通信・インターネット

26回目の開催となる今年のワイヤレスジャパンのメインテーマは、「日本全国400万社のための＜5G＆IoT＞実装宣言」。デジタル変革のカギを握る5G/ローカル5G、LPWA、Wi-Fi等のワイヤレス技術を活用した最新ソリューションが一堂に会します。一方、16回目の開催となるWTPのメインテーマは、「6Gへ、日本の最先端ワイヤレス総結集」です。インクルーシブで持続可能な未来社会の実現に向けて、世界中で研究開発が本格化している次世代モバイル通信システム「6G（Beyond 5G）」の最新動向を一望できます。

ますます進化するワイヤレス技術によって、ビジネス、社会、暮らしは今後さらにどうアップデートしていけるのか――。最先端のワイヤレスソリューションと技術が揃い踏みするワイヤレスジャパン／WTPに参加することで、デジタル変革を推進するための具体策や、未来をリードしていくためのヒントを発見できるはずです。

ぜひ参加無料（事前登録制）のワイヤレスジャパン／WTPにご来場ください。

＜開催概要＞
イベント名称 ： ワイヤレスジャパン2022
ワイヤレス・テクノロジー・パーク（WTP）2022
主催 ： 株式会社リックテレコム
入場料 ： 無料（事前登録制）
併催イベント ： 運輸・交通システムEXPO 2022
公式サイトURL ： https://www8.ric.co.jp/expo/wj/ (ワイヤレスジャパン)
https://www.wt-park.com/2021/ (WTP)
セミナー情報URL： https://prd.event-lab.jp/wj2022/seminar/program/index/WJ

＜来場対象者＞
● 通信事業者、通信機器ベンダーなど通信業界の方
● ネットワークの構築・運用に携わるSIerやユーザー企業のIT担当者の方
● ワイヤレス技術を活用する製品・サービスの企画・開発に携わる方
● あらゆる産業のデジタル変革担当者の方
● 政府・地方自治体のデジタル関連政策担当者の方 など

＜主な見どころ＞
◇ 総務省・国内4キャリアが基調講演！
総務省 電波部長の野崎雅稔氏によるセッション「デジタル変革時代の電波政策について」を皮切りに、3日間にわたって行われる基調講演。国内4キャリアも勢揃いし、NTTドコモ 常務執行役員（CTO） R&Dイノベーション本部長の谷直樹氏は「サステナブルでWellbeingな社会の実現に向けて」、KDDI総合研究所 先端技術研究所長／KDDI 技術統括本部 技術戦略本部 副本部長の小西聡氏は「ライフスタイルを変革するBeyond 5G/6G」、ソフトバンク 常務執行役員 兼 CNOの関和智弘氏は「ソフトバンクが目指す超デジタル化社会」、楽天モバイル 執行役員 兼 技術戦略本部長の内田信行氏は「Beyond 5Gに向けた楽天モバイルの取り組みと展望」と題して講演します。

◇ デジタル変革を加速させる最新ワイヤレスソリューションが一堂に
5Gを自社専用の自営網として構築できる「ローカル5G」、超省電力・広域カバーのIoT無線ネットワークを実現できるWi-SUN FANやLoRa、Sigfox、Wi-Fi HaLowなどの「LPWA」をはじめ、デジタル変革に欠かせない最新のワイヤレスソリューションに関する展示と講演が盛り沢山。ローカル5Gについては、講演企画「ローカル5Gサミット in 東京ビッグサイト」も実施します。また、「Flexible Factory Project」の特別ゾーンでは、工場内ワイヤレスIoT化の最新動向が紹介されます。

◇ Beyond 5G時代のデジタル社会を展望
5Gの次の世代であるBeyond 5G、いわゆる6Gをテーマにした展示と講演が大充実です。6Gの研究開発をリードする国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、KDDI総合研究所、NTTドコモらが最新の研究成果を披露するほか、東京大学の中尾彰宏教授、京都大学の原田博司教授、東京工業大学の阪口啓教授ら、日本を代表するキーパーソンが多数登壇します。

インフラシェアリングの活用により、省スペース、省電力化に加え、資材や工事工数が削減されることで、環境に配慮した、より効率的なネットワーク整備を実現します。
5月21日より、まずは一部携帯キャリアのサービスを開始し、今後順次、その他携帯キャリアのサービスを開始していく予定です。

