通信・インターネット

TeamViewer リモートマネジメントに統合されたモバイルデバイス管理ダッシュボード画面（出典：TeamViewer）

Ivantiとのパートナーシップにより、『TeamViewer Remote( https://www.teamviewer.com/ja/ )』と『TeamViewer Tensor( https://www.teamviewer.com/ja/products/tensor/ )』のユーザーは、多様なデバイス群を1つのプラットフォームで管理できるようになります。具体的な機能は次のとおりです。

360°デバイス管理： 指定されたアクセス権と事前定義されたアプリを持つ企業プロファイルをリモートで展開することにより、iOSまたはAndroidを実行するモバイル機器の包括的な大規模オンボーディング、管理および監視ができるようになります。更に、インベントリ全体の簡素化、デバイスの設定、ダウンタイムに繋がる前のIT関連の問題の特定と解決も可能になります。

セキュリティの向上： グローバルなデバイス・フリートへのポリシーやパッチのリモート・ロールアウト、PIN、生体認証、二要素認証などのセキュリティ対策の実施が可能になります。信頼性の高いデータのバックアップやワイプ、リモートからのデバイスのロック、デバイスの場所に依存しないコントロールの維持ができます。

コンプライアンス強化： デバイスの位置や使用状況を追跡・記録する監査機能が備わっているため、法律に反する潜在的に危険な使用回避をサポートします。

モバイルデバイス管理機能『Ivanti Neurons for MDM( https://www.ivanti.com/ja/products/ivanti-neurons-for-mdm )』は、チームビューワーが提供する既存のリモート監視・管理（RMM）ソリューションを補完するものです。既に当ソリューションは、運用システムやメーカーに依存しない多数のデバイスを管理するための主要な選択肢となっています。iOSやAndroidを搭載した機器を加えることで、チームビューワーのRMMソリューションは、現在、従来のIT機器、携帯電話、タブレットだけでなく、ウェアラブルやエッジデバイスのようなあらゆる機器を網羅できるため、IT資産全体、つまり、組織は、大規模で包括的なリモート監視・管理を実現することができます。追加されたMDMソリューション( https://www.teamviewer.com/ja/products/remote/solutions/mobile-device-management/ )は、チームビューワー製品をご利用の全てのお客様を対象に、Essential、Advanced、Enterpriseの3つのプランで展開します。

チームビューワーの製品マネジメント部門のヴァイスプレジデントであるフランク・ジアルノ（Frank Ziarno）は次のように述べています。「Ivantiとのパートナーシップは、リモート機器の管理と保護という複雑なタスクを簡素化する点において大きな前進といえます。Ivantiのモバイルデバイス管理機能が、当社の既存のリモートRMMソリューションと統合することで、ITチームがモバイル機器をより効果的に監視・管理できるようになり、結果として、生産性の向上と運用上の課題の軽減に繋がると確信しています。」

Ivantiのグローバルチャネルおよびアライアンス担当シニアヴァイスプレジデントであるミシェル・ホッジス（Michelle Hodges）は次のように述べています。「チームビューワーとの協業により、企業のIT部門がより多くの機器や運用システムを管理できるようになりました。チームビューワーの実績あるRMMソリューションと当社のモバイルデバイス管理機能を組み合わせることで、包括的なIT監視を求める企業に、比類のない体験を提供できる体制が整ったことを嬉しく思います。」

※本発表内容は、2023年9月26日にドイツで発表された内容の抄訳版です。

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TeamViewer （チームビューワー）について

チームビューワーはリモート接続プラットフォームのグローバルリーダーとして、デジタル化を推進するあらゆる規模の企業を支援しています。リモート接続ソリューションである『TeamViewer』は、PC、モバイル端末、工場の機械やロボットなどのデバイスと人、そして場所や時間を問わず世界のユーザーとの接続を可能にし、セキュリティの高いリモートアクセス、サポート、コントロール、コラボレーション機能がいかなるオンライン上のエンドポイントでも利用可能です。個人向けには無償で提供しており、現在の登録者は63万人以上に及びます。法人は中小企業から大企業まで多様な業種で利用されています。チームビューワーはデバイスの分散化、自動化、リモートワークといった世界のメガトレンドに適応しながらAR、IoT、AIの分野でのDXやイノベーションを主導しています。会社設立以来、『TeamViewer』がダウンロードされているデバイスは現在25億台に達しています。会社設立は2005年。本社はドイツのゲッピンゲン、従業員は全世界で約1,400名。2022年度の売上は約5億6,600万ユーロ。TeamViewer SE（TMV）はフランクフルト証券取引所に上場しており、MADAX株式指数構成銘柄となっています。TeamViewerジャパン株式会社はTeamViewerの日本法人として2018年に設立されました。日本法人のウェブサイトはhttps://www.teamviewer.com/ja/

