通信・インターネット

https://fastly.eventos.tokyo/web/portal/516/event/4007/?pcode=press

今日の Web サイトやアプリには、これまで以上にスピード、高度なセキュリティやパーソナライゼーションが求められており、それが欠けることによって企業競争力を失いかねない状況にあります。Fastly のエッジクラウドプラットフォームは、企業の開発におけるスピード、セキュリティ、スケールのすべてに最適化されたツールの利用を可能とし、次世代のデジタル体験を支援しています。

「Yamagoya 2021」では、Fastly のビジョン、 Compute@Edge や 次世代 WAF の Signal Sciences などプロダクトロードマップのご紹介をはじめ、Retty、リクルート、ZOZO など優れたデジタルエクスペリエンスを提供されている企業をお招きし、Fastly の活用事例についてご講演いただきます。

イベントの概要は下記の通りです。

開催概要
イベント名：「Yamagoya 2021」
会期：2021年12月8日 (水) 14:00 ～ 18:00
※アーカイブは登録者限定で2021年12月31日（金）まで視聴可能
会場：オンライン 
主催：Fastly 株式会社
参加費：無料 (事前登録制)
お申し込み：https://fastly.eventos.tokyo/web/portal/516/event/4007/?pcode=press

＜主な講演予定者一覧＞
基調講演

「CEO Joshua Bixby よりご挨拶」
Fastly CEO (最高経営責任者) 　Joshua Bixby

「Fastly のプロダクトロードマップのご紹介」(仮)
Fastly 創設者兼Chief Architect　Artur Bergman

「セキュリティソリューションのビジョンとロードマップ」
Fastly Product Management Director　Brian Joe

その他のセッション（順不同）
「Retty における Signal Sciences の運用事例」
Retty株式会社　幸田 優哉様

「Core Web Vitals を支えるリクルートのアプリケーション」
株式会社リクルート　古川 陽介様

「Fastly のパスベースルーティングで実現する WEAR のゆるやかなクラウド移行」
株式会社ZOZO　長尾 優毅様

「Fastly x Terraform Cloud で実現するチームワーク」
HashiCorp Japan株式会社　草間 一人様

「Compute@Edge で予測モデルを動かす」
日本経済新聞社　佐野 玄様

「note の画像配信効率化」(仮)
note株式会社　和田 良太様

「HTTP/3 のパフォーマンス解析と改善」(仮) 
Fastly Principal OSS Developer　奥 一穂

イベントの詳細およびお申し込みは、下記のイベント公式サイトをご確認ください。
https://fastly.eventos.tokyo/web/portal/516/event/4007/?pcode=press

イベント名「Yamagoya」の由来：
Fastly は、Altitude（アルティチュード）と題したイベントをサンフランシスコ、ニューヨーク、ロンドンで開催しており、イベント内では山に関するキーワードを活用しています。日本では Fastly をすでに利用されている方（頂上をご覧になられた方）と、これから Fastly の利用を検討されている方（頂上に向かう方）が、「山の中腹にある山小屋」で情報交換をできる場としていただきたいという願いを込めて、日本における基幹イベントを「Yamagoya」としています。本イベントは、今年で 5 回目の開催となります。

備考：

• 報道関係の皆様は、聴講・ご取材が可能です。ご取材を希望の方は、イベント公式サイトのご登録とあわせて、ご取材予定のセッション名を下記の報道関係者問い合わせ先までご連絡ください。
• ハッシュタグ #yamagoya2021 をつけて投稿をお願いいたします。
• イベントにご登録をいただくと、後日アーカイブ動画を 12 月 31 日（金）までご覧いただけます（一部を除く) 。
• スケジュール、スピーカーは変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。

Fastly について
Fastly は、より柔軟なコントロール、より高速な配信、高度にダイナミックなアプリケーションの実現を通じて、ユーザーやお客様により優れたインターネットエクスペリエンスを提供しています。世界最速のグローバル・エッジ・クラウド・ネットワークと強力なソフトウェアの組み合わせによって、Fastly はお客様が最先端の分散型アプリケーションや魅力的なデジタルエクスペリエンスを開発、提供、保護できるよう支援します。Fastly のお客様には、国内では日本経済新聞社、メルカリ、リクルート、サイバーエージェント、海外では Pinterest、The New York Times、GitHub など、世界的に著名な企業が多数含まれます。Fastly のミッションや製品に関する詳細は https://www.fastly.com/jp/ をご覧ください。また、Twitter @FastlyJapan （https://twitter.com/FastlyJapan）および Facebook （https://www.facebook.com/FastlyEdgeCloudJapan/）でも最新の情報を提供しています。

【EoM SmartOrchestrator開発の背景】
放送業界では放送システムのIP化によりシステム構成や機器配置の柔軟性が高まり、リモートプロダクション等に際してフレキシブルな対応が可能となりました。しかし、システムに柔軟性が得られた反面、複雑化するシステムを運用するためにシステム全体の統合監視・管理が必要となったことも事実です。このような課題を解決するためにIWIはEoM SmartOrcehstratorを開発しました。

