通信・インターネット

詳細URL：https://lp.tinkermode.jp/webinar-20220531

• セミナー概要

建設現場では慢性的な人材不足や技術者不足の中でも高い作業品質や高い生産性を求められています。当然、事故のない安全な現場を維持することも必須です。これらの課題を解決すると期待されているのが「建設DX」です。

DXを推進する上で、あらゆるモノがインターネットに繋がり、現実世界の情報をデータとして扱うIoTは建設業界のデジタル化を進める上で欠かせない技術です。IoTを活用することで、建設現場のリアルな状況をデータで可視化し、未来に向けた解決策として活用できるようになります。

このウェビナーではこれから建設DXを始める方を対象に、建設現場のIoT化を実現するために知っておきたい課題や解決策、最新の建設DX事例をご紹介します。

• 主な内容

・建設現場におけるDXトレンド
・最新事例のご紹介
・MODE クラウドソリューションについて

• このような方におすすめ

・建設現場でのDXを活用したい方
・建設業界におけるDX・IoT活用事例を知りたい方

• アジェンダ

・オープニング (5分)
・「現場の課題を解決するIoT活用術セミナー」(20分)
・Q&A (5分)

• 開催概要

開催日：2022年5月31日（火）14:00〜14:30
参加料：無料
視聴方法：Zoomでのオンライン配信
参加人数：最大100名
動画視聴方法につきましては、お申込みいただいた方へのみご案内させて頂きます。

• プレゼンタープロフィール

石原 隆史
MODE, Inc.
事業開発ディレクター

大学卒業後にブリティッシュ・エアウェイズへ入社し空港勤務を経てIT業界へ転身。米国スタートアップなどのテクノロジー企業で事業開発を約15年務めたのち、日本オラクルを経て2021年にMODEへ入社。事業開発担当としてIoTプラットフォームの普及に努めています。

• お申込み方法

参加をご希望の方は以下URLよりお申し込みください。
https://lp.tinkermode.jp/webinar-20220531

MODEでは、皆さまのビジネスに役立つIoT情報をご紹介するセミナーを随時開催しております。現在、参加者募集中のセミナー情報は、以下のURLからご覧いただけます。
https://www.tinkermode.jp/seminar

• MODEについて

MODEは、現場DXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。

2022年2月には業界初のSaaS型部門横断IoTプラットフォーム「MODE BizStack」をリリースしました。IoT技術を使い、アナログな業務の多い現場データをクラウド上に集約し、専用のダッシュボードで一元的に可視化することで、経営戦略を効率的に遂行できるようになります。

インターネット未接続機器をIoT化したり、サイロ化しやすい様々なセンサデータを１つのプラットフォーム上に統合したりすることで、データを収集する側と分析する側の双方で、現場測定における雑務をなくし、本来の仕事に集中することが可能となります。

■会社概要
会社名：MODE, Inc.
代表者：CEO / Co-Founder 上田 学
所在地：アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250
設立：2014年7月
事業内容：センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供
URL：https://www.tinkermode.jp
 

[講 師]
KDDI株式会社 DX推進本部5G・IoTサービス企画部長 野口 一宙 氏

[日 時]
２０２２年５月３１日（火） 午前１０時～１２時

[会 場]
ＳＳＫ セミナールーム
東京都港区西新橋２－６－２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ

[重点講義内容]
2022年はいよいよ5G SAの導入がはじまり5G SA元年とも言える年になっています。5G時代はIoTが進化しあらゆるものが繋がり社会全体がConnected化して新たなユースケースが生みだされる時代と言われています。
本講演では約20年に及ぶKDDIのIoTの取り組みとその先にある5Gが生み出す価値について事例を交えて紹介するとともに、5G SAの最新状況についてもお話します。

１．KDDIの法人ビジネスの取り組み
２．IoTの取り組み
３．5Gの現況と5G SAの導入、そして今後
４．5G時代に必要となるビジネス基盤
５．質疑応答／名刺交換

【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋２－６－２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
Email: info@SSK21.co.jp
 TEL: 03-5532-8850
 FAX: 03-5532-8851
 URL: http://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来26年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

• 「 Dropsuite で叶える電子帳簿保存法・セキュリティ対応ソリューション」の概要

セミナー画像

電子帳簿保存法が改正され、令和6年1月から正しい保存要件に従った電子データ保存を行う必要がある事をご存知でしょうか？

IT環境において紙データとして出力することなくクラウドなどに保存し、その要件を2年後までに整備しておく必要があります。紙データ出力が不要になる一方で、複製が自由にできてしまうデジタルデータのよりいっそうの管理が求められることから、管理方法の棚卸し、見直しが必要になる企業が多いと思われます。

そこで本セミナーでは、クラウドにおけるマネージドセキュリティサービスの活用と「電子帳簿保存法」の改正ポイントに伴うITシステムにおける対応方法をわかりやすく解説します。

◆こんな方へおすすめです！！
・改正電子帳簿保存法への対応を検討している情シス、人事部、総務部のご担当者さま
・改正内容や新制度の重要ポイントがわからない
・DX推進プロジェクトのご担当者様　など