信頼性の高いネットワークソリューションを構築するのは決して簡単な作業ではありません。多くの場合には面倒な展開、複雑な構成、リアルタイムのステータス監視の難しさ、また高額な諸経費が伴います。Dahuaのクラウドマネージドスイッチは、ユーザーがいつでもどこでも顧客のサイトをリモートで保守できるプロフェッショナルで信頼性の高いプラットフォームであるDoLynk Careクラウドプラットフォームとの統合を通じて、これらの課題に効果的に解決します。

QRコードをスキャンすることでデバイスをシステムに追加でき、ユーザーはDoLynk Care(モバイルアプリまたはWebプラットフォーム)を介してリモートでデバイスを管理することができます。このクラウドベースのプラットフォームは、接続された製品を自動的に識別し、対応するトポロジを生成して、統合管理プラットフォームを提供し、デバイスの迅速な展開を可能にします。

さらに、接続されたデバイスの構成は、オンラインプラットフォームを介してリモートで行うこともできます。再起動、アップグレード、バックアップ、復元などのさまざまな構成機能と、STP、VLAN、リンクアグリゲーション、ループ保護などのいくつかの管理機能をサポートします。ユーザーは、プラットフォーム上の接続されたデバイスの設定メニューにすぐにリダイレクトされ、より便利な構成と操作を行うこともできます。

メンテナンスの面では、Dahuaクラウドマネージドスイッチは次のような多くの利点を提供します。グラフィカルトポロジに基づいたデバイス構成のリモート変更。IPCカメラのライブビューへのリモートアクセス。接続されたデバイスのリアルタイムステータスのグラフィックデータを表示するデータダッシュボード。トラブルシューティングのための専門的なガイダンスを含む、すべてのデバイスのワンクリック健康診断。また、システムを専任のオペレーターに委託して、ユーザーに一貫した効率的なサービスを提供し、すべてのデバイスの障害を時間内に解決する可能性もあります。

さらに、PoE2.0機能のフルセットも提供されているため、Dahuaクラウドマネージドスイッチは監視モニタリングとコンピュータネットワーキングの両方に適しています。赤いポートは最新の国際規格IEEE 802.3btに準拠しており、90W PoE出力を供給できます。 PoEウォッチドッグをサポートしているため、スイッチはポートのステータスを自動的に検出し、障害のあるカメラを再起動して接続を回復できます。また、ソフトリブート（Web リブート、構成のインポート、アップグレードを含む）中に安定した電力供給を維持するのに役立つ永続的なPoEもあります。さらに、これらのスイッチは250 メートルの長距離伝送を実現し、業界で一般的な100メートルの制限を打ち破ります。

以上まとめると、Dahuaクラウドマネージドスイッチは、統合オンラインプラットフォームを利用することでデバイスの展開、構成、メンテナンスを大幅に最適化できる、信頼性が高く便利なネットワーク伝送ソリューションを提供します。これにより、ユーザーはいつでもどこにいてもデバイスをリモート管理できるため、現場に行く手間が効率的に排除され、ネットワークのメンテナンスが大幅に簡素化されます。

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【お問い合わせ先】
Dahua Technology Japan 合同会社
Tel：03-6661-6818
Eメール：Dahua_Japan@dahuatech.com

https://www.dahuasecurity.com/Japan

■セミナー概要

世の中ではDX化が叫ばれ、様々なクラウドサービスを業務に活用するケースが増えてきました。そんな複雑なネットワーク環境をITの管理者は限られたリソースで効率的かつセキュアに運用することが求められます。最小限の管理工数で、ネットワークを最適に管理することができるCisco Meraki。当セッションでは、SD-WAN、UTM、WANの可視化が1Boxで実現できるMerakiのMXシリーズを使い、どのようにIT運用を合理化できるか、お得なキャンペーン情報を含めてご紹介します。

