通信・インターネット

■ドローンショーとは
ドローンショーとは、LEDを搭載したドローンを上空に放ち、花や動物、企業ロゴなどの多数のドローンで表現する最先端エンターテイメントです。
また、ドローンショーは脱炭素化されている「カーボンニュートラル型の花火演出」とされ、サステナブルな社会を目指す取り組みとして期待されています。

■本イベントにかける想い
弊社は2020年4月に金沢でスタートアップしました。CEOである山本をはじめ社員の多くは金沢出身であり、金沢の代表的な祭りでドローンショーをできることを大変嬉しく思っています。今後は全国各地でドローンショーを行い、金沢から全国、世界に衝撃を与えられるような企業を目指します。

■イベント詳細
　1.　概要
　「金沢百万石まつり」の開催に併せ、ドローン（64機）を用いた光のナイトショーを行い、その様子を、5G技　　
　術を活用し、ライブ配信する実証実験を行います。国の重要文化財に指定された施設を含む公園においてのドロ　　
　ーンショーは日本初の試みとなります。
　
　2.　日時
　令和4年6月2日（木）20:00〜20:30　※ドローンショーは20:15〜（10分間）
　※天候不良の場合は6月5日（日）に延期いたします。

　3.　会場
　金沢城公園　新丸広場(石川県金沢市丸の内１)

　4.　参加方法（一般応募）
　観覧：一般参加者500名まで（抽選）
　https://www.event-form.jp/event/32655/011
　ライブ配信：特設サイトから視聴可能
　https://5g-kanazawa.com/

　5.　ドローンショーの内容（イメージ）
　64機のドローンを活用し、「和」の音楽に沿って、梅針紋や金箔など金沢らしい光のアニメーションを夜空に映　
　し出します。

　6.　当日スケジュール
　16:00〜　設営開始
　19:00〜　一般参加者入場（大手門口より）
　20:00　　挨拶、ドローンショーの内容説明
　20:15　　ドローンショー開始
　20:25　　終了
　20:35　　一般参加者退場（黒門口より）
　21:30　　撤収

■株式会社ドローンショーについて
国内初のドローンショーの開発、企画・運営を手がけ、アート、サイエンス、テクノロジーを融合した、革新的なエンターテイメントを提供しているベンチャー企業。
会社URL：https://droneshow.co.jp/

■本リリースに関する取材申し込み先
↓取材問い合わせリンク
https://tayori.com/form/71a86f4cd4d838c82a1e3cef16f41c76464f2a93/
↓弊社e-mail
pr@droneshow.co.jp

 

[セミナー詳細]
https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=pt_22341

[講 師]
ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社 イノベーションセンター
スマートファクトリー推進室／スマートシティ推進室 兼務
エバンジェリスト 担当部長 境野 哲 氏

[日 時]
２０２２年７月１３日（水） 午前１０時～１２時

[重点講義内容]
各企業にとって、グローバルバリューチェーン全体のCO2や廃棄物の排出量を集計して情報開示するライフサイクルアセスメントや、欧州の企業持続可能性報告指令（CSRD）に対応するESG情報開示が喫緊の課題となっています。
本セミナーでは、この分野で先行するドイツCatena-XやオランダSCSNなど欧州の企業間データ連携基盤と日本企業をつなぐプラットフォームの開発・提供に向けたNTTの取り組みと、それらデータ連携基盤を活用する際のセキュリティ上の留意点を紹介します。また、オープンイノベーション（相互接続トライアル）への参加企業を募ります。

１．企業間のデータ共有が必要となっている理由
２．グローバル企業間データ連携基盤の要件と課題
３．データ主権を守る欧州デジタル基盤Gaia-Xのコンセプト
４．ドイツ自動車産業のデータ連携基盤Catena-Xの概要
５．日欧のデータ連携基盤を相互接続する実証実験の取り組み
６．グローバル企業間データ連携基盤 接続トライアルの紹介
７．質疑応答

【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋２－６－２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
Email: info@SSK21.co.jp
 TEL: 03-5532-8850
 FAX: 03-5532-8851
 URL: http://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来26年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

