通信・インターネット

【スカイベリーⓇWiFi 詳細】

スカイベリーⓇWiFi はレンタルではなく通信契約型商品です。留学生プランは、法人利用実績1000社が証明するスカイベリーⓇの高品質なサービスを通常本体価格21,780 円(税込) が無料になるなどリーズナブルにご利用いただくことが出来ます。レンタル WiFi では高額になりがちな月額料金も、安心の定額でご利用いただけます。利用可能国も、最大《65の国と地域》で手続き不要で利用でき、国を跨いでボーダーレスに使用することができます。また、留学生プランでは出国前に日本で実際に接続して設定や利用方法を確かめることが出来るので、留学先での不安を軽減、安心してご出発頂けます。

【留学生プラン】のリニューアル、新プラン【留学生プレミアプラン】リリース

スカイベリーⓇは、これまでの「留学生プラン」に新たに4の国と地域を追加、さらに日本でのテスト通信を可能としたリニューアルを行いました。リニューアルしても初期費用、月額料金は変わらずご利用いただけます。また、これまでの「留学生プラン」に加え、近年、留学先として注目されている、ニュージーランド、ドバイを利用可能とした新プラン「留学生プレミアプラン」を新たにリリース致します。

• 詳細：https://jp.skyberry.me/student/

利用可能国変更点

〈留学生プラン〉

利用可能であった下記59の国と地域に加えて韓国、台湾、シンガポール、フィリピンでも利用可能になりました。

新たに追加された4の国と地域

〈留学生プレミアプラン〉

〈留学生プラン〉の利用可能国に加え、留学生プレミアプランでは、ニュージーランド、ドバイでも利用可能になります。

【個々のニーズに合わせた通信環境の準備方法を留学フェアにてご紹介 】

2023年10月15 日 (日)に東京ベルサール渋谷ファーストにて、株式会社 留学ジャーナルが主催する「ワールド留学フェアFALL2023」に協賛企業として出展いたします。

今回の留学フェアでは、当社のブースに立ち寄っていただいた方のニーズをお伺いし、留学期間や利用用途にあった、通信サービスをご提案いたします。

【開催日時・場所】　 2023年10月15 日(日) 　東京 ベルサール渋谷ファースト 

【開催時間】 10:00～17:00（全会場共通） ※入場無料、事前予約制 

【詳細】 https://www.ryugaku.co.jp/spot/worldfair/

【a2network株式会社、会社概要】

■ 会社名 ： a2network株式会社

■ 代表者 ： 門田 朗人

■ 設 立 ： 2005年11月9日

■ 所在地 ： 153-0064 東京都目黒区下目黒1丁目8-1 アルコタワー7階

■ URL ： https://www.a2network.jp/

■ 事業内容 ： 仮想移動体通信事業（MVNO）

仮想移動体通信事業者支援事業（MVNE）

〈※別紙1〉

※欧州　(55の国と地域)　

アイスランド、アイルランド、イギリス、ガーンジー島、ジブラルタル、イタリア、ウェールズ、エストニア、オランダ、オーストリア、オーランド諸島、 オルダニー島、キプロス、ギリシア、クロアチア、サーク島、サンマリノ、ジャージー、スイス、スウェーデン、スコットランド、スペイン、カナリア諸島、 スロバキア、スロベニア、スヴァールバル諸島、セルビア共和国、チェコ共和国、デンマーク、フェロー諸島、ドイツ、ノルウェー、ハンガリー、バチカン市国、バレアレス諸島、フィンランド、フランス、ブルガリア、ベルギー、ポルトガル、アゾレス諸島、ポーランド、マディラ諸島、マルタ、マン島、モナコ、ラトビア、リトアニア、リヒテンシュタイン、ルクセンブルク、ルーマニア、ロシア、ウクライナ、アルバニア、カザフスタン

■H3C社販売代理店契約について

フォースネットはこれまでCiscoやJuniper、Fortigateなどを始め様々なネットワーク機器ベンダーの製品について、豊富なシステムイテグレーション経験を持ちます。

