通信・インターネット

　ワイヤレスジャパンは、デジタル変革の実現に不可欠となった「ワイヤレス（無線）技術」を活用した製品／サービス／ソリューションが一堂に会するB2B展示会です。1996年の開催以来、ワイヤレス技術の普及・啓発活動を展開するとともに、ビジネスに直結する商談の機会を提供し続けてきました。
　5G、ローカル5G、Wi-Fi 6、IEEE802.11ahなど新たな技術の登場により、無線通信は「超高速」「超低遅延」「多数同時接続」を可能とし、AI解析などのテクノロジーと組み合わせることにより、社会インフラシステムが抱える課題解決が可能となります。

　今回弊社ブースにおいて、「鉄道」「道路」「港湾・物流」「電力」「自治体」など業界別社会インフラITのユースケースご紹介と、エッジAIとミリ波システムの実演を行います。直近の課題解決のご参考に、ぜひ弊社ブースにお立ちよりください。

■展示会概要
・展示会名：ワイヤレスジャパン2022
・日時：5月25日(水) ～ 27日(金)  10:00～18:00　（最終日は17:00まで）
　https://www8.ric.co.jp/expo/wj/
・会場：東京ビッグサイト 西展示棟４F　西4ホール　小間番号 B10
　〒135-0063 東京都江東区有明3-11-1　TEL 03-5530-1111
　https://www.bigsight.jp/visitor/access/
・主催　： 株式会社リックテレコム

■出展製品情報
◆amnimo(アムニモ)
堅牢性に優れた高機能　産業用LTEゲートウェイ
https://www.hcnet.co.jp/products/other/amnimo.html
動画サイト
https://www.youtube.com/watch?v=ipNrhXMNsu0
https://www.youtube.com/watch?v=u_hSzJ4Co1Q

◆RADWIN
MaaSに最適　車両間通信用　高速無線LANソリューション
https://www.hcnet.co.jp/products/wireless/move/
動画サイト
https://www.youtube.com/watch?v=QLmTH29SyKg

◆Safie(セーフィー)
遠隔業務を変えていくウエアラブルクラウドカメラ
https://www.hcnet.co.jp/products/other/safiepocket.html
動画サイト
https://www.youtube.com/watch?v=_Xc-jDjnsJs

◆sXGPシステム
PHSの安全性やセキュリティ性能を残しつつ、複数の同時通話やスマホ利用が可能
https://www.hcnet.co.jp/solution/medicine/sxgp_medical.html

◆IEEE802.11ah
802.11ah(別名：Wi-Fi HaLow™)は、920MHz帯の周波数を利用する新しいWi-Fi規格
当社は802.11ah推進協議会（AHPC）の会員として、将来の普及促進に取り組んでいます
https://www.11ahpc.org/

◆人気コラム
鉄道ネットワークのよくある課題と解決策
https://www.hcnet.co.jp/column/detail10.html
工場ネットワークのよくある課題と解決策
https://www.hcnet.co.jp/column/detail07.html
Wi-Fi無線LANとイーサネット
https://www.hcnet.co.jp/column/03.html

◆導入事例
・三重県度会郡 南伊勢町 様
　地震・津波被災を想定した災害情報伝達システムを4.9GHz無線LANで構築
　https://www.hcnet.co.jp/case/minamiise.html
・日本ケーブル様導入事例
　地上と車両間の通信を長距離無線LAN製品でIP化
　https://www.hcnet.co.jp/case/nc-jirei.html

◆セミナー開催
5月27日（金）15時～15時20分　セミナー会場Ｂにて開催
テーマ：「社会インフラを支える監視カメラソリューション」

■エイチ・シー・ネットワークス株式会社
エイチ・シー・ネットワークスは、高い品質と信頼できるネットワークの提供をビジョンとするネットワークインテグレーション会社です。40年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、提案から構築・保守までワンストップでトータルネットワークソリューションを提供しています。詳細は以下のURLからご覧いただけます。
https://www.hcnet.co.jp/

■本ニュースリリースに関するお問い合わせ
〒111-0053　東京都台東区浅草橋1-22-16ヒューリック浅草橋ビル4F
エイチ・シー・ネットワークス株式会社　技術本部　ビジネスサポート部
お問い合わせURL：https://www.hcnet.co.jp/inquiry/

■登録商標
HCNETおよびそのロゴは、エイチ・シー・ネットワークス株式会社の商標または登録商標です。本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。本ニュースリリース記載の情報（製品・サービスの内容、仕様、お問い合わせ先、URLなど）は、発表日現在の情報です。予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

 今回初めてランキングに登場したソーシャルメディアネットワーク（以下SNS）LinkedInは、この四半期に行われたフィッシング全体のうち半分以上（52%）を占め、全体で1位となりました。ビジネス向けSNSになりすましたフィッシングが全体の８％、ランキング５位にすぎなかった前の四半期と比べると、劇的な上昇を示しています。LinkedInは最も標的とされたブランドランキングでDHLを抜いて１位となり、前の四半期で１位だったDHLは、今回は全体の14％を占め２位にランクインしました。 

SNSの悪用
この最新レポートでは、サイバー犯罪者によるSNS悪用という新たなトレンドが明らかにされており、SNSはいまや運送企業やGoogle、Microsoft、Appleなどのテクノロジー大手企業を抜いて、標的の第１位となっています。LinkedInが最も標的にされたブランドとして２位に大差をつけたと同時に、WhatsAppも全世界のフィッシングに関連した攻撃の20件に１件の割合で標的とされ、上位10位以内を維持しました。レポートでは特に目立った例として、LinkedInのユーザが公式のメールに見える電子メールを受け取り、悪意のあるリンクをクリックするよう誘導されるという事例を取り上げています。リンクをクリックしたユーザは偽のポータルサイトにログインするよう促され、そこで認証情報を盗み取られます。

