通信・インターネット

• 誰が、いつ、どの鍵を持ち出したのか？把握の問題
• 手書き管理簿の記載漏れ、記載ミスの問題
• 鍵の持出の承認プロセスの問題
• 営業所など遠隔地の鍵の管理の問題
• 返却忘れや紛失の問題
• テレワークや非接触への対応の問題

など、鍵の管理には様々なリスクや課題があり、管理者に多くの課題を抱えています。当社の鍵管理ソリューションでは、様々な鍵管理の問題を解決するソリューションを提供します。

製品の特徴

• 許可されたユーザーのみが特定の鍵を使用できる
• 誰がどの鍵を持ち出したか、いつ持ち出したか、返却したかの正確な監査証跡ができる
• 鍵を探すために無駄になるダウンタイムの削減ができる
• 持出した鍵についてスタッフが説明責任を果たすことができる
• 予約機能で、鍵が引き渡し前に確実に確保しておくことができる
• 鍵の紛失や盗難による鍵の交換費用を削減できる
• 鍵の紛失を防ぐことで、安全・安心なプロセスを実現できる
• 共有デバイスの管理強化による業務効率が改善できる
• 理由ログなど、様々な情報の記録を残すことができる
• 鍵の使用時間の制限をかける事ができる
• 5本～最大720本まで、鍵の本数に合わせて選べる４つのラインナップ

など、企業や組織が必要とする機能を集約し、業務改善とセキュリティ強化につながります。

遠隔管理ソフトウェア（traka WEB）
　Trakaスマートキーキャビネットの管理は遠隔からでも管理が可能です。trakaWEBはブラウザーベースの管理システムで、企業のネットワーク内のデバイスからどこからでもアクセスする事ができ、パソコンはもちろんタブレット端末からの管理も可能です。

【 お客様からのお問合せ 】
株式会社トータルリンク
http://www.total-link.co.jp/
078-958-6521
・Trakaスマートキーキャビネット特設サイト
https://traka.total-link.jp/
 

ジオロケーションとは、コンピュータやネットワーク機器・設備の正確な位置を特定・通信するプロセスのことです。これにより個人または組織は、地理的な尺度や座標に基づいて機器の位置を特定することができます。Wi-Fi、Bluetooth、Zigbeeなどの低電力無線技術を利用して機器の位置を監視するため、高度なトラッキングソリューションに組み込まれた低電力ジオロケーションシステムが開発されています。

ジオロケーション技術には幅広い手法と用途があり、IP（インターネットプロトコル）アドレスは、州・地域・国・都市または郵便電力を認識するために利用されます。

市場の成長要因
車両管理業務の改善
車両管理は企業にとって顧客が注文した商品を確実に受け取るための重要な側面の1つです。実店舗・オンラインチャネルまたはその両方を通じて事業を展開している企業は、フリートマネジメントを最適化する必要があります。
Geolocationテクノロジーは、企業が配送センターから配備されたすべての製品と車両を追跡するのに役立ちます。また巨大な倉庫や物流スペースを持つEコマースサイトは、在庫管理・注文の追跡・スタッフの安全確保に役立つため、ジオロケーション技術の主要ユーザーの1つとなっています。

ジオロケーションとIoT技術の融合
Internet of Thingsは、ビジネス領域で使用されている新しい一般的な技術の1つです。企業は通常の業務を最適化し、相互運用性を向上させるためにIoT技術を高度に統合しています。この技術革新により位置情報デバイスの展開は、様々なビジネスプロセスにおいて位置認識を強化するための情報を抽出するのに役立つ、統合位置情報サービスの提供へと移行しています。

【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
https://www.gii.co.jp/report/kbv1046875-global-low-power-geolocation-market-by-geolocation.html

【本件に関するお問合せ先】
※お問い合わせの際、「PR TIMESを見て」とお伝えいただくとスムーズです。
販売代理店 株式会社グローバルインフォメーション
TEL：044-952-0102（9:00-18:00 土日・祝日を除く）
E-mail：dbm@gii.co.jp
URL：https://www.gii.co.jp

【株式会社グローバルインフォメーション　会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界5カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立：1995年
所在地：215-0004　神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3　アーシスビル7F
事業内容：市場調査レポート／年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託
市場調査レポート／年間契約型情報サービス：https://www.gii.co.jp
委託調査：https://www.gii.co.jp/custom_research/
 

▼無料で参加頂けます、お申し込みはこちら（20秒で簡単）
https://form.business.ntt-east.co.jp/?formId=pf0901sem&NewForm=pf0901sem&AdvertisingInflux=pr_via_oth
※申込締切：2022年3月13日（日）まで

1．開催にあたり

事業再構築補助金とは、中小企業庁の「中小企業等事業再構築促進事業」により、新分野展開や業態転換、事業・業務転換等の取り組み、事業再編またはこれらの取り組みを通じた規模の拡大等を目指す、企業・団体等の新たな挑戦に対する支援として、要件に応じて、100万円～1億円の補助金が支給されます。

