通信・インターネット

AUTOCRYPT Co., Ltd./アウトクリプト、V2X通信を支えるセキュリティ証明書管理システムの最新バージョンを発表

自動運転セキュリティ企業アウトクリプト株式会社(AUTOCRYPT Co., Ltd.、https://autocrypt.io、本社:韓国ソウル、代表取締役 金・義錫、以下アウトクリプト)は、V2X通信を実現するためのセキュリティ証明書管理システム「AutoCrypt SCMS」のバージョン5.0のリリースを発表した。

SCMS(セキュリティ証明書管理システム、Security Credential Management System)は、V2X経由で送受信されるすべてのメッセージにおいて、署名や検証を行う際に使用されるため、安全な道路交通社会の実現に欠かせないものとなる。PKI(公開鍵暗号基盤)を用いて、証明書の暗号化、検証、管理を行う「AutoCrypt SCMS」の最新バージョンは、CRL(Certification Revocation List、証明書失効リスト)とMBD(Misbehavior Detection、不正行為検出)機能を提供する。 セキュリティ標準規格のIEEE 1609.2を基盤としたCRLは、失効された証明書のハッシュ値を含むhash-based CRLと、効率よく管理するために証明書を大量に失効させるlinkage ID-based CRLの両方をサポートする。 

「AutoCrypt SCMS」は、北米(SCMS)、欧州(CCMS)、中国(C-SCMS)など、国や域によって異なるそれぞれのセキュリティ標準規格のすべてに対応するセキュリティ証明書システムを提供する。アウトクリプトは、Blackberry、Escrypt、Green Hills Softwareのような自動車サイバーセキュリティ企業とともに、アジア・パシフィック地域の企業としては唯一「OmniAir Plugfest」に参加した。そこで実走行環境における相互認証証明書の失効の実証実験に成功し、証明書の発行から、管理、失効まで、証明書のライフサイクル全体における国際的に互換性を備えていることを証明した。 

アウトクリプト代表取締役社長の金は、「完全な自動運転を実現するレベル4又はレベル5に至るには、V2X通信における安全性の確保が何よりも優先される最重要課題であるだろう」とし、「V2Xセキュリティ構築件数で世界最多を誇るアウトクリプトは、認証システムの持続的な高度化とともに、北米、欧州、中国など世界自動車産業の拠点を中心に自動車メーカーとのパートナーシップを強化することによって、ビジネスの更なる拡大に積極的に取り組んでいきたい」と述べた。

一方、アウトクリプトは、韓国政府が主導するC-ITSスマート道路構築事業に参加し、セキュリティ実装を行っている。また、自動車メーカーや自動車部品メーカーと共同で安全なV2X環境構築のためのプロジェクトを展開するなど、V2Xセキュリティ市場を先導するグローバルリーダー企業として、自動運転技術の高度化及びビジネス拡大に向けて取り組んでいる。 

■アウトクリプト株式会社について 
アウトクリプト株式会社は、「自動運転セキュリティ企業」です。自動車及び交通インフラのためのセキュリティ通信ソリューション「AutoCrypt V2X」、ECUセキュリティ機能と侵入検知機能を提供する「AutoCrypt IVS」などセキュリティソリューションを始め、フリートマネジメントシステム(FMS)及びモビリティサービスまで、自動車における全領域をカバーする様々なサービスを提供しています。2019年、世界最大自動車技術カンファレンス主催「TU-Automotive Awards」のBest Automotive Cybersecurity Product/Service部門で受賞した他、グローバル市場調査会社のMarketsandMarkets社が選定した「V2X セキュリティ市場におけるリーダーTop5」に、アジア・パシフィック地域で唯一の企業としてランクインされました。2021年には、「Forbes Asia 100 to Watch」に選ばれるなど、当社の技術力は海外からも高い評価を受けています。アウトクリプトは、自動車セキュリティに必須となる国連WP.29への完全対応や、IEEE 1609.2 最新規格対応をサポートします。 

 

 

 

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NECネッツエスアイ/静岡県とモンゴルをオンラインでつなぎ、学生同士が交流できるイベントを実施

SmoothSpace2によって臨場感ある交流環境を構築

NECネッツエスアイは、静岡県教育委員会、NTTビジネスソリューションズと共同で、オンラインによる静岡県とモンゴルの高校生の遠隔交流授業を行いました。
 NECネッツエスアイ株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役執行役員社長:牛島祐之、東証:1973 NESIC、以下 NECネッツエスアイ)は、静岡県教育委員会、NTTビジネスソリューションズ株式会社と共同で、オンラインによる静岡県とモンゴルの高校生の遠隔交流授業を2022年1月14日に行いました。

