通信・インターネット

グロースエクスパートナーズ株式会社（本社：新宿区、代表取締役渡邉伸一）所属のエンジニア今村謙之が参画するチームが制作した作品「8bit（エイトビット）」が、第25回文化庁メディア芸術祭（※１）において、エンターテインメント部門審査委員会推薦作品に選出されましたのでお知らせいたします。

「8bit」は、IPA未踏（※２）に採択された「量子コンパイル基盤の最適化処理・分岐並列制御の開発と量子計算を体感するプレゼンテーション」開発チームによって制作された作品です。量子コンピューティング技術を活用して開発された本作品では、量子コンピューターのQPUにおける量子ビットの操作を「砂で描いたクラドニ図が音波により変わる」ことで表現し、実感しづらい量子計算のイメージを体感できるようにしています。

※１：文化庁メディア芸術祭とは文化庁が主催する国際的なメディア芸術の総合フェスティバルです。毎年、アート・エンターテイメント・アニメーション・マンガの4部門において優れた作品が表彰され、25回目を迎える今年は世界95の国と地域から応募された3,537作品の中から優秀作品が選出されました。受賞作品は、今秋開催される受賞作品展において展示される予定です。https://j-mediaarts.jp/award/single/8bit/

※２：IPA未踏とは経済産業省所管である独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が主催し実施している、”突出したIT人材の発掘と育成”を目的として、ITを活用して世の中を変えていくような、日本の天才的なクリエータを発掘し育てるための事業です。https://www.ipa.go.jp/jinzai/mitou/outline.html

■「8bit」の概要
「8bit」は実感しづらい量子計算のイメージを体感できる作品です。最大の特徴は、超伝導量子コンピュータのqbitゲート制御におけるマイクロ波（電波）をリアルタイムに音波に変換し、クラドニ図形として表示していることです。多くの場合、qbitゲート制御(量子コンピューター上でのプログラミング・回路で利用される)はブロッホ球として扱われますが、本作品ではqbitをクラドニ図形として示すことで、ゲート制御におけるマイクロ波を図形として見ることができ、動きを理解することができます。
（解説記事と動画：https://quantum.siprop.org/8-bit/） 

■制作チーム
「量子コンパイル基盤の最適化処理・分岐並列制御の開発と量子計算を体感するプレゼンテーション」開発チーム（新里祐教、今村謙之、山崎清仁、加藤拓己）テクノロジーの領域を主業とする当社の社員が参画するプロジェクトが、文化庁主催の国際的な芸術祭において評価されたことは、当社にとっても非常に意義のあることであると捉えております。今後も、社員による多様な積極的チャレンジを受け入れ後押ししていけるよう、環境を整え体制を維持してまいります。

◇グロースエクスパートナーズについて
​https://www.gxp-group.co.jp/

◇本件に関するお問い合わせ窓口
グロースエクスパートナーズ株式会社　グループ戦略企画室
TEL: 03-5990-5423 / FAX:  03-5990-5424
お問い合せフォーム：https://www.gxp-group.co.jp/contact/input

PTZに搭載しているAIアルゴリズムで実現します。
 

 PTZカメラは水位を監視し、設定された閾値以上になると、管理ソフトにアラームを送信します。
 

管理ソフトは、現場からのすべてのアラームを管理し、同時に現場状況に応じて、管理者が関連する人員や車両を派遣することができます。

■応用シーン
 

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■​HIKVISION JAPAN株式会社について■
2019年に設立されたHIKVISION JAPAN株式会社（ハイクビジョンジャパン株式会社）は監視カメラ事業、アクセス制御、顔認証製品等の事業分野を柱とし、日本市場のお客様のニーズに応える幅広い製品やサービスを提供しております。今後は、EZVIZ、Hik Robot、Automotive Electronics、Intelligent StorageとHimicroをハイクビジョングループとして、「課題の解決を軸に、あらゆるソリューションを提供する」ことを企業理念とし、この使命を実現するために、「人々の安全性を高める」という価値を守ります。そしてこれらを礎に、グループ一体となり、日本顧客の未来創造に貢献していきたいと考えております。