今回の事業再構築補助金活用セミナーでは、累計申請支援金額が100億円を突破し、事業再構築補助金の採択件数が、銀行、商工会、商工会議所を除いた、民間コンサル企業、士業のなかで日本一（2021年9月6日時点）となった「株式会社ライトアップ・杉山氏」を講師に迎えて、これまでの公募を振り返った事業再構築補助金の最新情報・ノウハウを解説するとともに、長年、ＮＴＴ東日本の経営戦略策定や営業のオンライン化（インサイドセールス）に従事してきたシニアコンサルタントが事業再構築に挑戦する皆さまに対するNTT東日本のサポート内容をご紹介いたします。

セミナー終了後のオンライン個別相談会では、参加企業の皆さまの具体的なご相談・質問をお伺いします。

2．オンラインセミナー概要

（1）日時：2022年3月15日（火）　14：00～15：00　※10分前から入室開始
（2）配信方法：Zoom
（3）参加費：無料
（4）定員：先着１００名　※定員になり次第、締め切りになります
（5）講師：
第一部：株式会社ライトアップ　メディアグループ　経営コンサルティング局　執行役員　杉山宏樹　氏
第二部：NTT東日本　神奈川事業部　企画部長　シニアコンサルタント　川嶋克之
（6）開催：NTT東日本、かながわ信用金庫・さがみ信用金庫・湘南信用金庫・平塚信用金庫・横浜信用金庫
＊信用金庫名は五十音順で記載しております。

3．申し込み方法

https://form.business.ntt-east.co.jp/?formId=pf0901sem&NewForm=pf0901sem&AdvertisingInflux=pr_via_oth
※申込締切：2022年3月13日（日）まで

【セミナー参加できない皆さまへ】
事業再構築補助金活用にあたって、ＮＴＴ東日本ができること、補助金活用したＩＣＴ導入事例等をお伝えしているホームページがありますので、是非ご覧ください。

▼詳しくは、こちら
https://www.ntteast-kanagawa.com/seminar

ABI Researchの英文調査レポート【マーケットデータ】分散型およびエッジコンピューティングサーバーの出荷台数と支出額は、エッジソリューションに導入されるサーバーの出荷台数および総額について予測・分析しています。

◆レポートの概要

レポート購入によるメリット

1. エッジコンピューティングソリューションの世界的なサーバー出荷台数予測に基づき、エッジ市場に対する戦略を策定できます。
2. ハイパースケーラー、通信事業者、企業間のエッジデプロイメントの市場規模を特定できます。
3. エッジの連続体のどの部門が最も大きな支出者となるかを評価し、それに応じた投資を行えます。
4. 注目される成長トレンドを利用したエッジ製品とサービスをターゲットにすることができます。 

レポート内で回答される重要な質問

1. ハイパースケーラー、ニュートラルホスト、キャリア、企業へのエッジサーバーの導入量はどの程度になるか？
2. エッジサーバーはいつ、どこに出荷されるのか？
3. エッジソリューションに導入されるサーバーの地域別、導入方法別の総額はどのくらいか？
4. エッジサーバーの出荷台数が増加するのはどの地域か、またその増加率はどの程度か？ 

リサーチハイライト

1. レポートダッシュボードでは、結果を消化しやすいように切り取って表示することが可能です。
2. ソリューションの展開方法別に結果を分類しています。
3. 世界の地域別に分類しています。
4. エッジサーバーの出荷台数に関する包括的な調査結果を表とグラフで詳しく解説しています。 

対象読者

1. エッジ戦略を策定しようとしているテクノロジー企業のCxOおよび意思決定者。
2. エッジサービスプロバイダの戦略担当者、プランナー
3. 製品ロードマップを計画しているエッジOEMの戦略担当者

◆このレポートの詳細
【マーケットデータ】分散型およびエッジコンピューティングサーバーの出荷台数と支出額
https://www.dri.co.jp/auto/report/abi/220209-distributed-and-edge.html

◆ABI Research（ABIリサーチ）について
https://www.dri.co.jp/auto/report/abi/

株式会社データリソースは、米国調査会社ABI Research（ABIリサーチ）の日本における正規販売代理店として調査レポートの販売を行っています。

【プレスリリースに関するお問合せ】
ABI Research（ABIリサーチ）日本正規販売代理店
株式会社データリソース
〒107-0052
東京都港区赤坂1-14-5 アークヒルズエグゼクティブタワーN313
Tel：03-3582-2531
Eメール：office@dri.co.jp
HP: https://www.dri.co.jp

ABI Researchの英文調査レポート【マーケットデータ】コンシューマテック」は、コンシューマーテクノロジー市場について分析しています。COVID-19の影響を含む、主要なコンシューマーテクノロジーデバイス市場分野の主要な過去および予測出荷台数と収益データを掲載しています。

◆レポートの概要
レポート内で回答される重要な質問

1. 各主要デバイスセグメントにおける主要な消費者層と技術トレンドは何か？
2. 各消費者技術セグメントの市場規模と予想される成長率とは？
3. コンシューマーデバイス市場は、5G、Wi-Fi 6、ウルトラワイドバンド、AR/VR、AIなどの高度なモバイル・無線技術、および機能へどの程度のスピードでシフトしているのか？
4. COVID-19の後、コンシューマーテクノロジーデバイスはどの程度のスピードで回復するか？ 

