通信・インターネット

華為技術日本/ファーウェイ、Informa Techと「グリーン開発のための環境に優しいICT」サミットを共催

BWSでスピーチを行う蔡孟波

本参考資料は2021年10月18日(現地時間)にドバイで発表されたプレスリリースの翻訳版です。

 [2021年10月18日、ドバイ] ファーウェイ(中国語表記:華為技術、英語表記:HUAWEI)がInforma Techと共催したBetter World Summit(BWS)において、ファーウェイ キャリア・ビジネスグループ最高マーケティング責任者の蔡孟波(ボブ・カイ)は、「グリーン開発のための環境に優しいICT(Green ICT for Green Development)」と題する開幕のスピーチで、以下のように述べました。
「ファーウェイはICTインフラ、およびスマートデバイスの世界的プロバイダーとして、当社が行うすべてにグリーン開発を取り入れています。これは当社の社会的責任の一環であると考えます。また、カーボンニュートラルに向けた事業者の取り組みにおいて、ファーウェイは最良のパートナーとなる用意があります。当社の革新的製品、およびソリューションは、事業者が二酸化炭素排出量を削減し、ネットワークのエネルギー効率を高めるサポートをします。また、事業者と連携して当社のICTを活用することで、他の業界が炭素排出量を削減し、カーボンニュートラルをより早く実現できることを希望します。」
 

BWSでスピーチを行う蔡孟波BWSでスピーチを行う蔡孟波

2021年6月、ファーウェイとInforma Techは共同でネットワーク炭素集約(NCI)イニシアチブを提起しました。このイニシアチブでは、データのビットあたりの炭素排出量がグリーンネットワークの新しい指標に定義されています。ファーウェイはより良い生活の追求は、低炭素排出の必要性と調和すべきであると強調し、炭素削減のロードマップをより適切に管理・測定するために当イニシアチブを提起しました。

今回のサミットで、ファーウェイはグリーン開発に関する業界のコラボレーション・プラットフォームを確立する必要性を強調し、BWSが良い例であると言及しました。当プラットフォームでは、業界のパートナーおよび事業者が定期的に会し、いかに炭素排出量を削減し、環境に優しいICT業界に貢献できるかについて革新的なテクノロジーと最新のプラクティスを共有します。蔡によると、ファーウェイはMWCバルセロナ2022で、引き続き同社のパートナーとグリーン開発フォーラムを開催し、業界のプラクティスと最新のソリューションを共有する予定です。当フォーラムにはすべての業界パートナー、および事業者が参加できます。

蔡は次のように述べてスピーチを締めくくりました。「ドバイでのBWSは良いきっかけになると考えます。ファーウェイは今後も業界のパートナー、および事業者と協力し、当社の革新的なテクノロジーを活用することで、すべての業界のグリーン開発を強化してまいります。ドバイの我々の旗艦展示ホールのテーマ「未来を照らす」に思い描かれるように、共に取り組むことで、より環境に優しい未来を輝かせることが出来ると信じています。」

イベントで講演を行った参加者には、InformaTech サービスプロバイダー市場 担当バイスプレジデントのリチャード・マホニー氏、アラブ首長国連邦 国連常駐コーディネーターのデナ・アサフ博士、ジャイアントベンチャーズ 共同創設者のトミー・シュタドレン氏、EtisalatコーポレートコミュニケーションSVPのアフマド・ビン・アリ博士、Orange グループエネルギーSVPのエルベ・スケ氏、MTN 最高調達責任者のディルク・カルル氏、Tanveer グローバルオペレーション担当SVPのタンビーア・ムハンマド氏、ファーウェイワイヤレス製品ライン 担当バイスプレジデント 姜旭東(アーロン・ジャン)が含まれます。

 

 

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華為技術日本/ファーウェイ、「Roads to Mobile 2030」で今後10年のトレンドを予測

MBBF 2021で基調講演を行う汪濤氏

本参考資料は2021年10月13日(現地時間)にアラブ首長国連邦ドバイで発表されたプレスリリースの翻訳版です。

[2021年10月13日、アラブ首長国連邦ドバイ] 2021年10月13日からドバイで開催された第12回グローバルモバイルブロードバンドフォーラム(MBBF)で、ファーウェイ(中国語表記:華為技術、英語表記:HUAWEI)の専務取締役兼 ICTプロダクト&ソリューション担当プレジデントの汪涛(デビッド・ワン)氏が、「モバイル2030に向けて:モバイル通信業界における10のトレンド」と題した基調講演を行いました。講演の中で、汪氏は次のように述べました「今後10年間はインテリジェントな世界に向けて進んでいく10年となるでしょう。無線ネットワークはそれを支える重要な柱となります。これを踏まえて、ファーウェイはモバイル業界の10のトレンドを予測しました。これを機に産業界とともに将来の無線ネットワークについて考え、インテリジェントな世界を築いていきたいと考えています」。