Ciscoは高い？いいえ、Merakiは決して高くありません！

ネットワークのセキュリティ対策・リソース不足でお困りの方、ぜひご参加ください。

■セミナー内容

・Meraki MXの基本から学ぶ：セキュリティ／SD-WANエキスパートへの第一歩

現状の組織が抱えるネットワークの課題や、Cisco Merakiの概要とMeraki MXシリーズをご紹介いたします。また、最後に特別なキャンペーンとお試し方法をご案内いたします。

・Q&A

◇開催日程：2023年10月11日(水)14：00～14：45

◇定員：50人

◇参加費用：無料

◇申し込み先：https://www.techvan.co.jp/event/20231011_14webciscomeraki/

※本セミナーはWebセミナー形式で開催いたします。

■企業情報

シスコシステムズ合同会社

URL：https://www.cisco.com/site/jp/ja/index.html

テクバン株式会社

本社所在地：〒108-0022

東京都港区海岸3-20-20 ヨコソーレインボータワー4階

設立：1996年2月29日

代表者：代表取締役　高松 睦夫※

資本金：100百万円

事業内容：業務システム開発

ITインフラ・ネットワーク構築

マネージドサービス

ソフトウェア品質サービス

URL：https://www.techvan.co.jp/

■お問い合わせ先

URL：https://www.techvan.co.jp/contact/

※高松の高は梯子高

株式会社セゾン情報システムズ（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO：葉山 誠、以下セゾン情報システムズ）は、お客さまの内製化を促進しDX実現に寄与するため、日本発iPaaS（クラウド型データ連携プラットフォーム)「HULFT Square」のアップデート(No.2023.3)を９月25日より提供開始しました。

「HULFT Square」は3か月ごとに、新機能やお客さまからのご要望を取り入れ定期アップデートを実施しています。グローバル展開に向けたセキュリティ強化に関する今年5月のアップデート（No.2023.2）に続き、今回のアップデートではお客さまの内製化促進とマルチクラウド・マルチSaaSの環境下におけるITガバナンス強化に焦点を当てています。

内製化促進の新機能の一つとして、アプリケーションテンプレート機能を追加しました。「HULFT Square」はノーコード開発を提供しているものの、まだ不慣れな時期はスクリプト作成に試行錯誤する場合があります。この試行錯誤する負担を軽減するため、利用可能なスクリプトなどのテンプレートを当社が作成し、「HULFT Square」上の『App Square』で提供します。お客さまは必要なアプリケーションテンプレートを自社環境にインストールし、設定を変更してそのまま利用することも複製してカスタマイズして利用することも可能です。

今回は試用機能ですが、今後はこの機能を利用して法務（ワークフロー×電子契約システム）・人事（人事管理システム×タレントマネジメント）・マーケティング（WEBアクセス×売上管理システム）などに関連したSaaSと連携可能なアプリケーションテンプレートを10月末に提供予定です。

■アップデート（No.2023.3）新機能および改善点

• アプリケーションテンプレート（試用機能）
  『App Square』 から当社が審査済みの安全安心なアプリケーションをテンプレートとしてインストールし利用できるようになりました。フルスクラッチでのスクリプト作成は不要になります。HULFT Square の仕様上、プロファイルやワークスペース、コネクションなどの設定が必要です。

• シングル サインオン対応

  従来からのADFSに加え、Microsoft Entra ID（旧 Azure AD）のシングル サインオンに対応しました。お使いのドメインの認証情報を使ってHULFT Squareにログインできます。

• 監査ログの改善

  監査ログに「システム イベント」と「ログイン履歴」を追加し、ユーザーによる変更やログイン/ログオフを確認できるようにしました。また、指定したワークスペースのストレージにこのログを自動的に圧縮して保存しておき、あとでダウンロードすることもできます。お客さまから多く寄せられた「誰が、いつ、どのように利用したかログで収集したい」というご要望にお応えしました。