■南青山アドバイザリーグループについて

当社は2013年の創業以来、経営理念である『専門性』『誠実性』『迅速性』という3つの柱を軸に、会計・税務のコンサルティングファームとして、1,000件を超える案件に関与してまいりました。スタートアップ企業から上場企業まで、幅広いクライアントに対する顧問業務、資本政策やストックオプションの設計などのIPO支援業務、仲介業務、デューデリジェンス業務、バリュエーション業務などのM&A支援業務を行っております。

本件に際し、当社が提供する資金調達プラットフォーム『LEADERS online（リーダーズオンライン）』を通じて、資金調達をサポートさせていただきました。

■『LEADERS online（リーダーズオンライン）』について

『LEADERS online（リーダーズオンライン）』は、スタートアップ企業が直面する資金調達、事業会社とのビジネスマッチング、プロフェッショナルの選定、IPOとM&A、企業PR などのハードシングスを解決できるプラットフォームです。

スタートアップ企業の経営者は、5分程度のピッチ動画を掲載することで、アクセラレーターとサイト上でマッチングすることができます。マッチング成立後は、サイト上のチャットにて、当事者間でのやり取りが可能です。

このサービスにより、当社はスタートアップ企業が直⾯する「資⾦調達」、「優良な事業会社との関係構築」、「企業PR」などのハードシングスに対して、総合的な⽀援を可能にしていきます。
 

 

■株式会社Definer（Definer Inc.）について

株式会社Definer（Definer Inc.）は、Enterprize向けソフトウェア/サービスを提供するスタートアップ企業として、2021年6月に設立されました。

同社は、日本のユニコーン企業やFortune500といった、グローバルレベルで競争力がある企業に対してEnterprizeソリューション提供を行ってきた経験を基に、IT事業に最速の俊敏性をもたらすDaaS(DevOps as a Service)プラットフォーム、『PrismScaler』を提供されています。

今回の資金調達では、エンジェル投資家陣を引受先とする第三者割当増資（シードラウンド）により、6450万円の調達を実施。前回のエンジェルラウンドも含めた累計調達金額は、約7000万円にのぼります。

また同時に、投資家としても参画された株式会社エンライズコーポレーションと資本業務提携を開始。同社がもつ技術力とプラットフォームを組み合わせ、マーケットへの価値提供を目指されます。

当社では引き続き、今後の上場を見据えた財務会計・ファイナンス観点での資本政策戦略と実践をご支援してまいります。

■南青山アドバイザリーグループ　　
（南青山リーダーズ株式会社/南青山FAS株式会社/南青山税理士法人）
所在地：　　〒107-6030　東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル30F
代表：　　　仙石　実
設立：　　　2013年3月
事業内容：　会計税務支援業務、IPO・M&A支援業務、財務税務デューデリジェンス業務バリュエーション業務、事業承継支援業務
HP：　　　　http://minami-aoyama.jp/

■株式会社Definer
所在地：　　東京都千代田区九段南１丁目5-6　りそな九段ビル5F
代表：　　　阪本　健太郎
設立：　　　2021年06月
事業内容：
ＡＩを含む先進的なＩＴ技術を活用したＩＴコンサルティング
ＡＩを含む先進的なＩＴ技術を活用したＩＴプロダクトの開発及び提供
前各号に付帯又は関連する一切の事業
HP：　　　　https://definer.jp/

■本リリースに関する問合せ
南青山アドバイザリーグループ広報担当
メール：　　info@minami-aoyama.jp
TEL：　　　03-6459-1672
 

包括的なサイバーセキュリティソリューションプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（Check Point® Software Technologies Ltd.、https://www.checkpoint.com/、NASDAQ: CHKP、以下チェック・ポイント）は、米国時間５月13日、近年のランサムウェアがどのように進化しているかについて詳しく解説し、WannaCryの実行犯が被害者に数百ドルしか要求しなかった一方、現在Contiは数千万ドルを要求していることなどを具体例として挙げています。またチェック・ポイントは、ランサムウェア攻撃が世界的に前年比14％の割合で増加していることを明らかにし、こうした脅威の高まりに対抗する予防策を講じることを優先すべきと提言しています。