今まで構築したネットワークも、通信キャリアやサービスプロバーダーのような社会インフラから、エンタープライズ企業から中小企業まで幅広い実績があります。

H3C社製品についても豊富な実績を持ちますが、この度、H3C社製機器の安定性、価格、納期の点で優れていると判断し、H3C社と販売代理店契約の締結に至りました。

■H3C社取り扱い製品について

取り扱いを予定しているH3C製品については以下となります。

キャンパススイッチ（L2/L3スイッチ）

H3Cのスイッチ製品はフルラインアップがリリースされており、コア、アグリゲーション、アクセスのどの分野もカバーされています。

ワイヤレスLAN製品

日本向けに4種類のAPを用意しており、ワイヤレスANコントローラも小規模から大規模までラインアップされています。 

データセンター製品

データセンター用の広帯域、高密度のルーター、スイッチがラインナップされ、Spine/Leaf構成にも対応します。

サーバー製品

タワーサーバー、ラックサーバーやブレードシステムを含む幅広いラインナップを備えた、業界標準のサーバーを提供します。

■フォースネット株式会社について

会社名：フォースネット株式会社

所在地：東京都渋⾕区円⼭町28-4 ⼤場ビルB館6F

代表者：漆⾕ 智⾏

会社サイト： https://forcenet.jp/

H3C販売代理店サイト： https://forcenet.jp/h3c/

フォースネット株式会社は、法⼈企業向けに最適なインフラやネットワークのコンサルテーション、インテグレーション 、⾃社開発製品やサービスを提供しています。vBOXシリーズの販売やワンタッチVPNサービス、IP電話接続サービスの FC-GW(エフシーゲートウェイ)、クラウド接続BOX（L2延伸BOX/AWS接続BOX）等の提供等があります。

当社はネットワーク技術の専⾨会社であるため、VPNのほかにも、社内ネットワークやファイルサーバ、クラウ環境か ら電話サービスまで、様々なお客様のIT環境に対するご相談をお受けすることもできますので、何かお困りごとがありま したら、まずはお気軽にお問い合わせください。

当社は、今後もより⼀層利⽤者の皆さまの利便性向上のための製品を開発に努めてまいります。

※記載されている会社名、製品名、サービス名、ロゴ等は各社の商標または登録商標です。ニュースリリースに記載され ている内容は、発表⽇時点の内容です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじ めご了承ください。

• アイエスエフネットの宣言文

アイエスエフネットでは、地方創生テレワークの指針に賛同し、ICTスキルと事業ノウハウを活かしてどこにいても、自分らしく働き、安心して生活ができる事業モデルの確立を目指します。

当社はコロナ禍以前より、さまざまな事情で出社が難しい従業員に対して働き方の自由を実現するため在宅ワークを導入してきました。「どこでも」・「誰でも」・「誰とでも」をコンセプトに、ICT（情報通信技術）のスキルを培い、地方創生を支援してまいります。また、ワーケーションというニューノーマルな働き方に着目し、新しい雇用、新しい働き方の提供と共に地方創生への更なる貢献をしていきます。

アイエスエフネット掲載ページ：https://www.chisou.go.jp/chitele/sengen/company/1818.html

• アイエスエフネット 地域創生テレワーク推進の取り組み

アイエスエフネットでは、福利厚生でADDressというサービスを利用できます。ADDressは、全国の空き家を活用し、毎月定額でどこでも滞在できる住まいのサブスクリプションサービスです。このサービスを自宅外でのリモートワークや、勤務時間外のリフレッシュを目的としたワーケーションでの利用により、従業員のワークライフバランスの実現と満足度向上を目指しています。

福利厚生にADDressを導入：https://www.isfnet.co.jp/news_release/newslist2023/20230621.html

• 「地方創生テレワーク」推進事業とは

地方におけるサテライトオフィスでの勤務等の地方創生に資するテレワークであり、地方の活性化に貢献するものです。

地方創生テレワークは、会社を辞めずに地方に移り住む「転職なき移住」、ワーケーションなどによる「関係人口の増加」、東京圏企業による「地方サテライトオフィスの設置」など、「都市部から地方への人の流れ」を加速させ、「人口の流失防止」「地方での雇用」「新規ビジネスの創出」など、多様な形で地方の活性化に貢献します。