• ログ機能の改善

  ログの機能を改善しました。フィルタを使って必要な種類のログだけを確認したり、10,000件以上のログはダウンロードして別途確認したりできるようにしました。

• アプリケーション イベント ログのフィルタの改善

  アプリケーションのログの詳細、スクリプトの実行詳細を見る画面のフィルタ機能に「時分秒」を追加しました。また、ログ レベルに「エラー」を追加しました。

• 組織情報の表示内容の改善

  組織情報に、お客様の「AWSアカウントID」とHULFT Squareのお客様環境における「グローバルIPアドレス」を表示し、セキュリティ対策に利用できるようにしました。

• HULFT Integrateサービスのステータス表示追加

  HULFT IntegrateサービスのJVM Non-Heap Memory、CPU、JVM Heap Memoryの利用状況をグラフで確認できるようにしました。状況に応じてサービスの再起動、スケールアップやスケールアウトを検討できます。

• タイムゾーンの追加

  契約時に指定可能なタイムゾーンを増やしました。また、これに合わせて日時定数オペレーションなどでのタイムゾーンの考慮を追加しています。

• コネクターの強化

  ファイル操作コネクターに、従来からのZIPに加えて、GZIPの圧縮と解凍を追加しました。

■HULFT Squareについて

HULFT Squareは、DX実現に必要な「データ活用するためのデータ準備」や「業務システムをつなぐデータ連携」を支援する日本発iPaaS（クラウド型データ連携プラットフォーム）です。オンプレミス・クラウド・SaaSなどの環境に分散し管理されているさまざまなデータを、業務システム間、業種、国・地域をまたぎデータを連携させることができます。

さらに、セゾン情報システムズは、このデータ連携を実現させるためにプラットフォーム構想を立てました。６つのカテゴリに関わるデータ連携をパートナー様との協業やセゾン情報システムズ独自のサービスと組み合わせることにより実現させるものです。

■セゾン情報システムズについて
「世界中のデータをつなぎ、誰もがデータを活用できる社会を作る」をミッションに、安全・安心の基盤となるデータ管理製品や IT サービス、および金融や流通業をはじめとする多種多様な業種向けのシステム開発・運用をグローバルに展開しています。長年にわたり環境の変化に即応してきた強みを活かし、現在は iPaaS（クラウド型データ連携プラットフォーム）「HULFT Square」など先進事業の拡大に注力するほか、未来を切り拓くテクノロジーの実装に向けた取り組みを強化しています。
セゾン情報システムズ サイト：https://home.saison.co.jp/
HULFT製品サイト　　　　　：https://www.hulft.com/　
HULFT Square情報サイト　 ：https://www.hulft.com/hulft_square

商標関連

• 「HULFT」「HULFT Square」、その他関連製品名は、セゾン情報システムズの登録商標または商標です。

• その他の会社名、製品名、サービス名等は、各社の登録商標または商標です。

iPresenceはICIAM2023主催・運営チームや他のサポートベンダー等と協力しながら下記の体験の機器調達、設営、現場サポート、運営などを実施しました。

■サポート実施概要

1: テレプレゼンスアバターロボット temiV3を使用したポスターセッションの無人展示説明

2: temiV3活用でのポスターセッションへのオンライン参加者の遠隔来場、発表者へ質疑

3: 100講義パラレルZoom配信セッションと一括モニタリングシステム構築

4: temiによる展示会場への呼び込み

5: ICIAM2023会場をデジタルツインアーカイブ化

■会場の模様は下記アーカイブからご覧いただけます。

・ICIAM2023開催会場の様子(デジタルツイン)

https://my.matterport.com/show/?m=N4uAu5wktxF

・テレプレゼンスアバターロボットを使用した、ポスターセッションの様子( 動画 )

https://www.youtube.com/watch?v=SzZ3hkAZA98

• ICIAM2023とは

国際産業数理・応用数理会議 (英: International Congress on Industrial and Applied Mathematics, ICIAM) は、4年に一度開催される応用数学の国際研究集会で、2023年の今年は初めて日本で開催することとなり、ICIAM2023は早稲田大学で8月20日(日)より6日間開催されました。

