境での運用に最適です！
 

【YouTubeへのライブ機能】

機能の中で特筆すべき点は、カメラで撮影しているライブ映像をリアルタイムでYouTube配信できることです。撮影映像を同時に・多くの方に閲覧してもらうことができ、防犯だけでなく、情報公開や集客にも役立つと注目を集めています。

ソーラーカメラはさまざまな機能・特長があるだけでなく、撮影映像をそのままYouTubeへ配信することができる防犯カメラです。

周囲の環境に影響されず、いつでも現場状況を送信できるソーラーカメラをぜひこの機会にご検討ください。

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■​HIKVISION JAPAN株式会社について■
2019年に設立されたHIKVISION JAPAN株式会社（ハイクビジョンジャパン株式会社）は監視カメラ事業、アクセス制御、顔認証製品等の事業分野を柱とし、日本市場のお客様のニーズに応える幅広い製品やサービスを提供しております。今後は、EZVIZ、Hik Robot、Automotive Electronics、Intelligent StorageとHimicroをハイクビジョングループとして、「課題の解決を軸に、あらゆるソリューションを提供する」ことを企業理念とし、この使命を実現するために、「人々の安全性を高める」という価値を守ります。そしてこれらを礎に、グループ一体となり、日本顧客の未来創造に貢献していきたいと考えております。

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