JTOWERは2020年に5G Sub6帯域に対応した共用装置の開発を完了し、2020年11月、東京都庁第一本庁舎にて、国内初となるインフラシェアリングによる5G電波環境整備を行ったのを皮切りに導入を本格化しており、導入予定を含めた物件数は75件まで拡大しています（2022年3月時点）。

JTOWERは本事業を皮切りに、地下鉄をはじめとした駅構内等における鉄道関連施設への5G電波環境整備に貢献すべく、さらなる体制の強化を図ってまいります。

【参考】
東京都交通局発表「地下鉄駅構内における5G環境の整備について」
https://www.kotsu.metro.tokyo.jp/pickup_information/news/subway/2022/sub_p_2022052010472_h.html
 

設備設置イメージ（画像提供：東京都交通局）

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JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら（https://www.jtower.co.jp/recruit）
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シーメンスは、ウクライナ戦争を受け、ロシア市場から撤退いたします。このたび当社は、当社のインダストリアル・オペレーションおよびインダストリアル・ビジネスの全活動を段階的に縮小する手続きに入りました。この決定による財務上の影響については、2022年5月12日付け第2四半期決算の定期開示の中で報告いたします。

本戦争が始まって以降、シーメンスはロシアとベラルーシにおける新規事業、ならびに両国への物品納入をすべて一時停止しました。今般の包括的かつ国際的な制裁措置、および対抗措置は、将来に起こり得るものも含め、ロシアにおける当社の事業活動、特に鉄道サービスおよび保守事業に影響を及ぼすものであります。

シーメンスAGのローランド・ブッシュ代表取締役社長兼CEOは、「当社は、ウクライナにおける戦争行為を非難すると共に、ロシアにおけるインダストリアル・ビジネスの縮小に向けた秩序あるプロセスを実行する決定を行いました。ロシアは当社が170年近く活動してきた市場であり、従業員への注意義務や長年にわたる顧客との関係を考えると、この決断は容易なものではありませんでした。現在、当社従業員への影響を見極めているところですが、今後もできる限りの支援をしてまいります。同時に当社は、社員やウクライナの人々に人道的支援を行っており、国際社会とともに平和を訴えています」と述べています。
今後は、規制上の要件および国際的な制裁措置に沿って、当事業活動を縮小するための秩序あるプロセスを管理してまいります。

Siemens Healthineersについては、5月4日の第2四半期開示時に、ロシアに関する活動に関して既に公表しています。

本プレスリリースは、https://sie.ag/3wcSZkAでご覧いただけます。
シーメンスの決算に関する詳細情報は、https://sie.ag/3N7xsArをご覧ください。

【参考資料】
本資料はシーメンス AG（ドイツ・ミュンヘン）が2022年5月12日（現地時間）に発表したプレスリリースを日本語に抄訳したものです。本資料の正式言語はドイツ語・英語であり、その内容および解釈については両言語が優先します。原文プレスリリースおよび関連資料は以下の URL よりご覧いただけます（英文）。
https://sie.ag/3wcSZkA

【シーメンス AGについて】
シーメンス AG（本社：ベルリンおよびミュンヘン）は、インダストリー、インフラストラクチャー、交通、ヘルスケアを中核事業とするテクノロジーカンパニーです。資源効率の高い工場、弾力的な供給網、スマートなビルや送電網から、清潔で快適な交通、先進医療に至るまで、目的をもったテクノロジーを開発することで、お客様のために実質的な付加価値を提供します。シーメンスは、デジタルと現実世界を結びつけることで、顧客企業が産業や市場を変革するための力になり、数十億という人々の日常を変えていく上での支えとなります。またシーメンスは、世界的な大手医療技術プロバイダーとしてヘルスケアの未来を創造する上場企業Siemens Healthineersの過半数の株式を保有しています。さらにシーメンスは、送電および発電分野における世界のリーダー企業シーメンスエナジーの過半数未満の株式を保有しています。2021年9月30日に終了した2021年度において、シーメンスグループの売上高は623億ユーロ、純利益は67億ユーロでした。2021年9月30日時点の全世界の社員数は30万3000人です。詳しい情報は、http://www.siemens.comにてご覧いただけます。