 
リサーチハイライト

1. COVID-19の影響を含む、主要なコンシューマーテクノロジーデバイス市場分野の主要な過去および予測出荷台数と収益データ。
2. フォームファクタ、地域、プラットフォーム、アーキテクチャ、エアインターフェース別に区分した主要コンシューマテクノロジー市場分野の過去データと予測データ。
3. スマートフォンおよびタブレット端末ベンダーの四半期および年間の市場シェア。
4. 主要データセットは、セクターピボットテーブルにより簡単に検索・照会が可能。 

 
◆このレポートの詳細
【マーケットデータ】コンシューマーテック
https://www.dri.co.jp/auto/report/abi/220214-consumer-tech.html

◆ABI Research（ABIリサーチ）について
https://www.dri.co.jp/auto/report/abi/

株式会社データリソースは、米国調査会社ABI Research（ABIリサーチ）の日本における正規販売代理店として調査レポートの販売を行っています。

【プレスリリースに関するお問合せ】
ABI Research（ABIリサーチ）日本正規販売代理店
株式会社データリソース
〒107-0052
東京都港区赤坂1-14-5 アークヒルズエグゼクティブタワーN313
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Eメール：office@dri.co.jp
HP: https://www.dri.co.jp

  4Gネットワークで映像データを転送、太陽光を電力に変換できる一体化ソーラー監視システムでございます。設置が簡単/迅速で、配線を大幅に節約できます。4Gネットワ​​ークカメラ、太陽光発電システム、カメラの取り付けブラケットの一体化設計により、インストールだけではなく、販売、注文、輸送にも便利です。一体化されたソーラーパワーシステムは、ソーラーパネル、MPPT充電コントローラー、および取り付けブラケットを統合し、フロントエンドデータ取得システム（高変換充電デバイスを介した4Gネットワ​​ークカメラ）に安定した電源を提供します。従来のシステムに比べて、コンパクトで持ち運びが簡単で、設置、分解、保守が簡単です。
  Starlightテクノロジーと1 / 2.8 “” CMOSで設計されたこのカメラは、低照度の環境でも高品質の監視画像を提供し、24時間体制の最先端のデータサービスを備えたバックエンドアプリケーションを提供します。内蔵のニューラルネットワークプロセッサにより検出精度を向上させるさまざまなAI機能をサポートし、太陽光発電と互換性があり、長時間稼働が可能です。
  このカメラは、トリップワイヤーや侵入などの動作検出、および白色光警告、音声再生、ターゲット追跡などの複数のタイプの警報連携動作を備えています。監視と分析を容易にするために、ターゲットフィルタリング、顔検出、異物検出も備えており、4Gネットワ​​ーク送信とスリープモードからの起動をサポートしています。

・通信構成概略

【開発背景】
いままでのソーラー給電ワイヤレス監視システムをより軽量か設置簡単にできないかとお客様からの要望を受け、実現いたしました。

【特長】
1. 追加のネットワークケーブルや電源線の接続は必要ありません。

2. 一体化された構造により設置が便利で簡単
一体化した設計により、システム全体をポール/壁に直接設置でき、マルチアングル調整に対応可能、工事コストを大幅に削減できます。また、隠線処理により、システム全体がより綺麗に安全に見えます。（直径80－150㎜のポールに対応）

3. 優れたパフォーマンスと長いスタンバイ時間単結晶シリコンソーラーパネルとMPPTソーラーコントローラーを採用し、変換効率を高めています。高性能リン酸鉄リチウム電池（サイクル数と寿命が長い）と低電力4G PTZカメラSD6C3432XB-HNR-AGQ-PVを搭載しています。その結果、発電がなく、バッテリーが完全に充電されている場合、システムは最大3日間スタンバイできます。

4. 頑丈な保護、全天候型操作リチウム電池、コントローラー、およびその他の主要構成品には構造的保護が施され、IP66に適合しています。また、優れた雷保護性能を備えています。カメラはIP67の保護等級を満たしています。全体的な構造はしっかりしていて安定しています。屋外での使用向けに設計され、悪天候による影響はありません。マイナス40℃という低い温度でも、システムは正常に動作します。また、強風や豪雨などの異常気象にも適しています。

5.モバイル端末の表示とリモートメンテナンス
モバイルアプリを介して監視画面と電力情報を表示し、侵入警報と低電力警報を都度発送し、随時監視システム全体の状況を把握することができます。

6．省電力４G PTZ カメラ　SD6C3432XB-HNR-AGQ-PV

•  アクティブな抑止

‐ターゲットがIVSルール（9種類）をトリガーすると、白色光が点滅し、アラーム音が鳴り、アラーム情報が報告されます。
‐アラームはデフォルトが1種類で、カスタマイズが10種類設定可能。

• 対応する4G無線の帯域

-LTE-FDD: B1/3/5/7/8/20
-LTE-TDD: Band 38/40
-WCDMA: Band 1/5/8
-GSM: 850/900/1800 MHz