 教育現場では、新型コロナウイルスの感染拡大により、対面でコミュニケーションをとる機会が減る、留学が出来ないといった影響を受けています。オンラインでの交流がその代替手段ではありますが、画面が小さく雰囲気が伝わりづらいなどの課題があり、活発なやりとりを促進できていないのが現状です。
 こうした課題を解決し、オンラインでの交流をより円滑にするために、当社は地点間を等身大の映像でつなぐことが可能な遠隔環境接続システム「空間接続ソリューションSmoothSpace2」(注)を提供しています。

 本イベントにおいては、静岡県の高校とモンゴル・ドルノゴビ県の高校とを接続し、大画面による臨場感ある交流環境を構築しました。これにより静岡県の高校生は、モンゴルにいる高校生があたかも目の前にいるかのような一体感を味わうことができ、活発な交流や質の高いコミュニケーションをとることができます。

 SmoothSpace2を活用することで、離れた場所とのコミュニケーションを円滑にするとともに、移動の手間が無くなり時間やコストの削減、感染リスクの低減につながるなど、ニューノーマル時代に適した新しいコミュニケーションを可能にしています。NECネッツエスアイは今後もこのような取り組みを通して、より快適で便利な社会の実現に貢献していきます。

                                                 以上

■イベントの概要
静岡県とモンゴル・ドルノゴビ県の友好協定が10年目となったことを記念するイベントの一環として開催

日時  :2022年1月14日 日本時間13:15~15:15
会場  :(日本)静岡県立静岡城北高等学校
     (モンゴル)モンゴル・ドルノゴビ県 第5小中高一貫学校
参加者 :静岡県立静岡城北高等学校の高校生31名
     モンゴル・ドルノゴビ県 第5小中高一貫学校の高校生35名
内容  :ランドセル贈呈
     SDGsをテーマとしたパネルディスカッション
     お互いの文化を紹介しあう個別交流

(注)SmoothSpace2
   https://symphonict.nesic.co.jp/SmoothSpace2/

※ 記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

 

 

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ライトワークス/学習管理システム(LMS)『CAREERSHIP®』と企業向けeラーニングコンテンツを開発・提供する株式会社ライトワークス、東京証券取引所マザーズ市場への上場のお知らせ

学習管理システム(LMS)『CAREERSHIP®(キャリアシップ)』および企業向けeラーニングコンテンツを開発・提供する株式会社ライトワークス(本社:東京都千代田区、代表取締役:江口夏郎)は、2022年2月9日に、東京証券取引所マザーズ市場へ新規上場いたしました。
当社のサービスをご利用いただいているお客様、お取引先様や株主様をはじめ、これまで当社を支えてくださった皆様のご支援、ご高配に心より厚く御礼申しあげます。

■ライトワークスについて
当社は2001年7月にeラーニング教材の制作・販売会社としてスタートし、エンタープライズ向け学習管理システム(LMS)「CAREERSHIP®」や企業向けeラーニング教材、eラーニング教材作成ツールの提供、eラーニング教材制作サービスなどの事業を展開しています。昨年2021年に設立20周年を迎え、これまでに延べ1,500社以上の企業の人材開発を、「システム」「コンテンツ」「サポート」の三位一体で支援してまいりました。

近年、分野を問わず、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が叫ばれています。迫りくる労働人口の急速な減少や、世界中のグローバル企業との競争などが目の前の脅威となっている中、ICTの力によって生産性の改善やイノベーションの創発をしていくことが、全ての企業にとってかつてなく重要な課題になっています。人材育成の分野も例外でなく、ビジネス環境の変化が激しい現代社会において、企業におけるひとの重要性は高まるばかりです。また、個人にとっても、終身雇用や年功序列の慣例が崩壊していく中、自分自身のキャリアについて真剣に考えなければならない状況において、当社は、企業の人材育成のDX化をこれからも支えてまいります。

そして、様々な環境変化の下で行われる企業の教育や人材開発の現場を支え、「ミライの『はたらく』を、明るくする」という理念を体現してまいります。

■IRページのご案内
本日よりIR情報サイトを公開いたしましたので、各種IR情報は当社IRサイトをご確認ください。
ライトワークス IR情報サイト:https://www.lightworks.co.jp/ir

■日本取引所グループ「新規上場会社情報」ウェブサイト
https://www.jpx.co.jp/listing/stocks/new/index.html

■会社概要
社名:株式会社ライトワークス
代表者:代表取締役 江口夏郎
設立:2001年7月1日
所在地:東京都千代田区麹町5-3-3 麹町KSスクエア
事業内容:次世代型学習管理・人材開発プラットフォーム、及び付帯するコンサルティングサービスの提供
コーポレートサイト:https://www.lightworks.co.jp/