地方創生テレワーク（内閣府）HP：https://www.chisou.go.jp/chitele/sengen/index.html

• 株式会社アイエスエフネットについて

社名：株式会社アイエスエフネット（ISF NET, Inc.）

代表者：代表取締役　渡邉 幸義（アイエスエフネットグループ　代表）

本社所在地：東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階

設立：2000年1月12日

資本金：100,000千円

従業員数：2,460名（2023年7月1日現在）、グループ全体2,578名

売上高：141億円（グループ合算）

企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国15カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2023年1月4日時点）「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

アイエスエフネットHP：https://www.isfnet.co.jp/isfnet/

2023年10月6日(金)11:30～16:00
2023年10月7日(土)09:00～16:00
場所：仙台育英学園沖縄高等学校 ４F 体育実習室１

公立大学法人 宮城大学 事業構想学群により、科学技術振興機構事業である高校生等への

アントレプレナーシップ教育（EDGE-PRIME Initiative）に採択された「みちのくアカデミア

初スタートアップ共創プラットフォーム」の一機関として、高校生向けのアントレ教育の提供を

行ってもらいます。

今回、実際に参加するのは沖縄高等学校の生徒35名。

様々なワークショップを通して未来への予兆を感じ、事例を通して状況や文脈を理解、

そして未来における価値のあり様を構想するのが目的です。未来の社会像を構想し得る

「未来型アントレプレナー」の育成を目指すためのプログラムです。

【参考】下記のリンクは2023年4月25日　仙台育英学園高等学校情報科学コースが宮城県仙台市の仙台国際センターにて実際に実施した内容です。
https://www.myu.ac.jp/academics/news/folder002/6807/

＜日曜劇場『VIVANT』ファンミーティングの模様＞

■「V-CUBE Communication Platform」採用の決め手

 　「V-CUBE Communication Platform」は、新たなデジタル体験を提供し、ファンエンゲージメント向上をローコードで実現する配信・通話プラットフォームです。ファンは単なるライブ配信の閲覧だけでなく、ファンウォールやマルチアングルといった新たな視聴体験での参加や双方向性の高いコミュニケーションが可能になります。

　今回の日曜劇場『VIVANT』ファンミーティングライブ配信では、ファンウォール機能が利用されました。ファンウォール機能は、会場の大型スクリーンにオンライン参加したファン自身の映像を最大200人投影し、イベント登壇者に参加者がオンラインで直接質問することで、これまでにないコラボレーション体験を実現しました。

　また、リアルタイムアンケートの実現により登壇者と参加者で双方向のコミュニケーションを行いながら、ハイブリッドイベントならではの一体感のあるイベントが開催されました。

　このように配信を視聴するだけでないファン体験を創出することで、視聴体験の向上ならびに視聴者のエンゲージメント向上を実現しました。

■「V-CUBE Communication Platform」の特長

　「V-CUBE Communication Platform」は次のような特長を持つ、ファンエンゲージメント向上を実現する映像音声の配信・通話プラットフォームです。

・豊富な双方向コミュニケーションの機能によるエンゲージメント向上

・独自UI/UXの実装による顧客体験の向上

・ローコードによる開発コストの低減と開発スピードの向上

「V-CUBE Communication Platform」の詳細はこちらをご覧ください。

https://jp.vcube.com/service/vcp

　より多様で高品質なオンラインコミュニケーションサービスを通して、オンラインならではのリッチなビジュアルコミュニケーション体験創出へ貢献してまいります。

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】

ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

本講座では、スマホ・ネット依存、ゲーム行動症などの行動嗜癖を対象にスマートフォンアプリを用いたシステムのプログラム医療機器申請に関わる臨床研究を実施

本講座開設にあたり、東京医科歯科大学 精神科 髙橋 英彦主任教授は「ゲーム行動症は疾患概念が確立したばかりで、いわゆるスマホ依存やネット依存とともに、社会から十分理解されておらず、本人や家族も自覚していない場合が多いとされています。また、スマートフォンやインターネットは生活に欠かせないものにもなっており、単に禁止するということは現実的ではありません。そこで、客観的な診断法や科学的で有効な治療法の開発が、疾病の理解、予防、啓蒙にも立ち返って有益になるものと期待しております。これまでもKDDI、KDDI総合研究所とは共同研究を行い、研究用アプリでスマートフォンの利用状況のログを記録し、人工知能技術を用いた解析により、通常の聞き取りではわからなかったゲーム行動症の増悪や回復のパターンなども明らかになりつつあります。これらの成果をさらに発展させ、より汎用性の高い診断法や治療法開発を目指したいと思います。」と述べています。