 【日本におけるシーメンスグループ】
シーメンスは、1887年に東京・築地に初めてのオフィスを開設して以来、130年以上にわたり日本のお客様から信頼を寄せられるパートナーとして尽力してまいりました。海外のシーメンス同様、都市化、人口動態、気候変動、グローバル化、そしてデジタル化といったメガトレンドに対して最適なソリューションをご提案しています。シーメンスは先進的な製品やサービス、ソリューションにより、お客様に競争優位性をご提供しつづけるとともに、昨今の環境問題に対応してまいります。2021年9月末に終了した2021年度において、日本のシーメンスの売上高は約1625億円、社員数はおよそ2,500人です。詳しい情報はhttp://www.siemens.com/jp　　にてご覧いただけます。

• 背景

これまでMODEでは、VIA AMOS-825（以下、AMOS-825）を「MODEモビリティクラウド」の標準ゲートウェイとして採用してまいりました。AMOS-825は性能が良く、様々なセンサーへの接続が可能である一方、車両へのセットアップに専門知識が必要というデメリットがありました。

より多くの車両が、データ活用による安全な運行が可能な社会を実現するため、より簡単にセットアップできるゲートウェイへの対応が求められていました。

D700はハードウェアに様々なセンサーが内蔵されているため、フロントガラスへの設置と電源ケーブルの接続だけでセットアップが完了します。これにより、急ブレーキや急ハンドル、不測の事態における録画機能と言った、安全運転のモニタリングを主な目的としてご利用のお客様が「MODEモビリティクラウド」を導入しやすくなりました。

• D700のポイント

【MODE Mobility Gateway (D700)】

・ドラレコ型で、セットアップが簡単にできる
・カメラ（２個）や加速度センサ、GPSなど安全運転に有効なデータ活用に必要なセンサーが最初から搭載されている
・OSがLinuxで、研究開発したソフトの資産が活用しやすい
・高精細・高機能カメラにより、夜間の録画撮影やAI（人工知能）によるモニタリング機能ができる
・車の電源と連動して起動するため、電源の付け忘れの心配がない
 

【実際のMODEモビリティクラウドの画面】

• 各ゲートウェイの比較表

• MODEモビリティクラウドについて

MODE モビリティクラウドは車両データ収集向けクラウドソリューションです。
自動車や産業用車両といった移動体（モビリティ）からのデータ収集に特化し、センサー、デバイスからクラウドアプリケーションまで全てのレイヤーを包括的にカバーしたオールインワンパッケージソリューションとなっています。
車両以外にも関連する場所やモノ、人のデータやイベントといったアセットトラッキングや、その一元的な収集・管理・可視化機能もあり、従来のGPSによる位置情報以外にも様々なデータを収集・蓄積・活用することが可能です。

サービス紹介サイト：https://www.tinkermode.jp/mobility_cloud

• MODEについて

MODEは、現場DXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。

2022年2月には業界初のSaaS型部門横断IoTプラットフォーム「MODE BizStack」をリリースしました。IoT技術を使い、アナログな業務の多い現場データをクラウド上に集約し、専用のダッシュボードで一元的に可視化することで、経営戦略を効率的に遂行できるようになります。

インターネット未接続機器をIoT化したり、サイロ化しやすい様々なセンサデータを１つのプラットフォーム上に統合したりすることで、データを収集する側と分析する側の双方で、現場測定における雑務をなくし、本来の仕事に集中することが可能となります。

■会社概要
会社名：MODE, Inc.
代表者：CEO / Co-Founder 上田 学
所在地：アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250
設立：2014年7月
事業内容：センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供
URL：https://www.tinkermode.jp

■採用活動の強化
MODE, Inc.では現在、様々なポジションの採用を強化しています。

▼ MODE, Inc.の採用ページ
https://www.tinkermode.jp/careers

▼ MODE, Inc.の募集職種一覧
​https://boards.greenhouse.io/tinkermode
 

[講 師]
株式会社第一生命経済研究所 主席研究員 柏村 祐 氏

[日 時]
２０２２年６月２１日（火） 午後１時～３時

[重点講義内容]
2022年2月24日にロシアによるウクライナ侵攻が始まっている。今回の侵攻によりウクライナ政府は、公式情報により国民がフェイクニュースなどにまどわされない状況あるいは、真に必要となる情報伝達を行っている。加えて、国家一丸となったサイバーセキュリティ体制を強化している事実が判明している。
本講演では、サイバー空間が拡大する中、日本の企業に必要とされる情報リテラシーをどのように習得するのか、またサイバーセキュリティの在り方についてわかりやすく解説します。