• 低消費電力

-休眠モード：≤1W
-基本運行モード：4.0 W（映像送信しない）、7.4（映像送信する）
-最大：27 W（イルミネーター+ヒーター+ PTZ +スピーカー+ 4G映像送信）

• 複数の運行モード

　警報となるシナリオがAIによるセンサーを触発する際のみ撮影送信する設定可能ですので、電力の消耗が少なく、長く運転可能です。

【今後の展望】
日本市場において、2023年末まで10000セットの導入を目指しています。

【お問い合わせ先】
Dahua Technology Japan 合同会社
Tel：03-6661-6818
Eメール：Dahua_Japan@dahuatech.com

【Dahua Technology Japan 合同会社について】
代表者：　リー・ビン
住所：〒103-0025東京都中央区日本橋茅場町一町目９番地２号第一稲村ビル９F
Tel：03-6661-6818　　
Fax：03-6661-6857
URL：https://www.dahuasecurity.com/Japan
事業内容：当社は中国Zhejiang Dahua Technology Co., Ltd.の日本法人であり、都市運営、企業経営、消費者の価値を創造するため、 「より安全な社会とスマートな生活を実現させる」という目標を目指すことで、End-to-End のセキュリティソリューション、システム、サービスを提供しています。
​
Zhejiang Dahua Technology Co., Ltd.について：
Zhejiang Dahua Technology Co., Ltd. （Dahua Technology）は世界をリードするビデオ中心のスマートIoTソリューションとサービスのプロバイダーです。
Dahua Technology は技術革新をベースに、エンドツーエンドのセキュリティ ソリューション、システム、サービスを提供し、都市運営、企業管理、そして消費者に向けて価値を創造しています。
Dahua Technology は、18,000 名以上の社員を擁し、その内、50％以上が研究開発に従事しています。Dahua Technology は2002 年、世界初の自社開発8 チャンネルリアルタイム組込型DVR を発売して以来、技術革新に専念し、研究開発への投資を継続的に高めており、現在、年間売上高の約10％を研究開発に投資しています。Dahua Technology は、ビデオIoT 技術に基づく新たな機会を継続的に模索し、マシンビジョン、ビデオ会議システム、業務用ドローン、スマートファイヤーセーフティ、自動車技術、スマートストレージ、ロボティクスなどの分野でビジネスを展開しています。
グローバルなマーケティング・サービスネットワークを擁するDahua Technology は、中国に200 以上のオフィスを設立し、アジア太平洋、北米、ヨーロッパ、アフリカなど58の海外子会社・代表オフィスを立ち上げ、お客様に迅速に高品質なサービスを提供しています。Dahua Technology は、「より安全な社会と、よりスマートな生活を可能にする」という使命を掲げ、180の国と地域に、製品、ソリューション、サービスを展開しており、スマートシティ、交通、小売、銀行・金融、エネルギーなどの主要産業を網羅しています。
 

昨今、ＡＩ主導のビデオ分析とスマートエッジカメラの登場によりIPカメラの需要は更に拡大し、カメラの多用途化も進んでいます。今回、ビボテックでは同時開催されるリテールテックの客層も視野に入れ、「VIVOTEKソリューションで店舗全体をカバー！」をテーマに、ブース内に店舗エリア・駐車場エリアを設け、店舗管理に有用な映像監視ソリューションを展示します。

​

• 駐車場エリア

駐車検知（Parking Violation Detection)

今回会場では、店舗駐車場と車の模型を使いデモを行います。ブース内に設置したカメラ IB9367-EHT-v2*で模型を撮影し、駐車場外の迷惑駐車を検知すると発報します。

ビボテックの駐車検知のコアは、従来のルールベースの設計と比較して高度な車両検知精度を提供するディープラーニングAIエンジンです。ビボテックは、監視分野での豊富な経験とそこから得た膨大な画像データベースを活用し、ニューラルネットワークを搭載した車両シルエット検出エンジンを開発しました。

車両シルエットのデータベースと、事前に学習させたディープラーニングモデルによる迅速な応答に基づいて、スマートエンジンが監視エリア内の人および車両のシルエットを即座に認識します。車両検知機能では、車両の動きのみがイベントトリガーとなり、草木の揺れや通行人、動物の動きなどは無視されます。これにより、誤報を削減すると同時に、カメラの設定に必要な時間と労力を最小限に抑えることができます。
 

本展示に使用する製品

IB9367-EHT-v2: https://www.vivotek.com/IB9367-EHT-v2

ナンバープレート認証（License Plate Recognition）

今回会場では車のナンバープレートをカメラ IP9165-LPC-v2*で撮影して認証するデモを行います。

ナンバープレート認証は、VIP顧客管理、駐車場のアクセスコントロールやゲート料金システムへの展開が今後益々期待されているテクノロジーです。ビボテックのナンバープレート認証（LPR）カメラは、LPRソフトウェアをエッジに搭載したナンバープレートの撮影と認証が可能なカメラです。撮影した映像情報からナンバープレート情報を自動的に抽出して認証し、ビボテックのVMS（VAST 2）や、お客様のシステムと統合することでより優れた技術とサービスを提供します。また、ビボテックのLPRカメラは、今お使いのVAST 2を使った監視システムに統合できます。