LinkedInのフィッシングメール – アカウント盗用の例
このフィッシングメールは、ユーザのLinkedInアカウントの情報を盗もうとする攻撃です。この電子メール（画像１参照）は「LinkedIn（smtpfox-6qhrg@tavic[.]com[.]mx）」のメールアドレスから、「M&R Trading Co.,Ltd 合作采购订单＃XXXXXXXX」 という件名で送信されたものです。送信元のサイバー犯罪者は、LinkedInの偽のログインページにリダイレクトされる悪質なリンクへとユーザを誘導しようとしています（画像２参照）。この悪質なリンク（https://carriermasr.com/public/linkedIn[.]com/linkedIn[.]com/login[.]php）にアクセスすると、ユーザはLinkedInのユーザ名とパスワードを入力するよう求められます。
 

現在、LinkedInやDHLなどの企業を名乗る電子メールはなりすましの可能性が非常に高いため、ビジネスアプリケーションやウェブサイトに対して個人情報や認証情報を提供する場合は慎重に判断すること、電子メールの添付ファイルやリンクを開く前にはよく考えることをおすすめします。

運送業者になりすますサイバー犯罪も多発
現在、SNSに次いで標的にされているカテゴリーは運送業です。電子商取引の一般への普及に乗じて、サイバー犯罪者が消費者や運送業者を直接狙う事例が後を絶ちません。フィッシング攻撃全体のうち14％の事例でなりすましに利用されたDHLがLinkedInに続いて2位に入ったほか、全体の６％を占めるFedExは前回の７位から５位に浮上、Maersk とAliExpressも今回初めてトップ10入りしました。レポートでは、Maersk社を騙った電子メールによって偽の運送書類のダウンロードを促し、ターゲットをマルウェアに感染させるというフィッシングの手口が取り上げられています。

Maersk社を騙ったフィッシングメール – マルウェア攻撃の例
2022年の第１四半期、Maersk社の名前を使用してリモートアクセス型トロイの木馬（RAT）「Agent Tesla」をユーザのコンピューターにダウンロードしようとする悪質な電子メールが確認されました。この電子メール（画像３参照）は、Maersk社「Maersk Notification （service@maersk[.]com）」から送信されたかのように偽装してウェブメールのアドレスから送信され、「Maersk : Verify Copy for Bill of Lading XXXXXXXXX ready for verification」という件名が含まれています。 メールの内容は、添付のExcelファイル「Transport-Document」をダウンロードするよう求めるもので、これをダウンロードするとシステムが「Agent Tesla」に感染してしまいます。
 

2022年第１四半期 ブランドフィッシングの標的上位
以下は、ブランドフィッシング攻撃に利用されたブランドの総合ランキングの上位です。

1. LinkedIn （全世界のフィッシング攻撃のうち52%）
2. DHL （14%）
3. Google （7%）
4. Microsoft （6%）
5. FedEx （6%）
6. WhatsApp （4%）
7. Amazon （2%）
8. Maersk （1%）
9. AliExpress （0.8%）
10. Apple （0.8%）

チェック・ポイントのデータリサーチグループマネージャー、オマー・デンビンスキー（Omer Dembinsky）は次のように述べています。「このようなフィッシング攻撃は、単純で明白な攻撃機会です。犯罪グループは、できるだけ多くの人から個人情報を引き出すために、このように大規模なフィッシングを企てています。LinkedInの事例に見られるように、一部の攻撃は個人のアカウントに対する管理権を得たり、個人情報を盗み出したりするために行われます。また、Maersk社などの事例のように、偽の運送書類を添付したなりすましメールなどによって、企業ネットワーク上にマルウェアを拡散しようとする攻撃もあります。また、過去の傾向からSNSがサイバー犯罪グループの最も大きな標的になるということに対して疑問があったとすれば、第１四半期の調査結果はその見方を覆すことになりました。Facebookがランキングのトップ10から下落した一方で、 LinkedInは１位に急浮上し、今年これまでのところではフィッシング攻撃のなりすましの半数以上を占めています。 フィッシングの脅威に対する最善の防御は、これまでもそうであったように、知識です。特に企業の従業員に対しては、ドメインのスペルミス、文章のタイプミス、誤った日付などの疑わしい差異を手がかりに、悪質な電子メールやテキストメッセージを見分けるトレーニングを実施する必要があります。また、LinkedInのユーザは、今後数ヶ月の間は特に細心の注意を払う必要があるでしょう」

ブランドフィッシング攻撃は、サイバー犯罪者が本物に類似したドメイン名やURL、ウェブサイトのデザインなどを用いて知名度の高いブランドになりすます攻撃です。偽のウェブサイトへのリンクは電子メールやテキストメッセージによって個人に送信され、ユーザのウェブ閲覧中にリダイレクトされたり、不正なモバイルアプリの起動によって接続されたりする可能性があります。偽のウェブサイトの多くは、ユーザの認証情報や支払い情報、その他の個人情報を盗むための入力フォームが含まれているため、消費者や従業員は十分に注意する必要があります。