2017年のWannaCryによる攻撃 < https://blog.checkpoint.com/2022/05/11/how-the-evolution-of-ransomware-changed-the-threat-landscape/ > は、世界規模の攻撃として、また国家関与型・マルチベクトル型攻撃として史上初の事例です。しかしながら、当初の要求金額はわずか300ドルでした。WannaCryは収益性の面における先駆者とは言い難いものの、政治的目的によるランサムウェアの利用という点では草分け的存在となりました。過去5年間で、ランサムウェアを用いた犯罪は無作為な電子メールから、NotPetya、REvil、ContiやDarkSideに見られるような、標的型の巧妙な攻撃によってあらゆる業界の組織に影響を与える、数百万ドル規模のビジネスへと姿を変えました。 2021年にKASEYA社 < https://www.forbes.com/sites/daveywinder/2021/07/05/70-million-demanded-as-revil-ransomware-attackers-claim-1-million-systems-hit/?sh=73812c1257c0 > が被害を受けた際の身代金要求額は7000万ドルに上ると報じられています。

図1：WannaCryの身代金要求

二重・三重脅迫型ランサムウェアの増加
リモートワークやハイブリッドワークの増加と、それに伴うクラウド導入の加速によって、ランサムウェアの攻撃集団がそれらを悪用する新たな機会が増えています。ランサムウェアの攻撃主体は、 RaaS（Ransomware-as-a-Service） < https://www.checkpoint.com/cyber-hub/threat-prevention/ransomware/ransomware-as-a-service-raas/ > や二重脅迫型ランサムウェア < https://blog.checkpoint.com/2021/04/28/double-trouble-the-threat-of-double-extortion-ransomware-and-how-your-organization-can-protect-itself/ >、三重脅迫型ランサムウェア < https://blog.checkpoint.com/2021/05/12/the-new-ransomware-threat-triple-extortion/ > などの新たなトレンドに伴って、より一層手口を洗練させています。サイバー犯罪者は、二重脅迫型では窃取した内部データを公開すると脅迫し、三重脅迫型においてはランサムウェアに感染した組織だけでなく、その顧客やパートナー企業、サプライヤーにまで身代金の要求を行います。

政府や国の重要インフラへの攻撃
数日前、コスタリカ < https://www.bleepingcomputer.com/news/security/costa-rica-declares-national-emergency-after-conti-ransomware-attacks/ > とペルー < https://securityaffairs.co/wordpress/131093/cyber-crime/conti-ransomware-peru-direccion-general-de-inteligencia.html > でそれぞれ大規模なランサムウェア攻撃が発生しました。そのどちらも悪名高いランサムウェア集団Contiによる犯行と報じられています。この攻撃によって、コスタリカ政府は5月6日に非常事態宣言を発令し、税関や政府機関の麻痺による損害額は200億ドルと推定されること、主要な電気供給元が攻撃の影響を受けたことにより、1つの都市で停電が発生する事態にまで発展したことを発表しました。国の重要インフラを標的としたランサムウェア攻撃で近年最も注目を集めた例としては、Colonial Pipeline社 < https://blog.checkpoint.com/2021/05/11/protect-enterprises-and-critical-infrastructure-from-the-increase-in-ransomware-attacks/ > への攻撃が挙げられます。

あらゆる企業が標的に
報道で大きく取り上げられるのは政府や大企業への攻撃ばかりですが、ランサムウェアの攻撃は無差別であり、業種分野や規模を問わずあらゆる企業が標的になります。企業が身を守るためにIT部門が優先すべきは、検知のみならず防止/阻止を考慮した対策です。ネットワーク上の「トロイの木馬」の兆候に注意を払い、アンチウイルスソフトウェアを定期的に更新し、RDP（リモートデスクトッププロトコル）の脆弱性に関連するパッチを積極的に適用し、２ファクタ認証を有効化する必要があります。更に、ランサムウェア特有の動きを常に監視し、不正なファイル暗号化を特定する、ランサムウェア専用のソリューションを展開することで、ランサムウェアの感染が定着する前に防止と隔離を行うことも重要です。攻撃を受けることがもはや時間の問題となっている現在、このような防止策による備えが有効となります。