【EoM SmartOrchestratorの特長】
1.    端末機器を含むシステム全体の把握
-　標準的なプロトコルだけでなく、放送向けプロトコル※にも対応することで、ネットワーク上の端末デバイスを含めたシステム全体の構成や状況を把握します。

※対応済みの放送向けプロトコル
①   AMWA NMOS IS-04/05/06
②   SMPTE ST 2110
③   SMPTE ST 2059(PTPの放送向けプロファイル)

　　<トポロジー表示>

​NMOS, SNMP, OpenFlowなどの様々なプロトコルを組み合わせて、端末デバイスを含むシステムのネットワーク全体のトポロジ(構成情報)を自動的に検出し、それらの情報を基に各デバイスを監視および制御します。

2.   ドリルダウンによる素早い原因特定
-　システム全体を俯瞰した監視・運用を実現できるだけでなく、問題発生時にはドリルダウンによる素早い原因究明が可能となります。
-　IWIが提供するEoM(IPフロー監視ソリューション)と組み合わせてご利用いただくことで、ネットワーク上のデバイスと紐づけられたIPフロー監視が可能となります、これによりIPパケットレベルに至る監視が可能となります。

　　<IPフロー監視との連携>

EoMでは放送プロトコル(SMPTE2110-20/-30/-40, 2022-2/-7, AES67, NMI, NMOSなど)のIPフロー以外にも、時刻同期のためのPTPやレシーバのデバイスがIPフローを受信するためのIGMPなどのパケット情報の収集も行います。そのため、ネットワーク細部の状態確認が可能となります。

3.   柔軟な拡張性と統一されたビュー
– 　ネットワーク上の各デバイスの監視・制御を行う『コントローラ』を分散配置することで、スモールスタートでの製品導入・システム規模に応じた柔軟な拡張が可能となります。
-　全体の制御を行う『マネージャ』で『コントローラ』を制御し情報の収集を行うことにより、システム運用者に統一されたビュー(WEB画面)を提供します。
-　独自プロトコルで通信を行うデバイスについても、製品にアドオン可能なアダプタを導入することで柔軟に対応することができます。

　　<主要コンポーネント『コントローラ』と『マネージャ』>

 『コントローラ』を分散配置することで、スモールスタートでの製品導入・システム規模に応じた柔軟な拡張が可能となります。また、『マネージャ』が『コントローラ』を制御し情報を収集することで、全体を統一したビュー(WEB画面）が管理者に提供されます。

4.   特定ベンダーに依存しない製品
-　他社システムや特定ベンダーのプロトコルに依存しない構成となっています。
-　放送向けプロトコルの規格追加や変更などへ追随するだけでなく、お客様から頂戴したご要望の実装についても積極的に検討してまいります。
-　100% 自社開発の製品であるため、タイムリー且つ柔軟なサポートを提供することが可能です。

【EoM SmartOrchestrator 提供と今後の開発予定】
EoM SmartOrchestratorは11月初旬からお客様に提供できる準備が整っており、現在は大手放送システム開発事業者との接続検証テストを行っています。今後は放送事業者様からのご意見やご要望をお聞かせいただき、次期バージョンの開発計画を策定していく予定です。100%自社開発の製品である優位性を活かし、柔軟なシステム開発を行っていきます。
製品ページ：https://www.iwi.co.jp/products/broadcasting/eom-smartorchestrator.html
また、本製品は2021年11月17日（水）から19日（金）まで幕張メッセで開催される「Inter BEE 2021」に出展します。その他IP伝送の品質維持に必要なソリューションも併せてご紹介する予定です。
イベントページ：https://www.inter-bee.com/ja/forvisitors/exhibitor_info/detail/?id=463

 
【株式会社インテリジェント ウェイブ（IWI）について】
IWIは、決済、金融、セキュリティ分野を含む、企業のビジネスリライアビリティ(※) を支えるITサービス会社です。
ペイメント決済システムにおけるオンラインネットワーク基盤のシステム構築を中心に、証券市場向け超高速株価情報システムなど、金融業界向けの大量データをリアルタイムかつ正確に処理するシステムの開発・構築・保守を手がけ、国内における高いシェアを獲得しています。また自社開発の内部情報漏洩対策製品をはじめ、海外の先進的なソリューションを国内に紹介普及させていく情報セキュリティ対策事業も、その領域を大幅に拡大させています。
また、「次代の情報化社会の安全性と利便性を創出する」を経営理念に、高速、安全、高品質で利便性の高いIT基盤を提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。2019年より東京証券取引所市場第一部に上場しています。
https://www.iwi.co.jp
※ビジネスリライアビリティ：顧客事業の信頼性および当社事業の信頼性を高め続けること (当社の造語)