■本講座開設の背景

・KDDIらが実施したこれまでの調査（注4）では、コロナ禍でゲーム行動症やネット依存の傾向を示す割合が従来の1.5倍以上に増加しています。以前から社会課題として認識されていましたが、さらに深刻な状況になっています。

・スマホ・ネット依存は疾患としてまだ公式に認定されていませんが、ゲーム行動症は2022年1月にWHO（世界保健機関）が発行した「ICD-11（国際疾病分類の第11回改訂版）」に正式採用された新しい疾患で、有効な治療方針はまだ確立されていません。

・近年、診断や治療などをデジタル化するプログラム医療機器の実用化が期待されています。2023年6月16日に閣議決定された内閣府「規制改革実施計画」の中に「プログラム医療機器（SaMD）等の開発・市場投入の促進」が含まれるなど、プログラム医療機器の社会実装を促進する環境が整いつつあります。

KDDIとKDDI総合研究所は、青少年のスマートフォン・インターネットの利用が長時間化し日常生活に支障をきたす「スマホ依存」に関する調査・研究を2016年から行ってきました。また、東京医科歯科大学はネット依存の専門外来を2019年度に立ち上げ、ゲーム行動症の方を中心に入院治療、外来治療、当事者プログラム、家族支援プログラムなどネット依存の診療に取り組んできました。このような背景から、3者は共同研究を2020年から開始し、ネット依存外来の患者に対してのアンケート調査や研究用アプリでの利用状況の記録を通して、スマホ・ネット依存、ゲーム行動症の解明を進め、研究成果を活用してゲーム行動症患者の診断や治療用アプリの実用化を目指し臨床研究などを進めてきました。

今回3者は、既存の共同研究を発展させる形で本講座を東京医科歯科大学の中に立ち上げ、スマホ・ネット依存、ゲーム行動症の診断や治療に資するプログラム医療機器の実現を通じて、社会の健康促進を目指します。

本講座の内容など詳細は以下リンクをご参照ください。

https://www.kddi-research.jp/newsrelease/2023/100201.html

東京医科歯科大学 担当教員・髙橋 英彦（東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 精神行動医科学 教授）

東京医科歯科大学 担当教員・治徳 大介（東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 サイバー精神医学講座 ジョイントリサーチ講座准教授）

東京医科歯科大学 担当教員・小林 七彩（東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 サイバー精神医学講座 ジョイントリサーチ講座助教）

（注1）スマホ依存とは、疾患ではないが、スマートフォンの過剰な利用により、体力低下、成績が著しく下がるなど、普段の日常生活に支障をきたしているにも関わらず、使用がやめられずスマートフォンを使用していないとイライラし落ち着きがなくなってしまう状態のことを指します。ネット依存はスマホ依存同様、日常生活においてインターネットの使用を優先してしまい、使う時間や方法を自分でコントロールできない状態を指します。

（注2）ゲーム行動症（ゲーム障害）とは、ゲーム時間をコントロールできない、他の生活上の関心事や日常の活動よりゲームを優先してしまうなどの症状があり、健康や人間関係など、社会生活への影響を多大に与える疾患です。

（注3）サイバー精神医学講座は、東京医科歯科大学内の「ジョイントリサーチ講座」制度の一環となります。研究の進展および充実を図ることを目的に、研究機関または企業などの学外機関から研究費および必要に応じ研究者を受け入れることにより、東京医科歯科大学と学外研究機関などが協力し、特定の研究内容について一定期間継続的に協働して研究を行うものです。

（注4）2021年10月12日　KDDI、KDDI総合研究所ニュースリリース
コロナ禍でスマートフォン利用時間が増加し、ゲーム障害、ネット依存傾向の割合は1.5倍以上増加
～コロナ禍で変化するスマートフォンの利用方法と、スマホ依存などへの影響を調査～
URL: https://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2021/10/12/5468.html