• 「 Dropsuite で叶える電子帳簿保存法・セキュリティ対応ソリューション」の内容詳細

日程：2022年5月27日（金）14:00～15:00
会場：オンライン開催（Zoomを予定）
定員：50名程度
持ち物：なし
参加費：無料（事前登録制となります）
主催情報：株式会社スカイアーチネットワークス
共催情報：株式会社アイエスエフネット
セミナー詳細：
・申し込み
https://campaign.skyarch.net/ja-jp/ja-jp/webinar0527

• 講演内容

1.『企業に問われる クラウドセキュリティ対策とは？マネージドセキュリティサービスの活用』
株式会社スカイアーチネットワークス　松田 昭穂
リモートワーク（ゼロトラストモデル）が当たり前になった昨今、企業におけるクラウドのセキュリティ対策やガバナンス強化はDX時代の大きな課題となっております。本ウェビナーではセキュリティ対策のポイントやコツを最新事例を交えてご紹介します。

2.『〜電子帳簿保存法の対策はお済みでしょうか？〜Dropsuite で叶える電子帳簿保存法・セキュリティ対応ソリューション』
株式会社アイエスエフネット　小山 保之 / 多田 知世
いよいよ猶予が迫りつつある電子帳簿保存法（電帳法）ですが、改正されたことはご存知でしょうか？？電帳法の改正ポイントを押さえつつ、セキュリティ対策も同時に導入の検討できるさまざまなメリットを本ウェビナーにてご紹介します。

※セッション内容・時間については、状況により変更となる可能性がございます。

• 本セミナーに関する、お問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット グローバルマーケティング部
MAIL  ：global_marketing@isfnet.com
TEL　：03-5786-2301
Web　：https://it-security-support.jp/contact
（アイエスエフネット Dropsuiteお問い合わせ窓口）

• 主催情報

社名：株式会社スカイアーチネットワークス
代表者：江戸　達博
本社所在地：東京都港区虎ノ門3−8−21 虎ノ門33森ビル6階
設立：2001年7月12日
資本金：1億円
従業員数：116名
事業内容：
・システム運用マネージメント業務
・セキュリティマネージメント業務
・上記に付帯する業務
詳細はサービス一覧ページをご覧ください
https://www.skyarch.net/service/
HP：https://www.skyarch.net/

• 株式会社アイエスエフネットについて

社名：株式会社アイエスエフネット（ISF NET,Inc.）

ロゴ

代表者：代表取締役　渡邉 幸義（アイエスエフネットグループ　代表）
本社所在地：東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立：2000年1月12日
資本金：100,000千円
従業員数：2,355名（2022年1月1日現在）、グループ全体2,470名
売上高：130億円（グループ合算）

アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国17か所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2022年1月4日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

弊社HPはこちら：https://www.isfnet.co.jp/isfnet/index.html

当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

■ポイント
・オールAruba環境でキャンパスネットワークを大幅に強化
・アクセス回線の高速化によりボトルネックを解消
・ロールベースのアクセス制御で運用性も向上

■中央学院大学様導入事例
　https://www.hcnet.co.jp/case/cgu-jirei.html

■Aruba無線LANアクセスポイント
　https://www.hcnet.co.jp/products/wireless/wifi/aruba.html#02

■HCNET回線サービス
　https://www.hcnet.co.jp/products/service/line/hcnet.html 

■エイチ・シー・ネットワークス株式会社
　エイチ・シー・ネットワークスは、高い品質と信頼できるネットワークの提供をビジョンとするネットワークインテグレーション会社です。40年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、提案から構築・保守までワンストップでトータルネットワークソリューションを提供しています。詳細は以下のURLからご覧いただけます。
https://www.hcnet.co.jp/

■本ニュースリリースに関するお問い合わせ
〒111-0053　東京都台東区浅草橋1-22-16ヒューリック浅草橋ビル4F
エイチ・シー・ネットワークス株式会社　技術サポート本部　ビジネスサポート部
お問い合わせURL：https://www.hcnet.co.jp/inquiry/

■登録商標
　HCNETおよびそのロゴは、エイチ・シー・ネットワークス株式会社の商標または登録商標です。本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

本ニュースリリース記載の情報（製品・サービスの内容、仕様、お問い合わせ先、URLなど）は、発表日現在の情報です。予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

以上

• 調査サマリー

• 調査概要

調査概要：音楽経験者のキャリアに関する意識調
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年4月12日〜同年4月14日
有効回答：社会人となり働きながらも、音楽活動を続けたいと考えている学生106名
 

• 26.4%の学生は、社会人となった際に「プロレベル」で音楽活動を継続したいと回答

　「Q1.あなたは社会人となった際にどのレベルで音楽活動を続けたいと思っていますか。」（n=106）と質問したところ、「プロを目指す」が26.4%、「ライブなどバンド活動を継続する」が21.7%という回答となりました。

「Q1.あなたは社会人となった際にどのレベルで音楽活動を続けたいと思っていますか。」

・プロを目指す：26.4%
・ライブなどバンド活動を継続する：21.7%
・趣味程度に行う：50.0%
・その他：1.9%
 

• 53.8%の学生は「将来音楽関係での就職・キャリアの可能性」を検討

　「Q2.あなたは、将来音楽関係での就職・キャリアの可能性を考えていますか。」（n=106）と質問したところ、「考えている」が53.8%、「考えていない」が27.4%という回答となりました。