※記載の商品名、会社名は各社の商標または登録商標です。

【本件に関するお問合せ先】
株式会社インテリジェント ウェイブ 第三システム開発本部
Tel：03-6222-7051
Email：eom@iwi.co.jp

2021年11月2日 — カリフォルニア州アラメダ発 — ミッションクリティカルなインテリジェントシステム向けソフトウェアを提供する世界的なリーダー、ウインドリバーは、Wind River Studio（*1）に新たに追加されたウインドリバー プロフェショナルサービス（*2）が、CMMI® InstituteのCapability Maturity Model Integration（CMMI）®レベル 3認定を取得したことを発表しました。CMMIは、第三者機関による検証としては最高レベルの評価であり、設計、開発、認証のプロセスが最重要視される業界で高く評価されています。
 

ウインドリバーのカスタマーサクセス担当シニアバイスプレジデント、アミット・ローネンは次のように述べています。「さまざまな業界が、インテリジェントシステムで構成されたクラウドネイティブなデジタル世界に移行する中で、新たな複雑性が生まれています。そのためお客様は、進化する市場の要求に対応できる専門性と成熟したプロセスを備えた戦略的なパートナーを求めています。CMMIレベル3認定は、ウインドリバーの継続的な改善への取り組みと、Wind River Studioが業界の課題解決に大きく貢献できることを裏付けるものです」

CMMIは、ソフトウェア開発プロセスの能力成熟度を評価する国際的な指標です。30年以上にわたり、Fortune 500企業や12か国の政府機関などを含む100か国以上の多くの組織がCMMIを導入して業績を向上させ（*3）、競争優位性を構築しています。

この評価は、2006年にウインドリバーがCMMIレベル3を初めて達成して以来の実績に基づきます。今年JFRコンサルティングは、開発分野のベンチマーク評価を行い、20のプロセス領域でウインドリバーを評価しました。今回の認定は、高品質で業界をリードするソリューションやサービスを提供する、ウインドリバーのプロジェクト管理およびプロセス管理に対する積極的なアプローチが認められたものです。

ウインドリバーはインテリジェントシステムの未来に向け、お客様の変革を支援しています。当社は 40 年にわたりイノベーターおよびパイオニア企業として、火星探査車（マーズローバー）の開発（*4）、世界初の5Gデータセッションの成功（*5）や世界最大級のOpen RAN ネットワークの構築（*6）において大きな役割を果たしています。さらに今年に入り、デバイスからクラウドまでを対象に、ミッションクリティカルなインテリジェントシステムの開発、デプロイ、運用、サービスを支援するクラウドネイティブプラットフォームであるWind River Studioを発売しています。

CMMI Institute は、ビジネスパフォーマンスの向上を目的に、その鍵となる組織能力、サイバー成熟度、データ資産をベースライン化して最適化するためのインサイトを得ることが可能なソリューションを提供しています。25年以上にわたり、航空宇宙、金融、医療、IT、ソフトウェア、防衛、運輸、通信などのさまざまな業界で多くの企業がCMMIモデルを導入することで、ビジネスパートナーやサプライヤとしての能力を証明し、ビジネスでの持続的な成功を収めてきました。CMMIが組織のパフォーマンス向上をどのように支援しているかについては、https://cmmiinstitute.com/ をご覧ください。

ウインドリバー プロフェッショナルサービスの詳細については、https://www.windriver.com/japan/servicesをご覧ください。
 

 

ウインドリバーについて 
ウインドリバーは、インテリジェントエッジ向けソフトウェアを提供する世界的なリーディングカンパニーです。そのテクノロジーは 1981 年の設立時より世界で最も安全かつセキュアなデバイスに搭載され、数十億を超える製品に使用されています。ウインド リバーは、ワールドクラスのグローバルな専門サービスとサポート、および幅広いエコシステムパートナーによってサポートされる、包括的なポートフォリオを提供します。ウインドリバーのソフトウェアと専門性は、最高水準のセキュリティ、安全性、信頼性 を提供しながら、より優れたコンピューティングとAI 機能が要求されるミッションク リティカルなインテリジェントシステムのデジタルトランスフォーメーションを加速しています。詳細については、ウインドリバーのウェブサイトをご覧ください。 
https://www.windriver.com/japan/ 

*1：https://www.windriver.com/japan/studio
*2：https://www.windriver.com/japan/services 
*3：ISACA, “The Business Value of CMMI V2.0 — By the Numbers,” May 2021 
   https://cmmiinstitute.com/getattachment/afa3a0ec-6f2d-4157-8453-eb37b0d21c57/attachment.aspx
*4：https://www.windriver.com/news/press/news-20210219
*5：https://www.windriver.com/japan/news/press/2020/200825
*6：https://www.windriver.com/japan/news/press/2021/210114

# # # 

 
Wind Riverは、Wind River Systems, Inc. および同社の関連会社の商標または登録商標です。記載されているその他の商標は、各所有者に帰属します。 

※本プレスリリースは2021年11月2日に発表したプレスリリースの抄訳です。  
https://www.windriver.com/news/press/news-20211102