商業施設では、施設のセキュリティの確保や来場者の安全確保が重要な課題となっています。都内屈指のターミナル駅であり、優れたアクセス環境である新宿駅直結のルミネエスト新宿には、毎日多くのお客様が訪れ、人々の安全・安心に対する意識が高まりを見せています。

このような背景を踏まえ、ルミネエスト新宿では更なる施設警備の質の向上を目的として、AI警備システム『asilla』の運用を開始いたしました。
世界トップクラスの行動認識AIを採用した『asilla』は、人の動きに対する検知精度が高く、屋外での迷惑行為・不審行動の早期発見やエスカレーターなどの転倒事故などへの迅速な対応、施設内における侵入禁止の早期検知が可能です。

防犯カメラの活用範囲を広げて、強固なセキュリティ体制を構築するとともに、警備員との効率的な連携により、本施設全体のセキュリティレベル向上に寄与します。

■実証実験の概要
期間：2023年10月1日～2023年12月31日（3ヶ月間）
場所：商業施設エリア
対象カメラ台数：30台
導入目的：施設内警備の強化、来客者の快適性向上

■実証実験の運用イメージ

■LUMINE EST SHINJUKU（ルミネエスト新宿）について

‍‍株式会社ルミネが新宿駅東口に展開する商業施設。10〜20代のお客さまに向けて、ファッション・コスメを中心に  200以上の人気ショップが出店しています。ルミネは、ライフイベントにより変化していく多様なニーズをくみ取り、その期待の先をみたし、今日も、明日も、10年先も、お客さまの「わたしらしくをあたらしく」を真横から応援していきます。
ルミネエスト新宿　WEB サイト：https://www.lumine.ne.jp/est/

■株式会社アジラ
代表者：代表取締役 木村 大介
所在地：東京都町田市中町一丁目4-2
事業内容：AI警備システム『AI Security asilla』開発と販売
公式HP：https://jp.asilla.com

アジラは、防犯カメの映像における個人情報・プライバシーに対して、下記指針を遵守しております。
AI憲章：https://jp.asilla.com/ai-charter

情報セキュリティ方針：https://jp.asilla.com/security

プライバシーポリシー：https://jp.asilla.com/privacypolicy

利用規約：https://jp.asilla.com/termsofservice

■AI警備システム『AI Security asilla』について
‍‍『asilla』は、世界トップクラスの行動認識技術を基にしたAI警備システムです。既存のカメラをAI化し、異常行動や不審行動を検出したときのみ、瞬時に映像を通知します。映像をモニタリングする警備員の業務を軽減でき、見逃しや見落としも無くすことができます。

■『asilla』で検知可能な行動一覧

『asilla』は以下の特徴があります。

• 特許取得の「違和感検知」で事件事故の予兆検知

各カメラにおける行動をAIが自律学習し、通常から逸脱した動きを「違和感」として検知。予期しない危険行動を即時通知することで、事件事故の未然防止に繋げます。

• AIの眼で24時間365日モニタリング

数百台規模のカメラ映像もAIが常に映像をモニタリング。異常が起きた際には自動で検知、即時通知し、人の眼だけでは捉えきれない些細な動きも見逃しません。

• 既設カメラを利用可能、サーバー1台で最大50台分の映像を処理

既設のカメラがそのまま利用可能。初期コストの負担が０。エンタープライズプランでは、サーバー1台で最大50台分のカメラ映像を解析でき、大規模な施設では運用コストも安価です。

• セキュアな環境で利用可能

ローカルで完結するネットワーク構成により外部へ映像流出するリスクがありません。

AI警備システム『asilla』は、今後もさらなるアップデートを予定しています。
◆『asilla』についてのお問合せ
https://jp.asilla.com/contacts
◆『asilla』のデモンストレーションを体験できる「プレゼンテーションルーム」開設！
https://jp.asilla.com/post/202211-presen

■株式会社アジラ
代表者：代表取締役 木村 大介
所在地：東京都町田市中町一丁目4-2
事業内容：AI警備システム『AI Security asilla』開発と販売
公式HP：https://jp.asilla.com/

※「アジラ」の名称・ロゴは、日本国およびその他各国において株式会社アジラの登録商標です。
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格、仕様、お問い合わせ先その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。