各々の研究内容が連日シンポジウムやポスター形式で発表されたり、公開講座が行われたりする等、約100の国・地域から約5,000人が現地参加しました。

今回の取り組みとしては、現地参加とオンラインの参加費を同等に、どちらの参加形式でも同じようにそこにいる体験や満足感を感じる、ハイブリッド開催を目指しました。

• 『ハイブリッド国際学会イベントのニューノーマルへ』関係者からのコメント

大石 進一 教授（運営組織委員長／早稲田大学 理工学術院 教授）コメント：

オンライン参加者がアバターロボットtemiV3を運転して、現地のポスターセッションを見に行けて、ポスターセッション発表者とのコミュニケーションができました。オンラインがポスター発表者と直接質疑ができたことが非常に大きく、ポスターセッションに有効なロボットだと感じました。またtemiが会場にいることで、会議としての雰囲気が高まり、参加者が非常に満足できるクオリティーになりました。今後の学会におけるデファクトスタンダードになると感じています。

山中 脩也 准教授（運営組織委員／明星大学 情報学部 准教授）コメント：

次世代型MICEを目指していたのですが、それを具現化してくれる iPresence のような業者さんに出会えて本当に良かったです。今までにないものを目指す過程で、こちらの要望を汲んだ柔軟なソリューションを複数検討してくださり、業者というよりは、共同研究をする仲間のようでした。

• ICIAM2023 実施報告

1.テレプレゼンスアバターロボット temiV3を使用したポスターセッションの無人展示説明

各研究者が研究内容をポスター形式にまとめて発表する場、ポスターセッションが連日設けられました。
研究者が実際にポスターの前で発表する時間が毎日１時間設けられましたが、その発表時間に来場できない人や、自分の発表で他の人の研究内容を見れない人がいる等、限られた時間内に研究成果を見れる人が少ないことが課題でした。

そこで、ポスターセッション終了後の研究発表者が不在後の環境でも、発表者のポスターの前にtemiが移動し、発表者本人のプレゼン解説動画をtemi上で流すことで、まるで研究者本人がその場でポスター発表しているかのような、ポスター展示説明サービスを提供しました。会場内では、temiは16台が一挙に活躍、１箇所に留まらず各ポスターの前に順番に移動することで、ポスターセッション本番の賑やかさも演出することに成功しました。

2: temiV3活用でのポスターセッションへのオンライン参加者の遠隔来場、発表者へ質疑

通常、ハイブリッドイベントの遠隔参加者は講義セッションの配信は見れても展示物やポスターセッションには参加できません。しかし、iPresenceの協力の元、会場に行けない遠隔参加者へ、テレロボットtemiV3へとワンクリックでテレポートできる仕組みを提供しました。各プレゼンボードの前へ移動・研究発表者のプレゼンを聞いて質疑をリアルタイムで行いました。参加者は、まるで会場にいるかのような臨場感を感じながら、双方向のコミュニケーションを実現しました。

3: 100講義パラレルZoom配信セッションと一括モニタリングシステム構築

100以上のZoom配信の講義が実施期間5日間を通してパラレル同時開催となり、iPresenceが提案した独自のモニタリングシステムが活用されました。4K画質の65インチモニター8台と高スペックゲーミングパソコン8台を利用してZoom配信12〜13セッション(計100セッション)に同時アクセス、専用インターネット回線を準備し、通常であれば100台のパソコンと100人の人員でモニタリングが必要な規模のイベント支援を大幅に効率化させることに成功しました。

4: temiによる展示会場への呼び込み

学会当日のポスターセッション展示会場への集客として、temiを会場のエントランス付近や人が集まるインフォメーションにtemiを数台配置し、アクセス地図やPR動画を再生し、呼び込み人員の省人化を行いました。

5: ICIAM2023会場をデジタルツインアーカイブ化 

ICIAM2023の会場となった、早稲田大学早稲田キャンパスを会期中に撮影し、デジタルツイン化しました。Webブラウザよりデジタルツイン空間に入ることにより、実際の会場の雰囲気を一般の方は知ることが出来て、かつ主催者側はイベントの記録として活用しました。
デジタルツイン： https://my.matterport.com/show/?m=N4uAu5wktxF

• iPresence合同会社について  ( https://ipresence.jp/ )