FCNT株式会社（本社：神奈川県大和市、代表取締役社長 髙田克美、以下FCNT）は、2021年12月1日（水）から3日（金）の3日間、オンラインで開催される「Japan IT Week オンライン」内「IoT&5Gソリューション展」に出展し、FCNTのスマートフォンやカメラデバイスを活用した業務効率化をテーマに、様々な現場で人手不足の解消やリモートでの作業支援、作業負荷軽減、安全性向上に貢献するFCNTのプロダクトとソリューションをご紹介します。

FCNT出展ブースでは、法人向けスマートフォン「arrows BZ02」のご紹介に続き、医療、介護、流通、製造現場における活用事例をご紹介します。また、2021年10月下旬より提供開始した最新のローカル5G対応スマートデバイスと、無線品質を端末上でリアルタイムに確認できるネットワークモニターツールに加え、エッジAIカメラを活用した「工場のスマート化」、「災害監視」、「交通監視」、「人物属性・行動分析」といった4つのソリューションをご紹介します。

FCNTは、エッジAIを起点にお客様の課題解決およびご要望の実現と社会課題の解決に貢献するソリューションを提供することで、幅広い業界をサポートしていきます。そして、一人ひとりが安心して生き生きと暮らせる未来のために、人・モノ・コトをもっと快適につなぎ、未だかつてない新たな価値を創造していきます。
 

• 出展テーマ

FCNTのスマートデバイスによる業務効率化

 

• 出展内容

1.法人向けスマートフォン「arrows BZ02」のご紹介
・スマートフォンの活用事例　①医療・介護編
・スマートフォンの活用事例　②流通編
・スマートフォンの活用事例　③製造編

2.ローカル5G対応スマートデバイスとネットワークモニターツール
3.5G時代の映像ソリューションを実現するエッジAIカメラ
4.エッジAIカメラを活用した4つのエッジAIソリューション
 

• 出展内容の詳細

1. 法人向けスマートフォン「arrows BZ02」のご紹介
「arrows BZ02」は、幅広い業務用途において快適に使用でき、端末性能とサポートを大幅に向上させた、ビジネス利用に最適化したスマートフォンです。近年では働き方改革や新生活様式で加速するテレワークの推進など、ICT関連ソリューションの導入による業務効率化はあらゆる業種で必要とされ、ビジネスにおけるスマートデバイス（注1）の利用も今後さらに伸びることが見込まれます。“ビジネス利用特有”のご要望に応える法人向けスマートフォンをご提供してきたFCNTの経験から、医療、介護、流通、製造といった幅広い業界の業務効率化に貢献する様々なソリューションを活用した事例をご紹介します。

 

2. ローカル5G対応スマートデバイスとネットワークモニターツール
FCNTのローカル5G対応スマートデバイスは、30社以上のローカル5G事業に取り組む企業へご提供し、令和2年度の総務省「地域課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」（注2）をはじめ、様々な実証において、活用いただいております。本出展において、ローカル5Gの本命と称されるSub6 SA（注3）システム向け端末などFCNTのローカル5G対応デバイスの最新ラインアップのご紹介と、ネットワークの状態や品質を可視化する計測ツールを簡単なデモを交えて解説いたします。

3. 5G時代の映像ソリューションを実現するエッジAIカメラ
最大4Kの映像配信が可能なエッジAIカメラは、公衆（キャリア）5G、ローカル5Gに加え、LTEやWi-Fiなどの無線通信にも対応した全く新しいカメラデバイスとして、5G時代の映像ソリューション実現に向けて、FCNTがスマートフォンをベースに開発した商品です。カメラデバイスの中で様々なエッジAI処理を行うことができることに加え、安定したエッジAI動作を実現するための専用の冷却構造や死活監視・自律再起動機能を備えることで24時間365日の安定稼働を実現しています。内蔵バッテリーを搭載し、防水防塵にも対応することで屋外利用も可能なエッジAIカメラの詳細をご紹介いたします。

4. エッジAIカメラを活用した4つのエッジAIソリューション
①「工場スマート化」ソリューション：検品作業の自動化・無人化や、作業者の手順把握によるミスの早期発見や業務効率化、アフターコロナ時代に向けたリモートでの設備監視や作業支援での活用により、中小規模工場のDX推進に貢献します。

②「災害監視」ソリューション：河川やため池等の水位レベルを推定し、氾濫危険水域に近づくとアラートすることで、防災に貢献します。

③「交通監視」ソリューション：交通量カウントをエッジAIカメラで自動化できるほか、速度超過車両を検出・記録するなど安心安全と無人化・省人化による業務効率化を実現します。

④「人物属性・行動分析」ソリューション：年齢や性別など、人の属性情報を自動的に収集し、可視化したり、店舗や公共施設などの特定エリアの混雑度を見える化、工場や建設現場等の危険エリアへの侵入者を検知し、アラート通知します。
 

• FCNT出展サイト

・「Japan IT Week オンライン」内「IoT&5Gソリューション展」 （11月22日サイトオープン予定）
ブースURL　https://ol.japan-it-online.jp/entrance/zone/6
※当社展示ブースでは、12月1日～12月3日は来場者の質問にオンラインで対応いたします。