本プレスリリースは、米国時間2022年4月19日に発表されたプレスリリース（英語）<https://www.checkpoint.com/press/2022/social-media-network-linkedin-ranks-first-in-list-of-brands-most-likely-to-be-imitated-in-phishing-attempts-in-q1-2022/ >をもとに作成しています。

Check Point Researchについて
Check Point Researchは、チェック・ポイントのお客様、脅威情報コミュニティを対象に最新のサイバー脅威インテリジェンスの情報を提供しています。チェック・ポイントの脅威インテリジェンスであるThreatCloudに保存されている世界中のサイバー攻撃に関するデータの収集・分析を行い、ハッカーを抑止しながら、自社製品に搭載される保護機能の有効性について開発に携わっています。100人以上のアナリストや研究者がチームに所属し、セキュリティ ベンダー、捜査当局、各CERT組織と協力しながら、サイバーセキュリティ対策に取り組んでいます。

ブログ：https://research.checkpoint.com/
Twitter：https://twitter.com/_cpresearch_

チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（https://www.checkpoint.com/）は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するリーディングカンパニーです。チェック・ポイントのソリューションは、第5世代のサイバー攻撃からお客様を守り、マルウェア、ランサムウェアを含む多様な攻撃に対して業界トップクラスの捕捉率を誇っています。第5世代の脅威に対応するマルチレベルの統合セキュリティアーキテクチャInfinityにより、企業のクラウド、ネットワーク、モバイルデバイスが保有する情報を保護します。チェック・ポイントは、最も包括的かつ直感的なワンポイントコントロールのセキュリティ管理システムを提供し、10万を超えるあらゆる規模の企業および組織のセキュリティを維持しています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（https://www.checkpoint.com/jp/）は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。

ソーシャルメディア アカウント
・Check Point Blog: https://blog.checkpoint.com
・Check Point Research Blog: https://research.checkpoint.com/
・YouTube: https://youtube.com/user/CPGlobal
・LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/check-point-software-technologies/
・Twitter: https://twitter.com/checkpointjapan
・Facebook: https://www.facebook.com/checkpointjapan

製品・ソリューションについてのお問い合わせ
Marketing_jp@checkpoint.com

■ 本サービスの特長とメリット
     ●セキュリティアナリストの対応による被害の最小化と安心感
        ✧ MBSD-SOCのセキュリティアナリストが24時間365日監視
        ✧ DDoS攻撃の有無を判断・分析し、速やかにお客様へご報告。必要に応じて対策をアドバイス
        ✧ 攻撃発生時には防御モードへ変更し、被害を最小化
    ●最適なチューニングを行うことでお客様の運用負荷を軽減
        ✧ MBSD-SOCのセキュリティアナリストがお客様の利用環境に最適なチューニングを行い誤検知に対応
        ✧ ポータルサイトでは、MBSD-SOC独自の分析ダッシュボードをご提供

さらに、本サービスはMBSDですでに提供済みの「Cloudflare WAFのセキュリティ監視サービス」のオプションサービスとしてご利用いただくことも可能です。WAFとDDoS対策の双方で連携した監視を行うことで、より強固なセキュリティ運用が可能となります。

なお、本サービスについては、すでに現在ご利用のWAF監視サービスのお客様をはじめ多数の引き合いをいただき導入の検討を進めております。

■ 本サービスのイメージ図

■ サービス提供価格（税別）
初期監視設定費用　10万円～
監視月額　5万円（1ドメイン）～

■ サービス提供開始日
2022年5月1日

■ MBSDの提供する「セキュリティ監視サービス」について、詳しくは次のウェブサイトをご覧ください。
https://www.mbsd.jp/solutions/mss/soc/

■ 三井物産セキュアディレクション(MBSD)について
2001年にサイバーセキュリティの専門会社として設立、ペネトレーションテスト/TLPT/レッドチーム、Webアプリケーション/ネットワーク脆弱性診断等の各種診断サービス、マルウェア解析、統合ログ監視/Managed XDRサービス等の高度なセキュリティ技術サービス、コンサルティングサービス等を提供し、日本有数の高度セキュリティ技術人材が多数在籍する企業です。
 

不正検知サービスとは、導入されたECサイトで注文があった際に、クレジットカードの不正利用を事前に検知することで、不正取引によるチャージバックリスクを抑えることができるサービスです。クレジットカード番号の盗用による被害額が、2016年の114.5億から5年で310.1億（※2）と倍増する中、特に転売しやすい商品や高額な商品など、チャージバックが懸念される商品を扱うECサイトを中心に注目を集めています。

クレジットカード不正検知・認証サービス「ASUKA」では、不正利用の可能性が高い対象を自動で検知し、本人確認を行うことから、通常ではカート離脱に繋がる購入時の本人確認ステップの追加を行うことなく、効果的なチャージバック対策を実現できます。

今回の業務提携により、EC-CUBE利用者は「ASUKA」を特別価格で導入することが可能となります。

ASUKA」のEC-CUBE特別プランのお問い合わせ・資料請求はこちら
https://akuru-inc.com/contact/eccube-asuka.html

（※1）独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による
（※2）一般社団法人日本クレジット協会「クレジットカード不正利用被害額調査」による
 