お問い合わせ先
HIKVISION JAPAN株式会社
住所：東京都港区港南3-8-1 住友不動産品川港南ビル ４F
URL：https://www.hikvision.com/jp/
Tel： 03-6718-4916
Fax：03-6718-4919
Eメール：Xiaochen.Zhou@hikvision.com

Ivanti Security Applianceは、Pulse Secure社（Ivantiが2020年に買収）のPulse Secure Applianceの後継機版で、ハイブリッドITアプライアンス（物理アプライアンス・仮想アプライアンス）としてデータセンターに展開、もしくはクラウド上にアプリケーションとして展開できます。これにより、企業は、世界中のデータセンターとクラウドへのリモートアクセスを迅速かつ安全に展開することができるようになります。

Ivanti Security Applianceは、Pulse Secure Appliance 5000と比較して、スループットに関して約２倍の性能向上を実現することで、お客様によるよりエコなシステムの構築を可能にします。

Ivanti Security Applianceは、Ivanti Connect Secureのクラウド管理プラットフォームであるIvanti Neurons for Secure Accessの併用によって、一元的管理と分析、包括的なエンドポイントの可視化、迅速なトラブルシューティング対応、ならびにレポーティング作成を可能にします。

■  Ivanti Security Appliance 6000　（ISA6000）

–      最大同時接続数：2,500
–      スループット（ESPモード）：3.5 Gbps
–      スループット（SSLモード）：2.6 Gbps
–      フォームファクタ：1RU ラック搭載
–      寸法（WxHxD）：43.7×4.3×28.7cm
–      インターフェース：10GBイーサネットポート x 2
–      メモリー: 16GB
–      HD: 480GB
–      マネージメントポート：あり（1GbE）
–      シリアルポート：DB9 コンソール
–      重量：4.5kg
–      電源：200W

Ivantiについて
Ivanti は「Everywhere Workplace（場所にとらわれない働き方）」を実現します。場所にとらわれない働き方により、従業員は多種多様なデバイスでさまざまなネットワークから IT アプリケーションやデータにアクセスし、高い生産性を保つことができます。 Ivanti Neurons 自動化プラットフォームは、業界をリードする統合エンドポイント管理、ゼロトラストセキュリティと、エンタープライズサービス管理のソリューションをつなぎ、デバイスの自己修復および自己保護、またエンドユーザーのセルフサービスを可能にする統合 IT プラットフォームを提供します。 Fortune 100の96社を含む40,000社以上の顧客が、クラウドからエッジまで IT 資産の管理、検出、保護、サービスのために Ivanti を選択し、従業員があらゆる場所にいても作業できる優れたユーザー体験を提供しています。 詳細については、www.ivanti.co.jp をご参照ください。

　アット東京は現在、東京、大阪、福岡でデータセンターを運営し、自然災害時のBCPや、クラウド活用に向けたハイブリッド環境の構築など、多様化するニーズに対応したデータセンターサービスを提供しています。そして“つづく、つながる、生まれる共創型データセンター”として「日本社会の未来を支えるプラットフォーム」となることを目指しています。

　このたび開設するKDC3は、当社における大阪市内3番目のデータセンターで、大阪市内立地による優れたアクセス性と高いスペース拡張性、高密度サーバーに対応可能な柔軟性を兼ね備え、既存センターとともに、関西のデジタルプラットフォームとしての使命を果たします。

KDC3の特長は下記のとおりです。

【アット東京 関西第3センターの特長】
1.大阪市内立地による優れたアクセス性
2.高いスペース拡張性
3.都市型サーバーファームとして活用できる床荷重・電力負荷対応
4.大阪市内でもハザードの影響が少ないエリアに立地した高い信頼性

【アット東京 関西第3センターについて】

　私どもアット東京は、データセンター専業事業者としての経験や運用ノウハウを活かし、24時間365日のミッションクリティカルオペレーションと柔軟なコネクティビティ、そして高品質で信頼性のある世界最高水準のデータセンターサービスで、お客さまの新たなビジネスの創出と新たな価値の創造に貢献するデータセンターを目指してまいります。

※本文に記載されている会社名、製品名およびロゴは該当する各社の商号、商標または登録商標です。
※本ニュースリリースに記載された情報は発表日現在のものです。サービス・商品の料金、サービス内容や仕様、その他の情報は予告なしに変更されることがありますことを、ご了承ください。
 