「Q2.あなたは、将来音楽関係での就職・キャリアの可能性を考えていますか。」

・考えている：53.8%
・考えていない：27.4%
・わからない：18.8%
 

• 音楽関係の就職・キャリアにおける不安、「十分な収入が得られるか」が70.2%で最多

　Q2で「考えている」と回答した方に「Q3.音楽関係の就職・キャリアを考えるにあたって、不安な点を教えてください。（複数回答）」（n=57）と質問したところ、「十分な収入が得られるか」が70.2%、「就職先が見つかるかわからない」が40.4%、「キャリアアップのステップがわからない」が29.8%という回答となりました。

「Q3.音楽関係の就職・キャリアを考えるにあたって、不安な点を教えてください。（複数回答）」

・十分な収入が得られるか：70.2%
・就職先が見つかるかわからない：40.4%
・キャリアアップのステップがわからない：29.8%
・労働時間の長さ：22.8%
・その他：1.8%
・特にない：1.8%
 

• 他にも、「自分の望む働き方ができるかどうか」や「需要の不安定さ」に不安を感じる声も

　Q3で「特にない」以外を回答した方に「Q4.Q3で回答した以外に、音楽関係の就職・キャリアを考えるにあたって不安な点があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=56）と質問したところ、「自分の望む働き方ができるかどうか」や「続けていけるか」など34の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・22歳：自分の望む働き方ができるかどうか。
・20歳：需要が不安定なのが不安。
・18歳：それだけで生計をたてられるのか。
・19歳：仕事量と給料が見合っているか。
・21歳：狭き門だから。
・18歳：実際に仕事がもらえるのか､実際に収入になるのかが分からないところが不安。
 

• 社会人になっても音楽活動の継続を検討している学生の54.7%が、将来の職種の選択肢として「インフラエンジニア」に興味

　「Q5.インフラエンジニアとは、私たちが快適にインターネット等を利用するために欠かせない基盤であるサーバーやネットワークといったIT機器の設定・保守をする仕事で、画像のような機械を扱います。（＊調査時点では、「エフェクター」「サーバー」の画像をもとに調査しております。）このような職種に興味がありますか。」（n=106）と質問したところ、「とても興味がある」が20.7%、「やや興味がある」が34.0%という回答となりました。

「Q5.インフラエンジニアとは、私たちが快適にインターネット等を利用するために欠かせない基盤であるサーバーやネットワークといったIT機器の設定・保守をする仕事です。このような職種に興味がありますか。」

・とても興味がある：20.7%
・やや興味がある：34.0%
・あまり興味がない：21.7%
・全く興味がない：12.3%
・どちらともいえない／わからない：11.3%
 

• 興味がある理由、「音楽を演奏する側ではなく、支える側の仕事に興味がある」や「機械をいじるのは好きだから」など

　Q5で「とても興味がある」「やや興味がある」と回答した方に「Q6.その理由を自由に教えてください。（自由回答）」（n=58）と質問したところ、「音楽を演奏する側ではなく、支える側の仕事に興味がある」や「エフェクターを通してデータが変化する過程に興味があるから」など49の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・22歳：自分自身が音楽を演奏する側ではなく、支える側の仕事に興味があるからです。
・20歳：機械をいじるのは好きだから。
・18歳：何かに役立ちそうだから。
・18歳：エンジニアに元々興味がある。さらに好きな音楽の業界で生かせるなら面白そう。
・18歳：難しそうではあるもののできるようになってやってみたら楽しそうだから。
・22歳：自分達が日常的に利用しているものへの興味がある
・19歳：ガジェット系が好きなので。
 

• 約半数の学生が、インフラエンジニア業務に興味

　​「Q7.インフラエンジニアがサーバーやネットワークなどのIT機器を扱う際には、PCのソフトウェアを使用して設定・保守・検証などを実施します。このような業務を行ってみたいと思いますか。」（n=106）と質問したところ、「とても思う」が9.5%、「やや思う」が35.8%という回答となりました。

​「Q7.インフラエンジニアがサーバーやネットワークなどのIT機器を扱う際には、PCのソフトウェアを使用して設定・保守・検証などを実施します。このような業務を行ってみたいと思いますか。」

・とても思う：9.5%
・やや思う：35.8%
・あまり思わない：26.4%
・全く思わない：17.0%
・どちらともいえない／わからない：11.3%
 

• その理由、「機材を扱いたい」や「今1番未来がある仕事」など

　Q7で「とても思う」「やや思う」と回答した方に「Q8.その理由を自由に教えてください。（自由回答）」（n=48）と質問したところ、「もう一度､機材を扱ってみたい」や「コンピューターが好きなため」など39の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・18歳：もう一度､機材を扱ってみたい。
・22歳：今1番未来がある仕事だと考えていることと、興味があるからです。
・20歳：コンピューターが好きなため。
・20歳：パソコンが比較的得意だから。
・18歳：将来役立ちそうだから。
・21歳：最新機器が導入され、どのように変化するのか気になるから。
 

• 仕事と音楽活動の両立、「練習時間が足りるのか」や「金銭的な環境を保ち続けられるかどうか」などの不安の声

　「Q9.仕事と音楽活動の両立に際して、不安があれば自由に教えてください。（自由回答）」（n=106）と質問したところ、「練習時間が足りるのか」や「音楽は安定しにくい」など61の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・18歳：練習時間が足りるのか。
・20歳：金銭的な環境を保ち続けられるかどうか。
・22歳：自分の生きたいように生きることができるかどうかが不安。
・19歳：仕事の質を下げるわけにはいかないので音楽活動があまり進まなくなってしまいそう。
・21歳：音楽は安定しにくい。
・21歳：どちらか一方になりがち。
・19歳：自由時間が確保できるか。
 