<LMS『CAREERSHIP®』について>
大企業・グローバル企業の学習管理におけるニーズを網羅的に満たした機能を有し、戦略的な人材育成を可能にする統合型の学習管理プラットフォームです。 https://www.lightworks.co.jp/services/careership

<株式会社ライトワークスについて>
ライトワークスは、大企業を中心に、最新のICTや独自の教育手法を駆使した学習管理システム(LMS)、eラーニング教材、人材育成コンサルティング等を提供しています。これにより、組織と個人が呼応しながら健全な成長を図れる仕組みを構築し、企業内人材の開発・即戦力化、サービスレベルの向上をサポートします。 https://www.lightworks.co.jp/

 

 

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JTOWER/JTOWER、ローカル5G共用装置の開発を完了

ローカル5Gとキャリア5Gの通信設備を共用化。2022年内の商用化を目指す

株式会社JTOWER(代表取締役社長:田中敦史、本社:東京都港区、以下「JTOWER」)は、ローカル5G(※1)のSub6帯域に対応した共用装置の開発を完了したことをお知らせします。今後JTOWERでは、本共用装置の市場導入に向けて、順次主要なローカル5G無線システムとの接続等試験を行い、2022年内の商用化を目指します。
今回新たに開発したローカル5G対応装置は、既にJTOWERが商用化しているキャリア5G(※2)対応の共用設備との一部共用が可能となります。これにより、省スペース、省電力化に加え、資材や工事工数が削減されることで、環境に配慮した、より効率的なネットワーク整備が実現され、キャリア5Gとローカル5Gの屋内における新たなシェアリングモデルの構築を目指します。

事業者自らの用途のために構築することが可能なローカル5Gは、キャリア5Gと共に、デジタルトランスフォーメーション(DX)を進めるうえでの基盤となる技術として多様な産業分野での活用が期待されています。
JTOWERは2020年12月にSub6帯域を活用したローカル5G SAシステム(※3)の実験試験局免許を取得し、ローカル5Gの実証を開始。JTOWER本社ビルの「JTOWERローカル5Gラボ」内に環境を構築し、オフィス内環境および本社ビル周辺の屋外環境にて、電波の測定、システム性能の検証、各種デバイスやソリューションとの接続検証を行うなど、ノウハウの蓄積を進めてまいりました。
この度、同ラボ内においても、ローカル5G対応装置とローカル5G無線システムとの接続等試験を行えるよう、実験試験局免許申請を2022年2月8日に行いました。

JTOWERは本装置の市場投入を機に、これまで培ってきた電波環境整備の技術・知見を最大限発揮し、幅広い施設の特徴に応じた最適なネットワーク構築を提供することで、キャリア5Gおよびローカル5Gの普及促進に貢献してまいります。

※1 地域や産業の個別のニーズに応じて地域の企業や自治体等の様々な主体が、 自らの建物内や敷地内でスポット的に柔軟に構築できる5Gシステム
※2 携帯電話事業者が公衆サービスとして提供する5G
※3 Stand Alone方式。5G基地局のみを使用し、5Gコアネットワークにより、5Gの展開を可能とするシステム

【サービス展開イメージ】

JTOWERについて
株式会社JTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社として2012年6月に設立。建物内の携帯電話の設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションを主軸に、屋外では地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心としたスマートポールなど事業領域を拡大。「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、未来に向けた幅広いサービスを展開しています。
<会社概要>
称号:株式会社JTOWER(ジェイタワー)
設立:2012年6月
本社所在地:東京都港区赤坂8-5-41
代表取締役社長:田中 敦史
URL:https://www.jtower.co.jp/

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JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら(https://www.jtower.co.jp/recruit
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アイエスエフネット/【5社限定無料】自社の情報漏えいの現状を知る!「ミエルパス」無償キャンペーン

まずは貴社の情報漏えいの有無・数を、無料で気軽にチェックできる!

ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,328名)は、2022年2月1日~同年3月31日にて、「ミエルパス無償キャンペーン」を実施いたします。
◆「ミエルパス無償キャンペーン」の概要

             ( https://www.isfnet-services.com/cp/mierupass )

漏えいの有無、数の調査を無料で実施いただけます。さらに、サービス開始から1年半で300社が実施した「情報漏えい調査」レポートを、今回特別5社に限り、無償で提供いたします。

当レポートには「情報漏えい数」「漏えい発生の年月」「事故詳細」等の情報が含まれ、会社ごとの抱えるリスクを具体的に洗い出し、今後のセキュリティ対策のご検討材料としてご活用いただけます。
限りある予算の中で、効率的にセキュリティ対策を実行する準備を多くの企業に知ってもらいたく、今回キャンペーンを開催いたしました。お気軽にご参加いただけますと幸いです。

