通信・インターネット

アイエスエフネット/エモテットの脅威事例と今日から始める対策セミナー 5/26開催決定

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国内企業が狙われている

ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,355名)は、2022年5月26日(木)の日程にて、「エモテットの脅威事例と今日から始める対策セミナー」をオンライン開催いたします。

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https://www.isfnet-services.com/seminar/security/01

  • 「エモテットの脅威事例と今日から始める対策セミナー」概要

メールを介して感染拡大するマルウェア「エモテット」。2020年9月のピーク時に比べ2022年3月には、5倍強のエモテット被害が発生している状況です。

企業のIT資産を守るために、まずは脅威と現状を知ることで、対策を練りましょう。
今回のセミナーでは、セキュリティLabを主宰するアイエスエフネット副本部長が、エモテットの脅威・個人情報保護法の改正・今日からできる対策を中心に、セキュリティ対策を徹底解説いたします。

情報システムに携わる方の、必見の内容です。

◆こんな方へおすすめです
・情報システム部のセキュリティ担当者
・経営企画部のITリスク担当者
・今のセキュリティ対策が十分か心配
・エモテットの脅威が知りたい
・個人情報保護法の改正と、セキュリティの関連を知りたい

 

  • 「エモテットの脅威事例と今日から始める対策セミナー ~国内企業が狙われている~」セミナー内容詳細

日程:2022年5月26日(木)14:00~15:00
会場:オンライン開催(Zoomを予定)
定員:50名
持ち物:なし
参加費:無料(事前登録制となります)
主催情報:株式会社アイエスエフネット
セミナー詳細・お申込み:
https://www.isfnet-services.com/seminar/security/01

 

  • 当日の講演内容

14:00~:開会
14:05~:
「エモテット」の脅威とセキュリティの必要性を、事例を交えて紹介

アイエスエフネット  ソリューション本部 セキュリティLab
終息したとみられていたエモテットが再び活発化し、日本企業が狙われています。
今回は具体事例とともに、エモテットの感染経路・感染した場合の脅威を解説。さらに今年4月に改正された「個人情報保護法」の観点からも、ビジネスダメージを知り、今日からできる対策をご紹介します。IT資産を守る要である情報システム部門から、セキュリティ意識と対策を強化しましょう。
14:50~:
視聴者の皆さんの質問、答えます!

ご参加の皆さまの質問に回答していきます。
15:00:閉会

※セッション内容・時間については、状況により変更となる可能性がございます。
※詳しい内容・全文については、アイエスエフネットHPをご覧ください。

(詳細はこちら:https://www.isfnet-services.com/seminar/security/01

 

  • 本プレスリリースに関する、お問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット情報発信事務局
MAIL  :promotion@isfnet.com
Web :https://www.isfnet-services.com/contact
(アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口)

 

  • 株式会社アイエスエフネット

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代表:渡邉 幸義
住所:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国17カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2022年1月4日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
アイエスエフネットHP:https://www.isfnet-services.com/

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当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

マーケットエンタープライズ/2022年1月〜3月中古スマホ取引数ランキング

iPhone 12人気の裏に新型コロナウイルス 主要4市場より抽出された中古スマホ相場データより分析

株式会社マーケットエンタープライズ(東京都中央区、代表取締役社長:小林 泰士、東証プライム・証券コード3135)は、当社が運営するウェブメディア「iPhone 格安SIM 通信」(https://www.kashi-mo.com/media/)にて提供している、フリマアプリやインターネットオークション等主要4市場を総括した中古スマートフォン相場比較サービスより抽出した中古スマホ取引データの分析を行いましたので発表します。
調査の詳細はこちら:https://www.kashi-mo.com/media/133627/
  • 分析結果概要

1. 早くもiPhone 12がランク入り ここにも新型コロナウイルスの影響が・・・
2. 1位は変わらずiPad Air2 iPad(第5世代)・iPad(第6世代)の取引増加
3. 1万円以下で購入可能なXperiaシリーズが人気
【総評】長引く新型コロナウイルスの影響で高まるiPhone 12人気

 

  • 1. 早くもiPhone 12がランク入り ここにも新型コロナウイルスの影響が・・・

前回の調査では10位までの半数を占め、2位にランクインするなど大躍進したiPhone SEでしたが、今回の調査では勢いが落ち着き、再びiPhone 8が上位3位を独占しました。発売から4年以上経過しているiPhone 7とiPhone 8ですが、1万円弱〜1万5,000円程度という安価で入手できるのにも関わらず、充分なスペックを備えていることから、人気が衰えずに継続して取引されています。また、iPhone 12 64GBの取引量が増加し、初のトップ10入りとなりました。流通しているほとんどが、新品・未使用のSIMロック解除済みの端末です。一部の家電量販店では、MNPによる他社からの乗り換えで一括10円や9,800円というキャリア版iPhoneセールが実施され、取引数が一気に増加したと見ています。さらに、3月に公開されたiOSアップデートにより、iPhone 12以降の端末で、マスクを着用したままFace IDが使用可能となりました。これが、iPhone 12の人気向上につながっていると言っても過言ではないでしょう。
 

  • 2. 1位は変わらずiPad Air2 iPad(第5世代)・iPad(第6世代)の取引増加

iPad全体の取引数は、前回の調査(2021年10月~12月)と比べ19.3%減少となりました。トップは15,000円前後という価格が人気のiPad Air 2 16GBで、取引数は前回の調査とほぼ変わらず。一方で、iPad(第5世代)や iPad(第6世代)の取引数が増加しました。
 

  • 3. 1万円以下で購入可能なXperiaシリーズが人気

Androidに関する詳しい解説は、こちらをご覧ください。
https://www.kashi-mo.com/media/133627/
 

  • 分析:中古モバイル市場アナリスト 菅野 辰則

現在、昨年9月のiPhone 13、3月のiPhone SEなどの新機種発売により、新機種への乗り換え需要が高まっています。iPhone 13シリーズの実質1円キャンペーンや、家電量販店のキャリア版iPhoneセールにより、市場全体の取引量が増加している為、中古市場への影響も少なくないと見ています。また、今回の調査では、iPhone SEやiPhone 11ではなく、発売から日が浅いiPhone 12の取引量が増加しました。3月のiOSアップデートで可能になったマスク着用時の顔認証は、iPhone 12以降が対象で、iPhone SEやiPhone 11は対象とはなりませんでした。新型コロナウイルスの感染拡大の終わりが見えない中、日常生活でのマスク着用が求められる現在、「マスク着用したままで画面ロックが解除できる」という点は、生活者にとって大きな魅力となり、取引数増加に繋がったと言えるでしょう。さらに、3月に新型iPhone SE(第3世代)が発売になり、iPhoneの買い替え需要が高まっています。今後の取引数増加にどのくらい影響を及ぼすのか、注視していきたいと思います。一方のiPadですが、昨年から続く半導体不足による在庫が足りない状況が、機種によっては現在でも起こっているものの、中古市場での影響はあまり出ていません。iPad Air(第5世代)の発売により、買い替え需要の高まりも予想されますが、iPhoneと比較すると取引数の増加は大きくないでしょう。                                   
調査の詳細はこちら:https://www.kashi-mo.com/media/133627/
 