人と人の関わりを先端テクノロジーでエンパワーメントする、テレポートコミュニケーション企業。人々の繋がりに先端技術を取り入れることでコミュニケーション分野に新たなイノベーションを生み出します。テレプレゼンスアバターロボットやメタバース、３Dデジタルデータを活用して今までできなかった「体験のリアルタイム共有」を実現しています。

　「WiFiBOX」は、当社が2022年4月1日にリリースした海外Wi-Fiレンタルの新サービスです。圧倒的な業界最安値の300円(税込価格)からレンタルができる上に、日本国内はもちろん、業界最多の世界約130の国と地域で無制限プランの提供を実現した、無人で受取・返却が可能なモバイルWi-Fiルーターの自動レンタルサービスです(特許出願中)。端末には充電用ケーブルが格納され、モバイルバッテリーとWi-Fi機能が一体となることで、余計な荷物を必要としない利便性を追求しています。また、多方面での複合的効果をもたらすサービスデザインが高く評価され、2022年度グッドデザイン賞を受賞いたしました。

　現在は成田空港・羽田空港・関西国際空港などの全国の主要空港に加え、東京駅構内、新宿や渋谷の観光案内所、新宿ミロードなど市中や商業施設でもサービスを提供し、順次全国展開を行っております。そしてこの度、信州まつもと空港　2階出発ロビーへの新規設置が決定し、2023年9月26日(火)9:00よりWiFiBOXのサービスを開始いたします。

　信越エリアおよび長野県内で初めての設置で、これによりWiFiBOXの設置箇所は計34施設・40カ所となります。また、今後も国内空港や駅、商業施設などへの設置を積極的に進め、よりお客様の利便性の向上を目指してまいります。

• 設置背景

　信州まつもと空港は、2022年度の利用者数が約22万人と、2021年度対比で175.7%となり、25年ぶりに20万人を超えました。また、長野県のちょうど真ん中辺りに位置し、空港から松本市街地へは車で約30分、長野市街地へも約1時間15分と主要地域へのアクセスが良く、加えて安曇野・白馬方面の人気観光地までのシャトルバスが運行されるなど、観光や帰省における利便性が高いところに位置しています。

　信州まつもと空港からは、すでにWiFiBOXを設置している新千歳・伊丹・福岡への便が就航しています。観光やビジネスで就航先へ訪れる際、信州まつもと空港で借りて、帰る際、搭乗前に各空港で返却いただくことも可能となり、より国内旅行における利便性が高まります。また、新千歳や福岡を経由して海外に渡航へ渡航される場合にもご利用いただけることから、利用者のニーズにより多く応えるべくWiFiBOXを設置することとなりました。

※出典：

長野県　信州まつもと空港（利用状況）https://www.pref.nagano.lg.jp/airport/kurashi/kotsu/kuko/matsumoto/riyojokyo.html

TBS NEWS DIG　https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/415039?display=1

• 設置概要

設置場所：信州まつもと空港　2階出発ロビー

エスカレーターを昇った正面、待合スペースへの設置となります。

受取・返却可能時間：8:00～19:00

 ■信州まつもと空港公式HP：https://www.matsumoto-airport.co.jp/

• 「WiFiBOX」の特徴・使用方法

1．予約・受取・返却と全てのステップが非接触で完了し、驚くほど簡単な使用体験を提供
　Web予約後、空港などに設置しているボックスからWi-Fiルーターを引き抜くだけで簡単にレンタルできます。空港では出発前に混雑するカウンターに並ぶ必要はありません。また、WiFiBOX貸出機が設置されている場所であれば受取場所と異なる場所での返却も可能です。

2．Wi-Fi環境とモバイルバッテリー機能がこの1台に

　本体充電用のUSBケーブルに加え、スマホなどの充電に対応した3タイプのケーブルを内蔵し、モバイルバッテリーとしてもご利用できます。荷物になる専用ポーチや充電器などは付属しません。

3．業界最多の無制限プランを業界最安値で提供

　日本を含む世界130以上の国と地域に対応、無制限プランでは業界最多の提供を実施いたします。さらに、全てのプランで高速4G回線（非対応の国・地域は3G）を提供いたします。また、世界各地の通信環境に常時接続できるなどの安定した通信環境を1日300円(税込)から提供可能。