・Japan IT Week オンライン公式サイト
https://www.japan-it.jp/ja-jp.html

・IoT&5Gソリューション展公式サイト
https://www.japan-it-online.jp/ja-jp/about/iot.html
 

• [関連Webサイト]

・FCNTのエッジAIソリューション
https://www.fcnt.com/business/solution/casestudy.html#sct-1
 

• [商標について]

・記載されている商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
 

• [注釈]

(注1) FCNTのスマートフォンやカメラデバイス製品の総称
(注2) 令和2年度　総務省「地域課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」における事例（P159参照）
(注3) SA（Stand Alone）方式：Sub-6帯を用いて、5Gのみで動作する無線アクセスネットワーク構成

※FCNT株式会社は2021年4月1日に富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社から社名を変更しました。 FCNT株式会社ホームページ　https://www.fcnt.com/
 

【製品概要】
「Netropy Traffic Generator」はネットワーク環境とネットワーク機器のパフォーマンスを評価するために、数千レベルのアプリケーション・トラフィックを生成するソリューションです。アプリケーション、サーバ間のトラフィック通信の再現により、通信時の能力評価が可能になります。

例えば、トラフィック発生時のファイアウォール能力の評価、VPN接続時の大量トラフィック処理のシミュレーションなど、リアルなアプリケーション・トラフィックを大規模に生成し、ネットワークやデバイスのパフォーマンスを評価します。

【特長】
・直感的なウィザード（質問）形式によるブラウザベースの GUI（※2）
・あらかじめ定義されたアプリケーション・フローの豊富なライブラリを提供
・最大100万台のエミュレート（※3）されたクライアントによる都市規模のトラフィックをサポート
・一つのトラフィック・キャプチャを数千のフローに増幅可能
・すべてのテスト・アプリケーションに統一したインターフェースを提供
・パフォーマンスの問題を特定するためのオフライン分析用のログとレポート

※2　GUI：グラフィカルユーザインターフェース。
※3　エミュレート：擬似的につくること。

【導入背景】
金沢工業大学工学部電気電子工学科 横谷哲也研究室様では、次世代通信ネットワークと性能解析に関する研究用途で、これまでネットワークWANエミュレータ「Netropy N61」をご利用いただいていました。

このたび、目下の研究テーマであるビル監視制御ネットワークプロトコルのBACnet（バックネット）/IP（※4）のトラフィックソースの模擬用途として、BACnet応用利用の研究をさらに加速するため、「Netropy Traffic Generator」を採用いただきました。

BACnetの特長は、照明や空調などビル設備のそれぞれがメーカー独自の仕様であっても、BACnetプロトコルを介してすべて接続できることにあります。このため、ビル内のさまざまなインフラ設備を、統合的に監視・制御するための通信規格として普及しています。大規模なビルシステム、中小規模の商業施設、ホテルや空港システムなどでも採用され、現在のビル制御プロトコルの業界標準規格となっています。

※4　BACnet（Building Automation and Control Network）：建物内にある照明、空調、防犯セキュリティ、電力メーターなどの設備機器をネットワークで一元管理し、設備機器の監視や制御を行う際に、基準となる通信プロトコル用標準化規格。

【今後の展開】
理経では、大学や企業での特定の通信プロトコルへの適用も含め、ネットワーク開発などに提案していきます。

【Apposite Technologies社について】
Apposite Technologiesは、WANエミュレータなどネットワーク構築支援製品を提供する世界的トップ企業です。2005年に設立され、本社を米国カリフォルニア州に置き、その技術力と製品の信頼性は世界中のIT企業から高い評価を受けています。

所在地      　：米国カリフォルニア州
代表者  　　 ：CEO　Joseph Zeto
設立年月日　：2005年7月1日
事業内容　　：ネットワーク構築支援製品の提供
URL     　　 ：https://www.apposite-tech.com/

【株式会社理経について】
株式会社理経は、IT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーとして1957年に設立以来、システムからネットワーク、VR/ARコンテンツ、電子材料・電子機器までさまざまなソリューションを提供しています。国内外の最先端技術や先進的な製品を活用したソリューションを提案し、お客様の業務の効率化、収益の改善などビジネスの発展に寄与します。

所在地　　　：〒160-0023　東京都新宿区西新宿三丁目2番11号　新宿三井ビルディング二号館
資本金　　　：34億2,691万円（2021年3月末日現在）
代表者　　　：代表取締役社長　猪坂 哲
設立年月日　：1957年6月8日
事業内容　　：・システムソリューション・ネットワークソリューション・電子部品及び機器
URL　　　　：https://www.rikei.co.jp
Twitter　　  ：https://twitter.com/rikei_pr

※記載されている製品名、社名は、各社の商標または登録商標です。

【本件に関するお問い合わせ先】
ビジネスイノベーション部　プロダクトセールスグループ
TEL：03-3345-2478（ダイヤルイン）
E-mail：sales-psg@rikei.co.jp
製品ページURL：https://www.rikei.co.jp/product/682/