WannaCryの攻撃から５周年の節目に際して、チェック・ポイントはランサムウェアの攻撃とその影響に関するレポートやブログ、ウェビナー、ポッドキャスト、動画、ライブ統計などを掲載する特集サイト < https://www.checkpoint.com/latest-cyber-attacks/evolution-of-ransomware-5-year-perspective-2017-2022/ > を公開しました。

本プレスリリースは、米国時間2022年5月11日に発表されたブログ（英語）をもとに作成しています。 < https://blog.checkpoint.com/2022/05/11/how-the-evolution-of-ransomware-changed-the-threat-landscape/ > 

Check Point Researchについて 
Check Point Researchは、チェック・ポイントのお客様、脅威情報コミュニティを対象に最新のサイバー脅威インテリジェンスの情報を提供しています。チェック・ポイントの脅威インテリジェンスであるThreatCloudに保存されている世界中のサイバー攻撃に関するデータの収集・分析を行い、ハッカーを抑止しながら、自社製品に搭載される保護機能の有効性について開発に携わっています。100人以上のアナリストや研究者がチームに所属し、セキュリティ ベンダー、捜査当局、各CERT組織と協力しながら、サイバーセキュリティ対策に取り組んでいます。 
ブログ：https://research.checkpoint.com/ 
Twitter：https://twitter.com/_cpresearch_ 

チェック・ポイントについて 
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（https://www.checkpoint.com/）は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するリーディングカンパニーです。チェック・ポイントのソリューションは、第5世代のサイバー攻撃からお客様を守り、マルウェア、ランサムウェアを含む多様な攻撃に対して業界トップクラスの捕捉率を誇っています。第5世代の脅威に対応するマルチレベルの統合セキュリティアーキテクチャInfinityにより、企業のクラウド、ネットワーク、モバイルデバイスが保有する情報を保護します。チェック・ポイントは、最も包括的かつ直感的なワンポイントコントロールのセキュリティ管理システムを提供し、10万を超えるあらゆる規模の企業および組織のセキュリティを維持しています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（https://www.checkpoint.com/jp/）は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。 

ソーシャルメディア アカウント 
・Check Point Blog: https://blog.checkpoint.com 
・Check Point Research Blog: https://research.checkpoint.com/ 
・YouTube: https://youtube.com/user/CPGlobal 
・LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/check-point-software-technologies/ 
・Twitter: https://twitter.com/checkpointjapan 
・Facebook: https://www.facebook.com/checkpointjapan 

2月に国内販売を開始したばかりのネットワークセキュリティカメラ「VIGI」をはじめ、SDNソリューション「Omada」に対応した新製品のWi-Fi 6テクノロジー対応屋外AP「EAP610-Outdoor」や10G対応スイッチ等、TP-Linkの最新ラインナップを中心にご紹介します。

<プレゼント企画も実施>
AI搭載メッシュWi-Fi「Deco X50」＆スマートホーム製品のセットが当たるプレゼント企画を実施します。
ブース内でスマートホーム製品「Tapoシリーズ」の各種実機も稼働しておりますので、是非お手にとってお試しください。

【イベント概要】
名称：Interop Tokyo 2022
会期：フェーズ01 6月15日（水）～17日（金） 10:00～18:00 （※最終日のみ17:00終了）
会場：幕張メッセ（国際展示場/国際会議場）
ブース番号：5P21（Hall5）
オンラインページ：https://f2ff.jp/2022/interop/exhibitor/show.php?id=1169&lang=ja
イベント参加申込：https://www.interop.jp
※ 6月20日（月）〜7月1日（金）には、フェーズ02としてオンラインでも開催されます。