• EC-CUBE インテグレートパートナー  株式会社Diezon  代表取締役 正古 明 氏 エンドースコメント

  郵便物の転送システムを悪用するなど、不正注文はあの手この手で増えています。ある程度、商品発送前の目視確認の対象を絞ったとしても、注文量の増加に伴い、限界がきてしまう時があります。「ASUKA」のEC-CUBEへの導入に関しては、カード決済画面にメールアドレスをhiddenで表示するだけのカスタマイズで、スピーディに導入できました。運用面においても、中リスクの対象ユーザーに絞って目視確認を行うことも、スキップさせることも自由なため、注文量やクライアントのリソースに合わせた対応が可能です。マイページのカード情報登録を悪用した大量アタックの防止に利用できることも、EC-CUBEをご利用の皆様に知っていただきたいポイントです。この度、EC-CUBE向けに特別料金での提供が始まることは、弊社にとっても、その先のクライアントにとっても大変嬉しいことだと思っております。

• EC-CUBE インテグレートパートナー  株式会社U-Mebius  代表取締役 嶽山 主憲 氏 エンドースコメント

  既に「ASUKA」を利用している制作会社として、今回の取り組みを歓迎いたします。「ASUKA」は簡単なJSタグをクレジットカード入力画面のテンプレートに入れるだけで、不正利用リスクのスコアリング機能が自動で立ち上がります。サイト内で不正利用の判定ができることに感動しました。受け取ったリスク判定に応じて、さらに自前のセキュリティ対策の実装も可能という、高いカスタマイズ性も魅力です。また、トークン式のクレジットカード決済であれば、どの決済会社のプラグインにも導入ができる仕組みになっており、その便利さにも非常に驚きました。これまでもチャージバックを避けたいクライアントにはおすすめしていましたが、特別価格での提供とのことで、さらに導入が進むことを期待しております。

アクルの「不正検知・認証システムASUKA」について

アクルが2020年7月にリリースした「ASUKA」は、ECサイト注文導線の中で、クレジットカード不正利用者を効果的に排除し、チャージバック対策ができるツールです。検知した不正な取引に対してのみ本人確認を行うため、ユーザーにとって購買時の手間が増えることなく、不正利用を防ぐことができます。

また、カードの規則性を利用して、ランダムな大量アタックでECサイトを攻撃し、決済が通れば有効な番号であると確認する「クレジットマスター」という手口の対策に特化したプランも提供しています。この被害を受けると、サーバー負荷の影響でカード決済が停止する・高額な決済処理料が発生する・カード情報の漏えいと同様の風評被害を受けるなどのリスクがあります。数年前に流行した手口ですが、この１～２年、再び被害が広がり、アクルへのクレジットマスターアタックに関するお問い合わせも急増しています。

通常プラン・クレジットマスター専用プランともに、EC-CUBE利用者限定の特別価格をご用意しています。詳しくは専用ページ（https://akuru-inc.com/contact/eccube-asuka.html）よりご相談ください。

「EC-CUBE」について

ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」は2006年9月の公開以降多くの方にご利用いただいた結果、日本No.1 EC構築オープンソースとして認定、2020年11月には月商1000万円以上のネットショップ利用店舗数でNo.1に認定（※3）されています。最新版である「EC-CUBE 4.0」を2018年10月にリリース後、ダウンロードせずに安心安全に使っていただけるクラウド版「ec-cube.co」を2019年2月にリリース。オープンソースを基盤として、カスタマイズ可能なクラウドサービスの提供、簡単に機能追加できるプラグイン、外部サービスや企業の基幹システムとの連携を可能にする「Web API」等、単なるECサイト構築にとどまらない、企業のECを中心としたDX推進を強力にサポートするプラットフォームへと進化を続けています。

（※3）ECマーケティング株式会社「ネットショップ動向調査 ～ 小規模/大規模ネットショップ～月商1000万円未満/1000万円以上のそれぞれのWeb担当者に聞いた!現在使っているカートシステムの満足度は?」による

■株式会社イーシーキューブ概要
会社名：株式会社イーシーキューブ
本社：〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
代表取締役社長：金 陽信（きむやんしん）
設立：2018年10月1日
URL：https://www.ec-cube.co.jp/
主要株主：株式会社イルグルム
事業内容：ECオープンプラットフォームの開発・提供等

■株式会社アクル概要
会社名：株式会社 アクル
本社：〒106-0032東京都港区六本木1丁目9番9号六本木ファーストビル14階
代表取締役社長：近藤 修（こんどうおさむ）
設立：   2016年7月1日
URL：https://akuru-inc.com/
事業内容：クレジットカード不正対策ソリューション、チャージバック保証サービス、集客支援サービス 他

・パケットを見ることができるツール「Wireshark」の基本操作の習得ができるようになる

・OSI参照モデルに基づき各レイヤーで付与されるヘッダー情報や、暗号化通信に関する理解を深めることができる

・一瞬の通信の中でやり取りされているネットワーク上の情報（パケット）を覗くことができる
 

• 【「チョイトレ」について】

「チョイトレ」は、「定額制」で各種研修を受け放題で受講できるプランで、「トレプラ」や「ギノトレ」の研修コンテンツをより受けやすくした、「ＢＦＴ道場」のなかでも人気のメニューです。他の研修に比べて所要時間が短いため、忙しいエンジニアでも受けやすく、お手頃価格でありながらも本格的なIT技術研修を受講できます。

「チョイトレ」の大きな特長として、受講者のスケジュールやレベルに合わせて研修を選択できることが挙げられます。「入門コース」から「基本設計」まで、受講者のスキルに合わせて始めることができ、計画的なスキルアッププランを作る事が可能となります。また、多くのエンジニアを抱えるIT企業で、エンジニア全員に教育の機会を用意するためには多額の教育予算が必要になりますが、当研修では、企業規模に応じた、月額定額制でご提供しているため、エンジニア育成を検討している企業が導入しやすい価格設定になっています。