（左）Paessler AG社  Helmut Binder, CEO、（右）ピーエスジェイ合同会社  杉山 俊彦 CEO

• 目的

昨今のネットワークの多様化によりそれを監視するツールにも多種多様のアプローチが求められています。またペスラー社はITインフラだけでなく、IoT、OTなどの監視についても適切なソリューションを提供し海外で多くの実績を上げております。

このような状況を鑑みPSJとの連携によって日本市場へのスムーズな浸透と、新分野においても先端を走る日本の技術的な背景からのフィードバックを得ることも大きな目的としております。

• PSJの役割

PSJはペスラー社のブランディングを主としたマーケティング活動、リセラーチャネルの開発とマネジメントを行い同社製品の日本市場の拡大を担います。またチャネルやエンドユーザーと緊密にコミュニケーションを図り、ペスラー社に現場からのフィードバックを適切な形で伝え、製品の機能向上だけでなくツールの連携や新機能、新製品のコンセプト作りに貢献するだけでなく、ソリューションとして提供を行うためのアライアンス構築も行います。

 本契約により日本国内におけるペスラー社製品の販売はPSJを介して行うことになります。

• ペスラー社製品について

Paessler PRTG Network Monitor（以下PRTG）は世界170か国 50万ユーザー以上の導入実績を誇る、ネットワーク監視ソフトウェアツールです。死活監視（Ping監視）、トラフィック監視、サーバー監視、アプリケーション監視をはじめとするさまざまなネットワーク監視業務をオールインワンで実現します。PRTGには大規模ネットワークに対応するPaessler PRTG Enterprise Monitor）、クラウド版となるPaessler PRTG Hosted Monitorなどのバリエーションがあります。

• ペスラー社について

•        1997年設立

•        本社所在地　ドイツ・ニュルンベルク市

•        代表者　Helmut Binder CEO

•        URL　（グローバルサイト）https://www.paessler.com/　（日本語サイト）https://www.paessler.com/jp

• Helmut Binder CEOのコメント

“We are delighted that with PSJ LLC we now have a strong distributor in Japan as one of the most promising markets in Asia and we are really looking forward to a successful cooperation”

– Helmut Binder, CEO Paessler AG”

ピーエスジェイ合同会社との提携によってアジアで最も有望な市場の1つである日本に強力な販売代理店が誕生したことをとても嬉しく思います。今後の両者の協力によるビジネスの成功を心より楽しみにしております。

• ピーエスジェイ合同会社について

•        2023年設立

•        本社所在地　〒160-0023 東京都新宿区西新宿3丁目3番13号 西新宿水間ビル2階

•        代表者　杉山俊彦　代表社員・CEO

•        事業内容

　　　　１．コンピュータソフトウェアの企画・開発・販売並びに輸出入

　　　　２．コンピュータソフトウェア導入・運用に関するコンサルティング業務

　　　　３．コンピュータソフトウェアの保守、サポート業務

　　　　４．コンピュータソフトウェアの使用についてのトレーニングの実施

　　　　５．コンピュータシステムの構築

　　　　６．上記各号に附帯する一切の事業

•        URL　https://www.psj-llc.com/

• 杉山俊彦 CEOのコメント

ネットワーク監視ツール開発の先駆者であり、世界中で実績を上げてきたペスラー社のディストリビューターとしてPSJをスタートすることとなり、強い責任感と共に日本市場の将来性と今後、他分野にも展開していくペスラー社製品の革新性を確信しております。

 このような機会を作っていただいたペスラー社、現リセラーの関係者の皆様に心より感謝致します。

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤智昭、以下ジーニー）が開発・運営する「GENIEE  SSP（Suply Side Platform）」は、AIによる動画作成プラットフォーム「GliaStudio」の開発・販売を行う台湾企業GliaCloud社（本社：台北市松山區南京東路三段287号6F、代表取締役社長：陳建勲 (David Chen)、以下GliaCloud）と新たに連携を開始しました。       

■背景と目的

ジーニーは2010年の創業以来、日本最大級のSSPを開発・運営しています。これまで国内外合わせて2万社以上のメディアに広告配信の最適化ソリューションを提供してきました。