株式会社マーケットエンタープライズ
デジタルマーケティング事業本部   
執行役員 菅野 辰則

 

ソフトウェア開発会社にて、開発業務からスタートし、新会社設立時のWebマーケティング全般の業務を担った後、2010年にマーケットエンタープライズに入社。当社でWebマーケティングの責任者や経営企画を担当後、現在は、デジタルマーケティング事業の責任者に従事する。膨大なデータの分析・管理能力を活かして、中古モバイル市場の動向を分析する中古モバイル市場アナリストも兼任する。

■調査概要
調査方法:株式会社マーケットエンタープライズが運営するウェブメディア「iPhone格安SIM通信」で提供している中古スマートフォン相場比較サービスを通じて集積されたデータベースより抽出した中古スマートフォンの取引数・価格を集計
調査対象期間:2022年1月1日から2022年3月31日
調査対象市場:ヤフオク!、ムスビー、メルカリ、ラクマ

■運営メディア  
iPhone・Wi-Fi・WiMAXの情報をわかりやすく解説
iPhone 格安SIM通信: https://www.kashi-mo.com/media/
ガジェット・通信ニュース情報をわかりやすく解説
iPhone 格安SIM通信YouTubeチャンネル
: https://www.youtube.com/channel/UCakZHegYrdh-Y3EasvGf7bw
格安SIM・スマホの通信速度や選び方を解説
SIMチェンジ: https://simchange.jp/

■株式会社マーケットエンタープライズ
マーケットエンタープライズは、ネット型リユース事業を中心に、メディア事業、モバイル通信事業などを展開しています。「持続可能なマーケットエンタープライズは、ネット型リユース事業を中心に、メディア事業、モバイル通信事業などを展開しています。「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、2006年の設立以来、成長を続けています。2015年6月には東証マザーズに上場。2021年2月に東証一部へ市場変更の後、2022年4月にはプライム市場へ上場しております。ネット型リユース事業では、「高く売れるドットコム」のほか、日本最大級のリユースプラットフォーム「おいくら」や、80か国以上への中古農機具の輸出などで事業拡大を続けており、ネット型リユース事業のサービス利用者は延べ550万人を達成しました。
ウェブサイト:https://www.marketenterprise.co.jp/

 

 

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アクセルスペース/アクセルスペース、日本初となる小型衛星量産体制を 活用した新サービス「AxelLiner」を発表

〜宇宙機製造アライアンスを構築し、高品質で迅速な衛星製造体制を実現へ〜

株式会社アクセルスペース(本社:東京都中央区、代表取締役:中村友哉)は、昨年より経済産業省の助成を受け、日本初となる小型衛星のワンストップサービス実現に向けた体制構築を進めておりますが、この成果を活用した新サービス「AxelLiner(アクセルライナー)」を開始、2023年内にその実証機を打ち上げる予定であることをお知らせします。
 小型衛星の製造にあたっては、株式会社ミスミグループ本社、及び由紀ホールディングス株式会社と「宇宙機製造アライアンス」構築に向け覚書を締結します。調達・製造のエキスパートがメンバーとして参画することで、ものづくりに関する最新・最先端の知見を取り入れつつ、衛星製造のあり方に革新をもたらします。 

 加えて、事業活動を行う社会の一員としての責任を果たすため、衛星製造から打ち上げ後の運用、運用完了後の廃棄に至るまでのあらゆる事業プロセスにおいてサステナビリティを確保するための高い基準(Green Spacecraft基準)を設定し、今後の衛星プロジェクトにおいては原則として当該基準をクリアすることを前提としていきます。Green Spacecraft基準については細部が確定次第、改めてお知らせ致します。 
 
新サービス「AxelLiner」の概要 

 従来の専用衛星プロジェクトは、顧客側にも衛星開発や宇宙利用に関する技術、制約、仕組み、制度の一定の理解を要求するなど、ハードルが高いものでした。また、人工衛星を利用したビジネスを開始するには、人工衛星以外にも様々な調達や許認可の取得などが必要になります。 

 新サービス「AxelLiner」では、これら衛星プロジェクトに関わる長く複雑なプロセスをパッケージ化したうえで、お客様には統一されたインターフェイスをご提供します。これを通し、お客様はビジネス検討やコスト試算、ミッション機器開発、運用データの取得など、あらゆる作業を実行していただけます。詳細は下記URLをご参照ください。 

https://www.axelspace.com/ja/solution/(日本語)
https://www.axelspace.com/solution/(英語)
 

宇宙機製造アライアンスについて 

 昨今、世界的に衛星コンステレーションを含む小型衛星を利用した様々なビジネスやミッションが提案され、衛星製造においても、多様なミッションに対応できる量産製造が求められています。アクセルスペースは、そのような多様な衛星製造要求に迅速に対応するため、株式会社ミスミグループ本社及び由紀ホールディングス株式会社と「宇宙機製造アライアンス」構築に向け覚書を締結します。 

 宇宙機製造アライアンスでは、アライアンス参加社間において、例えば設計意図なども含めた情報共有(同時性、透明性、双方向性)を図ります。また、無用なマージンの排除、徹底的なDX化、他業種の製造業のノウハウ導入等を積極的に進め、全体最適を図ることで、高品質・迅速な衛星製造を可能にし、AxelLinerをお客様の事業展開を圧倒的なスピードで支えるサービスとして実現します。 

<宇宙機製造アライアンスメンバー各社からのコメント> 
 

 