「チョイトレ オンライン」は、PCとインターネット環境さえあれば、「チョイトレ」をオンラインで受講することができます。リアルタイム配信で授業を受講でき、Zoomを通じて、双方向でのコミュニケーションも可能です。オンラインであっても、講師とコミュニケーションが取れるので、授業を進めて行くうえで分からないことがあれば、その場で質問し、解決することができます。

在宅勤務やテレワークの導入が進んでいるなか、IT技術はより必要不可欠なものになっています。この機会にぜひ「チョイトレ オンライン」をエンジニア育成にお役立てください。

• ＢＦＴ道場とは

2017年1月に提供を開始した教育サービスで、これまでに累計1,000名以上の方に受講していただいております。ＢＦＴ道場の研修は本当に活躍できるエンジニア育成をコンセプトに、自ら調べて仕事を進めることができる状態まで育成することを目指しています。また、すべての研修コンテンツは実際にＢＦＴがプロジェクトで培ったノウハウを基にコンテンツ開発を行っています。そのため、一つの技術要素を学ぶ研修であっても、実際のシステム構成を前提にしているため、必要な周辺技術についても理解できる内容となっています。さらに講師は現役のSEが担当するため、机上の理論ではなく生きた知識を学習できます。

「ＢＦＴ道場」３つのコース

新卒・若手社員向け、実践技術研修
マンツーマン指導で着実な知識習得
 

 トレンド技術を習得
 ハンズオン形式で丸１日で技術習得
 

多様なコースから選択できて月額定額制
スクール形式で３時間のトレーニング
 

【会社概要】
社名　　　　株式会社ＢＦＴ
設立年月日　2002年4月4日
資本金　　　9,990万円
代表取締役　小林　道寛　（Kobayashi Michihiro）
従業員数　　407名（2022年4月時点）
住所　　　　〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-5　丸の内北口ビルディング22階
公式HP　　　http://www.bfts.co.jp/

ＢＦＴは「人とシステムをつくる会社」です。
システムづくりに加え、システムにかかわる人材の育成にも力を注ぎ、さらに豊かな社会の実現を目指しています。
(1) インフラ基盤構築　サーバ環境構築・ネットワーク環境構築 ・クラウド環境構築
(2) システム開発　　　オープン系システム開発
(3) 教育サービス　　　「ＢＦＴ道場」　トレプラ・ギノトレ・チョイトレ

≪ 「チョイトレ」に関するお問い合わせ ≫
TEL：03-6810-0092 MAIL：​bft-dojo@bfts.co.jp ​ 予約サイト：https://bft-dojo.resv.jp/

「Tapo C320WS」は、夜間の映像もフルカラーで撮影できるセキュリティWi-Fiカメラです。シリーズ最高画質となる400万画素に対応し、8倍ズームも可能。屋外での利用にも安心なIP66をクリアした防塵・防水性も備えています。昼夜を問わず色鮮やかな映像をご確認いただけるため、庭先やガレージ等、お家の外の防犯対策を24時間サポートします。

 「Tapo L900-10」は、昨年12月に発売しご好評をいただいている「Tapo L900-5」の2本セット（コントローラーは1台）です。1600万色のマルチカラーに対応したスマートWi-Fiテープライトは、専用アプリから明るさ・色を自由にカスタマイズしたり、お好みの長さにカットしたりできるので、利用シーンに合わせて柔軟に楽しめます。本体とアプリはWi-Fiを使って接続できるので、別途ハブ等を用意する必要はなく、手軽にお家やお店の雰囲気を演出することが可能です。

「Tapo C320WS」製品ページ：https://www.tp-link.com/jp/home-networking/cloud-camera/tapo-c320ws/
「Tapo L900-10」製品ページ：https://www.tp-link.com/jp/home-networking/smart-bulb/tapo-l900-10/

【製品情報】
■屋外セキュリティカメラ「Tapo C320WS」
（想定販売価格 税込7,000円）

<製品情報>
・無線規格：IEEE 802.11b/g/n, 2.4 GHz, 2T2R
・動画圧縮規格：H.264
・ビデオストリーミング：4MP
・カメラ視野角：撮影範囲122.1°
・解像度：4MP（2560×1440px）
・ナイトビジョン：850 nm IR LED（最大約30m）
・音声通話：双方向（内蔵マイク＆スピーカー）
・アダプタ入力：100–240VAC, 50/60Hz, 0.3A/アダプタ出力：9.0V, 0.6A（DC電源）
・製品構成*1：Tapo C320WS本体、電源アダプター、取り付け用テンプレート、アンカー＆ネジ、防水シール、防水ケーブルアタッチメント、かんたん設定ガイド
・寸法（プラグ含む）：142.3×103.4×64.3mm（幅×奥行き×高さ）
・保証期間：業界最高クラスの3年間

<製品スペック>
・高画質400万画素：細かい部分まで見逃さない高解像度映像を提供
・有線・無線ネットワーク：有線またはWi-Fiでネットワークに接続できるため、より柔軟な設置が可能
・IP66の耐候性：雨やほこりの多い環境でも性能を発揮
・動作検知&通知：カメラが動きを検知した際に通知
・フルカラーナイトビジョン：夜間の映像もフルカラーで確認可能
・スターライトナイトビジョン：高感度のスターライトセンサーが暗所を高画質で提供
・アラート機能：ライトと効果音で不審人物に警告
・双方向通話：内蔵マイクとスピーカーを通して会話が可能
・ローカルストレージ（最大256GB）：動画をmicroSDカード（別売り）へ直接保存し、録画映像の確認が可能
・音声コントロール：GoogleアシスタントとAmazon Alexaに対応*2