★本年も、イベント会場内のネットワークを構築する「ShowNet」プロジェクトに参加しています。

【見どころ】
■ 新製品ネットワークセキュリティカメラ 「VIGI」
「VIGI」シリーズならリモート監視の導入と運用を、低コストかつ容易に実現可能です。屋外用タレット型「VIGI C300HP」と屋内用バレット型「VIGI C400HP」をご用意しており、どちらも遠距離・広角用の2種類のレンズモデルを展開。専用のネットワークビデオレコーダー「VIGI NVR」とPoEスイッチ、カメラ2台を組み合わせたシステムが10万円程で構築できます。※HDDは別途購入が必要

 

■ Omadaシリーズ続々登場！

TP-Linkが提供するSDNソリューション「Omada」の対応製品として新たに登場した、Wi-Fi 6テクノロジー対応屋外AP「EAP610-Outdoor」や10G対応スイッチ「TL-SX3016F」、「TL-SX3008F」等もお披露目いたします。

Wi-Fi 6対応屋外AP「EAP610-Outdoor」

フル10G対応スイッチ「TL-SX3016F」

■ TP-Link初の10G対応SFPモジュール
TP-Linkのラインナップに新たに加わった10G BASE-T RJ45 SFP+ モジュール「TL-SM5310-T」や10GBase-SR SFP+ LCトランシーバー 「TL-SM5110-LR」、「TL-SM5110-SR」等もご紹介予定です。

 

10G BASE-T RJ45 SFP+ モジュール「TL-SM5310-T」

「Interop Tokyo」は、1994年の日本初開催以来、毎年国内や海外を代表する数百の企業・団体が参加するインターネットテクノロジーに関する国内最大級のイベントです。会場でのデモンストレーションやセミナーを通じて最新の技術動向とビジネス活用のトレンドが発信され、インターネット分野のトレンドをいち早く体感できます。

■TP-Linkブース内プレゼント企画

【世界No.1シェア！高品質無線LANルーターのTP-Link】
TP-Linkは、世界170か国以上で12億人以上のエンドユーザーにネットワーク製品を提供している、世界No.1プロバイダーです。また、2021年には11年連続で世界No.1無線LAN機器プロバイダーを獲得しました。*1 現在、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本等、世界44か所に現地法人を構えています。
*1: 2021年第4四半期IDC調べ

徹底した研究開発、効率的な生産体制、そして厳しい品質管理によって、TP-Linkはネットワーキング製品の分野において、多くの賞を受賞しています。また各国の技適マークを取得しており*2、高性能で安心してご利用いただける製品を提供しています。
*2: TELEC、CE、FCC取得済み、RoHS指令対応

【会社概要】
社名：ティーピーリンクジャパン株式会社（英語名：TP-LINK JAPAN INC.）
所在地：東京都港区西新橋2丁目9-1 PMO 西新橋8F
コーポレートサイト：https://www.tp-link.com/

 

 

 

ファーウェイ・ブースの様子

インテリジェントオートモーティブソリューション事業部では、初めて対面式の展示会で製品とソリューションを公開しました。会場ではAR-HUD（拡張現実型ヘッドアップディスプレイ）を体験できるデモスペースをご用意。視野角が横13度×縦5度と広く画質は2Kに対応しています。体験者からは「すごい」と驚きの声があがりました。
 

7.5M先のARディスプレイ体験

このほか、6つまたは3つの主要な電動化機能を一つに統合した電動パワートレインや、EEアーキテクチャ、4Dイメージレーダー、スマートライトなど実車搭載に即した形で展示しています。

パワートレインは駆動系3種統合型と電気系3種を含む6種統合型を用意

EEアーキテクチャ

４Dイメージングレーダー

 

周囲の状況を検知して発光調整を行うスマートライト

壁面では自動運転、電動化＆車両制御、コックピット＆クラウド、オプティカルの４分野のソリューションをご紹介しています。
 

 

壁面では自動運転技術などを解説

■展示会概要
名称：自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展2022横浜
主催：公益社団法人 自動車技術会
会期：2022年5月25日（水）～5月27日（金）
展示会の公式サイト：https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/