※500MBの一日あたりのレンタル料。弊社で提供していた「Wi-Ho!」を従来型とし、比較。

※価格は全て税込表示。

■公式HP：https://wifibox.telecomsquare.co.jp/

• 企業概要

株式会社テレコムスクエアは、モバイル通信サービスのパイオニアとして30年にわたり、世界を旅する人たちへ、旅行中の「安心、便利、楽しさ」をお届けしています。Wi-FiルーターのレンタルやプリペイドSIM販売などの通信サービス、ハワイ・ホノルルでのシェアバイクサービスなど、旅がより自由で豊かになるような「新たな価値」の提供と挑戦をし続けている会社です。

社名　　：　株式会社テレコムスクエア

代表者　：　代表取締役　吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)

本社　　：　〒102-0075　東京都千代田区三番町8番地1　三番町東急ビル7階

創業　　：　1992年（平成4年）

従業員　：  125人（2023年1月1日現在）

事業内容：  モバイルサービス通信事業(Wi-Fiルーターのレンタル、プリペイドSIMカードの販売など国際モバイル通信機器の提供）、旅関連事業(ハワイ・ホノルルでのシェアバイクサービス「Biki（ビキ）」公式代理店、海外旅行情報などのオウンドメディア運営)

Opensignal（ロンドン）は、「5Gグローバル・ベンチマーク分析」および「iPhoneユーザーエスクスペリエンス分析」を行い、その結果を発表しました。

Opensignalの5Gグローバル・ベンチマーク分析の一般的なテーマは、5Gを使用するために大量の新しいスペクラムを確保して、モバイル・ネットワーク・エクスペリエンスを向上させることの重要性です。5Gの新しい無線により、古い4Gおよび3Gテクノロジーでは使用できなく、多くの新しい高周波数帯をスマートフォン・ユーザーとの接続に使用できます。

また、スマートフォン・ユーザーにおけるエクスペリエンスに興味深い変化が見られました。2020 年の初期 5G iPhone からアップグレードするユーザーは、これまでよりも速い 5G 通信速度を体感できるということです。

5Gグローバル・ベンチマーク分析：韓国のミリ波に対する後退が5Gの主導権を脅かす

ミリ波は非常に高い周波数で、韓国のオペレーターは28GHz帯のライセンスを取得していました。

これらの帯域では、通常数百MHzという非常に大量の新しい容量が利用可能になっています。

                                     
ミリ波は、2030年代に登場する将来のワイヤレス市場の先駆けです。5G時代の後半で5Gエクスペリエンスのリーダーシップを確保し、今後10年間で6Gに備えるために、オペレーターと市場は、ミリ波帯を今すぐ採用することで優位に立つことができます。

5Gゲーム・エクスペリエンスでは、シンガポールが100点満点で93.9点を獲得し、世界ランキングのトップとなり、その後に香港（91点）、チェコ（90.1点）が続きました。韓国は8番目に高い得点です。ミリ波5Gの普及が著しい3つの市場（オーストラリア、日本、米国）を見てみると、すべてのタイプの5Gと比較して、ミリ波ではマルチプレイヤー・ゲームのスコアがそれぞれ7％、6％、12％向上していることがわかります。

他の市場が韓国に先んじてミリ波 5Gを導入しているため、韓国の5G体感における主導的地位は危険にさらされています。韓国人は世界で最速の5Gダウンロードとアップロード・スピードを享受し、5G利用率と呼ばれる5G接続で2番目に高い時間を過ごします。他の市場では、ミリ波 5Gからのさらなる体感の増加を楽しんでいます。以前は、Opensignalの分析により、グローバルおよびアジア太平洋でのユーザーのモバイル・エクスペリエンス改善におけるスペクトラム容量の重要性が強調されていました。次に、ミリ波 5Gが世界の5G環境に与える影響を考察します。

iPhoneユーザーエスクスペリエンス分析：

最高のモバイル・ネットワーク体感に、iPhoneのアップグレードが欠かせない

分析結果の要約

●    現在5GのiPhoneを使っているユーザーでも、新しい5GのiPhoneに乗り換えることで体感速度が向上するでしょう。5Gの平均ダウンロード・スピードは、アメリカでは2020年のiPhone 12と比較して2022年のiPhone 14シリーズでは47%速く、フランスでも同様に48%速く、イギリス（29%）、ドイツ（26%）、台湾（21%）でも速くなっています。