１．戦争に利用されるサイバー攻撃、情報操作
・ハイブリット戦 ・進化するサイバー攻撃
・ディープフェイク ・ウクライナのテレグラム

２．サイバー攻撃の実態
・ロシアの戦い方 ・ウクライナの戦い方

３．情報操作の実態
・遮断されるSNS ・フェイクニュースの調査
・エコーチェンバーとフィルターバブル
・大統領の支持率 ・ロシアの物語

４．デジタル国家ウクライナ
・2024年までの国家目標 ・ウクライナの実力

５．注目される米国の動き
・「サイバー空間・デジタル政策局」発足
・攻撃を受けるアメリカ ・重大なサイバー攻撃

６．日本に求められる情報リテラシー、サイバーセキュリティ

７．質疑応答

【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋２－６－２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
Email: info@SSK21.co.jp
 TEL: 03-5532-8850
 FAX: 03-5532-8851
 URL: http://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来26年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

Photo by Akiya MAEKAWA

　　物件URL：https://kurashireno01.rebita.co.jp/newcityhights_top

マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティング社が2022年1月に日本国内を対象に実施した調査によると、平日と休日をあわせた睡眠時間の過不足について「少し＋全く足りない」と答えた方が48％にのぼり、「睡眠の質」をよくしたいかという質問については「よくしたいと思う、ややよくしたいと思う」という回答が全体の83％となっているということが報告されています（※1）。
その他、様々な調査・研究から、現代において睡眠時間の確保へのニーズもさることながら、「睡眠の質」の向上に対する関心や高いニーズがあるということが読み取れます。
本物件は、そんな現代の社会状況を背景に、住まいの側面から「睡眠の質の向上」へのアプローチを考えました。mui Labは、リノベーションを通じて理想の暮らし方から住まいを発想することに強みをもつリビタと協業し、「カーム・テクノロジー」を体現する穏やかなIoTと建築デザインの融合で、現代社会における「睡眠の質」をとらえ直します。
※1【出典】株式会社クロス・マーケティング「睡眠に関する調査（2022年）」
 

• 穏やかな木製インターフェース『muiボード』とは　

『muiボード』は、情報が生活に溶け込み、テクノロジーを意識せずに暮らすための設計思想「カーム・テクノロジー」の理念を下に構築されたmui Labのシグネチャー・プロダクトです。手で触れるとディスプレイが浮かび上がり、スマートホーム機器と同じく天気予報の受信や音楽視聴などの家電操作ができる他、ラジオ視聴、指で線を描くタイマー機能、手描きメッセージ/ボイスメッセージ機能、二十四節気に合わせた季節の詩が届く機能を備えています。また、身体リズムに合わせて光源調整を行える照明機能も備えています。暮らしの質感を高め、使うほどに愛着が湧くデザインが施されています。 
 

• 第二弾竣工物件『ニューシティハイツ日本橋』について

交通利便性の高い立地において、忙しく働く単身の方へ、良質な睡眠に寄与する住まいを考えました。良質な睡眠環境に関わる三大要素として、温湿度、音と並んで「光」があるといわれています。加えて光は、人が太陽の光と共に生活をしてきたためか、最も強力な生体リズムの調整作用を持っているとも考えられています（※2）。リビタは本物件を通して、建築手法とデジタルデバイスの導入により、光環境を整えることで、住環境を通じた「睡眠の質」の向上を目指しました。
※2 小暮貴政：「寝具と睡眠」, バイオメカニズム学会誌, Vol.29, No.4 (2005)

①    コンセプト「布に包まれ、眠りに夢中　-Wrapped up in Sleep/Fabric」
寝室には、ベッド上の天井から円筒形のカーテンを設置しております。これにより、光のコントロールを可能にするだけではなく、寝室に入るときに「屋内の守られた場所に入る」という安心感を演出します。さらに、空間における素材として布や木を使用することで、温かみのある空間に仕上げております。また、インナーサッシや断熱を入れることで、快適な温熱環境を通じて睡眠の質の向上を目指します。  