*1：電源アダプター本体は防水ではありません｡
*2: Amazon AlexaとGoogleアシスタントは、全ての言語と国・地域で利用できるわけではありません。

【製品情報】
■スマートWi-Fiテープライト「Tapo L900-10」
（想定販売価格：税込5,600円）

＜製品情報＞
・無線規格：IEEE 802.11b/g/n, 2.4GHz
・色種類：1,600万色
・最高光度：2,100mcd
・入力：220-240V, 50/60Hz 
・寿命：25,000時間
・消費電力：13.5W
・製品構成：テープライト5m×2、コントローラー×1、固定用両面テープ1組、電源アダプター×1、かんたん設定ガイド
・寸法：各5,000×10×1.6mm（テープライトが2本同梱されています）
・保証期間：業界最高クラスの3年間

＜製品スペック＞
・自由に取り付け*3：デスクの周りや階段等、取り付けたい箇所の形に合わせて柔軟に可能
・好きな長さにカット*4：必要な長さにカットしたら、シールを剥がして貼るだけのかんたん設置
・マルチカラー：1,600万色の中から、明るさ・色をカスタマイズ
・明るさ調整：指先ひとつで照明の調光が可能
・好きな時間にセット：あらかじめ設定した明るさで、“いつもの時間”にオン/オフ
・日の出/日の入りモード：タイムゾーンに合わせて自動で動作
・遠隔操作：スマートフォンアプリからライトの遠隔操作が可能
・おでかけモード：家主の不在を悟らせないようにライトのオン/オフを無作為に切り替え
・音声アシスタント対応*5：Amazon AlexaとGoogleアシスタントに対応し、音声で照明の操作が可能
・ハブは不要：Wi-Fi経由で接続できるので、別途専用のハブや機器は不要

*3：テープライトを角に這わせる際は、緩やかに曲げます。LED電球の部分は曲げないでください。折り目をつけると損傷する可能性があるためご注意ください。防水性能はありません｡そのため､屋外や水のかかる可能性のある場所では使用できません｡強力な3M製粘着テープを使用しています｡糊残りや､破損等を避けるため､高価な家具やデリケートな壁紙等には貼り付けないでください｡
*4：一度切断した場合､つなぎ直すことはできません｡予め長さや位置等をよく考慮したうえで切断してください。
*5：Amazon AlexaとGoogleアシスタントは、全ての言語と国・地域で利用できるわけではありません。

【「Tapo C320WS」の特徴】
「Tapo C320WS」は、高解像度センサーとフィルライトを搭載しているので、夜間でもフルカラーの映像を確認することができます。IP66をクリアした防塵・防水性に加え、エリア進入検知等多彩な検知機能も搭載しており、お家の庭先やガレージのセキュリティ対策に役立ちます。

■シリーズ最高画質“400万画素”
400万画素（2560px×1440px）の高画質が鮮やかな映像を届け、遠くにあるものも認識できるようにします。
8倍まで対応するズーム機能も搭載しており、遠くに映ったものをチェックするのに役立ちます。

■多彩な検知機能
動体検知の他にAI（人物）検知、ライン通過検知等多彩な検知機能を搭載しています。設定した内容で動作を検知するとリアルタイムで通知を受信します。
動作検知についてのヒント：https://www.tp-link.com/jp/support/faq/3267/

■暗闇もフルカラーでチェック
モノクロで撮影する通常のカメラのナイトビジョンとは異なり、高解像度センサーとフィルライトを搭載した「Tapo C320WS」は、暗がりの場所でも色鮮やかな映像をお届けします。
動作検知に合わせてモノクロとフルカラーを自動で切り替えるスマートモード等、 必要に応じて3つのナイトモードから選択することができるので、夜間の撮影も安心です。

  
■いつでもあなたを守る全天候型セキュリティカメラ
IP66の防水性を備え、雨やホコリのある過酷な環境でもしっかりと動作する全天候型セキュリティカメラです。
カメラは有線またはWi-Fi経由でネットワークに接続できるため、より柔軟な設置が可能です。

■microSDカードでの録画機能
「Tapo C320WS」はライブ映像の視聴だけでなく、録画にも対応しています。録画機能には、手動と自動の2種類があります。
●microSDカードを挿入しない場合
映像や画像を記録したい時には手動でアプリ上に保存できます。アプリからデバイスへの保存も可能です。
●microSDカードを挿入する場合
アプリ上で設定した録画スケジュールに従い、自動でSDカードに保存されます。※microSDカードは別売りとなります。
録画スケジュールの設定方法は3種類です。
1. 連続録画：指定された時間に連続して録画します。
2. モーション録画：人物や動体を検知した時のみ録画します。
3. 録画しない時間を指定できます。
※SDカードの容量が一杯になると、古いデータから順に自動削除されます。

■Tapoアプリでらくらく設定＆管理
Tapoシリーズの製品は、専用の「Tapo」アプリから一括で管理することができます。カメラは最大32台の管理が可能で、1度に4台まで同時視聴可能です。室内や屋外の複数箇所にTapoカメラを設置して、お家を中と外から守りましょう。