• まとめ

　今回は、社会人となり働きながらも、音楽活動を続けたいと考えている学生106名を対象に、音楽経験者のキャリアに関する意識調査を行いました。 

　まず、社会人となった際にどのレベルで音楽活動を続けたいか尋ねたところ、「プロを目指す」が26.4%、「ライブなどバンド活動を継続する」が21.7%となり、全体の53.8%は「将来音楽関係での就職・キャリアの可能性」を検討していることが分かりました。一方で、音楽関係の就職・キャリアにおいて70.2%が「十分な収入が得られるか」、40.4%が「就職先が見つかるかわからない」という点を不安を感じており、他にも「自分の望む働き方ができるかどうか」や「需要の不安定さ」を懸念ししていることが明らかとなりました。

　そこで、将来の職種の選択肢として「インフラエンジニア」に興味があるか尋ねたところ、54.7%が興味があると回答し、興味のある理由として「音楽を演奏する側ではなく、支える側の仕事に興味がある」や「機械をいじるのが好き」など音楽経験者ならではの興味の声が見受けられました。また具体的に、PCのソフトウェアを使用して設定・保守・検証などを実施する業務について「やってみたい」という声が45.3％にのぼり、その理由として、「もう一度､機材を扱ってみたい」や「未来がある仕事」などの声が寄せられました。

　最後に、仕事と音楽活動の両立に際しての不安について自由に回答を求めたところ、「練習時間が足りるのか」や「金銭的な環境を保ち続けられるかどうか」など練習や金銭面に関して懸念する声が寄せられました。
 
　今回の調査では、社会人となり働きながらも音楽活動を続けたいと考えている学生において、将来の職種の選択肢として2人に1人が「インフラエンジニア」へ興味を示していることが明らかとなりました。音楽活動だけでは収入に不安が残る彼らの中には、音楽以外のキャリアを考える必要性を感じている人も多くいます。音楽以外のキャリアを考えた時に、PCやソフトウェアを駆使して業務にあたる「インフラエンジニア」という仕事は、機械いじりなどの観点から音楽活動と重なる部分があり、かつ安定した収入源となりうる魅力的な職種の一つのようです。
 

• インフラエンジニアを目指すなら、ブレイバンステクノロジーズ

ブレイバンステクノロジーズは、「未経験でも成長できる会社 No.1」「頑張りをしっかり評価してくれる会社No.1」「エンジニアが長く働くのにおすすめする会社No.1」の採用に関する3部門で第一位に選ばれました。
ブレイバンスが目指すのは「クラウド技術を追求し、世界のワークスタイルを変えていくこと。」大きな目標に本気で一緒に挑戦してくれる仲間を求めております。

株式会社ブレイバンステクノロジーズ公式HP ：http://www.bravance.co.jp/recruitment/ 
株式会社日本マーケティングリサーチ機構公式サイト：https://jmro.co.jp/ 
 

• 会社概要

会社名　：株式会社ブレイバンステクノロジーズ
代表者　：代表取締役：山田和則
所在地　：〒104-0043 東京都中央区湊1-2-10　堀川ビル5F
設立　　：2008年12月1日
事業内容：情報システム及び通信ネットワークの企画・設計・構築・運用・監視・保守業務
　　　　　情報システム及び通信ネットワークのテクニカルサポート／コールセンター業務、
　　　　　モバイルアプリ、Webシステムの企画、開発業務
               ITエンジニアのキャリアデザイン・育成・紹介／事務業務のアウトソース
URL　　：http://www.bravance.co.jp/ 

News Release　
大日本印刷、全社デジタル・トランスフォーメーション推進に向け、大規模基幹システム基盤にOracle Cloud Infrastructureを採用
経営環境の変化とセキュリティ・リスクへの対応力強化、事業継続性の確保、コスト最適化に向け、700以上の仮想サーバーと統合データベースからなる大規模基幹システムをクラウドへ移行

2022年5月10日

日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、取締役 執行役 社長：三澤 智光）は本日、大日本印刷株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：北島 義斉、以下「DNP」）が、現在オンプレミス環境にある販売管理、購買管理、人事、給与、在庫、原価、会計、経理業務などミッション・クリティカルな大規模基幹システムのクラウド移行に「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」を採用したことを発表します。

DNPは、独自の印刷(P:Ptinring)と情報(I:Informat)の強みを掛け合わせる「P＆Iイノベーション」により、社会課題を解決するとともに、人々の期待に応える新しい価値を創出する取り組みを進めています。同社が手掛けるさまざまな事業領域において、DXにより新たなビジネスモデルを構築し、より強靭で持続可能な社会に欠くことのできない価値を創出しています。これらのDXによる新規ビジネス創出、事業拡大を見据え、データ・ドリブン経営や業務標準化や自動化を実現する社内DXも積極的に推進しています。