ファーウェイは、世界有数のICTソリューションプロバイダーであり、「あらゆる人、家庭、組織にデジタル化の価値を提供し、すべてがつながったインテリジェンスな世界を実現する」ことをミッションとしています。自動車産業では近年、人工知能、デジタルエネルギー、クラウドサービスなどICT技術との融合が深まっています。このため、ファーウェイは2019年5月にインテリジェント・オートモーティブ・ソリューション事業部を設立しました。事業部では、ICT技術を自動車に応用し、業界のパートナーと協力して、クルマづくりのインテリジェント化、コネクテッド化を推進。すべてのクルマにデジタルをもたらし、インテリジェントなクルマ生活を構築することにコミットしています。

• 【調査トピック】

・市場における「カスタマーサクセス」の重要性に対する認識が高まるのに比例して、ツール導入を検討する企業が具体的に「予算確保に動いている/動きたいと思っている」と増加していることが分かりました。

・SaaS/サブスクリプションビジネスをこれから提供予定の約7割は既存サービスをリニューアルしてリリースすることを検討しており、従来のビジネスを時代の流れに沿って、生まれ変わらせようとしている企業・事業が多いことが読み取れます。

・カスタマーサクセスの役割に専任的に従事する人数を調べたところ、2~10名程度をアサインする組織が昨年度から約10％増加し、専任化していない0名は約5%減少していることから、カスタマーサクセスを組織化している企業は増加傾向にあることがわかりました。

全国の20代～50代の会社員30,000名を対象に、「カスタマーサクセスという言葉を知っていますか？」という問いに対して、「知っている」「聞いたことはある」と回答した人は39.6%（昨年比5%増）となり、ビジネスでの浸透が進み認知度が高まっていることが分かりました。併せて、「LTV（Life Time Value）」の認知度も高まり、SaaS/サブスクリプションビジネスにおける経営指標として重要なものとなっていることがうかがえます。
 

• 本調査の趣旨

サービスの多様化によりビジネスモデルの変革が求められる中、特にサブスクリプションサービスが台頭したことによって、カスタマーサクセスは注目を集めるようになりました。
本調査を通じ、SaaS / サブスクリプションビジネスやカスタマーサクセスに実際に関わる方々が、普段なんとなく「肌で感じていること」を裏付ける材料や、まだ同ビジネスに踏み込んでおられない方々が、参入済みのプレーヤーたちはどういう意識や考えをもって事業に取り組んでいるのかなど、さまざまな声を集めることができました。
また、「前年対比」の視点を取り入れたことで、市場の変化をより鮮明に把握することが可能になりました。本ホワイトペーパーでは、調査の結果から見えてきた事実、過去と現在の違いなどを踏まえ、SaaSビジネスとそれに対する市場の認識、これからの「カスタマーサクセス」のあるべき姿などを模索していきたいと考えます。

              　　　 ダウンロードはこちら：https://www.growwwing.jp/download/2022_cs_data.html
 

• 「Growwwing」とは

ユニリタが提供する「Growwwing」は、「利用者がサービスを使いこなして、継続的に価値を感じてもらえる」「サービス提供者に利用者の声を届けて、継続的に価値を向上してもらう」ことを実現する、カスタマーサクセス管理プラットフォームです。「Growwwing」には、ユニリタが持つ、1,700社以上におよぶ国内有数のお客様へ提供し蓄積されたITサービス運用やデータ活用のノウハウと、ユニリタのサブスクリプションサービスで培われた知見に基づく多彩なテンプレートが集約されています。

2020年のリリース以降導入社数を伸ばし、着実に成長を続ける「Growwwing」は、自社の収益拡大に向けた事業推進にあわせ、カスタマーサクセス市場全体の活性化に向けた活動にも注力しています。
 

                                        　　　　　　GrowwwingサイトURL：https://www.growwwing.jp/

 

株式会社ユニリタ　https://www.unirita.co.jp
ユニリタの強みは、IT領域における「データマネジメント」「サービスマネジント」「プロセスマネジメント」。これらの強みを活かし、デジタル社会でのビジネス貢献と業務効率化や生産性向上を実現するための製品とサービスを提供しています。そして、サステナブルな社会基盤を支えるお客様のDXを支援するため、IT課題、事業課題、さらには社会課題をデジタル技術で解決すべく事業の拡大を図っています。