VAST 2 と組み合わせることで、ナンバープレート情報を入場管理に利用することができ、駐車場のアクセスコントロールやゲート料金システムに理想的です。またカメラのAPIを利用したお客様のシステムとの統合も可能です。

本展示に使用する製品
IP9165-LPC-v2: https://www.vivotek.com/IP9165-LPC-v2 

• 店舗エリア

顔認証 (Facial Recognition)

今回会場では、店舗入口に顔認証用にカメラ FD9165-HT-A*と撮影した映像を映し出すタブレット端末を配置し、万引き抑制を狙ったソリューションを展示します。

AI技術や顔認識技術の向上により、顔認証を用いた監視ソリューションは、近年ますます注目を集めており、従来の防犯用途にとどまらず、サービス業、医療機関、工場、教育施設など幅広い分野で活用されるようになってきました。ビボテックではAIと顔認識技術のパイオニアであるサイバーリンク社の顔認証アルゴリズム を搭載したFaceMe® をはじめとする顔認証ソリューションを提供しています。

顔認証ソリューション： https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000058529.html
 

本展示に使用する製品

VAST Face: https://www.vivotek.com/solutions/facial-recognition#vast_face
FD9165-HT-A: https://www.vivotek.com/fd9165-ht-a

iNSIGHTシリーズ

今回会場では、カメラ FD9392-EHTV-O*に事前にダウンロードしたアプリを使用し表情検知、ヘルメット・安全ベスト検知、ピストル検知の体験型デモを行います。

ビボテックのiNSIGHTシリーズは、専用のアプリストア “azenaアプリケーションストア“で100種類以上の豊富なアプリケーションから、ユーザーが自身の用途や利用目的に応じてアプリをダウンロードしてカメラにインストールして使用できる画期的な次世代カメラシリーズです。
 

アプリのカテゴリーは30種類以上。小売店、医療機関、スマートシティ、交通機関など25種類以上の業界をカバーし、現在230社以上のアプリ開発ベンダーが参加して多様なアプリケーションを提供しています。これにより、今まで個別の対応が難しかった要望にも、開発費用の負担なくフレキシブルに対応できるようになりました。
iNSIGHT情報：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000058529.html
azenaアプリケーションストア：https://store.azena.com/shop/

本展示に使用する製品
FD9392-EHTV-O: https://www.vivotek.com/FD9392-EHTV-O
IE9111-O: https://www.vivotek.com/IE9111-O
FE9392-HV-O: 近日発売

このほかにも、展示会場では多数の新製品を展示し、店舗運営に役立つ映像監視ソリューションを展示・デモいたします。ブース内に駐車場エリア・店舗エリアを設け、私たちビボテックのソリューションを実際にどのように活用できるのかをお客様に体感していただく空間となっております。
当日は是非、ビボテックブースへお越しください。皆さまのお越しをスタッフ一同心よりお待ちしております。

会期： 2022年3月1日（火）〜4日（金）東京ビッグサイト
事前登録：https://messeonline.nikkei.co.jp/login/
SECURITY SHOW ビボテックページ：https://messe.nikkei.co.jp/exhibitor/info/SS/ja/17183/
ビボテックニュース一覧：https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/58529

VIVOTEK Inc. (TAIEX：3454)は、社会で最も信頼されるインテリジェントな監視ソリュー ションの提供を目指す、グローバルなIP監視ソリューションプロバイダーです。 映像・音声で高い技術を持つビボテックは、インテリジェントなセキュリティ、コント ロール、マネジメントソリューションを求めるエンドユーザーの声に応える多くの代理店やシステムインテグレータから高い信頼を得ています。ビボテックは、IPカメラのほか、 ネットワークビデオレコーダ、ビデオ管理ソフトウェア、インテリジェントなエッジ AI映像解析をグローバルに提供しています。2000年に台湾で設立されて以来、ビボテックは、世界100カ国以上で180以上の正規代理店と戦略的提携を結んでおり、また、米国、オランダ、インド、メキシコ、日本にも支社を設置しています。2017年には、電力およびサーマルマネジメントソリューションのグローバルリーダーであるデルタグループに加わり、デルタ ビルディングオートメーション事業におけるセキュリティおよびインテリジェンスの中核を担っています。
 

日本法人であるビボテックジャパン株式会社は、2018年に設立。日本でのさらなる事業拡大を目指すとともに、国内ニーズに合った製品・サービスの提案、マーケティング、営業、サポートを展開しています。また、IP監視業界でのトップブランドであるビボテックの日本での認知度向上を目指し、プロモーションやPR活動も行っています。
ビボテックは様々な監視用途のニーズに応えるため、高解像度、鮮明な夜間映像、先進のテクノロジー、および付加価値の高いビデオ解析機能を備えた優れたネットワークカメラの開発に絶えず力を注いでいます。