株式会社アクセルスペース 取締役CTO 宮下直己 

 アクセルスペースは、今まで9機の小型衛星を設計、製造、運用してきました。特にAxelGlobe用のGRUS衛星に関しては、同型機の4機同時製造を行い、今後の衛星量産の足掛かりをつくり、また今後のさらなる衛星量産のニーズに応えるために必要な課題を抽出しました。本アライアンスでは、親・下請けの関係をこえて、各社の培ってきた技術力・経験・強みを活かして、課題に取り組み、世界トップクラスの衛星製造スピードを革新してゆきます。 
 

 

株式会社ミスミグループ本社 常務執行役員 兼 ID企業体 企業体社長 吉田光伸 

 ミスミが提供する、デジタル部品調達サービスmeviy(メビー)は、ものづくり領域においてデジタルトランスフォーメーションを実現する革新的なサービスです。meviyを活用することで衛星の製造に必要な時間を大幅に短縮することが可能となります。我々はアクセルスペースの理念に共感し、本アライアンスを通じて世界トップクラスの衛星製造スピードの実現に向けて貢献してまいります。 

由紀ホールディングス株式会社 代表取締役社長 大坪正人 

 由紀ホールディングスは、ものづくりの要素技術を持った中小製造業のグループです。我々が宇宙分野へ進出するきっかけとなったのは、約10年前のアクセルスペース社の超小型衛星「WNISAT-1」への製造支援でした。今回、同社の衛星量産の新しい取り組みに参加でき、非常にワクワクしております。我々グループの持つ技術の強みを活かし、衛星製造スピードの革新に寄与できるよう、全力で取り組む所存です。 

 

 

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エイチ・シー・ネットワークス/ネットワークインテグレーション会社のエイチ・シー・ネットワークス 新入社員4名が仲間入り

組織の活性化と若返り化

エイチ・シー・ネットワークス株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役社長:大江 愼一)は、2022年4月1日に入社式を開催し、新たに4名が仲間入りしました。これまでは即戦力となる中途採用が中心でしたが、次代を担っていくフレッシュな人材を計画的に育成していくことで、組織の活性化と若返り化を図っていきます。

■社長メッセージ
 当社は、いくつかの転機がありましたが、今年で創立41年を迎える会社であり、2022年度に新入社員4名が入社されたことを心からうれしく思っています。HCNETの社風としては、風通しがよく、皆さんが意見を言い合えることであり、新入社員の皆さんも臆せず自由に自分の意見やアイデアを発信し、自分のキャリアアップと今後の会社発展に貢献していただきたいと思います。

■エイチ・シー・ネットワークス株式会社
 エイチ・シー・ネットワークスは、高い品質と信頼できるネットワークの提供をビジョンとするネットワークインテグレーション会社です。40年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、提案から構築・保守までワンストップでトータルネットワークソリューションを提供しています。詳細は以下のURLからご覧いただけます。
https://www.hcnet.co.jp/

■本ニュースリリースに関するお問い合わせ
〒111-0053 東京都台東区浅草橋1-22-16ヒューリック浅草橋ビル4F
エイチ・シー・ネットワークス株式会社 技術サポート本部 ビジネスサポート部
お問い合わせURL:https://www.hcnet.co.jp/inquiry/

■登録商標
HCNETおよびそのロゴは、エイチ・シー・ネットワークス株式会社の商標または登録商標です。本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

本ニュースリリース記載の情報(製品・サービスの内容、仕様、お問い合わせ先、URLなど)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

以上

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

Arlo Technologies, Inc./Arlo、数々の賞を受賞したProシリーズの新製品、Pro 4スポットライトカメラを発表

最新のProシリーズカメラは、2K HDRビデオ画質や160度の視野角などの機能を備え、Wi-Fiへ直接接続が可能となり簡単に設定ができます。

東京, 日本 — 2022年4月26日 — ネットワークカメラブランド業界をリードするArlo Technologies, Inc. (NYSE: ARLO)は本日、数々の賞を受賞したProシリーズのセキュリティカメラに、「Arlo Pro 4ワイヤフリースポットライトカメラ」の追加を発表します。 Pro 4は、2K HDRビデオ画質、カラー夜間撮影機能を備えた内蔵スポットライト、160度の視野角などの先進技術を搭載し、昼夜を問わず鮮明なビデオ画質を実現します。 従来の製品とは異なり、Pro 4はWi-Fiに直接接続できるため、単独のセキュリティソリューションとして、あるいは既存のArloエコシステムを補完するものとして、より簡単にご自身で設定することができます。 希望小売価格は、Pro 4シングルカメラが27,800円、カメラ2台セットが49,800円となっており、主要家電量販店にて販売致します。現在Amazonで先行予約受付中、近日発売予定です。Amazon先行予約は下記URLよりご覧いただけます。https://www.arlo.com/jp/cameras/pro/arlo-pro-4.html

Arloアジア・パシフィック地域担当バイスプレジデント兼マネージングディレクターであるブラッド・リトル(Brad Little)は次のように述べています。「業界をリードするArloの製品は、妥協することなく安心をお届けするように設計されています。既存のArloユーザーは、現在のシステムに新しいカメラを追加することができる一方、新製品Pro 4は、接続性が向上しており、ベースステーションやSmartHubを使用せずにWi-Fiに直接設置することができます。Pro 4では、お客様のニーズに合わせて最適な設置方法を選択できるようにしたいと考えております。この機能と、ArloアプリでカスタマイズされたArlo Secure通知を組み合わせることで、ユーザーは自信を持ってセキュリティを監視・管理することができます。」

ArloのAIサブスクリプションサービスであるArlo Secureは、Pro 4ワイヤフリースポットライトカメラを補完し、完全な保護を提供します。ユーザーは、購入時にArlo Secureの3ヶ月間無料トライアルを受けることができます。Arlo Secureでは、2K HDビデオ録画を30日間クラウドストレージに保管でき、さらなる安心感を提供します。よりスマートでカスタマイズ可能な通知機能により、Arlo Secureユーザーは人物、乗り物、動物、または荷物を検知することができます*1。Arloアプリですべての操作を行うことができ、ユーザーはライブストリームや録画を見たり、カメラの設定を調整したり、クラウド録画にアクセスしたりすることができます。