【製品・サービスに関するお問い合わせ先】
株式会社ユニリタ　Growwwingグループ
E-mail：growwwing@unirita.co.jp
https://www.growwwing.jp/contact.html

 

長引くコロナ禍の影響により、飲食店の経営者が労働力確保や生産性向上などのさまざまな課題に直面する中、PUDU製のロボットは案内から配膳まで様々な業務を担うことで、非接触サービスの実現と業務効率化に貢献しています。

Pudu Roboticsは更なるロボット産業市場の拡大を見据え、ビジネスの効率化を図るためメンテナンス業務のアウトソーシング化を検討、下記条件のもと保守委託先を探していました。

• 全国展開が可能なこと
• オンサイト保守が可能なこと
• サービス実績が豊富なこと

その結果、グリットアーツの第三社保守サービスが3つの条件にマッチし、委託業務契約が実現いたしました。
 

• 「保守委託サービス」のご紹介

https://gritarts.co.jp/services/maintenance-outsourcing
グリットアーツの「保守委託サービス」は、ICT機器を製造・販売されるメーカー・代理店に代わり、エンドユーザー向けの保守サービスを代行します。

最高品質
累計22,000台のICT製品保守の実績に裏打ちされた高い技術力とノウハウによる、ISO9001／ISO27001認証の最高品質の保守サービスをご提供します。

日本全国にオンサイト対応
全国に展開する店舗ビジネスユーザー様に、オンサイト保守をご提供。関東圏では当日の対応が可能です。

専用コールセンター
土日祝祭日にも対応した専用コールセンターを設置し、エンドユーザー様に安心をご提供します。

柔軟なサポートメニュー
設置・設定から定期メンテナンスまで、ユーザー様が安心してロボットをご利用いただけるサポートメニューをご用意。

グリットアーツはサーバ・ネットワーク製品に加え、ロボット含めたICT製品の委託保守に対応し、顧客のニーズに合わせた柔軟な保守サービスを提供して参ります。

その他の第三者保守サービス

• EOSL延伸保守サービス

現場と経営の悩みに応えるメーカ保守切れ製品の延伸保守サービス。
https://gritarts.co.jp/services/eosl
 

• 複数ベンダ・まるっと一括保守

障害発生時の受付窓口を一本化、スピーディな復旧のトータルサポート。
https://gritarts.co.jp/services/multi-vendor
 

• スポット保守（スマートグリットレスキュー）

定期契約の要らない、1台3万円からのサーバスポット保守サービス。
https://rescue.gritarts.co.jp/

■ 株式会社グリットアーツ
グリットアーツは、クラウド、データセンター、HPC、GPUコンピューティングなどの様々なエンタープライズ製品の保守およびキッティングサービスを軸に、レンタルスペース事業・製品販売・サスティナブル事業などのホスピタリティ溢れるサービスで、お客様にご満足いただける事業を展開しています。
https://gritarts.co.jp/

本ウェビナーでは、実質2年ぶりに開催された「NAB2022」でEVSが発表した新たなIPルーティングソリューション「MediaInfra Strada」をご紹介します。

◆「MediaInfra Strada」とは
2021年6月に発売された最新のライブ制作、スタジオ制作等に関する新たなIPルーティングソリューション。2022年11月に開催される「FIFAワールドカップ」、2023年2月に開催される「第57回スーパーボウル」や2024年に開催される「UEFA EURO2024」などのビッグイベントにおけるIP/SDIルーティング・制御ソリューションとして米国FOX Sports社が利用開始を予定しています。

◆ ライブリモートプロダクションの国内の事例をご紹介
昨年開催した「EVS”IPライブ”プロダクションウェビナー」をご視聴いただいたお客様が、番組制作を効率化させる“ライブリモートプロダクション”という新しい制作スタイルに取り組んだ国内の最新事例もご紹介します。

当社グループでは、引き続き“映像”制作改革に挑戦し、最適なソリューションをご提供、世界の人々に「驚きと感動」を与える映像コミュニケーショングループを目指してまいります。
 