【「Tapo L900-10」の特徴】
■色や明るさを自由にカスタマイズ
専用のTapoアプリを使えば、ライトのオン/オフだけでなく明るさや色（1,600万色）を自由にカスタマイズすることができます。お気に入りの設定を保存してスケージュールに追加しておけば、いつでもその場にピッタリなライティングを再現可能。日々の暮らしや特別な時間を彩る空間を手軽にデザインできます。

■専用のコントローラー・アプリ・音声でON/OFF
ライトの操作（電源のオン/オフ、色の変更、ライトのリセット等）を行うには3つの方法があり、生活シーンに合わせて使い分けができます。
＜操作方法＞
1. 付属の専用コントローラー：ボタンを押すだけで、簡単にライトの操作が可能です。
2. Tapoアプリ：遠隔操作や明るさの管理が可能。気に入ったライティングを保存したり、スケージュールに追加したりすることもできるので、“映画用“”ゲーム用”など、シーンごとに使い分けながら楽しめます。
3. 音声：Amazon AlexaやGoogleアシスタントと連携させると、声でライトを操作できます。

■ハブ不要、柔軟な設置を実現！
Tapoテープライトはお家のWi-Fiに接続するだけなので、別途ハブなどを用意いただく必要はありません。必要な長さにカットしたら、シールを剥がして貼るだけでかんたんに設置できます。

■使う人に寄り添えるライト
Tapoでは使用してくださる方やその家族の安全・安心な日々を妨げない製品デザインに努めています。「Tapo L900-10」も、より優れた放熱性・丈夫さ・折り曲げやすさを目指した耐久性の高いテープライトです。各LEDは独立して動作しており、ちらつきやブルーライトを抑えるように低電圧で設計されています。Tapoと一緒に快適で安全な暮らしを楽しみましょう。

■TP-Link「新生活応援キャンペーン」開催中！
期間中に税込5,000円以上のTP-Link製品をご購入いただいた方の中から、抽選で合計200名様にギフトカード1万円分等をプレゼントいたします。
応募期間：2022年2月25日（金）～5月8日（月）23:59
※キャンペーン情報：https://www.tp-link.com/jp/press/news/19937/

【世界No.1シェア！高品質無線LANルーターのTP-Link】
TP-Linkは、世界170か国以上で12億人以上のエンドユーザーにネットワーク製品を提供している、世界No.1プロバイダーです。また、2021年には11年連続で世界No.1無線LAN機器プロバイダーを獲得しました。*1 現在、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本等、世界44か所に現地法人を構えています。
*1: 2021年第4四半期IDC調べ

徹底した研究開発、効率的な生産体制、そして厳しい品質管理によって、TP-Linkはネットワーキング製品の分野において、多くの賞を受賞しています。また各国の技適マークを取得しており*2、高性能で安心してご利用いただける製品を提供しています。
*2: TELEC、CE、FCC取得済み、RoHS指令対応

【会社概要】
社名：ティーピーリンクジャパン株式会社（英語名：TP-LINK JAPAN INC.）
所在地：東京都港区西新橋2丁目9-1 PMO 西新橋8F
コーポレートサイト：https://www.tp-link.com/

Radware、業界初のテラビット級DDoS緩和プラットフォームを発表

5G、エッジコンピューティング、帯域幅の拡大に対応した最先端の保護と性能を提供します。

　4月25日、東京。― サイバーセキュリティおよびアプリケーションデリバリーソリューションのリーディングプロバイダーであるRadware Ltd. (NASDAQ：RDWR）は、業界初のテラビット DDoS ミティゲーション・プラットフォームである DefensePro® 800 の販売を開始します。ラドウェアのDefensePro製品シリーズの最新進化版は、ティア1サービスプロバイダや大企業に対し、5G、エッジコンピューティング、ネットワーク仮想化に関する新たなネットワーク要件や帯域需要の大幅な増加に対応するために必要な、最高レベルの保護と性能を提供します。

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　DDoS ミティゲーション プラットフォームは、市場初の 400G インターフェースを使用し、最大 12 億パケット/秒（PPS）の攻撃防御率と最大 800 ギガビット/秒（Gbps）のミティゲーション能力を提供します。特許取得済みの行動ベースの自動化されたアルゴリズムにより、あらゆる規模の高度なマルチベクター攻撃を克服することができます。これには、バースト、DNS、TLS/SSL攻撃、身代金要求DDoSキャンペーン、IoTボットネット、ファントムフラッド、その他の種類のサイバー脅威からの自動DDoS保護が含まれます。

　「Tier – 1サービスプロバイダや大企業は、パフォーマンス、スケーラビリティ、新しい顧客体験を推進するために、ネットワークとコンピューティングインフラを変革しています。DDoS攻撃強度の著しい上昇を克服しつつ、新しい技術をサポートするには、高度なスクラビングプラットフォームが必要です」と、ラドウェアのテクノロジー担当副社長であるAmir Pelesは述べます。「私たちの新しい DDoS ミティゲーション・プラットフォームは、まさに業界にとってのゲーム・チェンジャーです。このプラットフォームは、超高速帯域幅の需要に対応するために構築された最先端の保護とパフォーマンスを組み合わせ、新興環境向けに次世代接続を提供します。」

　DefensePro 800は、ラドウェアの次世代ハードウェアミティゲーションエンジンを搭載し、卓越したポート密度により、強化されたパフォーマンス、柔軟性、効率性を通じて比類のないDDoS防御を提供します。ラドウェアは、Forrester社のレポート「The Forrester Wave™」でグローバルリーダーとして評価され、『DDoS軽減ソリューション、2021年第1四半期 』“The Forrester Wave™: DDoS Mitigation Solutions, Q1 2021でグローバルリーダーとして認められました。