Arlo Pro 4ワイヤフリースポットライトカメラの特徴は以下の通りです。
●   HDR対応2Kビデオ: Arlo Pro 4の高性能レンズで細部まで鮮明な映像を見ることができます。
●   160度の視野角: 広い視野角で大切なものを見ることができます。
●   スポットライト内蔵: 夜にライトを照らすことで、不審者を追い払います。
●   スマート警報内蔵: 遠隔操作で警報を鳴らしたり、イベント時に自動的に警報を鳴らすことができます。
●   夜間カラー撮影機能: 夜間カラー撮影により、従来の白黒映像ではなく、カラーで映像を見ることができ、何が潜んでいるかを確認することができます。
●   双方向音声: 風や雑音を抑えたクリアな双方向音声で、来訪者との会話が可能です。
●   Wi-Fi直接接続: Wi-Fiに直接接続して簡単に設定できるため、ベースステーションを別途用意することなく、独立したホームセキュリティソリューションとして機能します。
●   ワイヤフリー、耐候性: ワイヤレスセットアップとマグネット式マウントにより簡単に設置でき、耐候性デザインにより屋内外を問わずPro 4を設置できます。
●   充電式バッテリー: 取り外し可能な充電式バッテリーは、1回の充電で最大6ヶ月間使用可能です。*2
●   マグネット式充電ケーブル: カメラの急速充電と接続ケーブルを簡単に取り付けることができます。
●   他社プラットフォーム互換性: Apple HomeKit、*3 Amazon Alexa、Google Assistant、Samsung SmartThings、IFTTT と連携して簡単に対話、自動化、コントロールができます。
●   SmartHub/ベースステーションオプション: 互換性のあるArlo SmartHubまたはベースステーション(VMB4000、VMB4540、VMB4500、VMB5000)を接続することで、ローカルストレージの録画、エコシステム内の他のカメラとのクロストリガーを可能にし、カメラの範囲とバッテリー寿命を向上させます。
 

Arloの製品やサービスの詳細は以下URLをご覧ください。
https://www.arlo.com

Arlo Technologies について
Arloは、数々の賞を受賞している業界の先駆者的存在であり、人々が体験する社会との繋がり方に変化を与え続けています。製品デザインやワイヤフリー接続、クラウドインフラストラクチャ、最先端のAI技術におけるArloの幅広い専門知識は、Arloユーザーに毎日手軽に利用してもらえるよう、シームレスでスマートなホーム体験を提供することに注力されています。Arloのクラウドベースのプラットフォームは、Wi-Fiやモバイル接続を備えたあらゆる場所から、ユーザーが大切な人や物をリアルタイムで見守り、そして繋がるためのサービスを提供します。Arloはこれまでにも、ワイヤフリースマートWi-Fiや4G対応セキュリティカメラ、オーディオビデオドアベル、投光照明など、数々の賞を受賞した各種スマート接続デバイスを販売しています。

お客様に安心感を与えることを使命とし、自宅や家族を守ることのみでなく、お客様のプライバシーもお守りします。Arloは、ユーザーの個人情報を非公開にして管理できるように設計された業界標準のデータ保護をお約束します。Arloは個人情報を収益化せず、ユーザーデータのために強化された制御を提供し、プライバシー法に従いユーザーデータを安全に保管し、企業文化の最前線にセキュリティを設けております。

1995 年私募証券訴訟改革法のセーフハーバー条項
このプレスリリースには、1995 年の米国私募証券訴訟改革法において定義された「将来予想情報」に関する記述が含まれています。「予想」“anticipate”、「期待」“expect”、「確信」 “believe”、「将来 の意志」“will”、「可能性」“may”、「推量」“should”、「見積もり」 “estimate”、「計画」 “project”、「見通し」“outlook”、「予測」“forecast”などの表現は、そのような「将来予想情報」に関する記述であることを識別するために使用されます。しかし、これらの表現が記述に無い場合でも、それが「将来予想情報」の記述でないとは限りません。将来予想に関する記述は、記述が行われた時点で入手可能な情報に基づいた将来の Arlo Technologies, Inc. による将来の出来事に関する予想又は見通しを表しており、以下括弧内に関する記述を含みます(Arlo Pro 4ワイヤフリースポットライトカメラ、Arlo Secure、将来発表予定のArlo製品。)「将来予想情報」の記述は、経営陣による現在の予想に基づいており、特定のリスクおよび情報には一定の不確実性が存在します。当社の製品に対する将来の需要は予想を下回る可能性があり、消費者は、当社の新製品を選択せず競合製品を購入する場合もあります。製品の性能は、実社会の情勢により営業上、不利な影響を受ける可能性があります。また、一定の「将来予想情報」の記述は、正確であるとは証明できない将来の出来事を仮定し作成されています。したがって、実際の結果や成果は、「将来予想情報」の記述に表現、予測されているものとは大幅に異なる場合があります。Arlo およびその事業に影響を与える可能性のある潜在的なリスク要因に関する詳細情報は、証券取引委員会への定期的な提出書類に記載されています (2019年12月31日年度末のためのフォーム10-K上の年度報告書に記載されているリスク要因も含む)。これらの事情により、「将来予想情報」に関する記述は将来の確実性を保証するものではありません。Arloは、本文書の日付以降の出来事や状況および予測できない事象の発生を反映するため、本文書に含まれる「将来予想情報」に関する記述に対して加えられたいかなる修正についても公表する義務を負うものではありません。

*1 個人で設定されたアラートは3ヶ月間無料のトライアルサブスクリプション、Arlo Secureで利用可能となります。
*2 月間4,000秒、1ストリームあたり30秒、昼夜のイベントを2:1で使用した場合の数値です。デバイスの設定、使用状況、撮影されたアクティビティ、および環境要因によって異なります。
*3 Arlo Pro 4でHomeKitを利用するには、対応しているSmartHubまたはベースステーションとの接続が必要です。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

日本オラクル/オラクル、進化するニーズに対応した包括的な従業員エクスペリエンスのプラットフォームを発表

Oracle Cloud HCM内の包括的なプラットフォームが提供するリスニング、コミュニケーション、生産性・エンゲージメント向上を支援するソリューションにより従業員の成功をサポート

オラクルは本日、 組織が従業員のエンゲージメントを高め、 従業員を成功に導くための包括的な従業員エクスペリエンス*のプラットフォームである、 Oracle ME (Oracle My Experience) (https://www.oracle.com/human-capital-management/employee-experience/ ) を発表しました。 Oracle Fusion Cloud Human Capital Management(https://www.oracle.com/human-capital-management/ ) の一部であるOracle MEにより、 人事およびビジネスリーダーは、 組織全体のコミュニケーションを効率化、 複雑なタスクを従業員にガイドすることで生産性の向上、 従業員とその上司、 同僚との間でより協力的な信頼関係を築くことができ人材の定着の改善が可能になります。
*従業員エクスペリエンス:従業員が働く中で体験するあらゆる経験価値。
オラクル、進化するニーズに対応した包括的な従業員エクスペリエンスのプラットフォームを発表
人事およびビジネスリーダーは、Oracle Cloud HCM内の包括的なプラットフォームが提供するリスニング、コミュニケーション、生産性エンゲージメント向上を支援するソリューションにより従業員の成功をサポート