Photo by Akiya MAEKAWA

②    デジタルデバイス　–muiボードとPhilips Hueの導入-
光環境の向上を目指し、『muiボード』に加え、シグニファイジャパン合同会社が提供するスマートライト『Philips Hue』を導入しております。『muiボード』を使って『Philips Hue』の照明をON/OFFが可能です。 また、『Philips Hue』は最新のテクノロジーが搭載された照明のため、明るさ・色のコントロールやスケジュール設定が可能です。朝日をイメージするやわらかな色味での起床、体が目覚めたら日中の活動に向けて明るい白色光、さらに入眠前のリラックスタイムには入眠を促す温かみのあるやわらかな色味など、明かりで1日の生活リズムを整え、Well-Beingを高めることが可能になります。さらには、『muiボード』と『Philips Hue』のアプリを連動させて、部屋のゾーンごとに明るさを個別調整することも可能です。
『muiボード』では、通常の照明制御に加えて、時間の経過と共に明かりを徐々に消灯していく、タイマーと照明の連動機能も搭載しています。活動的な光から徐々に暗くなることで、身体を徐々におやすみの穏やかな状態になることを促します。『muiボード』はデジタルデバイスではありながらも、木を素材として取り入れているため、自然素材に指で触れるという穏やかで直感的な操作ができることで、日々の生活や住環境、心理的にもなじむデザインとなっています。

Photo by Akiya MAEKAWA

シグニファイジャパン合同会社について
シグニファイは、2019年にフィリップス ライティングから社名変更以降、先進的な光の応用技術がもたらす付加価値領域への展開に重点を置いてきました。施設用照明においては、スタジアムやランドマーク施設、都市景観などへ導入し、賑わい創出や体験価値向上による地方経済の活性化に貢献してまいりました。また、家庭用照明では、スマート家電の先駆けである「Philips Hue （フィリップス ヒュー）」において、明かりで生活リズムを整える使い方やご家庭でのエンターテイメント体験を提案し、スマートホーム業界を牽引しております。

• 物件概要

• 今後の展開

両社の考えるサステイナビリティや、それぞれの手法でのウェルビーイングの考え方に共鳴するmui Labとリビタのコラボレーションにより、リノベーションとデジタルデバイスの融合を実現し、今後も長く住むほどに味わいが深まる住まいを通じてウェルビーイングな暮らしの提供を予定しております。今後も竣工を予定しており継続的に供給していきます。 （2022年7月頃：成城エリア、10月頃：麻布エリア　にて竣工予定）
また、リノベーションマンションを探している方はもちろん、自由設計で家づくりを検討されている方にも、家づくりを考えるヒントとなる価値ある情報提供に取り組んでまいります。

Photo by Akiya MAEKAWA

株式会社リビタについて
社会、くらしをリノベーションし、あなたと環境にとって豊かな未来をつくる会社として設立。「次の不動産の常識をつくり続ける」を経営ビジョンに掲げ、一棟、一戸単位のマンションや戸建てのリノベーション分譲事業やリノベーションコンサルティング事業、投資事業、シェア型賃貸住宅や商業施設、公共施設の企画・運営、PM・サブリース事業、ホテル事業、オフィス事業を手がけています。
　現在、一棟まるごとリノベーション分譲事業の企画・供給実績は55棟1,670戸（2022年3月時点）、また『シェアプレイス』シリーズをはじめとするシェア型賃貸住宅は、都内近郊に19棟1,201室を運営中（2022年3月時点）。リノベーション分譲事業では、100平米超の面積を有し、立地と資産価値にこだわったマンションを紹介する『R100 TOKYO』をはじめ、一戸単位のマンションリノベーションの企画・供給実績は1,097戸（2022年3月時点）。その他、東京内神田のシェア型複合施設『theC』、大人の部活がうまれる街のシェアスペース『BUKATSUDO』など、暮らしの概念を「働く」「遊ぶ」「学ぶ」などにも領域を広げたプロジェクトの企画・プロデュース・運営も多く手がけています。2016年3月にはホテル事業を開始、全国で『THE SHARE HOTELS』を9店舗展開。また、2021年よりオフィス事業を本格化し、暮らしを自由にするオフィス「12」シリーズを展開。
名称：株式会社リビタ
設立：2005年（2012年より京王グループ）
代表取締役社長 ：川島純一
住所：東京都目黒区三田1‐12‐23 MT2ビル
URL：https://www.rebita.co.jp
 
mui Lab株式会社について
mui Labは、「人の心に寄り添うデジタルテクノロジーの普及」を目指し、人と自然を中心にテクノロジーと共生する心地良い空間体験を実現するための製品やサービスを開発しています。mui Labのコンセプトである「Calm Technology（生活に溶け込む情報技術の設計）」は、京の地に古くから紡がれる日本人の美意識に啓発され、それらをUI/UXデザインに応用し人類のウェルビーイングに寄与する暮らしのかたちを提案しています。 自然素材を活用したインターフェースを中心に、特許を有するmui独自の技術によるアーキテクチャーをプラットフォーム化し、スマートホームを中心にあらゆる業種のパートナーとその先のお客様の暮らしの質を高めるソリューションを提供しています。
URL：https://muilab.com/
 