 

TOKYOシェアオフィス墨田（ＴＳＯ）外観（東京都提供）

東京都は、テレワークの推進に向け、都有施設を活用したシェアオフィスの整備を進めています。この施設では5Gを整備し、その有用性を検証、発信することにより、新たなワークスタイルとしてテレワークのさらなる促進と定着を図っていくことを目指しており、JTOWERがキャリア5G整備事業者として選定されました。

インフラシェアリングによる電波環境整備の実施により、省スペース、省電力化に加え、資材や工事工数が削減され、環境に配慮した、より効率的なネットワーク整備を実現します。

JTOWERは2020年に5G Sub6帯域に対応した共用装置の開発を完了し、東京都庁第一本庁舎にて国内初となるインフラシェアリングによる5G電波環境整備を実施したのを皮切りに展開を本格化しており、東京都庁第二本庁舎、都議会議事堂でも整備を実施いたしました。

JTOWERはインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、5Gの早期普及とともに社会のデジタル化に貢献してまいります。

【施設概要】
名称：TOKYOシェアオフィス墨田（ＴＳＯ）
場所：東京都墨田区本所３―15－５
開設日：2022年4月1日（金）
詳細：https://tso-tokyo.jp/

TOKYOシェアオフィス墨田（ＴＳＯ）館内（東京都提供）

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JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら（https://www.jtower.co.jp/recruit）
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【概要、背景】
近年、日常生活での体調管理や運動時の活動測定などを目的としたIoT・ウェアラブルデバイスの普及・利活用が急速に拡大しています。一方で、取り扱う信号の形式などがメーカーや機器ごとに異なるため、”メーカーA社とメーカーB社の機器を同時に接続できず、データ連携や共有がしづらい”など、利便性に多くの課題を抱えています。

4者は、経済産業省公募※3による「ウェアラブルセンサ信号のコンテナフォーマットに関する国際標準化」の採択を契機として、ウェアラブルデバイスでの上位レイヤーから下位レイヤーまでのセンサ信号を共通的に処理できるよう、信号のやり取りを「コンテナ」化する技術仕様一連の標準化準備（国際標準規格案策定）作業を行ってきました。そして2021年10月に、IECのTC100※4に対し、新規国際標準規格として「ウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術」の提案を行い、同年12月に承認されました。

コンテナフォーマット技術によって標準化されたセンサ信号が流通することで、様々なIoT・ウェアラブルデバイス間の接続性が高まり、測定したデータを容易に共有・連携することが可能となります。4者は、国内外のエキスパート・専門家と議論しながら、引き続き国際標準発行に向け活動していきます。

【ウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術概要】
「コンテナフォーマット」は、ウェアラブルセンサ信号に係る互換性や5Gシステムと連携するIoTへの適応性を高め、データの共有・利活用を柔軟に行える、標準化の核となる技術です。

（図1）ウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術 概念図

【利活用分野・領域】
多様なIoTサービスやウェアラブルデバイスと親和性の高いウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術は、先ず「ヘルスケア・医療」領域での活用を想定しています。

Society5.0で目指す超スマート社会の実現には、”高齢者対策に資するサービスの開発やニーズの掘り起こし”が重要課題と目されており、AAL※6の重要性が一層高まると予想されます。しかし一方で、AALに係るセンサやデバイスのメーカー・システム開発企業が各々別個に開発を進め、ソリューション・サービス事業者も各々への個別適応に終始する取り組みのままでは、実現スピードが遅滞し早期の事業規模拡大への懸念も生じかねません。

国際標準規格を採用することで、自社の製品やサービスと他社との連携において迅速かつ主導的な展開が図れるとともに、国内はもとより海外と共通のデバイス、システムやサービスを構築することができ、国内で成功したモデルをグローバルに展開することが容易になります。

標準化されたウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術は、製造、流通、金融、建設、運輸、サービス、エネルギー、公共など社会の様々な分野・領域への適用が可能であり、「スマートシティ」実現のキーテクノロジーの一つとして広範に普及活用されることによって、事業の競争力強化や新たな市場の創造が実現するものと考えます。 