このたび、SSP領域における新たな取り組みとして、GliaCloudとの連携を開始いたします。

本連携により、ジーニーは動画プレイヤーの設置、動画コンテンツの提供、動画広告の配信により単価の高い動画広告によるマネタイズを実現することができます。

■GENIEE SSPについて

ジーニーが独自に開発したインターネットメディア様向けの広告収益最大化プラットフォームです。純広告や、RTBによる入札、複数のアドネットワークから最も収益の高い広告を配信し、収益の最大化を実現します。

■GliaCloudについて

GliaCloudは、AIを使ってコミュニケーションをシンプルにすることを目的とした人工知能テクノロジー企業で、メディアや広告業界向けに、簡単にクオリティの高いビデオに変換できるソリューションを開発しています。同社の主力製品であるGliaStudioは、ニュースコンテンツ、Eコマースサイト、数値データなどから数分でビデオを作成できるAI動画制作プラットフォームで、世界中で90億回以上の動画再生回数を記録し、動画コンテンツ制作を支援しています。

■会社概要　

社 名：集雅科技股份有限公司 (GliaCloud Co., Ltd.)

執 行 長：陳建勲

本 社：台北市松山區南京東路三段287号6階

設 立：2015年7月

資 本 金：2.59百万米ドル（ファンディング）

従業員数：30名（連結、2023年3月末現在）

事業内容：AI技術開発、動画コンテンツ制作SaaS事業、マーケティング及びメディアテクノロジー事業

U R L：http://www.gliacloud.com/

◼︎サービスに関する問合わせ 

株式会社ジーニー　サプライサイド事業本部 

担当：劉 

TEL：03-5909-8181 

MAIL：top-consultant@geniee.co.jp

■ジーニーについて

ジーニーは、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」、「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」という２つのpurpose（企業の存在意義）のもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

■会社概要

社 名：株式会社ジーニー

代 表 者：代表取締役社長 工藤 智昭

本 社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6階

設 立：2010年4月

資 本 金：1,549百万円（連結、2022年3月末現在）

従業員数：566名（連結、2022年3月末現在）

海外拠点：米国、インド、シンガポール、ベトナム、インドネシア

事業内容：広告プラットフォーム事業、マーケティングSaaS事業、海外事業

U R L：https://geniee.co.jp/

本ソフトウエアが対応する超高感度カメラシリーズ  （左から ME20F-SH／ME20F-SHN／ML-105 EF／MS-500 ）

ノイズ低減処理前後の実写画像  （撮影時照度：0.1lux、使用カメラ：MS-500）

港湾や公共インフラ施設、国境付近など、極めてセキュリティレベルが高いエリアでは、昼夜を問わず正確に対象を捉える高度な監視システムが求められます。こうした中、夜間監視や遠方監視においては、暗所特有のノイズやかすみの影響による鮮明度の低下が原因で、異常の見逃しリスクが高まるといった課題があります。キヤノンは、このような厳しい環境下での撮影に対応した超高感度カメラシリーズのラインアップを強化しています。

新製品は、これらのカメラで撮影した映像に対して、AI を活用したノイズ低減処理を行うなど、さらなる映像の鮮明化を可能にするソフトウエアです。視認性を向上した質の高い映像による監視を実現し、異常時の迅速な状況把握に貢献します。キヤノンは、今後も超高感度カメラシリーズと組み合わせた高度監視ソリューションの強化・拡大を図っていきます。

◼ 独自のディープラーニング画像処理技術で高精度かつ高速なノイズ低減処理を実現

自社開発したイメージセンサーや光学系の特性、さらにはカメラメーカーとして蓄積してきた膨大な画像データベースと画像処理の知見をもとに、独自開発したディープラーニング画像処理技術を採用しています。この技術を用いて、超高感度カメラシリーズが持つノイズ特性を学習させたことにより、カメラ単体では避けられない低照度環境下などで発生するノイズに対して、さらなる低減処理を行うことが可能です。また、ディープラーニングモデルの軽量化を図り、学習によって蓄積されたモデルデータの精度の維持と演算処理の高速化を両立しています。

このような独自の技術により、高精度で高速なノイズ低減処理を実現し、被写体の情報をより正確に、かつリアルタイムに把握することができます。

※1. ME20F-SH（2015 年 12 月発売）、ME20F-SHN（2018 年 2 月発売）、ML-105 EF（2021 年 4 月発売）、MS-500（2023 年 8 月発売）