【本件に関するお問合せ先】
ビボテックジャパン株式会社
TEL: 03-5733-1280 / EMAIL: salesjp@vivotek.com
所在地 : 〒 105-0012 東京都港区芝大門2-1-14 デルタ芝大門ビル

▸日本語ウェブサイト
https://www.vivotek.com/website/jp/
▸総合ウェブサイト
https://www.vivotek.com/
 

• ビジネスマッチングの背景

​マルウェア（*1）感染による顧客情報の漏えいや取引先への二次感染被害が北海道内企業でも確認されており、企業としてのサイバーセキュリティ向上が急務となっています。
2022年4月には「改正個人情報保護法」が施行され、個人情報漏えい時のペナルティが厳格化される見通しです。

これらの動向に反しセキュリティ対策が不十分な企業も多いことから、北海道銀行では、ビジネスマッチングを通じて道内企業のDX推進を支援する目的のもと、デジタルデータソリューションが提供するセキュリティ製品『DDHBOX』を用いたセキュリティリスクへの対策を提案しています。

北海道銀行とデジタルデータソリューションは、今後も企業のサイバーセキュリティ向上に向けて取り組んでまいります。

※1  マルウェアとは、不正かつ有害な動作を行うソフトウェアやプログラムの総称です。
 

• 「DDHBOX」について

『DDHBOX』は、デジタルデータソリューションが提供するセキュリティ製品です。マルウェアによる不正な通信を自動で検知・遮断し、情報漏洩を防ぎます。

マルウェアは侵入後、攻撃者（ハッカー）が使用するC2サーバ（*2）と通信し、情報を外部に発信しようとします。
そこで『DDHBOX』では、国内最大のセキュリティ監視センター『JSOC』が検出した「C2サーバリスト」を活用し、官公庁で行われるものと同レベルの通信監視を自動化することに成功しました。
通信監視・不正通信の遮断は全自動で行われるため、情報システム担当やセキュリティエンジニアによる運用が不要で、ゼロ情シスで高いレベルのセキュリティ対策が可能となります。

※2  C2サーバとは、ハッカーがマルウェアに感染した機器から情報を抜き取るために不正な通信を行うサーバのこと。
 

• 株式会社北海道銀行　会社概要​

名称 　　：株式会社北海道銀行
所在地 　：〒060-8676　北海道札幌市中央区大通西4-1
代表者 　：代表取締役頭取：兼間 祐二
設立　　 ：1951年3月
事業内容 ：預金業務、貸出業務、有価証券売買業務・投資業務、為替業務など

「地域共栄」の精神のもと、地域の皆さまのニーズに応え、ともに歩み、成長・発展することを理念としています。さまざまな社会・経済情勢の変遷のなかでも常に地域に根ざした経営を続けており、お客様のDX推進の支援やセキュリティリスクに対する提案も積極的に行っています。蓄積された知識・ノウハウや幅広いネットワークを活用することで、お客様の経営課題に対する総合的なコンサルティングを提供します。
 

• デジタルデータソリューション株式会社　会社概要​

名称　　：デジタルデータソリューション株式会社（https://digitaldata-solution.co.jp/）
所在地　：〒106-6115 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー15階
代表者　：代表取締役社長 熊谷 聖司
設立　　：1999年6月
事業内容 ：データリカバリー事業、フォレンジクス事業、セキュリティ事業

「世界中のデータトラブルを解決する」という理念のもと、国内売上No.1の実績を持つデータリカバリー事業をはじめ、フォレンジクス事業、セキュリティ事業を展開。DXに伴い日本全国で多発しているサイバー攻撃、情報漏えい、データの消失や改ざん、ランサムウェア感染といったインシデントの予防と解決を行っています。個人のパソコンやモバイル端末から、IoT機器、企業のネットワークやデータセンターまで、年間4万件以上のご相談に対応する専門企業です。
 

■個人情報漏洩を公表した上場企業のうち、約8割が公表直後に株価が下落
　30日経っても下落幅は拡大

公表翌日に株価が下落した企業の割合

個人情報漏洩被害の公表後の株価の変化

　調査対象とした110件の個人情報漏洩事案のうち、約2割となる24件が上場企業で発生しており、さらにそのうちの18件がサイバー攻撃に関する個人情報漏洩事案であることがわかりました。さらに、上記の被害にあった上場企業において、情報漏洩に関する適時開示の前日と、適時開示の翌日の株価終値を比較したところ、約8割となる14社の株価が下落。14社のうち、最大下落率は21.6%、平均下落率は2.8%となりました。同様に、14社の情報漏洩に関する適時開示前日と適時開示を行った30日後、60日後をそれぞれ比較すると、平均下落率が5.2%、5.0%となり、30日後まで下落幅が拡大し続けることがわかりました。