【リクルートのお知らせ】 
mui Labでは、人の心を豊かにする技術を社会実装するためのエンジニア、UIデザイナー、プロジェクトマネージャーを募集しています。mui Labチームと共に、唯一無二のユーザーインターフェースと体験を創り出す仲間を求めています。
詳細はこちら：https://muilab.notion.site/mui-Lab-Careers-at-mui-Lab-246a02308e1a4910817d77adcc427704 
 
■ muiのメディアでは様々な情報を発信中 
https://muilab.com 
https://www.instagram.com/muilab/ 
https://twitter.com/mui_labo 
https://www.linkedin.com/company/31078473/admin/
https://www.facebook.com/muilab/ 

チェック・ポイント・リサーチによると、Robloxは、2022年第1四半期に最もなりすましされたブランドの第8位でした。また、2022年の第1四半期には、PaypalやAppleを抑えて、8番目になりすまされたブランドとなり、悪質な攻撃が進行していることが伺えます。 < https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000104.000021207.html >

2022年3月、Avananの研究者は、Robloxのチートコードに使用されている正規のスクリプトエンジンの中に隠されていたトロイの木馬ファイルを発見しました。このツールは、Windowsのシステムフォルダにライブラリファイルをインストールする実行ファイルをインストールし、このプログラムは、アプリケーションの破壊、データの破損や削除、ハッカーへ情報が送信される可能性があります。この攻撃概要では、ハッカーがRobloxスクリプトを介してバックドア型トロイの木馬をインストールする方法について分析します。

攻撃方法
ハッカーはRobloxスクリプトエンジンを介して、Windowsに自己実行型プログラムをインストールします。
このファイルはもともとOneDriveで発見されましたが、Avananはこのファイルを検知してブロックしました。
– ベクター：ダウンロード可能なファイル
– タイプ：マルウェア
– テクニック：バックドア型トロイの木馬、悪意のあるファイルインジェクション
– ターゲット：あらゆるエンドユーザ

電子メール
この攻撃では、脅威者は3つのファイルを注入し、そのうちの1つはバックドアで、Robloxで使用されているスクリプトエンジンに組み込まれています。
こちらより、Synapse Xと呼ばれるプログラムが自身をインストールする様子を動画でご覧いただけます。<https://avanan.wistia.com/medias/tcmbfxh4mx >

電子メールの例

脅威レポートでは、このファイルを危険なものにしている特徴が示されています。

テクニック
ハッカーは、Robloxに使用されているスクリプトエンジンを悪用して、悪意のあるファイルを挿入しており、そのうちの1つがバックドア型トロイの木馬です。このツールは、Synapse X と呼ばれるもので、明確な目的を持ち、安全なファイルを備えています。

しかし、このツールは、悪意のあるプログラムでも使用されている技術を使用しており、マルウェアに容易に悪用される可能性があります。ここで観測されたツールの特定のバージョンは、3つのファイルをドロップし、そのうちの1つはバックドアを仕込むトロイの木馬です。

このファイルは、Windowsのシステムフォルダにライブラリファイル(DLL)をインストールします。この悪質なコードは、Windowsから永続的に参照され、実行され続けることができます。このようなトロイの木馬は、アプリケーションを破壊したり、データを破損または削除したり、さらにハッカーに情報を送信したりします。

このファイルは、お客様のOneDriveで発見されました。お客様が誤ってアップロードした可能性があります。Avananがスキャンしたところ、悪意のあるファイルであることが判明しました。

アプリケーションの破壊やファイルの盗聴が可能であることに加え、この攻撃で特に懸念されるのは、Robloxが主に子供がプレイするものであるという事実です。つまり、ウイルス対策がほとんど、あるいはまったくされていないパソコンへ簡単にインストールされる可能性があります。

もちろん、企業のリスクもあります。在宅勤務が続く中、社員が仕事用のパソコンにこのようなファイルをインストールする可能性があります。OneDriveやGoogle Driveのようなサービスにアップロードされていなければ、発見されないかもしれません。