◆こんな方へおすすめです

・自社の情報が漏えいしていないかを今すぐチェックしたい
・今すぐできるセキュリティ対策を知りたい
・ITリスクを具体化したい
・セキュリティ施策の検討材料を集めたい
・ゼロトラストを実行したいけど、何から始めるのが自社にあっているかわからない

◆キャンペーン概要

自社のメールアドレスとパスワードが、サイバー空間上でどれだけ漏えいしているか、まずは数から調査してみませんか?
さらに今回は5社に限り、詳細調査を含めた結果レポートをプレゼント!
下記の2ステップのながれで実施いたします。

ステップ1.現状把握
ID、パスワードの調査と、漏えい総数の提示

ステップ2.詳細把握
下記の調査とレポートの提示
・ID、パスワード
・事故発生年月
・国
・漏えい件数
・ドメイン漏えい件数
・漏えい内容
・事故詳細

※今回のキャンペーンに参加された方には、5分程度のアンケートをお願いしております。

◆「ミエルパス無償キャンペーン」の内容詳細

日程 :2022年2月1日~同年3月31日

定員 :5社限定

※ご相談については限定はございませんので、お気軽にお問い合わせください。
詳細・お申込み先:https://www.isfnet-services.com/cp/mierupass

※キャンペーン内容については、状況により変更となる可能性がございます。
※詳しい内容・全文については、アイエスエフネットHPをご覧ください。
(詳細はこちら:https://www.isfnet-services.com/cp/mierupass

◆本プレスリリースに関する、お問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット ミエルパスキャンペーン事務局
MAIL  :mierupass@isfnet.com
TEL :03-5786-2301
Web :https://www.isfnet-services.com/contact
(アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口)

◆株式会社アイエスエフネット

代表:渡邉 幸義
住所:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国17カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2021年1月1日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
アイエスエフネットHP:https://www.isfnet-services.com/

当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

 

 

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Photosynth/三井デザインテックが新時代のオフィスにAkerunを導入し、セキュリティ強化と業務効率化を実現

柔軟な鍵権限設定や遠隔解錠を活用し、ウェルビーイングなどの新しい働き方を促進するオフィス空間を創出

株式会社Photosynth(東京都港区、代表取締役社長 河瀬航大、以下フォトシンス)が提供する「Akerun入退室管理システム」が、三井デザインテック株式会社(以下三井デザインテック)のニューノーマル時代の新しい働き方を促進するオフィス環境の入退室管理ソリューションとして採用されました。
三井デザインテックでは、Akerunの導入により、柔軟な鍵の権限設定によるセキュリティの強化に加え、遠隔解錠による受付業務の大幅な効率化、そしてウェルビーイングやABWなどの先進的な働き方を促進する心地よいオフィス空間を実現しています。

三井デザインテックは、「Akerun入退室管理システム」の導入により、以下を実現しています。

  • 特定の日時や人ごとに鍵権限を柔軟に設定し、指定のエリアや部屋への入退室を制御することでセキュアなオフィス環境を構築
  • 合鍵発行機能やスマートフォンアプリによる遠隔解錠で受付業務を無人化することで、効率的かつストレスフリーな受付業務の実現
  • ウェルビーイングやABWなど、ニューノーマル時代から将来にわたる新しい働き方のための先進的なオフィス空間の構築

<三井デザインテックの新オフィス(来訪者用エリア)>

Akerun導入の背景
三井デザインテックは、三井不動産リフォーム株式会社との合併を経て、両社を統合した新オフィスを2021年の7月にオープンしています。この新オフィスでは、同社が推進する「クロスオーバーデザイン」というコンセプトのもと、オフィス、住宅、ホテルなどの異なる領域の要素を融合した空間デザインを採用するとともに、ウェルビーイングやABW(Activity Based Working)などの新時代の働き方も促進できる心地よいオフィス空間を実現しています。

三井デザインテックでは、この先進的なオフィス環境の構築にあたり、ニューノーマル時代から将来にわたる働き方に合わせて、クラウドなどの最新のテクノロジーを活用しながら、在宅ワークやテレワークとも相性の良い入退室管理ソリューションを検討していました。

三井デザインテックが新時代のオフィスや働き方を支える入退室管理ソリューションに求めた要件は以下の通りです。

  • ニューノーマル時代から将来にわたる働き方の進化に合わせて、在宅ワークやテレワークの環境とも相性が良いクラウド型の入退室管理システム
  • 管理者の管理のしやすさ、設置や導入のしやすさ、コストなどに加えて、実際に利用する従業員が社員証(ICカード)でシンプルに利用できる入退室ソリューション
  • 受付業務の無人化/効率化のために、従業員が自席などの遠隔からでもクラウドを通じてオフィス・エントランスを解錠できる入退室ソリューション