（図2）ウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術が拓く未来像

【今後の展望】
今後は、2023年の国際規格発行に向けた諸活動と並行して、リファレンス・システム※7の開発を計画しています。
さらに、デバイスをはじめプラットフォーム、ソリューションなどウェアラブルセンサ信号を利活用しうるユーザー・関係諸団体など幅広い層の参画を念頭に、ウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術の普及に向けた組織の設立を検討していきます。

IoT・ウェアラブルデバイスの接続性・連携性に革新をもたらし、日本発の新たな事業・産業の創出に道を拓く「ウェアラブルセンサ信号のコンテナフォーマット」の国際標準化に、ぜひご注目ください。

※1   Data Container format for wearable sensor
※2   IEC：International Electrotechnical Commission（国際電気標準会議）
※3   （経済産業省：令和2年度 募省13）省エネルギー等に関する国際標準の獲得・普及促進事業「ウェアラブルセンサ信号のコンテナフォーマットに関する国際標準化」（令和2年度から3年間）
※4   IEC TC（Technical Committee）100：オーディオ、ビデオ、マルチメディアシステムおよび機器の技術分野に関連する国際標準化を担当する技術委員会
※5   BAN：Body Area Networkは、人体の周囲にネットワークを構築することで、バイタルサイン等データ測定適所に装着した複数センサの計測情報を集約する近距離無線通信技術です。
代表的な規格として「SmartBAN（スマートバン）」が挙げられます。
SmartBANは、複数センサを連携させ情報を統合する「高精度な時間同期」のほか、医療・ヘルスケア用途での信頼性の高い通信に不可欠な、生体情報に応じた許容誤り率での「最適伝送」、生体の異常に係る緊急信号の「低遅延伝送」、混信など他人との「干渉回避」、充電を削減し長時間使用できる「低消費電力化」、スイッチを入れると直ぐに使用できる「短時間での初期接続」 など数々の特長を有している『次世代ボディエリアネットワーク無線通信規格』です。
なおSmartBANは、2015年にETSI（欧州電気通信標準化機構）で標準規格化されており、IECにおいてもIEC 63203-801-1及びIEC 63203-801-2として2022年中に規格書発行予定です。
※6   AAL：Active Assisted Living（自立生活支援）
※7   リファレンス・システム：考案したウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術の機能や実装の検証用システム

公立大学法人広島市立大学 大学院 情報科学研究科 医用情報通信研究室
Body Area Network(BAN)を用いた医療・ヘルスケア・介護クラウドシステム、生体センサシステムによる医療・ヘルスケアシステム及び多機能ウェアラブルバイタルセンサとウェアラブルマルチ伝送システム、及び無線通信技術とデータ解析技術等の研究と開発等を行っており、情報通信技術と医療・医学との融合による新たなワイヤレス医療ヘルスケアの創生を目指しています。
［研究室長］田中 宏和（教授）
［所在地］〒731-3194　広島市安佐南区大塚東三丁目4番1号
［研究室サイト］http://www.mict.info.hiroshima-cu.ac.jp/

TIS株式会社
TISインテックグループのTISは、金融、産業、公共、流通サービス分野など多様な業種3,000社以上のビジネスパートナーとして、お客様のあらゆる経営課題に向き合い、「成長戦略を支えるためのIT」を提供しています。50年以上にわたり培ってきた業界知識やIT構築力で、日本・ASEAN地域の社会・お客様と共創するITサービスを提供し、豊かな社会の実現を目指しています。
［代表者］岡本 安史（代表取締役社長）
［所在地］〒160-0023　東京都新宿区西新宿8丁目17番1号
［企業サイト］https://www.tis.co.jp/

株式会社エー・アンド・デイ
エー・アンド・デイは、アナログとデジタルの変換技術を基幹技術として、「電子計測機器」の開発・製造・販売を手掛け、「計測・計量機器」「医療・健康機器」等の幅広い製品を世界市場に提供しております。医療健康分野では、遠隔医療・リモート診断の体制構築に寄与することにより、健康長寿社会実現へ貢献いたします。
［代表者］森島 泰信（代表取締役）
［所在地］〒170-0013　東京都豊島区東池袋三丁目23番14号
［企業サイト］https://www.aandd.co.jp/