DNPは、現在VMware環境にある700以上の仮想サーバーで稼働するアプリケーションを「OCI」の「Oracle Cloud VMware Solution」へ移行し、オンプレミス環境と同じアーキテクチャや管理性を維持しながら、拡張性や経済性を向上します。また、統合データベース基盤を「Oracle Exadata Cloud Service」に移行し、オンプレミス環境より高い性能、可用性、データセキュリティ構成を実現しながら、コスト最適化を図ります。さらに、東京、大阪リージョンを活用したDR構成を構築することで、より低コストで基幹システムに不可欠な高いレベルの可用性とデータ保護を実現し、事業継続性を強化します。

DNPでは、「Oracle Cloud Lift Services」のフィジビリティ・スタディとPOCの支援により、移行の課題や懸念を整理・解消し、「Oracle Cloud VMware Solution」、「Oracle Exadata Cloud Service」などの「OCI」のスキルを習得、日本オラクルのコンサルティングサービス部門と緊密に連携し、本番環境の構築に取り組んでいます。現在、「Oracle Cloud VMware Solution」と「Oracle Exadata Cloud Service」への移行を段階的に開始しており、2022年11月に完了する予定です。

DNPでは、今回の大規模基幹システムの「OCI」への移行によってIT運用管理業務を軽減し、DXによる新規事業創出や事業拡大に向けより戦略的な分野へ自社のITリソースを投入していきます。これにより、「OCI」で提供される広範かつ最新のクラウド・テクノロジーやデータベース・サービスなどを活用し、ビジネスの変化に迅速かつ柔軟に対応可能なIT基盤、組織・体制への進化を図ることで、基幹業務システムのモダナイゼーションを加速していきます。

本発表に向けたお客様からのコメント：
「未来のあたりまえをつくる。」というブランドステートメントのもと、「P&I」の強みを掛け合わせて社会や生活者に新たな価値を付加した製品・サービスを提供することがDNPのミッションだと考えています。これらに対応するためにデジタルを最大限活用することが重要であり、基幹業務システムもビジネスモデルの変化に柔軟、かつ迅速に対応することが求められてきました。
現在、基幹業務システムの多くが「Oracle Database」上で稼働していることから、レガシーモダナイゼーションの第1ステップとして「OCI」を活用したクラウドへの移行を決定しました。ITコストの最適化、セキュリティ、事業継続性の強化に加え、運用効率を向上させることで、ITリソースを攻めのITにシフトさせることを見込んでおり、「OCI」の更なる進化と日本オラクルの強力なサポートを期待しています。
大日本印刷株式会社　執行役員　金沢 貴人 氏

参考リンク
・大日本印刷株式会社　https://www.dnp.co.jp/
・Oracle Cloud Infrastructure　https://www.oracle.com/jp/cloud/
・Oracle Cloud VMware Solution　https://www.oracle.com/jp/cloud/compute/vmware/
・Oracle Exadata Cloud Service　https://www.oracle.com/jp/engineered-systems/exadata/cloud-service/
・Oracle Cloud Lift Services　https://www.oracle.com/jp/cloud/cloud-lift/

日本オラクルについて
私たちのミッションは、人々が新たな方法でデータを理解し、本質を見極め、無限の可能性を解き放てるよう支援していくことです。データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービス、それらの利用を支援する各種サービスを提供しています。オラクル・コーポレーションの日本法人。2000年に東証スタンダード市場上場（証券コード：4716）。URL http://www.oracle.com/jp

オラクルについて
オラクルは、広範かつ統合されたアプリケーション群に加え、セキュリティを備えた自律型のインフラストラクチャをOracle Cloudとして提供しています。オラクル（NYSE:ORCL）に関するより詳細な情報については、https://www.oracle.com/index.html をご覧ください。

商標
Oracle、Java及びMySQLは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

• 仕事の合間にダーツでマインドフルネス！テレワークに集中できる「ダーツ付きプライベートルーム​」 が蒲田店に登場

『コミックカフェBネット蒲田店』では新たに「ダーツ付きプライベートルーム」を増設いたしました。長時間のテレワーク利用が多い中、仕事だけでなく、休憩や気分転換のレジャーまでできる個室を実現。プレイべートルームにはデスクトップPC、コンセント、高速FREEWi-Fiを完備。防音ブースなのでオンライン会議も安心して行うことができます。仕事に疲れたらすぐに横になれるフラットシートを設置している他、気分転換にダーツをプレイすることも可能です。ダーツには集中力が高まり瞑想効果があると言われており、仕事の効率アップが期待できます。ひとつの空間でテレワーク・休憩・レジャーが完結するグレートアップした個室で、より快適なテレワーク環境を提供いたします。

「コミックカフェBネット蒲田店」概要
JR蒲田駅西口から徒歩1分、ドンキホーテビル5階に位置するコミック＆インターネットカフェ。
・所在地： 〒144-0051 東京都大田区西蒲田7-3-3 ドンキホーテ蒲田店5F
・電話：03-5744-4131
・営業時間：24時間営業／年中無休
・アクセス JR蒲田駅 西口 30秒 / 東急多摩川線・池上線蒲田駅 西口 2分 / 京急線京急蒲田駅 西口 12分
・公式サイト：https://internet-cafe.bagus-99.com/shops/kamata/
・ご予約はこちら：https://www.tablecheck.com/shops/bnet-kamata/reserve?utm_source=official
 