(本資料は米国2022413日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリース(https://www.oracle.com/news/announcement/oracle-launches-complete-employee-experience-platform-2022-04-13/)の抄訳です)

テキサス州オースティン 2022年4月26日 – オラクルは本日、 組織が従業員のエンゲージメントを高め、 従業員を成功に導くための包括的な従業員エクスペリエンス*のプラットフォームである、 Oracle ME (Oracle My Experience) (https://www.oracle.com/human-capital-management/employee-experience/ ) を発表しました。 Oracle Fusion Cloud Human Capital Management(https://www.oracle.com/human-capital-management/ ) の一部であるOracle MEにより、 人事およびビジネスリーダーは、 組織全体のコミュニケーションを効率化、 複雑なタスクを従業員にガイドすることで生産性の向上、 従業員とその上司、 同僚との間でより協力的な信頼関係を築くことができ人材の定着の改善が可能になります。
*従業員エクスペリエンス:従業員が働く中で体験するあらゆる経験価値。

この2年で世界中の従業員の在り方が変わり、企業から何を求め、何を必要とするのか、従業員の期待は進化しています。最新のOracle AI@Workの調査(https://www.oracle.com/human-capital-management/ai-at-work/)によると、世界各地の従業員の85%が企業によるキャリアサポートに満足しておらず、87%が組織は従業員のニーズにもっと耳を傾けるべきだと回答しています。そのため、従業員エクスペリエンスを優先させるよう、組織へのプレッシャーが高まっています。しかし、人事やビジネスリーダーが個々の従業員のニーズを真に理解することなく、従業員のキャリアをサポートし、個人的にも仕事においても優れた職場体験をデザインすることは困難です。個人的な優先事項が仕事上の決断を促すなか、従業員は目標を達成し、期待に応えるためのガイダンスを求めています。

Oracle Cloud HCMグローバル製品戦略担当シニア・バイスプレジデントのイベット・キャメロン (Yvette Cameron) は次のように述べています。「従業員は、自分の意見を聞いてもらい、権限を与えられ、自分が理想とした組織の一部でありたいと願っています。このような期待に応えるために、組織は人材一人ひとりのニーズを満たすようなエクスペリエンスを設計する必要があります。そうでなければ競合他社に人材を奪われるリスクがあります。より良いエクスペリエンスを設計するためには、従業員の個々のニーズ、目標、物事の進め方を個人としてとらえる必要があります。Oracle MEは、従業員の情報、重要なインサイト(洞察)、ワークフロー、および優先事項を、テクノロジーを駆使したソリューションに統合し、各個人に最適な体験価値を提供することを目的としています。Oracle MEは、従業員一人ひとりの個性を理解することに焦点を当てた、唯一の包括的な従業員エクスペリエンス・プラットフォームであり、従業員の声に耳を傾け、コミュニケーションをとり、サポートし、育成するための新しい方法を、企業に提供します。」

Oracle MEは、個々の特性や状況に応じた適切なワークフローを従業員に提案し、社内での関係強化を支援するとともに、上司との継続的なフィードバックの共有を可能にすることで、より優れた従業員エクスペリエンスを提供します。また、Oracle MEにより、マネージャーは従業員の感情をリアルタイムで追跡して対処できるようになり、人事は必要なときに必要なツールに直接アクセスして、パーソナライズされた従業員コミュニケーションを提供し、従業員全体をサポートできるようになります。Oracle MEには、以下のOracle Cloud HCMソリューションが含まれています。

・Oracle Touchpoints は、マネージャーが従業員との関係を強化し、従業員の福利厚生と成功をより適切にサポートするための、新しい従業員リスニング・ソリューションです。「Oracle Cloud HCM」内でネイティブに開発されたOracle Touchpointsを使用すると、マネージャーは従業員の感情を定期的に把握・追跡し、それに対処することで、チームとの信頼関係を構築して包括的な職場環境を促進できます。マネージャーは、パルス調査を通じて継続的に従業員に関するインサイトを得るとともに、チェックイン*のスケジュール設定、フィードバックの提供、慶事のお祝いなど、次に取るべき推奨アクションを受け取ることができます。Oracle Touchpoints内の従業員エンゲージメント・センターでは、チェックインのためのトピックの設定と整理、ミーティング履歴の確認、継続的なフィードバックの提供、および、推奨されるアクションへのアクセスなどを、単一の場所から実行可能にすることで、従業員が自分の成功と満足をサポートします。
*チェックイン:期初・期末といった決まったタイミングの上司・部下の面談ではなく、継続的に行うリアルタイムのフィードバックの機会。
・Oracle HCM Communicate は、人事がコミュニケーションの設計、送信、観察、および影響の測定を支援し、新しい従業員に積極的に働きかけるサービス・ソリューションです。Oracle Cloud HCMに直接組み込まれたHCM Communicateは、組織の従業員データに接続されているので、人事は、特定のグループをターゲットに、パーソナライズされたコミュニケーションを簡単に作成できます。例えば、人事は、特定の都市や国に住む、入社2年以内で特定のトレーニングコースに登録している従業員に向けたメッセージを送ることができます。HCM Communicateを使用することで、人事は開封率分析を通じてコンテンツへのエンゲージメントを測定し、フォローアップの送信や継続的なキャンペーンを実施、より効果的で魅力的なコミュニケーションを推進できます。
・Oracle Journeys は、複雑なタスクをステップごとのプロセスとパーソナライズされたガイダンスによって簡素化するワークフロー・ソリューションです。オンボーディング、職場での従業員の安全管理、キャリア機会の拡大、チームの報酬管理、新しい施設のオープンなどの、個人、仕事、管理、運営に関する活動を従業員に次のステップをガイドします。新たな機能強化により、従業員のデジタル上のジャーニーに沿った適切な指示、トレーニング、分析を表示し、十分な情報に基づいた意思決定を支援します。Oracle Journeysは、オラクルやサード・パーティのアプリケーションからのワークフロー・アクションとリソースを含めるように拡張でき、組織全体のさまざまなビジネス・ニーズに対するガイダンスを提供することができます。
・Oracle Connections は、インタラクティブな従業員ディレクトリと組織図です。従業員が組織内の他の人を簡単に検索してつながることができるようにすることで、コラボレーションを促進し、インクルージョンと内部異動の機会を増やします。従業員は、LinkedInのプロフィールをインポートしたり、自己紹介動画を録画したり、スキルや実績をハイライトしたり、画面上でフィードバックを共有したりして、お互いのことをより良く理解し、プロフェッショナルなネットワークを拡大することができます。
・Oracle HR Help Desk は、サービス・リクエスト管理ソリューションです。このソリューションを使用すると、すべての従業員は必要な回答を簡単に得ることができ、人事は機密データが悪用されるリスクを心配せずそれぞれのサービスリクエストを容易に追跡することができます。従業員は、Oracle Digital Assistant、SMS、メール、ソーシャル・プラットフォームなど複数のチャネルを通じて、コンテンツを検索したり、問い合わせをセキュアに送信したり、ヘルプ・チケットを発行したりすることができます。
・Oracle Digital Assistantは、従業員が即座に質問の回答を受け取ったり、音声やテキストを使用して直接簡単に対話型インタフェースを提供する、人事チャットボットです。人事は、Oracle Digital Assistantを迅速に導入して90以上の事前作成済みのトランザクションをサポートすることができます。また、ソリューションを拡張して、新しいプロセスや要件をサポートすることも可能です。