三井デザインテックでは、これらの要件を満たすソリューションとして「Akerun入退室管理システム」を導入しました。

<三井デザインテックの新オフィス(会議室エリア)>

三井デザインテックでは、「Akerun入退室管理システム」の導入により、クラウド経由で柔軟に設定可能な日時/人ごとの鍵権限による入室制御、デジタルな合鍵の発行やアプリからの遠隔解錠を活用した受付業務の無人化と効率化、ICカード社員証を活用したシンプルで使いやすい入退室フロー、ニューノーマル時代から将来にわたる働き方を促進するオフィス空間の創出などのメリットを実現しています。

これらのメリットを通じて、オフィス環境のセキュリティ強化、クラウド化/デジタル化による業務効率の向上、そしてシンプルで使いやすいツールによるストレスフリーなオフィス空間の構築が可能になりました。

フォトシンスでは、セキュリティの強化やオフィス管理の効率化だけでなく、クラウドなどのテクノロジーを通じた業務改善を支援するAkerunの提供を通じて、ユーザーの安心・安全、DXによる業務効率化、そしてビジネス効果の拡大に向けた取り組みを支援します。

三井デザインテックによる「Akerun入退室管理システム」の導入の詳細は、Akerunサービスサイトの導入事例記事もご参照ください。
https://akerun.com/casestudy/detail_mitsuidesigntec/

【Akerunについて】
「Akerun」は、あらゆる鍵をクラウド化し、利便性やセキュリティの向上を実現するIoTサービスです。デジタルIDと物理IDを組み合わせてユーザーを認証するアクセス認証基盤「Akerun Access Intelligence」を活用し、あらゆる扉がインターネットにつながることで、様々な場所やシーンへのアクセス管理を実現します。
Akerunブランドの主要サービスである法人向け「Akerun入退室管理システム」は、既存の扉に後付けで導入できるクラウド型サービスで、スマートフォンやICカードでの施錠・解錠に加え、Web管理ツールやスマートフォンアプリからの入退室履歴の確認、鍵権限の付与・剥奪など、クラウドを通じた鍵の権限管理や入退室管理が可能になります。
サービスサイト:https://akerun.com/

【株式会社Photosynth(フォトシンス)について】
「つながるモノづくりで感動体験を未来に組み込む」をミッションに掲げ、キーレス社会の実現を目指して、既存のドアに後付けで設置するだけで鍵をクラウド管理できる「Akerun入退室管理システム」をはじめとしたAkerunブランドのクラウド型IoTサービスを提供しています。Akerunにより、オフィスの扉をインターネットにつないでクラウド化することで、ICカードやアプリでの鍵の施錠・解錠に加え、クラウドを通じた鍵の権限付与、入退室履歴の確認など様々な場所やシーンへのアクセス管理が可能になります。このクラウド型IoTサービスにより、規模を問わず、さまざまな業種、業態の企業の働き方改革とデジタルトランスフォーメーションを支援します。
https://photosynth.co.jp/ 
 

 

 

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パナソニック/アメリカ国立標準技術研究所(NIST)の話者認識評価(SRE21)で実証 ~世界最高水準の話者識別技術およびマルチモーダル認証技術を開発~ 音声×顔認証のマルチモーダル認証技術の精度比較評価で~

<技術概要>

パナソニック株式会社の社内分社であるコネクティッドソリューションズ社(本社:東京都中央区、社長:樋口 泰行、以下CNS社)およびテクノロジー本部(本部:大阪府門真市、本部長:伊藤 伸器)は、このたびアメリカの大学研究グループと共同で研究開発を行い、世界最高水準の1)話者識別技術を開発するとともに、多くの採用実績があるCNS社の顔認証技術と組み合わせた2)マルチモーダル認証技術[1]を開発しました。

1)の話者識別技術は、CNS社独自のディープラーニング学習手法と類似度計算手法により多様な収録条件下の音声に対応することが可能となりました。
2)のマルチモーダル認証技術では、顔が隠れているような場合でも話者識別技術を組み合わせることで大幅な精度向上を実現しております。

本技術はアメリカ国立標準技術研究所(NIST)が実施している話者認識評価(SRE21[2])にて、音声のみ、および、音声と顔画像を組み合わせたマルチモーダル認証で世界最高水準の識別性能であることが実証されました。

<技術概要><技術概要>

<マルチモーダル認証技術概要><マルチモーダル認証技術概要>

【開発背景】
従来の話者識別技術は、騒音や音声歪み、反響など収録環境の影響を受けると正しく識別出来ないという問題点がありました。この問題の解決に向けてCNS社 イノベーションセンターとテクノロジー本部 デジタル・AI技術センターは2019年度からアメリカの大学研究グループと共同で話者識別技術の性能改善に取組んできました。