帝人株式会社
帝人グループは、1918 年に日本初のレーヨンメーカーとして発足し、100年以上にわたり、絶え間なく企業変革を続けてきました。「マテリアル」「ヘルスケア」「IT」という3つの異なる領域で事業を展開するユニークな企業体として、社員の多様性を活かし、社会が必要とする新たな価値を創造し続け、未来の社会を支える会社になることを目指しています。
［代表者］鈴木 純（代表取締役社長執行役員）
［所在地］〒100-8585　東京都千代田区霞が関三丁目2番1号　霞が関コモンゲート西館
［企業サイト］https://www.teijin.co.jp/

◆本件に関するお問い合わせ先
TIS株式会社　テクノロジー＆イノベーション本部 戦略技術センター 担当:清家
E-mail：info-stc@ml.tis.co.jp

採用管理システム（ATS）の市場規模は、2021年の23億米ドルからCAGR6.7％で成長し、2026年には32億米ドルに達すると予測されています。市場成長の主な要因は、プロセスの合理化による候補者体験の向上、採用プロセスにおける自動化の必要性、レポートとコンプライアンスの強化などが考えられます。

採用管理システム市場は、グローバル企業や新興企業の参入により、成長を続けています。BFSI、政府機関、製造業、通信・IT、消費財・小売、医療・生命科学、エネルギー・公共事業、輸送・物流など、さまざまな業種の企業や中小企業において、クラウドサービスやセキュリティインフラの大幅な導入により、ATSソリューションの採用が進んでいます。また、APAC（アジア太平洋）やMEA（中東・アフリカ）などの新興国は、同市場のベンダーにさらなるビジネスチャンスをもたらすと考えられます。

COVID-19の採用管理システム市場への影響

COVID-19パンデミックは採用管理システム市場にプラスの影響を与えました。COVID-19の影響を受けた景気後退は、代替ビジネスシステムの必要性を強調しています。企業にとって、クラウドコンピューティングを取り入れた、クラウド型採用管理システムソリューションへの移行が重要になってきています。企業は、遠隔地や障害発生時でも事業継続性を確保できる、テクノロジーを活用した採用ツールを利用する傾向が強まっています。ATSは、COVID- 19でリモートワークモデルの採用が増加するなか、バーチャル採用に対応するため、市場の牽引役になっています。COVID-19の大流行は、オフィスやその他の施設の、閉鎖状態における事業の継続という、世界中の企業に共通の課題を生み出しました。特にパンデミックの状況下で、接続を維持し、効率的にビジネスを運営するための技術の使用が増加しています。

牽引要因：合理化されたプロセスによる候補者体験の改善

多くの求職者が理想的な就職活動とは程遠い経験をしています。Talent Boardによると、北米における求職活動における不満は2016年以降40%に達しています。企業は、採用管理システムにより、より良い候補者体験を提供し、求職者の不満を回避することで、応募のための合理的なシステム、求職者が応募状況を把握するためのツール、採用プロセスにおけるコミュニケーションの改善などを提供します。採用管理ソフトは、タイムリーなコミュニケーションを確保するための簡単な方法を提供します。ダッシュボードや通知機能により、採用担当者や雇用管理者は常にコミュニケーションを意識することができます。2020 North American Candidate Experience Research Reportによると、人事チームが面接後のステップを説明し、約束したスケジュールに沿って求職者をフォローアップした場合、その体験を肯定的のとらえた人が52％増加しました。

【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
https://www.gii.co.jp/report/mama1064491-applicant-tracking-system-market-covid-impact.html

【本件に関するお問合せ先】
※お問い合わせの際、「PR TIMESを見て」とお伝えいただくとスムーズです。
販売代理店 株式会社グローバルインフォメーション
TEL：044-952-0102（9:00-18:00 土日・祝日を除く）
E-mail：dbm@gii.co.jp
URL：https://www.gii.co.jp

【株式会社グローバルインフォメーション　会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界5カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立：1995年
所在地：215-0004　神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3　アーシスビル7F
事業内容：市場調査レポート／年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託
市場調査レポート／年間契約型情報サービス：https://www.gii.co.jp
委託調査：https://www.gii.co.jp/custom_research/