Oracle MEは、Oracle Fusion Cloud Applications Suite全体に拡張されるソリューションです。また、サードパーティー・システムとの接続やプロセスの自動化、メール、SMS、Webブラウザ、コラボレーション・ツール、ビデオ会議など複数のチャネルでの連携が可能です。人事とビジネスリーダーは、ITチームに頼ることなく、Oracle ME内で職場環境の変化に柔軟に対応できます。これにより、企業独自の文化を反映した従業員エクスペリエンスを容易に提供することができます。

Oracle ME の詳細については、 http://oracle.com/human-capital-management/employee-experience をご覧ください。

Oracle Touchpointsの詳細については、http://oracle.com/human-capital-management/employee-experience/touchpoints/ をご覧ください。

Oracle HCM Communicateの詳細については、 http://oracle.com/human-capital-management/employee-experience/communicate/ をご覧ください。

オラクルについて
オラクルは、広範かつ統合されたアプリケーション群に加え、セキュリティを備えた自律型のインフラストラクチャをOracle Cloudとして提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、https://www.oracle.com/index.html をご覧ください。

商標
Oracle、Java及びMySQLは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

CuboRex/CuboRex、「CuGoV3 後付けエンコーダキット」を販売開始

CuboRex、「CuGoV3 後付けエンコーダキット」を販売開始

〜「CuGoV3」で、モーター回転速度等の計測を可能とし、ROS等の開発に貢献〜

株式会社CuboRex(本社:東京都葛飾区、代表取締役社長:寺嶋 瑞仁)は、テスト機開発用電動クローラユニット「CuGoV3」に後付けすることで、モーターの回転速度や回転角を検出し、CuGoのフィードバック制御が可能となる「CuGoV3 後付けエンコーダキット(22,000円・税込)」を2022年4月26日(火)より販売開始いたします。当製品を利用することで、「CuGo V3」を用いた移動ロボットの自己位置推定などが可能となり、自動制御型ロボット等のテスト機開発に貢献いたします。

CuboRex、「CuGoV3 後付けエンコーダキット」を販売開始CuboRex、「CuGoV3 後付けエンコーダキット」を販売開始

販売ページURL:https://cuborex.base.shop/items/61688835

■製品概要
【製品名】
CuGoV3 後付けエンコーダキット
【価格】
22,000円(税込)

【製品概要】
CuGo V3専用の後付けができるエンコーダキットになります。
エンコーダを用いて、モーターの回転速度や回転角を検出することで、CuGoのフィードバック制御が可能となり、CuGo V3を用いた移動ロボットの自己位置推定などに利用できます。
 ※本キットはセンサーの値を出力するのみになります。
 ※出力を使用した制御器は、ユーザー様が準備する必要があります。

【内容物】
※CuGo V3の2台分に取り付ける数量が含まれています。
・エンコーダ(AMT103-V)
・固定用部品
・エンコーダ用ケーブル
・組立説明書

【使用センサー】
AMT103-V(データシートは下記URLよりご覧ください)
https://jp.cuidevices.com/product/resource/amt10.pdf

【販売ページURL】
https://cuborex.base.shop/items/61688835

参考:電動クローラユニット「CuGo」について
不整地産業向けロボットの「足回り」になる電動キャタピラキットです。
1.組立済みの電動クローラを組み付けるだけで、ロボットを製作可能
2.アイデア次第で様々なロボットに応用(自動運搬ロボット等)

従来パーツ化されていなかったキャタピラ部分を組み立て可能なキット化として実現しました。不整地産業向けの「足周り」パーツとして、農業や土木の運搬・点検ロボット等、凸凹が多く人が作業しづらい不整地での作業自動化を目指した研究開発に利用されています。
WEBサイト:https://cuborex.com/cugo/

【会社概要】
農地や建築現場等の凸凹な「不整地」と呼ばれる場所での作業負担軽減や効率化に取り組むため、不整地産業において「欲しい者が欲しい物を生み出せる社会」の実現を目指し、動力内蔵型タイヤやクローラの開発・パーツ化・キット販売をするハードウェアスタートアップです。
社名:株式会社CuboRex  
事業内容:不整地産業向けハードウェア研究開発・販売
設立年月日:2016年3月31日 
代表取締役:寺嶋瑞仁
WEBサイト:https://cuborex.com/

 

 

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ベリサーブ/品質創造企業のベリサーブ、モビリティ特化のオンラインカンファレンスを6月14日より開催

「モビリティサービスの将来を見据えた品質を創造する」をテーマにMaaS/CASE時代の開発技術最前線を専門家が解説

ソフトウェアの検証・品質向上支援に関するサービスを提供する株式会社ベリサーブ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:新堀 義之、以下 ベリサーブ)は、「モビリティサービスの将来を見据えた品質を創造する」をテーマとしたモビリティ特化のオンラインカンファレンス「Veriserve Automotive Conference 2022」を、2022年6月14日(火)、15日(水)に開催します。