さらに、子供が親のPCでRobloxをプレイして、ファイルをインストールする可能性もないとは言えません。

この悪質なファイルは、ゼロトラスト・セキュリティの重要性を見事に物語っています。この異質な在宅勤務の時代には、子供のゲームも含めて、脅威は至る所に存在するのです。

ベストプラクティス：ガイダンスと推奨事項
このような攻撃から身を守るために、セキュリティ専門家は以下のことを行うことができます。
– 信頼できないサイトから企業のコンピュータにファイルをダウンロードしないよう、ユーザに注意を喚起する。
– OneDrive や Google Drive などのファイル共有アプリにマルウェアスキャンセキュリティを導入する。
– 個人所有のコンピュータを含むすべてのコンピュータにウイルス対策ソフトウェアを導入する。

本プレスリリースは、米国時間2022年5月12日に発表されたAvananのブログ（英語）の抄訳版です。< https://www.avanan.com/blog/roblox-exploited-with-trojans >

Check Point Researchについて
Check Point Researchは、チェック・ポイントのお客様、脅威情報コミュニティを対象に最新のサイバー脅威インテリジェンスの情報を提供しています。チェック・ポイントの脅威インテリジェンスであるThreatCloudに保存されている世界中のサイバー攻撃に関するデータの収集・分析を行い、ハッカーを抑止しながら、自社製品に搭載される保護機能の有効性について開発に携わっています。100人以上のアナリストや研究者がチームに所属し、セキュリティ ベンダー、捜査当局、各CERT組織と協力しながら、サイバーセキュリティ対策に取り組んでいます。
ブログ：https://research.checkpoint.com/
Twitter：https://twitter.com/_cpresearch_

チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（https://www.checkpoint.com/）は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するリーディングカンパニーです。チェック・ポイントのソリューションは、第5世代のサイバー攻撃からお客様を守り、マルウェア、ランサムウェアを含む多様な攻撃に対して業界トップクラスの捕捉率を誇っています。第5世代の脅威に対応するマルチレベルの統合セキュリティアーキテクチャInfinityにより、企業のクラウド、ネットワーク、モバイルデバイスが保有する情報を保護します。チェック・ポイントは、最も包括的かつ直感的なワンポイントコントロールのセキュリティ管理システムを提供し、10万を超えるあらゆる規模の企業および組織のセキュリティを維持しています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（https://www.checkpoint.com/jp/）は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。

ソーシャルメディア アカウント
・Check Point Blog: https://blog.checkpoint.com
・Check Point Research Blog: https://research.checkpoint.com/
・YouTube: https://youtube.com/user/CPGlobal
・LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/check-point-software-technologies/
・Twitter: https://twitter.com/checkpointjapan
・Facebook: https://www.facebook.com/checkpointjapan

アポロ・プロダクション 公式YouTubeチャンネルのメイン画面

アポロは、配信に関する幅広い知識と経験を積み重ねてきた、技術のスペシャリストチームです。
音楽ライブやeスポーツといったイベントからエンタメ番組やゲーム番組、株主総会やセミナーまで幅広いジャンルを得意としております。演出や配信環境に応じたプラン、あらゆる撮影やライブ配信にも全て対応いたします。

• アポロ・プロダクション 公式YouTubeチャンネル概要

本チャンネルでは、スタッフによる機材、配信技術、最新技術の紹介を行ってまいります。また、実際にライブ配信を行うなど、配信実績40,000件以上のアポロならではの動画コンテンツを次々に公開する予定となっております。
ぜひ動画をご覧になって、チャンネル登録と高評価をお願いいたします。

アポロ・プロダクションのロゴ

・初回投稿日：

　2022年5月20日(金)

・チャンネル名：

　「アポロ・プロダクション　Apollo Productions」

・チャンネル URL：

　https://www.youtube.com/channel/UC9JOxr49VvQYxrOygvs6i6w

アポロへのご用命は、ホームページの「Contact」からご連絡ください。

「Contact」URL：　https://apollo-prod.com/contact-us/

•  会社概要

◆ 株式会社 Candee

代表取締役社長 CEO：山村 嘉克
所在地：東京都渋谷区渋谷 1-15-12 LAIDOUT SHIBUYA 203
設立：2015年 2月 23日
事業内容：SNS動画広告制作 / マーケティングサポート / ライブコンテンツ制作 /  LIVE配信 / D2C / ライブコマース開発
URL：https://candee.co.jp