■ なぜ今EDRが必要なのか？
近年のサイバー攻撃は高度化・巧妙化が急激に進んでいます。
システムの脆弱性を狙われた攻撃やOSの通常の機能を使われてしまうことでセキュリティ製品では検知・防御しきれずに被害が増加しています。
また、新型コロナウイルス感染症対策によりリモートワークが急速に進みました。
これまではセキュリティ対策が実施された社内ネットワーク環境下で守られていましたが、リモートワークによって社内ネットワークを経由せずにインターネットへ接続することで、攻撃者から狙われやすい環境となっています。
これらは、従来のセキュリティ対策では不十分となってきており、使用している各端末（エンドポイント）で独立して対策する必要があります。

■ Windows11に対応 自社サービス『KeepEye®』とは？
KeepEye®は、セキュリティ専任者が不在のお客様でもEDRの運用が実現できるサービスです。
EDR運用のほとんど を弊社が実施することで、「お客様にてセキュリティ専門家を雇用しないで最小限の運用」で高度なサイバー攻撃への対策運用を実現いたします。
ウイルスに関連する様々なログを取得・蓄積しており、万が一のインシデント発生時にも原因や影響範囲、被害状況の調査を、専門家へ迅速に依頼することが可能です。

■ KeepEye®の特長

• EDRに欠かせないSOCサービスが含まれています。
• ご担当者の運用負荷の低減のために、ホワイトリスト登録・隔離したファイルの復旧を行います。
• 感染端末の遠隔隔離を行うことができます。
• パソコン上の不審な挙動を監視エージェントとセキュリティアナリストが24時間365日で監視を行い、脅威があると判断した時は防御まで実施します。
• 既知のマルウェアのみをパターンマッチングで検出する従来のウイルス対策ソフトとは異なり、パソコン内でマルウェアが行う特徴的な挙動を高度な分析で検知・防御することで感染を防ぎます。 
• 脅威を防御するため、導入企業担当者様のセキュリティ運用負荷は、非常に低くなります。 
• パソコンのログ（ウイルスに関連する様々なログ）を取得蓄積しており、万が一のインシデント発生時にも原因や影響範囲、被害状況の調査を、専門家へ迅速に依頼することが可能です（オプション）。 

標準価格：導入台数やオプションによって価格は変わりますのでお問い合わせください
https://www.sandj.co.jp/services/keepeye/

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■Ｓ＆Ｊ株式会社について（ https://www.sandj.co.jp/ ）
本社 ： 〒105-0003東京都港区西新橋2-4-12 西新橋PR-EX8階
設立日 ： 2008年11月7日
資本金 ： 4,865万円
代表者 ： 代表取締役 三輪 信雄（みわ のぶお）
事業内容 ： サイバー攻撃対策システムの開発及び運用、サイバー攻撃監視やセキュリティ診断、コンサルティング、インシデント対応などのサービス提供。
私たちは、最適なセキュリティサービスをより多くのお客様へ提供し、事業の成長を支える環境づくりに貢献いたします。

※本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

ハイブリッドクラウドソリューション EverFlex from Hitachiの概要図

　株式会社日立製作所(以下、日立)は、10月5日に提供を開始したハイブリッドクラウドソリューションEverFlex from Hitachiにおいて、企業内に散在する中小規模システムと、パブリッククラウドとの透過的*1なデータ連携を実現し、本日より機能強化したソリューションの提供を開始します。具体的には、導入の容易さを高めた新ミッドレンジストレージ「Hitachi Virtual Storage Platform (以下、VSP) E390」をソリューション基盤に加えます。VSP E390は、世界中で多くのミッションクリティカルシステムに採用されているストレージ仮想化技術をはじめとする高信頼なデータ管理・運用技術を、中小規模のシステム環境にも低コストで導入・利用することを可能にします。
　これにより、データの所在を意識することなく利活用できるハイブリッドクラウド環境を実現し、データドリブンな経営判断による事業拡大や業務効率向上などの加速に貢献します。
*1：複数の機器やソフトウェア、システムなどを連携して動作させる際に、システムなどを特別に意識することなく使用できる状態。

■EverFlex from Hitachiの今回の強化点について
　ハイブリッドクラウドソリューションEverFlex from Hitachiは、企業内システムでのクラウド活用、企業内システムからのクラウド移行、企業システムのクラウドネイティブ構築といったクラウド連携において、お客さまに適したデータ連携基盤の容易な導入・利用を支援するソリューションやそれらを支える製品群です。これらにより、お客さまは、ビジネスの状況に最適なハイブリッドクラウドのデータ連携基盤を、柔軟かつ適切なコストで利用できるとともに、企業内システムやクラウドに散在したデータの横断的な管理・運用が可能になります。
今回、以下のソリューションを強化し、提供開始します。