■Veriserve Automotive Conference(ベリサーブ オートモーティブ カンファレンス)について
Veriserve Automotive Conference(以下 VAC)は、新時代の品質創造をリードするベリサーブがお届けする、MaaS/CASE時代の最先端技術カンファレンスです。

初回開催だった昨年の反響を受け、第2回目となるVAC 2022のテーマは「モビリティサービスの将来を見据えた品質を創造する」とし、規模を拡大してお届けします。
モビリティ市場は変革期を迎え、サービスやプロダクトは日々進化し、その開発手法もアップデートを重ねています。MaaS(Mobility as a Service)や、CASE(Connected、Autonomous、Shared&Service、Electoric)領域では、PoCから実証実験、サービスローンチのサイクルは早まり、一般社会にも変化が見られるようになりました。ソフトウェアやシステムがサービス化するに従い、開発者には更なる高い視座が求められる時代になったとも言えるでしょう。開発手法の最前線に触れ、取り入れるとともに、モビリティ社会がどのように前進していくのかの理解と洞察を通じて、ソフトウェアやシステムが何を果たし、そのために開発はどのように変化していくのか、俯瞰した流れを理解することが求められます。
ベリサーブは高い信頼性が求められるオートモーティブの領域で、約10,000件のプロジェクトに携わり、培った経験と研究ナレッジで新時代の品質創造の挑戦を続けています。VAC2022では、モビリティ社会の未来を洞察する有識者や最前線で開発に取り組むゲストを招待し、ご参加いただく皆様と共に進化するモビリティの「品質創造」を考えるカンファレンスを、6月14日と15日の2日間にわたるライブ配信で実施します。

■カンファレンス概要
名称:Veriserve Automotive Conference 2022
開催日時:2022年6月14日(火)13:00~15:40、6月15日(水)13:00~15:20
お申し込み期間:本日より6月13日(月)12:00まで
お申し込み方法:特設サイトよりお申し込みください。
特設サイト:
https://veriserve-promo.com/vac2022-entry
会場:オンライン開催
※専用アプリ等のダウンロードは不要で、ブラウザから簡単にご参加いただけます。
対象
・自動車関連企業(OEM・部品メーカー・自動運転・EV開発)およびMaaS関連企業
・配車・ライドシェア・バス運行管理・観光地移動ガイド・地方自治体過疎地巡回モビリティご担当者様、および関連システムのセキュリティ対策のご担当者様
参加費:無料
主催:株式会社ベリサーブ
注意事項:
・フリーアドレスではなく、所属企業のアドレスにてお申し込みください。
・当日の配信内容の録画や録音などにより、インターネット上に公開することはご遠慮ください。
・講演内容および時間は、予告なく変更される場合があります。
・お申し込みはお断りさせていただく場合があります。
・お申し込み多数の場合は抽選となります。

■当日のプログラム概要
本カンファレンスの基調講演および技術講演に参加いただく登壇者ならびに発表テーマは次の通りです。講演の詳細、その他展示ブースなどに関しては特設サイトをご覧ください。

<プログラム全体>

<講演テーマならびに登壇者一覧>
基調講演
テーマ:『日本車は生き残れるか』-CASE、MaaSの現状とカーボンニュートラルの影響を探る-
川端 由美 氏 Yumi Kawabata
ジャーナリスト/戦略イノベーション・スペシャリスト

テーマ:自動運転の実現に向けた国土交通省の取り組みについて
多田 善隆 氏 Yoshitaka Tada
国土交通省 自動車局 自動運転戦略室 室長

招待講演
テーマ:e-Mobilityが切り拓く新時代 ~e-Mobility開発およびサービスに求められる視座とは~
和田 憲一郎 氏 Kenichiro Wada
株式会社日本電動化研究所 代表取締役

技術講演
テーマ:CASE/SDV時代における要求管理の複雑化とトレーサビリティ管理ツール活用術
横田 浩行 Hiroyuki Yokota 
株式会社ベリサーブ プロセスエンジニアリングサービス開発部 プロダクトサービス開発課 課長

テーマ:車載機開発におけるW字全方位支援について
石丸 温 Atsushi Ishimaru
株式会社ベリサーブ 中部事業部 コネクティッドサービス課

テーマ:ソフトウェアアップデートで求められるサイバーセキュリティ
長谷川 邦幸 Kuniyuki Hasegawa
株式会社ベリサーブ ソリューション事業部

テーマ:MaaS/Connectedプラットフォームに対する検証事例と当社の取り組み
千葉 素昭 Motoaki Chiba
株式会社ベリサーブ 東日本モビリティサービス事業部 事業部長

■一般のお客様からの申し込みに関するお問い合わせ
株式会社ベリサーブ
広報・マーケティング部 広報・宣伝課:西村 綾子、竹原 正人
TEL: 050-3640-7964
MAIL:vs.marketing@veriserve.co.jp

<株式会社ベリサーブについて>
品質向上のリーディングカンパニーであるベリサーブは設立以来、ソフトウェア検証業界のパイオニアとして累計31,000件以上のプロジェクトに携わり、ソフトウェアの安全性や品質向上を通して社会の発展を支えてきました。
ベリサーブは、これからも日々多様化・高度化するIT技術の活用でもっと豊かになる未来を、品質保証の観点から実現していきます。

会社概要
会社名:株式会社ベリサーブ
設立:2001年7月24日
資本金:792百万円
代表者:代表取締役社長 新堀 義之
本社所在地:東京都千代田区神田三崎町3-1-16 神保町北東急ビル
事業内容:
1.製品検証サービス
2.セキュリティ検証サービス
3.その他製品開発やシステム構築に伴う各種サービス
URL:https://www.veriserve.co.jp/

 

 

 

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サンワサプライ/光ファイバケーブルの測定に必要なテスター2種を発売

LAN-TCT5670MS

サンワサプライ株式会社(本社:岡山市北区田町1-10-1、代表取締役社長 山田和範)は、光ファイバケーブルの測定に必要なテスター2種、ライトソース(光源)「LAN-TCT5670MS」とパワーメーター「LAN-TCT7100」を発売しました。

LAN-TCT5670MSLAN-TCT5670MS

【掲載ページ】
光ファイバテスター(ライトソース)/光ファイバテスター(パワーメーター)
品番:LAN-TCT5670MS/LAN-TCT7100
標準価格:99,880円(税抜き 90,800円)/27,280円(税抜き 24,800円)
商品ページ:https://www.sanwa.co.jp/product/syohin?code=LAN-TCT5670MS