• 「AfterNAB2022 EVSライブリモートプロダクション」ウェビナー 開催概要

・日時：2022年6月8日(水)　14:00-15:00
・参加費：無料（要事前申込）
・申込：https://www.photron-digix.jp/info/2022/102010.html
・アジェンダ
①[NEW] IPルーティングソリューション「MediaInfra Strada」のご紹介
②EVSライブリモートプロダクション国内最新事例のご紹介
③EVSライブリモートプロダクションの今後の展開

※本セミナーは、Webセミナー(ウェビナー)です。インターネットに接続できるPC、もしくはスマートフォン・タブレット端末があれば、どこからでも気軽にご参加いただけます。
 
＊EVS最新情報
https://www.photron-digix.jp/topics/evs.html
＊EVS導入ユーザー一覧
https://www.photron-digix.jp/showcase/user_evs.html
＊EVS”IPライブ”プロダクションウェビナー(2021年開催)
https://www.photron-digix.jp/info/2021/101775.html

当社グループでは、引き続き “映像”制作改革に挑戦し、最適なソリューションをご提供、世界の人々に「驚きと感動」を与える映像コミュニケーショングループを目指してまいります。
 

• 株式会社フォトロンについて

放送・プロ映像機器のシステムインテグレータ

​独創的で先進的な新技術を使って、画像処理の最先端市場を創造し、世界を目指してまいります。
・会社名：株式会社フォトロン
・本社：〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-105 神保町三井ビルディング 21階
・代表者：代表取締役社長　瀧水 隆
・創業：1968年7月10日
・資本金：1億円
・事業内容：放送用映像機器、民生用および産業用電子応用システム（CAD関連ソフトウェア、ハイスピードカメラ・画像処理システム、その他）の開発、製造、販売、輸出入
・URL：https://www.photron.co.jp/
・Twitter：https://twitter.com/Photron_PR
 

• 株式会社IMAGICA GROUPについて

1935年の創業以来、新たな“映像”の価値創出に挑戦し続け、これからも「世界の人々に”驚きと感動”を与える映像コミュニケーショングループ」を目指してまいります。
・会社名：株式会社IMAGICA GROUP（東証プライム市場、証券コード：6879　イマジカG）
・代表者：代表取締役会長　長瀬 文男
　　　　　代表取締役社長 社長執行役員　布施 信夫
・所在地：〒105‐0022　東京都港区海岸一丁目14番2号
・創立：1935年2月18日
・資本金：33億6百万円
・事業内容：映像コンテンツ事業、映像制作サービス事業、映像システム事業等を営むグループ会社の事業の統括
・URL：https://www.imagicagroup.co.jp/
・Twitter：https://twitter.com/IMAGICAGROUP

セミナー内容

PART 1	講師：寺田　篤氏（タイコエレクトロニクス ジャパン合同会社）
	SPE IEEEスタンダードとネットワーク、導入メリット、SPEコネクタ、他
PART 2	講師：倉沢　耕一氏（Bourns Asia Pacific Inc Japan）
	SPE向けチップLANトランス、フィルタ、TVSダイオードアレイ、他
PART 3	講師：大塚　陽佑氏（Microchip Technology Japan.KK）
	Single Pair Ethernet の 革命　10BASE-T1S／Microchip　SPEのご紹介、他

 

公開期間：2022年5月26日（木）～2022年6月15日（水）
会場：オンデマンド配信（視聴前登録制）
参加費：無料
参加方法：セミナー紹介ページ（グローバル電子ウェブサイト）からお願いいたします。
https://www.gec-tokyo.co.jp/event/sids-online-seminar-2021-12
主催：グローバル電子株式会社

グローバル電子株式会社について　 https://www.gec-tokyo.co.jp

• 本社所在名：東京都新宿区箪笥町35 日米TIME24ビル
• 設立：1978年7月
• 資本金：8,300万円
• 従業員数：313名＜連結＞　162名＜単体＞
• 主な事業内容：電子部品の輸出入、製造および販売。医療機器の販売、住宅用建材の製造および販売。

■本プレスリリースへのお問い合わせ（報道機関）
グローバル電子株式会社　経営企画室 Marcom部
https://www.gec-tokyo.co.jp/inquiry/press

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