• 渋谷、新宿、新橋、町田エリア店舗も続々リニューアル！

  『グランサイバーカフェ バグース渋谷文化村通り店・新宿西口店・新橋店』は、人気の「鍵付防音完全個室」を大幅増設いたしました。防音設備の整った静かな個室でテレワークが可能です。『グランサイバーカフェ バグース町田店』はさらにビジネスワークがはかどるよう鍵付防音個室5部屋をリクライニングシートへリニューアル。テレワークに特化した個室の増設でテレワーカーに快適な環境を提供いたします。

■グランサイバーカフェ バグース渋谷文化村通り店
鍵付防音完全個室13室増設 ▶ 全23室
公式サイト：https://internet-cafe.bagus-99.com/shops/shibuya_bunkamura/
ご予約はこちら：https://www.tablecheck.com/shops/grancybercafe-bagus-shibuyabunkamura/reserve?utm_source=official

■グランサイバーカフェ バグース新宿西口店
鍵付防音完全個室6室増設 ▶ 全18室
公式サイト：https://internet-cafe.bagus-99.com/shops/shinjuku_nishiguchi/
ご予約はこちら：https://www.tablecheck.com/shops/grancybercafe-bagus-shinjukunishiguchi/reserve?utm_source=official

■グランサイバーカフェ バグース新橋店
鍵付防音完全個室9室増設 ▶ 全14室
公式サイト：https://internet-cafe.bagus-99.com/shops/shinbashi/
ご予約はこちらhttps://www.tablecheck.com/shops/grancybercafe-bagus-shinbashi/reserve?utm_source=official

■グランサイバーカフェ バグース町田店
鍵付防音完全個室リクライニングシート全5室
公式サイト：https://internet-cafe.bagus-99.com/shops/machida/
ご予約はこちら：https://www.tablecheck.com/shops/grancybercafe-bagus-machida/reserve?utm_source=official

• グランサイバーカフェ バグース・コミックカフェBネット

グランサイバーカフェバグースは都内を中心に店舗を展開するコミック＆インターネットカフェ。お洒落な内装と、ホテル並のおもてなしで高級感と居心地の良さを追求したワンランク上のプライベート空間となっております。コミックカフェＢネットはグランサイバーカフェのスタイルはそのままにリーズナブルな価格を実現。初めての方や女性でも安心してご利用いただけます。
 

＜グランサイバーカフェ バグース＞
・新橋店・渋谷文化村通り店・新宿店・新宿西口店・池袋店・池袋東口店・池袋西口店・高田馬場店・町田店・なんば道頓堀店
＜コミックカフェBネット＞
・蒲田店・吉祥寺店
＜公式サイト＞
http://www.bagus-99.com/internet_cafe/shops/ 
 
【新型コロナウイルス感染拡大防止対策について 】
新型コロナウイルス感染症防止対策のため、現在スタッフがマスクを着用して勤務しております。
お客様におかれましてもご入店時にマスク着用および、消毒用アルコールでの手指消毒をお願いしております。体調が優れないお客様にはご入店をご遠慮いただく他、状況をみてご退店いただく場合がございます。
お客様に安心してご利用いただくために対策となりますので
何卒ご理解・ご協力を賜りますようお願い申し上げます。

＜協定の背景・目的＞
　社会におけるデジタル化の急進に伴い、各企業はデジタル化・DX化への対応に追われています。そうしたなか、特に中小企業においてはIT人材の不足により、外部のIT専門家へデジタル化・DX化の対応を相談するケースが増えています。しかしながら、中小企業が自らそれぞれの専門分野や実績等の情報を収集し、自社の課題解決に適した人材を見極めるのは難しい状況にあります。
　本協定の締結により、DX Tokyoは、両社の持つ人材力と全国に広がるネットワークを活かし、中小企業とIT専門家をつないでデジタル化・DX化を推進し、双方協力のもと全国の中小企業の活性化を目指してまいります。また、IT分野に精通したITコーディネータと積極的に連携し、中立・公正な立場で、ITの有効活用による中小企業の経営課題の解決に取り組んでまいります。

＜連携・協力内容＞
①IT専門家の活用や派遣に関する事項
②ネットワークを活用した中小企業支援の協力に関する事項
③その他、中小企業支援のための事業協力に関する事項

　中小企業からDX Tokyoへ相談があった際、実績やスキルを踏まえ、企業の経営課題や要望に適したIT専門家をITCAより推薦いただきます。具体的にはITCA経由でITコーディネータ資格者に対し、人材募集に関する情報を配信し、企業とIT専門家とのマッチングを促進します。

　DX Tokyoは中小企業の課題全体像を独自のノウハウである「DXカルテ™」にまとめ、IT専門家へ事前にお渡しすることで、コンサルティング先のアンマッチを防ぎます。これらがノウハウとなり蓄積していくことで、中小企業のDX化、及びIT専門家の活躍の場がともに広がり、より良い社会づくりに貢献していきます。

■ 特定非営利活動法人ITコーディネータ協会について （https://www.itc.or.jp/）
　ITコーディネータ協会は、経済産業省推進資格であるITコーディネータ育成、認定、普及・啓蒙するとともに、ITコーディネータの活躍により日本の中堅・中小企業、自治体、各種団体においてITを真に経営の力とすることができるように支援活動を行うことを目的として、2001年2月に設立されました。2022年3月末現在、約6,600人のITコーディネータが、経営者・経営層の立場に立って、経営とITを橋渡しし、真に経営の力となるIT利活用を推進しております。