例えば電話や動画など、それぞれの収録音声の特徴分析に基づき話者特徴抽出・識別を行なうディープラーニング学習手法・類似度計算手法[3]により、使用環境/言語にロバスト(堅牢)な性能を実現し、SRE21にてNISTが提示したベースラインモデルから大幅な性能改善を実現しました。

具体的にはアメリカの大学研究グループが開発した最先端ディープラーニングx-vectorシステム[4]と言語識別アルゴリズム、およびCNS社開発のTransformer[5]を含む複数の話者識別ニューラルネットワークを組み合わせることで、NISTベースラインモデルと比較して話者識別精度を3.7倍向上することに成功しました。

さらにCNS社顔認証技術と話者識別技術を組み合わせることで、顔が隠れているような場合においても精度の高い個人認証が可能なマルチモーダル認証技術を開発したものです。

【今後の展開について】
コールセンターでの本人認証のスピードアップおよび確認作業の簡略化や、既に商品化しているパナソニック システムソリューションズ ジャパン製の「P-VoT(ピーボット) 音声認識 文字起こしサービス[6]」のさらなる利便性向上などに、話者識別技術を活用していくとともに、高度な認証が必要な用途に向けてマルチモーダル認証技術を適用、さらには指紋認証技術等を組み合わせた「非接触マルチモーダル認証ソリューション」を創出するなど、より安心・安全・便利な社会の実現に貢献していきます。

CNS社は、自身の100年にわたる製造業としての知見やノウハウを通じ、現場の人・モノ・機器の動きをデジタルデータとして可視化し、サイバー空間で分析を行います。それらの情報を経営判断につなげ、グローバルでのリードタイム短縮や在庫削減、ボトルネック解消などを通じて、お客様の経営課題の解決を目指す「現場プロセスイノベーション」を推進しています。そのための技術開発分野としてAIおよび画像センシング分野に注力しており、今後も関連の研究開発に邁進します。
https://biz.panasonic.com/jp-ja/gemba-sensing

<今後の展開~想定利用シーン><今後の展開~想定利用シーン>

【お問合せ先】 
<報道関係者様>
パナソニック株式会社 コネクティッドソリューションズ社(※)
エンタープライズマーケティング本部 PR部 Email : cns_pr@ml.jp.panasonic.com

<P-VoT(ピーボット)音声認識 文字起こしサービス[6]に関するお問い合わせ先>
https://biz.panasonic.com/jp-ja/support_cs-contact
※「P-VoT(ピーボット)文字起こしサービス」を見たとお伝えください。

[1] パナソニックのマルチモーダルセンシング概要ウェブサイト
URL:https://biz.panasonic.com/jp-ja/gemba-sensing_multimodal-sensing
[2]NIST 2021 Speaker Recognition Evaluation
https://www.nist.gov/itl/iad/mig/nist-2021-speaker-recognition-evaluation-sre21
[3] 類似度計算手法:照合音声と登録音声の特徴量の類似性を計算する手法のこと
[4] x-vectorシステム:個人IDが付与された大量の音声データを用いて話者識別ができるように訓練を行った深いニューラルネットワークの中間層の出力を、話者の個人性を表す特徴量(x-vector)として抽出することで、学習データに含まれない不特定多数の話者を識別可能にするシステムのこと
[5] Transformer:機械翻訳技術として当初提案されたモデルを話者識別モデルとして応用したものであり、Recurrent Neural Network(RNN)やConvolutional Neural Network (CNN)を使用しないself-attention(自己注意)ベースのニューラルネットワークのこと
[6] P-VoT 音声認識 文字起こしサービスウェブサイトURL:https://pvot.jpn.panasonic.com/

※:パナソニックグループの持株会社制への移行にともないパナソニック株式会社 コネクティッドソリューションズ社は2022年4月より、「パナソニック コネクト株式会社」に変わります。

 

 

 

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Thirdverse/株式会社Thirdverse、Initial Validatorとしてゲームに特化したブロックチェーン「Oasys」プロジェクトに参画予定

株式会社Thirdverseは、Oasys PTE. LTD.(本社:シンガポール、代表取締役:松原 亮)と提携し、同社が開発するブロックチェーン「Oasys」のValidator Node※1の運用を開始することをお知らせします。Oasysは、Layer1(Hub-Layer)とLayer2(Verse-Layer)技術を組み合わせた独自の「Oasysアーキテクチャ」を採用した、EVM互換のプロトコルです。弊社は「VRxメタバース」の世界を実現を目指す「Thirdverse構想」を掲げており、本提携では、VRゲーム、メタバース部分を担う一企業として参画を予定しております。※1 Validator Node ブロックチェーンのネットワークに接続し、トランザクションが正しいかどうかを検証、合意形成を行うこと。
「Thirdverse構想」:https://note.com/hkunimitsu/n/n9167af1e88fc