Radwareについて
　Radware®（NASDAQ：RDWR）は、物理環境、クラウド環境、およびソフトウェア定義データセンター向けのサイバーセキュリティおよびアプリケーションデリバリーソリューションのグローバルリーダーです。数々の受賞歴を誇るソリューションポートフォリオで、世界中の企業にインフラストラクチャ、アプリケーション、企業用IT防御および可用性サービスを提供して、デジタルエクスペリエンスの安全性を確保しています。Radwareのソリューションは、世界の企業や通信事業者に採用されており、コスト削減と同時に市場の課題への迅速な対応、事業継続および生産性の最大化に貢献しています。詳細については、RadwareのWebサイトをご覧ください。

　　　　　【本件に関するお問い合わせ先】
　 日本ラドウェア株式会社　マーケティング担当
　　　　　marketingapac@radware.com
　　　　　　　TEL：03-4334-8700

　Radwareでは、次のように皆様にご参加いただけるコミュニティをご用意しておりますので、是非ご参加ください。Facebook、LinkedIn、Radware Blog、Twitter、YouTube、Radware Mobile for iOSおよびAndroid。

　©2022 Radware Ltd. All rights reserved.本プレスリリースに記載されているRadware製品およびソリューションは、米国およびその他の国におけるRadwareの商標、特許、および申請中の特許によって保護されています。詳細については、https://www.radware.com/LegalNotice/をご覧ください。その他すべての商標および名称は、各所有者の財産です。

　Radwareおよび日本ラドウェアでは、本ドキュメントに記載されている情報は、発行日時点ですべての資料的事項において正確であると考えています。ただし、この情報は明示的、法定的、または黙示的な保証なしに提供されるものであり、予告なく変更されることがあります。
本プレスリリースに記載されているWebサイトまたはハイパーリンクの内容は、情報提供を目的としたものであり、その内容は本プレスリリースの一部ではありません。

＜免責条項について＞
　本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法に規定される『将来の見通し』が含まれています。Radwareの計画、見通し、信念、または意見に関する記述を含む、ここで記載されている歴史的事実の記述ではないものはすべて、将来の見通しに関する記述です。一般に、将来の見通しに関する記述は、「信じる」、「期待する」、「予測する」、「意図する」、「推定する」、「計画する」、および「思う」、「はず」、「しそうな」、「おそらく」などの類似の表現、または将来の条件付き動詞によって識別できます。たとえば、企業はステルス攻撃やより複雑なDDoS攻撃を防御するためには、より詳細な検知機能と多層防御が必要である、と記述がある場合、当社は将来の見通しを伝えていることになります。このような記述は将来の事象を扱うものであるため、さまざまなリスクや不確実性を伴い、このような将来の見通しに関する記述によって表現または暗示される実際の結果は、Radwareの現在の予測や見積もりとは大きく異なる場合があります。このような相違を引き起こす要因としては、次のようなものが挙げられますが、これらに限定されるものではありません。世界的な経済状況の影響および当社製品の市場での評価変動。自然災害や新型コロナ感染症（COVID-19）の流行などの公衆衛生上の危機。事業を効果的に拡大する当社の能力。当社の新規および既存のソリューションのタイムリーな提供と顧客の受容状態。買収、またはその他投資に関わるリスクと不確実性。戦争行為やテロ行為の開始または拡大など、世界のさまざまな地域における経済的、政治的不確実性や脆弱性の影響 。サイバーセキュリティおよびアプリケーションデリバリソリューションの市場、および業界全般における激しい競争、ならびに競争環境の変化。政府規制の変更。ホスティングサービス、または当社の社内ネットワークシステムの停止、中断または遅延。 オープンソースおよびサードパーティライセンスの遵守。当社の無形資産または業務上の信用が損なわれるリスク。当社製品を販売する独立系ディストリビューターへの依存。当社ソリューションの販売サイクルの長期化。外国為替レートの変化。当社製品の欠陥やエラーが未検知となること、または当社製品が悪意のある攻撃の防御に失敗すること。コンポーネントや製造設備の可用性。当社のハードウェアプラットフォームおよび主要アクセサリーのコンポーネントを提供するベンダーの能力。当社の独自テクノロジーを保護する当社の能力。第三者による知的所有権侵害の申し立て。税法の変更。現金および流動性のある投資に対する投資目的を実現する当社の能力。優秀な人材を引きつけ、育成し、確保し続ける当社の能力。 当社がほとんど、あるいはまったく制御できないその他の要因およびリスク。このリストは、実際の結果が異なる原因となる可能性のある主な要因のみを特定することを目的としています。Radwareに影響をおよぼすリスクおよび不確実性の詳細については、米国証券取引委員会（SEC）に提出されたRadwareの年次報告書（Form 20-F）、およびSECに提出または提供された報告書にRadwareが随時記述しているその他のリスク要因を参照してください。将来の見通しに関する記述は、それが作成された日時点でのみ述べられていることであり、適用法で要求される場合を除き、Radwareは、そのような記述がなされた日以降の事象または状況を反映させるために、将来の見通しに関する記述を改訂または更新することを約束するものではありません。Radwareの公開ファイルは、SECのWebサイト（www.sec.gov）、またはRadwareのWebサイト（www.radware.com）から入手できます。