■ DX Tokyo株式会社について （https://dxtokyo.jp/）
　全国の中小企業に対し、ITコーディネータ等の資格を有するIT専門家を介して、お客さま業務のデジタル化・DX化を推進し、経営改革や業務効率化を支援しています。また、車いすユーザーによるAI音声を活用した動画制作や、セミオーダー型のDX人材育成プログラム、体験型IT教育プログラムの提供、Pマーク取得支援、無料での同業他社・経営者同士の対話機会の提供などを通じ、お客さまの抱える経営課題の解決を目指しています。

■ 株式会社ミロク情報サービス（MJS）について （https://www.mjs.co.jp/）
　全国の会計事務所と中堅・中小企業に対し、経営システムおよび経営ノウハウならびに経営情報サービスを提供しています。現在、約8,400の会計事務所ユーザーを有し、財務会計・税務を中心とした各種システムおよび経営・会計・税務等に関する多彩な情報サービスを提供しています。また、中堅・中小企業に対して、財務を中心としたERPシステムおよび各種ソリューションサービスを提供し、企業の経営改革、業務改善を支援しており、現在、約10万社の中堅・中小企業ユーザーを有しています。

【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社ミロク情報サービス
社長室 経営企画・広報IRグループ 安藤・川口
Tel：03-5361-6309
Fax：03-5360-3430
E-mail：press@mjs.co.jp

【DX Tokyoに関するお問い合わせ先】
DX Tokyo株式会社 古澤
E-mail：info@dxtokyo.jp

▲高速道路の規制標識を画像認識（左）し、地図上該当箇所(右)と比較し差分を検出

　株式会社ゼンリン(本社：福岡県北九州市、代表取締役社長：髙山 善司、以下ゼンリン)と、株式会社Mobility Technologies(本社：東京都港区、代表取締役社長：中島 宏、以下MoT)は、ドライブレコーダーのデータを元に、地図と実際の道路情報の差分をAI技術などを用いて自動で抽出し、地図のメンテナンスに活用する「道路情報の自動差分抽出プロジェクト」において、全国の高速道路を対象に試験運用を開始しました。高速道路の規制標識の変化を自動で検出します。

ドライブレコーダーのカメラ映像をAIで認識し、地図との差分を自動抽出

　「道路情報の自動差分抽出プロジェクト」は、ドライブレコーダーから取得できる情報を元に道路上の物体を検出し、地図と比較することで現地と地図の差分を見つけ、地図を更新するプロジェクトです。2020年4月の開始から要素技術の研究とシステム開発を終え、2022年4月より全国の高速道路を対象に試験運用を開始しました。
 

契約台数３万台以上！『DRIVE CHART』搭載車両が全国の高速道路の約9割を1ヶ月で走行

　本プロジェクトの特徴である、高鮮度な大量の道路情報データは、MoTが展開する次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』( https://drive-chart.com/ )によって収集されています。現在、全国3万台以上のタクシーやトラック、営業車で契約されており、全国の高速道路(高速自動車国道および自動車専用道路)の総距離約3万kmのうち約9割を1ヶ月で走行する網羅性を有しています※。
※データ活用に許諾頂いている事業者データのみを利用

日本最高峰の高い技術力で困難な物体認識も可能に

　現在は道路標識を対象にしていますが、例えば高速道路上のLED式速度制限標識は、LEDの点灯周波数とドライブレコーダーの撮影周波数の関係でLEDの数値が映像に映らない瞬間があり、AIによる数値の読み取りが困難です。このような問題に対し、複数名のKaggle Master※を有し、またアノテーションチームを内製化するなど、高い技術力と実装力を持つMoTでは、映像中で検出した標識を追跡し、LEDの数値がはっきり見える瞬間を自動的に選んで読み取りを行うことで、97%以上という高い読み取り正解率を達成しています。
※国際的なAIコンペティションプラットフォーム「Kaggle」における称号の1つ
 

(例：LED式の速度制限標識の数値は映像に映らない瞬間があるが、適切な瞬間を選ぶことで読み取りが可能。)

今後は道路の種類や道路情報の種類を増やし、自動運転社会の基盤に

　ゼンリンは、道路事情が複雑な日本において、全国約70拠点の調査網で収集・整備した詳細な地図情報を提供していますが、AD(自動運転)やADAS(先進運転支援システム)分野では高鮮度な地図情報の需要が日々高まっております。
　本プロジェクトでは、MoTからの差分情報を元に、ゼンリンによる地図整備プロセスを経て、ADやADAS用途の地図へ反映予定であり、高鮮度な地図情報需要に応えていきます。そして今後は高速道路に加えて、一般道路にも拡張していく他、道路標識だけではなく、走行領域、レーン、道幅、そして矢印ペイントと、取得情報を増やしていきます。特に、道路内の車両走行可能な範囲を示す情報は、今後の自動運転時代に必要不可欠な情報となります。これらの重要な道路情報の変化をいち早く検出し、地図への反映や、車両への変化点速報に活用することで、自動運転社会の基盤となることを目指しています。