■ Oasysプロジェクト概要
Oasysは「Blockchain for The Games」をコンセプトとするゲームに特化したブロックチェーンプロジェクトです。

最新の「Oasysアーキテクチャ」で、既存ブロックチェーンでのブロックチェーンゲームの構築にあたって直面するトランザクションの手数料や速度、スケーラビリティなどの問題を解決することで、ゲーマー・ゲーム開発者の皆様により快適なプレイ・開発環境をご提供します。本プロジェクトは、ブロックチェーン技術のエキスパートを中心に、業界大手のゲーム会社・ブロックチェーンテクノロジー企業にもInitial Validatorとしてご参画予定となっております。

また、環境面にも十分配慮されたPoS(Proof of Stake)ベースを採用し、エコシステムの拡大と環境問題の双方に配慮された設計となっております。

■株式会社Thirdverse 概要
Thirdverseは「VR×メタバース」実現のため、日米スタジオの2拠点においてVRゲームの企画開発を行っています。

所在地:東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE 11F WeWork内
代表取締役CEO:國光 宏尚
設立:2013年4月30日
コーポレートサイト:​​https://thirdverse.io/

(C) Thirdverse, Co., Ltd.

 

 

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MODE, Inc/製造業DXウェビナー | いまこそ製造業DX!IoT活用による製造現場のビジネス変革

2022年2月17日(木)11:00〜11:30 Zoomにて無料開催

シリコンバレー発のIoT・コネクテッド関連のプラットフォームを提供するMODE, Inc.(本社:アメリカ合衆国・カリフォルニア州サンマテオ、CEO:上田 学、以下、MODE)は、製造業DXで欠かせない技術であるIoT(Internet of Things)を使った課題解決や最新事例についてご紹介するオンラインセミナーを2022年2月17日(木)に開催致します。

お申し込みURL:https://lp.tinkermode.jp/webinar-20220217
 

  • 製造業DXとは

DX(デジタルトランスフォーメーション)を製造現場に取り入れて活用することを「製造業DX」といいます。具体的にはPLCやロボットなどのデジタルデータを活用することで、製造現場における様々な課題を解決する動きが製造業DXです。テクノロジーの進化、クラウド利用の加速、インターネットサービスの充実が進む昨今、ビジネスを変革する環境が整ってきました。
中でもDXを推進する上で、あらゆるモノがインターネットに繋がり、現実世界の情報をデータとして扱うIoTは、製造業のデジタル化を進める上で欠かせない技術です。IoTを活用することで、製造現場のリアルな状況をデータで可視化し、未来に向けた解決策として活用できるようになります。

 

  • 製造業DXが解決する課題

現在の製造業全般では、以下の様な課題に対する多角的な事業改善が求められています。
・人口減少による慢性的な人材不足や技術者不足
・事故のない現場環境
・高い作業品質、生産性向上
・製造現場全体の作業進捗やトラブル発生時の把握

IoTを活用した次世代の製造現場では、実際の製造現場に配備した様々なセンサからデータを取得し、それらを一つのプラットフォームで活用することで解決できるようになります。

本ウェビナーでは、これから製造業DXを始める方を対象に、製造現場のIoT化を実現するために知っておきたい課題や解決策、最新の製造業DX事例、製造業DXにおけるMODE IoTプラットフォームの活用方法などをご紹介します。

 

  • 主な内容

・製造現場におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)トレンド
・最新事例のご紹介
・MODE クラウドソリューションについて
・2022年の展望

 

  • このような方におすすめ

本セミナーは、以下のような技術者様、サービス企画者様を対象にしております。

・製造業DXを始めるにあたり情報収集中の方
・製造業界におけるDX、IoT活用事例を把握したい方
・データを活用したビジネス変革の業務をご担当されている方

 

  • アジェンダ

・オープニング (5分)
・「いまこそ製造業DXーIoT活用による製造現場のビジネス変革ー」(20分)
・Q&A (5分)

 

  • 開催概要

開催日:2022年2月17日(木)11:00〜11:30
参加料:無料
視聴方法:Zoomでのオンライン配信
参加人数:最大100名
動画視聴方法につきましては、お申込みいただいた方へのみご案内させて頂きます。

 

  • プレゼンタープロフィール

石原 隆史
MODE, Inc.
事業開発ディレクター

大学卒業後にブリティッシュ・エアウェイズへ入社し空港勤務を経てIT業界へ転身。米国スタートアップなどのテクノロジー企業で事業開発を約15年務めたのち、日本オラクルを経て2021年にMODEへ入社。事業開発担当としてIoTプラットフォームの普及に努めています。
 