・日立従量課金型データ基盤ソリューション
　本ソリューションは、ストレージやサーバー、関連クラウドサービスなどの製品やサービスを、サブスクリプション型から売切型まで、お客さまの要望にあわせた柔軟な利用形態で提供するものです。今回、中小規模システム向けのデータ連携基盤として、新ミッドレンジストレージVSP E390を追加します。さまざまな機種のストレージやクラウドストレージを最大64PiB*2まで仮想的に統合・分割し、用途ごとに割り当てるなどといったことを一元的に管理・運用することが可能です。さらに、VSPファミリー共通のデータコピー技術を利用し、ネットワークの帯域が変動しやすい環境でも、クラウドへの安定したバックアップ運用が可能です。これらにより、中小規模のシステム環境においても、企業内に散在するさまざまなデータを安全・安心かつ透過的にクラウドにバックアップすることや、クラウド上のアプリケーションから利用することが可能となり、組織全体のデータ連携に貢献します。
*2：ペビバイト。コンピュータの容量や記憶装置の大きさをあらわす情報の単位の一つ。1PiB＝1,0245バイトとして計算した値。

・新ミッドレンジストレージ「VSP E390」の特長
　VSP E390は、世界中で多くのミッションクリティカルシステムを支えている日立のエンタープライズストレージのストレージ基本OSを最適化し、2U*3の筐体に搭載することで、導入の容易さを高めた、高コストパフォーマンスなミッドレンジストレージです。本ストレージ基本OSが提供しているデータ管理・運用技術を適用し、安全・安心なデータ連携を実現するハイブリッドクラウド環境を中小規模のシステム環境にも低コストで導入・利用できます。
　また、フラッシュストレージへのデータアクセスに最適化された通信プロトコルであるNVMeに対応しました。NVMeの採用が進んでいるエンタープライズストレージのデータ処理方式を継承し、信頼性とデータ処理性能の向上を実現しています。さらに、VSP E390のデータ処理性能に影響を与えることなくフラッシュデバイスの消費電力を低減する機能により、従来システムと比較して環境負荷を低減します。
*3：1U(Unit)は44.45mm。格納されている機器のサイズを示す単位。

■ソリューション強化の背景
　近年、多くの企業では、企業内の業務システムやクラウドに散在するあらゆるデータを横断的に利活用することで、新サービスをタイムリーに市場に提供することが求められています。しかし、機密性の観点から、企業内の業務システムのみの利用に限られるデータも多い一方で、デジタル系のアプリケーションの開発や稼働はクラウドで行われるなど、複数のさまざまな規模の環境でデータが保存・管理されており、横断的な利用が難しくなっています。

■今後の展開
　日立は、今後も、安全・安心・柔軟に企業内のシステムとクラウド間のデータ連携を可能にするハイブリッドクラウド向けソリューションを拡充することで、ますます多様化するデータ利活用のニーズに対応し、ビジネス環境の変化に即応できるデータドリブンな経営によるお客さまの企業価値向上に貢献します。

■EverFlex from Hitachiのソリューションや新製品に関する概要

*4：フラッシュドライブとディスクドライブを混在可能なHitachi Virtual Storage Platform E390Hも同時販売開始。
*5：VSP E390における最小構成の価格です。サポート保守、導入サービスを含みます。
*6：ソリューション内容によって異なるため、個別にお問い合わせください。

■EverFlex from Hitachiのホームページ
https://www.hitachi.co.jp/products/it/storage-solutions/hybridcloud/

■日立ストレージソリューションのホームページ
https://www.hitachi.co.jp/storage/

■商標注記
・EverFlexは、Hitachi Vantara LLCの商標または登録商標です。
・その他記載の会社名､製品名などは､それぞれの会社の登録商標もしくは商標です｡

■日立製作所について
　日立は、データとテクノロジーで社会インフラを革新する社会イノベーション事業を通じて、人々が幸せで豊かに暮らすことができる持続可能な社会の実現に貢献します。「環境(地球環境の保全)」 「レジリエンス(企業の事業継続性や社会インフラの強靭さ)」 「安心・安全(一人ひとりの健康で快適な生活)」に注力しています。IT・エネルギー・インダストリー・モビリティ・ライフ・オートモティブシステムの6分野で、OT、ITおよびプロダクトを活用するLumadaソリューションを提供し、お客さまや社会の課題を解決します。2020年度(2021年3月期)の連結売上収益は8兆7,291億円、2021年3月末時点で連結子会社は871社、全世界で約35万人の従業員を擁しています。
　詳しくは、日立のウェブサイト(https://www.hitachi.co.jp/)をご覧ください。

■お問い合わせ先
株式会社日立製作所 サービス&プラットフォームビジネスユニット ITプロダクツ統括本部
お問い合わせフォーム：https://www.hitachi.co.jp/it-pf/inq/NR/

以上

　今回、ハイフライヤーズの運営する保育園において、凸版印刷が提供する位置情報とネットワークカメラの映像データによる労務管理と、生体センサー連携によるデータ取得で作業員の健康状態を把握できる「ID-Watchy® Bio（アイディーウォッチーバイオ）」を活用。保育園内での園児の居場所や、健康状態を可視化する実証実験を実施し、園児の安全実現を検証した結果、データ活用の有効性を確認できました。