●    iPhone 15のアップグレード候補でもある最も古いiPhoneモデルを持つユーザーは、速度が飛躍的に向上するでしょう。新型iPhoneの平均4G通信速度は、iPhone 11シリーズと比較して最大83％速く、さらに高速な5G通信も可能ですが、これは2020年以前のiPhoneではサポートされていません。

●    オペレーターは、iPhoneのカメラやデザインのアップデートを宣伝するだけでなく、アップグレードを促したり、iPhone購入者にネットワークを変更するよう説得したりするために、こうしたネットワーク体感の改善を伝えるべきなのです。

●    iPhone 14 Plusは、分析対象となった世界市場の80%でiPhone Miniを上回る人気を得ており、アップルがポートフォリオ戦略の変更を決定したことを裏付けています。Plusは、アップルが厳しい経済状況の中でiPhoneの出荷台数の維持に貢献しています。

●    Pro や大画面のiPhoneに対する好みは、世界市場によって異なります。大画面はサウジアラビアで最も人気があり（iPhoneのインストールベースの52％）、日本で最も人気がありません（20％）。

                                     
2020 年の初期 5G iPhone からアップグレードするユーザーは、アップグレードすればより速い 5G 通信速度を体感できます。また、最近の5G iPhoneモデルは、より新しい5G規格をサポートしています。

iPhoneの新モデルには、アップデートされた5Gモデムと改良された無線フロントエンド部品が含まれています。

Opensignalのデータでは、5G iPhoneの第3世代であるiPhone 14シリーズは、2020年のiPhone 12シリーズよりも速い平均5Gダウンロード・スピードを享受しています。最も速度が向上したのはフランスとアメリカで、それぞれ48％と47％速くなりました。英国（29％）、ドイツ（26％）、イタリア（4％）など、典型的な5G通信速度が低い欧州市場では、通信速度の伸びは低くなっていることが判明しました。

Opensignalの分析によると、最近のiPhoneではダウンロード・スピードが速くなっていると強調 しています。5Gに対応していない2020年以前のiPhoneモデルを持ち続けているユーザーにとって、体感の向上は最も大きく、4Gの速度が速くなるだけでなく、平均速度が段違いに向上する5Gに接続できるようになります。

しかし、現在5G iPhoneを使用しているユーザーでも、新しい5G iPhoneに機種変更することで体感速度が向上するでしょう。というのは、新しいモデルにはより新しい5G規格をサポートする最新のモデム、アンテナ、無線コンポーネントが搭載されているためです。2022年iPhone 14モデルの平均5Gダウンロード・スピードは、アメリカではiPhone 12と比べて47％速く、フランスでは48％速く、イギリス（29％）、ドイツ（26％）、台湾（21％）でもかなり速くなっています。

参考資料:

グローバル5Gベンチマーク:韓国のミリ波に対する後退が5Gの主導権を脅かす ( https://www.opensignal.com/2023/09/25/Global_5G_benchmark_South_Korea_retreat_on_mmWave_threatens_its_5G_leadership )

最高のモバイル・ネットワークを体感するために、ユーザーはiPhoneをアップグレードする必要があります ( https://www.opensignal.com/2023/09/25/users-should-upgrade-their-iphone-to-have-the-best-mobile-network-experience )

注：内容は、英語版の翻訳です。日本語との内容に不整合がある場合、英語版が優先されます。

Opensignalについて

Opensignal は、コンバージド、ワイヤレス、及び、ブロードバンド・オペレーター全体のネットワーク体感とマーケット・パフォーマンスを統合し、独立した知見とデータの世界的な大手プロバイダーです。当社の公開レポートは、ネットワーク・エクスペリエンスをベンチマークするための世界標準として認められています。 当社の顧客中心の総合的なソリューションは、通信プロバイダーがネットワークを改善し、商業パフォーマンスを最大化し、すべての接続を改善できるようにする前例のない知見を生み出します。同社は米国、カナダ、英国に本社を置き、南米とアジアに営業拠点を構えています。