  • お申込み方法

参加をご希望の方は以下URLよりお申し込みください。
https://lp.tinkermode.jp/webinar-20220217

MODEでは、皆さまのビジネスに役立つIoT情報をご紹介するセミナーを随時開催しております。現在、参加者募集中のセミナー情報は、以下のURLからご覧いただけます。
https://www.tinkermode.jp/seminar

 

  • MODEについて

MODEは、日本のDXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。あらゆるセンサーデータなどに対応するゲートウェイ内のソフトウェアと、クラウド上に独自開発をした超高速な時系列データベース技術をベースとして、現実社会のデータの収集を圧倒的簡単に提供するソリューションを提供しております。

 

  • 会社概要

会社名:MODE, Inc.
代表者:CEO / Co-Founder 上田 学
所在地:アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250
設立:2014年7月
事業内容:センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供
URL:https://www.tinkermode.jp

 

 

 

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エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ/ITとヨガが融合するウェルネス企業ヨクトがNTTPCと連携し「yogaMotion」をリリース!

yogaMotion

AIが姿勢の解析を行いヨガレッスンにおけるコミュニケーションをサポート

ヨクト株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役:河野敬文、以下ヨクト)は、株式会社NTTPCコミュニケーションズ(本部:東京都港区、代表取締役社長:工藤潤一、以下NTTPC)と連携し、ヨガレッスンにおいてAIが姿勢の解析を行うコミュニケーションサポートアプリ「yogaMotion(ヨガモーション)」をリリースしました。
1.概要
 「yogaMotion」は、インストラクターがレッスン受講者のヨガポーズや姿勢を撮影するだけで、AIが姿勢の解析を行い、結果をフィードバックします。それを元にインストラクターは適切なアドバイスが可能になり、レッスン受講者とのコミュニケーションが今よりも広がり、信頼関係の強化にも役立ちます。

yogaMotionyogaMotion

 コアとなる姿勢推定AI機能にNTTPCが提供する「AnyMotion®︎」を採用しています。
 「AnyMotion®︎」は、スマートフォン等の撮影データをアップロードするだけでAIがそれを解析し、骨格データをフィードバックします。スポーツやヘルスケアの分野等で、人の感覚や目視に頼らず定量的な評価を行えるAPIサービスです。
https://dm.nttpc.co.jp/lp/anymotion/

2.サービスの背景
■2022年はコロナ太り解消元年に
 代謝の低下や運動機会の減少に関してニーズが高まった2021年。年末年始で更に体重増加や不調に陥っている人も少なくありません。
 胃腸を休めるため、消化しやすい物を食べ、睡眠時間を確保し、適度な運動をする。歩く、ストレッチをする、ヨガをする。ヨクトは、自身ができることから自身をメンテナンスする方をサポートしていきます。

■4割の女性が代謝の低下を実感
 女性の健康&キレイをサポートする、健康生活情報誌『からだにいいこと』を発刊する株式会社からだにいいこと(所在地:東京都千代田区)と、生活者起点のリサーチ&マーケティング支援を行う株式会社ネオマーケティング(所在地:東京都渋谷区)は2021年11月29日(月)~2021年12月1日(水)の3日間、全国の20~69歳の女性を対象に「代謝」をテーマにインターネットリサーチを共同で実施した結果、女性の約5割が、「コロナ太りを解消したい」と回答。体重の増加を感じている方が少なくないようです。また、「代謝が落ちた」と感じる女性は4割以上いることがわかりました。

 

女性の健康意識と代謝に関する調査女性の健康意識と代謝に関する調査

引用元:全国の20~69歳の女性1000人に聞いた「女性の健康意識と代謝に関する調査」より抜粋
株式会社ネオマーケティング ( https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/3149 )
https://neo-m.jp/collaborative-research/3353/

ヨクト株式会社
 ヨクトは、世界中の人の心と体、人と人、人と社会を繋ぎ、紡ぐため、誰もが健康に暮らせる社会をつくります。健康に暮らすためのさまざまなサービスをリアルとオンラインで提供しています。
商号  :ヨクト株式会社(yocto Co.,Ltd.)
代表者 :代表取締役 河野敬文
所在地 :福岡県福岡市西区石丸3丁目6-28
設立  :2017年2月15日
事業内容:システム開発・ウェルネス事業
URL  :https://yocto-life.co.jp/

株式会社NTTPCコミュニケーションズ
 
NTTPCはNTTグループにおける国内中堅・中小企業向けICTサービスのエキスパートとしてシンプルで安価な各種サービスを提供しています。
商号  :株式会社エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ
代表者 :代表取締役社長 工藤潤一
所在地 :東京都港区西新橋二丁目14番1号
設立  :1985年9月4日
事業内容:ネットワーク/モバイルサービス事業、データセンター/クラウドサービス事業、AI/IoT事業
URL  :https://www.nttpc.co.jp/

 

 

 

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