(左)「MEDiTAG®」装着イメージ （右）ストレス計測結果イメージ

■ 本実証実験の背景
 　近年、保育園等では、園児の安全や健康状態の把握など、園児の見守りにより一層の強化が必要となってきています。昨今の保育園等における事故をきっかけに、人の目や経験に頼らないシステムを導入することでヒューマンエラーを補うことが必要とされています。また、バイタルデータを測定し、子どものストレスや異変を可視化することを通じた事故防止等の取り組みが検討されています。
　ハイフライヤーズは、千葉県内にて認可保育事業「キートスチャイルドケア・ベビーケア」を運営し、早くからICT化を図り、人の目や経験だけに頼らない保育を展開しています。 
　凸版印刷は、Bluetooth技術による位置情報と、ネットワークカメラによる映像データを組み合わせ、クラウド上で人や資材の動態を可視化し作業員等の労務状況を分析できるサービス「ID-Watchy®（アイディーウォッチー）」シリーズを提供。さらに「ID-Watchy®」に、ホシデン株式会社（本社：大阪府八尾市、代表取締役社長：古橋 健士）製のリストバンド型生体センサー「MEDiTAG®（メディタグ）」を連携させ、個人のバイタルデータ（パルス・転倒検知・ストレスレベル・歩数検知）をリアルタイムに取得、健康状態を把握できる機能を追加したサービス「ID-Watchy® Bio（アイディーウォッチーバイオ）」を提供しています。 

■ 今回の実証実験の概要と成果
・実施期間： 2021年10月18日～2021年11月12日
・実施場所：キートスチャイルドケア新田町、キートスチャイルドケア桜木
・目的： 位置情報、映像情報、バイタルデータの活用による園児の安全実現の検証 
・各社の役割
  －凸版印刷： 「ID-Watchy®」機器の提供、実証試験結果の分析および取りまとめ
  －ハイフライヤーズ： 実証試験場所の提供、園児への機器装着支援
・成果：園児の保育中におけるストレス・脈拍データ取得、転倒検知による安全・健康の可視化に有効性
を確認
＜抽出された要件＞
１．保育中における園児のストレス異常値による状況把握
２．転倒検知における原因把握
3．バイタルデータ異常値による体調確認

■ 今回の実証実験の特長
 ・保育園内での居場所確認が可能
「ID-Watchy®」によるカメラとBluetooth技術を連動することにより、園内での園児の居場所がモニター
  可能です。

 ・健康状況を可視化
「ID-Watchy® Bio」で使用する「MEDiTAG®」を園児に装着することにより、脈拍、転倒検知、
  ストレス値等を計測。園児の急な体調不良の発見等が実現します。
 

■ 今後の展開
  凸版印刷とハイフライヤーズは本実証実験の結果を基に、2022年度にハイフライヤーズが千葉県内で運営する保育園、「キートスチャイルドケア・ベビーケア」13園への導入を予定しています。また、その後自治体や企業との協力、展開も視野に入れています。

＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以  上 

■セミナーの概要
クラウド活用が加速した事により、オンプレミス環境、仮想環境、クラウド環境、ハイブリッド環境が混在してます。
その結果、様々な環境下でのインフラ運用の複雑化や属人化が進み、問題解決への取り組みや戦略的なIT投資に資金や人材を割り当てる事ができないという声が多くなっております。
本セミナーでは、情報システム部門のインフラ運用効率化と解決方法をご紹介いたします。

■セミナーの内容
・「運用面から見るクラウドの特性と設計のポイント」
クラウド環境への移行を検討しているが、中々検討が進んでいないという方に向けて
クラウドの特性やクラウド運用をより効率化するためのクラウドアーキテクトのポイントなどをご紹介いたします。

・「オンプレからクラウドまでの統合運用」
クラウド利用が増え、オンプレとクラウドが混在している環境が増えている中、インフラ運用に新たな課題を感じている方が多くいらっしゃるかと思います。
本セッションでは、インフラ運用の現状と課題のご説明と、解決策をご紹介いたします。

◇開催日程：2021年12月10日(金)11：00～12：00
◇定員：50人
◇参加費用：無料
◇申し込み先：https://www.techvan.co.jp/event/1210web/  
※本セミナーはWebセミナー形式で開催いたします。

■企業情報
東日本電信電話株式会社(NTT東日本)
URL：https://www.ntt-east.co.jp/  

テクバン株式会社
本社所在地：〒108-0022
東京都港区海岸3-20-20 ヨコソーレインボータワー4階
設立：1996年2月29日
代表者：代表取締役 高松 睦夫※
資本金：100百万円
事業内容：業務システム開発
ITインフラ・ネットワーク構築
マネージドサービス
ソフトウェア品質サービス
URL：https://www.techvan.co.jp/

■お問い合わせ先 
URL：https://www.techvan.co.jp/contact/

※高松の「高」は梯子高