参考：Maps to the Future 地図情報で未来を創造する。 株式会社ゼンリンについて
 

　ゼンリンは、「知・時空間情報の創造により人びとの生活に貢献します」という企業理念を実現するため「現実世界をライブラリー化する」をミッションに掲げ、各種情報を収集・管理し、さまざまな情報を紐付ける空間情報におけるプラットフォームとして、位置情報ソリューションの提供を行っています。

・社名：株式会社ゼンリン
・所在地：〒804-0003 福岡県北九州市戸畑区中原新町3番1号
・設立：1961年4月
・事業内容：『知・時空間情報』の基盤となる各種情報を収集、管理し、
住宅地図帳などの各種地図、地図データベース、コンテンツとして提供。
また、『知・時空間情報』に付帯、関連する各種ソフトウェアの開発や、サービスの提供を実施。
・サイト ：コーポレートサイト https://www.zenrin.co.jp/

参考：移動で人を幸せに。 株式会社Mobility Technologiesについて

Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、
日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。

・社名：株式会社Mobility Technologies
・所在地：〒106-6216 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー16F
・設立：1977年8月
・事業内容：タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業
    -タクシーアプリ『GO』 https://go.mo-t.com/
    -タクシーアプリ『JapanTaxi』https://japantaxi.jp/
    -法人向けサービス『GO BUSINESS』https://go.mo-t.com/business/
    -タクシーデリバリーアプリ『GO Dine』https://go-dine.jp/
    -交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART』https://drive-chart.com/
・子会社：株式会社IRIS  https://www.tokyo-prime.jp/
・サイト：コーポレートサイト https://mo-t.com/
　　　　　採用サイト  https://mo-t.com/recruit 

※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。(出願中含む)

NECネッツエスアイ株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役執行役員社長:牛島祐之、東証：1973 NESIC、以下NECネッツエスアイ）は、社会実装段階に入りつつある「DX×次世代ネットワーク」の具現化と、より高い社会価値の提供に向けた変革の加速をテーマに、2022～2024年度の3か年を期間とする中期経営計画「Shift up 2024」を策定しました。 

　クラウドサービスに代表されるデジタル技術や５Gなどの次世代通信技術の普及が進み、企業や自治体などでDX化に向けた取り組みが本格化しています。
　当社はこのような動きを予見し、前中期経営計画（注1）において、お客さまとの共創や実践を通じた最先端の実証や先進的なサービス提供など「DX×次世代ネットワーク」時代の到来に備えた準備を着実に進めてきました。

　新たな中期経営計画「Shift up 2024」では、これらの取り組みを具現化するとともに、自己変革を進め、お客さまとの関係性やビジネスモデルをより進化させ、社会への提供価値を高めていきます。

▐  基本戦略
本中期経営計画において、当社は以下に掲げた３つの基本戦略を実践していきます。

■基本戦略１　オリジナルな価値創造を加速
DXにおけるコンサルティングからサービス、プラットフォームまでを事業ブランド「Symphonict」のもとで幅広く提供するとともに、お客さまやパートナーとの共創実践を通じてイノベーションの創発を加速し、独自の価値提供モデルを構築します。

■基本戦略２　課題解決力の高度化
企業や自治体、通信事業者などそれぞれの業種の課題に応じ、DXと次世代ネットワークを組み合わせた最適なサービスを提供するとともに、気候変動課題の対策・改善に寄与する事業を創出し、サステナブルな社会価値の創造を目指します。

■基本戦略３　“全社”のDXネイティブ化
業務のDX化を推進することで、品質･スピード･生産性･収益の向上を実現するとともに、それらをリファレンスモデルとして確立し、お客さまへの提供を目指します。同時にこれらを担う人材の育成にも注力します。

▐  経営目標（2024年度）
前中期経営計画において高まった業績水準をさらに向上させ、以下の財務指標の達成を目指します。

　上記に加えて、E（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）それぞれの取り組みを推進することが当社の企業価値の持続的な向上につながると考え、非財務指標を掲げました。本中期経営計画期間で達成すべき目標として「高度人材の育成」「エンゲージメントスコアの向上」を、長期的な目標として「女性管理職比率の向上」「温室効果ガス排出量の削減」を新たに設定しました。（注2）

　当社は、「コミュニケーションで創る包括的で持続可能な社会」を目指すべき社会像として掲げています。その通過点として、このたびの中期経営計画では「Sustainable Symphonic Society（持続可能で、豊かに響きあう社会）」を2030年に実現すべき社会像として再定義しました。当社は自らの使命として掲げたNECネッツエスアイグループ宣言（注3）のもと、社会に新たな価値を提供し続けるとともに自社の持続的な成長を果たしていきます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

〇詳細は当社コーポレートサイト掲載のスライド(決算説明会資料)や説明音声(後日掲載)をご参照ください。
　https://www.nesic.co.jp/ir/library/kessan.html

〇NECネッツエスアイの中期経営計画はこちらよりご参照ください。
　https://www.nesic.co.jp/corporate/managementplan.html

注1：NECネッツエスアイ、2019～2021年度中期経営計画「Beyond Borders 2021」を策定
　https://www.nesic.co.jp/news/2019/20190508.html
注2：経営目標（非財務指標）は、以下の通りです。

注3: NECネッツエスアイグループ宣言
　https://www.nesic.co.jp/corporate/group_statement_j.html

記載されている会社名および製品名等は、各社の商標または登録商標です。