■サイバーセキュリティクラウド 代表取締役CTO 渡辺洋司のコメント
　今回の調査で、情報漏洩事案のうち2割以上もの事案が、セキュリティ体制を強固に整備しておかなければならない上場企業において発生しており、またサイバー攻撃によって個人情報を外部へ漏洩すると、その企業の株価にとって、事案を公表した直後だけでなく、長期的にマイナスの影響を与え続けることがわかりました。近年では、こうした影響の他に企業が身代金を要求され、大きな損害を負うケースも目立ってきています。そうした中、多くの投資家にとって、投資先企業のサイバーセキュリティ対策への取組み方が投資判断の重要なファクターになりつつあると考えられます。サイバーセキュリティ対策は、積極的に対策を進める一部の先進企業やIT企業だけでなく、国内の企業全体が当事者となって取り組むべき課題になっております。特に上場企業では定期的に自社のサイバーセキュリティを見直すなどの対策が重要視されるほか、定期的に自社のWebサイトの脆弱性を確認したり、素早く攻撃に気付けたりするような社内体制の構築が一層重要になっていくと考えられます。

＜調査概要＞
-調査対象期間：2021年1月1日〜2021年12月31日
-調査対象：上記期間に公表された法人・団体における不正アクセスに関する被害規模１千件以上の主な個人情報流出事案（110件）
-調査方法：サイバーセキュリティクラウド調べ

【株式会社サイバーセキュリティクラウドについて】
会社名：株式会社サイバーセキュリティクラウド
所在地：〒150-0011 東京都渋谷区東3-9-19 VORT恵比寿maxim3階
代表者：代表取締役社長 兼 CEO 小池 敏弘
設立 ：2010年8月
URL ：https://www.cscloud.co.jp/

スマートL2スイッチ『SWX2220-10NT』（上）、スマートL2 PoEスイッチ『SWX2221P-10NT』（下）

近年、企業で扱うコンテンツの大容量化やコミュニケーションツールの高機能化などが通信帯域を圧迫していることに伴い、無線LAN環境の高速化のため、無線スループットが1ギガビットを超える「Wi-Fi 6対応無線LANアクセスポイント」の利用が拡大しています。その多くは有線LANが2.5ギガビットに対応しており、最速のパフォーマンスを発揮するために2.5ギガビット対応のスイッチとの接続が必要です。また、ネットワーク全体を高速化するためには有線LAN環境の高速化も必要です。2.5ギガビット対応のスイッチを導入することで、現在多くの設備で使われているCat5e/6ケーブルを交換することなく、2.5ギガビットの高速ネットワーク環境を実現します。

今回発売する『SWX2220-10NT』『SWX2221P-10NT』は、「SWX2210シリーズ」の機能を継承・強化しつつ、2.5ギガビット対応のポートを8個、複数の2.5ギガビット通信をボトルネックなく上位のネットワーク機器へ転送可能な10ギガビット対応のコンボポート（RJ-45ポートとSFP＋スロット）を2個搭載し、Wi-Fi 6対応無線LANアクセスポイントの導入時やLANの高速化実現のために最適なフロア/アクセススイッチです。『SWX2221P-10NT』は、8個の2.5ギガビットポートで同時に30W給電が可能で、Wi-Fi 6対応無線LANアクセスポイントや高性能なIPカメラなどのPoE受電機器を多台数収容できます。加えて、PoE給電をスケジューリングできる機能や、ハングアップした無線LANアクセスポイントやIPカメラを自動的に再起動する機能を搭載し、PoE受電機器の運用をより便利にします。

品名／品番／希望小売価格（税込）／発売時期
スマートL2スイッチ／SWX2220-10NT／121,000円（税抜 110,000円）／2022年8月（予定）
スマートL2 PoEスイッチ／SWX2221P-10NT／159,500円（税抜 145,000円）／2022年3月

＜関連オプション＞
発売時期
既発売
品名／品番／希望小売価格（税込）
SFP+モジュール／YSFP-10G-SR／85,800円（税抜 78,000円）
SFP+モジュール／YSFP-10G-LR／160,600円（税抜 146,000円）
SFPモジュール／YSFP-G-SXA／74,800円（税抜 68,000円）
SFPモジュール／YSFP-G-LXA／149,600円（税抜 136,000円）
ダイレクトアタッチケーブル／YDAC-10G-1M／24,200円（税抜 22,000円）
（※2022年4月1日改定価格）
ダイレクトアタッチケーブル／YDAC-10G-3M／30,800円（税抜 28,000円）
（※2022年4月1日改定価格）

中規模オフィスで想定される利用シーン

小規模オフィスで想定される利用シーン

＜主な特長＞
1．Wi-Fi 6対応無線LANアクセスポイント導入時やLAN高速化の実現に最適なハードウェア仕様
『SWX2220-10NT』『SWX2221P-10NT』は、2.5ギガビットに対応したポートを8個、10ギガビットに対応したコンボポート（RJ-45ポートとSFP＋スロット）を2個搭載しています。