「LAN-TCT5670MS」「LAN-TCT7100」は、光ファイバケーブル用のテスターです。

高速通信が可能な光ファイバケーブルですが、接続方法によっては伝達する光信号に損失を引き起こす場合があります。
本製品を使用することで光ファイバケーブルの配線規格の適合性確認や光信号を測定することができるため、精度の高いデータ転送を行うことができます。
インターフェースはSC・ST・FC・LCコネクタに対応しています。

電源は経済性に優れた単三乾電池仕様で長寿命です。オートパワーオフ機能が付いており、オンにしておくと一定時間使用していない場合、電源が自動的に切れます。電池の残量は4段階のインジケータで表示され一目でわかります。
背面には測定時に便利なスタンド付きです。

「LAN-TCT5670MS」は光ファイバテスター用ライトソース(光源)です。
 

LAN-TCT5670MSLAN-TCT5670MS

4つの波長(850・1300・1310・1550nm)に対し、4つの変調周波数(CW(0Hz)/270Hz/1kHz/2kHz)の出力が可能です。

「LAN-TCT7100」は光ファイバテスター用パワーメーターです。
 

LAN-TCT7100LAN-TCT7100

マルチモードからシングルモードまで、7波長(850・980・1300・1310・1490・1550・1625nm)の測定が可能です。対数電力(dBm)及び線形電力(xW)表示機能があり、測定範囲は-70~+10dBmです。LEDライト付きで、暗い場所での作業に便利です。

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【関連ページ】
LANテスター・光ファイバテスター
https://www.sanwa.co.jp/product/network/lantester/index.html

光ファイバケーブル
https://www.sanwa.co.jp/product/network/hikaricable/index.html

光ファイバケーブルの選び方
https://www.sanwa.co.jp/seihin_joho/hikaricable_select/index.html

 
■サンワサプライ WEBサイト
https://www.sanwa.co.jp/

■サンワサプライ Facebook
https://fb.me/SanwaSupplyJP

■サンワサプライ Twitter
https://twitter.com/sanwainfo

■YouTube公式チャンネル
http://sanwa.jp/youtube
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ビボテックジャパン/VIVOTEKのVMS 『VAST 2』に新機能が追加!VAST 2 バージョン2.13がリリースされました!

ネットワーク・オーディオ・ソリューション(グループ再生/スケジュール再生)、ライセンスキー、仮想トリガーボタン機能が追加!

社会で最も信頼されるインテリジェントな監視ソリュー ションの提供を目指すグローバルなIP監視ソリューションプロバイダーVIVOTEK Inc.(本社:台湾・台北 TWSE: 3454 以下ビボテック)から、VAST 2 バージョン2.13がリリースされました。

ビボテックのVAST 2は、ビボテックのカメラを32台まで無料で統合管理できるビボテック独自のIPビデオ管理ソフトウェア(VMS)です。今回のバージョンアップにより、ネットワークオーディオのグループ再生/スケジュール再生機能、ライセンスキー仮想トリガーボタン機能が追加されました。

VAST 2 製品紹介動画

 

 

  • ネットワークオーディオソリューション グループ/スケジュール再生

   事前に作成した音声通知を、適切な場所、適切なタイミングで再生!

 

この機能では、複数のネットワークオーディオを同一グループ内で連携させて、ターゲットとなる人物に向けて一斉に再生することができます。
さらに、再生スケジュールの管理も可能です。数クリックでオーディオの再生スケジュールを簡単に設定することができるようになりました。

オーディオソリューション:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000058529.html
 

  • ライセンスキー

  より速く、より便利で直感的!ライセンスキーによりライセンス認証のプロセスを簡略化

 

 

この機能は、インストール側とサーバー側の両方で認証情報を自動的にマッピングするペアライセンスキーにより、ライセンス認証プロセスを合理化、簡素化する機能です。
購入したライセンスキーを入力すると、VAST 2 がインターネットを介して自動的にライセンスを有効にします。

ライセンスキーによるオンラインライセンス認証 チュートリアル動画(英語版)
(1)無償ライセンスのオンラインライセンス認証 (2)ライセンスキーによるオンラインライセンス認証

ライセンスキーによるオフラインライセンス認証 チュートリアル動画(英語版)

 

 

  • ライブビュー 仮想トリガー

  画面上に仮想トリガーボタン(アラームアクションを起動するホットキー)を追加できるようになりました!

ライブ映像をモニタリング時に、仮想トリガーボタンを押すと定義したアクションを実行することができます(例:カメラをプリセット方向に向けるコマンド、映像にブックマークを追加、ネットワークオーディオ機器による音声メッセージの再生、第三者システムへのHTTPリクエストの送信など)。
 

ビボテックジャパンのニュース一覧
https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/58529

 

VIVOTEK Inc. (TAIEX:3454)は、社会で最も信頼されるインテリジェントな監視ソリュー ションの提供を目指す、グローバルなIP監視ソリューションプロバイダーです。 映像・音声で高い技術を持つビボテックは、インテリジェントなセキュリティ、コント ロール、マネジメントソリューションを求めるエンドユーザーの声に応える多くの代理店やシステムインテグレータから高い信頼を得ています。

ビボテックは、IPカメラのほか、 ネットワークビデオレコーダ、ビデオ管理ソフトウェア、インテリジェントなエッジ AI映像解析をグローバルに提供しています。2000年に台湾で設立されて以来、ビボテックは、世界100カ国以上で180以上の正規代理店と戦略的提携を結んでおり、また、米国、オランダ、インド、メキシコ、日本にも支社を設置しています。2017年には、電力およびサーマルマネジメントソリューションのグローバルリーダーであるデルタグループに加わり、デルタ ビルディングオートメーション事業におけるセキュリティおよびインテリジェンスの中核を担っています。

日本法人であるビボテックジャパン株式会社は、2018年に設立。日本でのさらなる事業拡大を目指すとともに、国内ニーズに合った製品・サービスの提案、マーケティング、営業、サポートを展開しています。
ビボテックの製品・サービスに関するお問い合わせは、以下のお問合せ先よりご連絡ください。

【本件に関するお問合せ先】
ビボテックジャパン株式会社
TEL: 03-5733-1280 / EMAIL: salesjp@vivotek.com
所在地 : 〒 105-0012 東京都港区芝大門2-1-14 デルタ芝大門ビル

▸日本語ウェブサイト
https://www.vivotek.com/website/jp/
▸総合ウェブサイト
https://www.vivotek.com/

 

 

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