『SWX2221P-10NT』の利用シーン

ミドルレンジ以下のWi-Fi 6対応無線LANアクセスポイントの多くが、有線LANは2.5ギガビットに対応し、30W給電に対応したPoE給電機器を必要とします。PoEスイッチ『SWX2221P-10NT』は、8個の2.5ギガビットポートで同時に30W給電が可能なので、最大8台のミドルレンジ以下のWi-Fi 6対応無線LANアクセスポイントが性能を最大限に発揮します。
また、LANの高速化を低コストで実現します。『SWX2220-10NT』『SWX2221P-10NT』では、2.5ギガビット通信のために既設Cat5e/6ケーブルを利用できるため、LANケーブルの張り替え工事を行うことなく、従来の1ギガビット環境を2.5ギガビットの高速環境に置き換えることが可能です。さらに、アップリンクポートとして10ギガビット対応のポートを利用することで、複数の2.5ギガビット通信をボトルネックなく上位のネットワーク機器へ転送します。今後ますます必要な通信量が増えていく中、10ギガビットネットワークのフロア/アクセススイッチとして、長期間ご使用いただけます。

2．大容量のPoE給電能力を備え、PoE受電機器の運用を便利にする機能を搭載
PoEスイッチ『SWX2221P-10NT』は、8個の2.5ギガビットポートで同時に30W給電が可能で、給電容量を気にすることなく、Wi-Fi 6対応無線LANアクセスポイントや高性能なIPカメラなどのPoE受電機器を最大8台収容できます。また、給電をスケジューリングできる機能や死活監視する機能など、PoE受電機器の運用を便利にするPoE給電制御に対応しています。給電のスケジューリング機能は、指定した時間帯だけPoE給電を有効にすることが可能です。例えば、オフィス業務の平日の就業時間のみ無線LANアクセスポイントへ給電することで、就業時間外の電力消費を削減し、無線LANの不正使用を未然に防ぎます。さらに、ヤマハ無線LANアクセスポイントと連携する「LLDP自動設定機能」を使用することで、給電停止タイミングをヤマハ無線LANアクセスポイントへ事前に通知することもできます。その際、ヤマハ無線LANアクセスポイントは、給電が停止される前にログを自動保存することで、ログ消失を防ぐことが可能です。

また、死活監視する機能を使用することで、ハングアップした無線LANアクセスポイントやIPカメラへのPoE給電を自動的にOFF/ONし、再起動できます。死活監視の方法は、PINGによる疎通確認だけでなく、端末からのLLDP定期通信の監視にも対応しています。監視する端末のIPアドレスを指定することなく、GUI上で死活監視したいポートをワンクリックするだけで設定が完了し、簡単にPoE受電機器の監視体制を構築できます。また、ヤマハ無線LANアクセスポイントと連携する「LLDP自動設定機能」を使用することで、接続されたヤマハ無線LANアクセスポイントを自動的に認識しLLDPによる死活監視を開始します。これにより、ヤマハ無線LANアクセスポイント追加時の設定業務の負荷を軽減できます。

3．安全性の高いネットワークを実現するセキュリティー機能を搭載

『SWX2220-10NT』『SWX2221P-10NT』はIEEE802.1X認証に対応し、強固なネットワークセキュリティーを実現します。さらに、ヤマハ無線LANアクセスポイントと連携する「LLDP自動設定機能」を使用することで、RADIUSサーバーと認証局を内蔵しているヤマハ無線LANアクセスポイントと接続するだけでRADIUSサーバー情報を自動的に登録することができ、複雑なセキュリティー設定を簡単に行えます。
またIEEE802.1X認証だけでなくACLも搭載し、シンプルなフィルタリング処理により、不正な端末からの通信をブロックします。

4．保守・運用業務を軽減する機能を強化
『SWX2220-10NT』『SWX2221P-10NT』では、無償のPCアプリケーション「Yamaha LAN Monitor」の最新バージョン（2022年3月より提供予定）をご利用いただくことで、個別にIPアドレスの設定をすることなく、複数台のスイッチのCONFIG管理やファームウェアの一括更新を実現し、キッティング作業の負荷を大幅に軽減します。他の当社スイッチ製品のラインアップでも順次対応する予定です。

また、LANの見える化機能「LANマップ」での管理にも対応しています。上位のヤマハルーターやインテリジェントL2スイッチ、L3スイッチと組み合わせることで、本機に接続された端末を含め、LAN全体のネットワーク状態を確認できるため、トラブル対応や日頃の保守・運用業務の負荷を大幅に軽減します。さらに、本製品は、ループの発生や機器の故障などをブザーで知らせる機能にも対応しているので、万が一障害が発生した場合にも障害発生箇所を迅速に特定し、トラブル時の対応負荷を軽減できます。

5．壁やラックへの設置金具を同梱
『SWX2220-10NT』『SWX2221P-10NT』は、ウォールマウント用とラックマウント用の金具を同梱しているため、別途オプション品を準備することなく、壁やラックへの設置が可能です。

ラックマウント用金具

ウォールマウント用金具

スマートL2スイッチ『SWX2220-10NT』

スマートL2 PoEスイッチ『SWX2221P-10NT』

ヤマハ スイッチ 製品情報サイト
https://network.yamaha.com/products/switches
ヤマハ 企業情報サイト/ニュースリリース
https://www.yamaha.com/ja/news_release/

※文中の商品名、社名等は当社や各社の商標または登録商標です。
※このニュースリリースに掲載されている情報などは、発表日現在の情報です。
発表日以降に変更される場合もありますので、あらかじめご了承ください。