MBBF 2021で基調講演を行う汪濤氏MBBF 2021で基調講演を行う汪濤氏

2030年までに、デジタル世界と物理世界はシームレスに統合し、人間と機械の知覚的、感情的な相互作用を実現します。ビジネスの面では、デジタル経済は経済の主体となり、業界は設備効率から意思決定の効率向上へと関心が移っていくようになるでしょう。しかし、環境は、グリーン成長とサイバーセキュリティが基盤となる中で、依然として今後10年間の重要な課題となるでしょう。こうした変化を踏まえて、ファーウェイはインテリジェント世界2030のコンセプトの重要な部分となるモバイルネットワークの今後10年間の10の業界トレンドをまとめました。

トレンド1: 物理の世界とデジタルの世界を橋渡しする10GE

インテリジェント世界2030に向けて、モバイル通信ネットワークの高機能化に伴い、聴覚、視覚、触覚、嗅覚などが融合されてやり取りすることが現実のものとなり、人々のコミュニケーションや情報交換がより深く、より広くなっていくでしょう。このために、モバイルネットワークでは、どこでもミリ秒レベルの遅延時間での10Gbit/sの通信を実現し、また、送信される情報をさらにセマンティック化していく必要があります。

トレンド2:1つのネットワークでオールシナリオの1000億のIoT接続を実現

無線ネットワークは、2030年までに1000億のIoT接続をサポートすると考えられています。 オールシナリオIoTネットワークを構築するには、通信速度と優先度要件に応じて多種多様な接続サービスを提供することが求められます。低遅延で信頼性の高いエクスペリエンスを提供し、また、超低消費電力とパッシブ接続を特徴とする新しい形での無線IoTを構築する必要があります。

トレンド3:三次元カバレッジの衛星・地上コラボレーション

衛星と地上の連携は、地上の無線カバレッジの不足を埋め、3次元カバレッジを実現し、将来の無人機や航空機の通信と制御に対応できます。また、既存の先進通信技術と数兆ドル規模の市場を有するモバイルネットワークは、新たな衛星通信技術の育成と産業の発展にも活用されるでしょう。

トレンド4: センシング技術と通信技術の融合で真のデジタル複製を実現する

通信とセンシングの高度な融合により、物理世界のリアルタイムのデジタル複製を可能にし、高度な自動運転と無人機管理などを支援します。通信とセンシングの効率的な融合には、一貫した無線インタフェースとネットワークアーキテクチャも必要になります。また、広帯域、Massive MIMO技術により、センサの空間分解能をセンチメートルレベルまで向上させる必要があります。

トレンド5: インテリジェンスがあらゆる業界と接続へ

2030年ころには、無線ネットワークはAI技術との高度な統合が実現し、レベル5の完全自動運転ネットワークが現実となります。これにより、O&Mの自動化、パフォーマンスの格段の向上を実現し、二酸化炭素排出量を最小限に抑えます。将来の無線インターフェイスはネイティブインテリジェンスで設計され、インテリジェントな無線アルゴリズムにより、チャネルコーディングと無線リソースの管理はいっそう最適化されます。

トレンド6:フルリンク、フルライフサイクルのグリーンネットワーク

2030年までにネットワークトラフィックが100倍増加すると予想されています。そのためネットワークエネルギー効率も同等に改善される必要があるでしょう。これを実現するには、無線インターフェイス、デバイス、基地局など、ネットワーク設計のあらゆる側面でエネルギー効率を考慮する必要があります。これにより、フルリンクとフルライフサイクルのグリーンで持続可能なネットワークの構築が可能になります。

トレンド7: フルバンド・サブ100 GHzの柔軟な活用

2030年までには、各国で増加するトラフィックに対応するために、平均2GHzの中帯域幅と20GHzを超えるミリ波帯域幅が必要になります。今後はサブ100GHz帯のNR化を進め、マルチバンド化などの革新的技術により10倍の周波数利用効率を実現するなど周波数利用を見直していく必要があります。

トレンド8:ビットあたりのコストを削減するための汎用マルチアンテナ

マルチアンテナ技術があらゆる周波数帯とシナリオに適用され始めると、ビットあたりのデータ伝送コストが削減されていきます。超広帯域モジュラーアンテナは、マルチバンドの柔軟な組み合わせをサポートし、知能電波反射面(Intelligent Reflecting. Surface:IRS)技術の進化により、より多くのシナリオでマルチアンテナ技術が適用され、クラウドベースの展開が可能になり、より高いパフォーマンスが得られます。

トレンド9: セキュリティがデジタル未来の基盤となる

ネットワーク・セキュリティと耐障害性が注目されるにつれ、デバイス層における固有のセキュリティとネットワーク層におけるインテリジェントでシンプルなセキュリティの重要性がますます高まっていきます。クラウドとネットワークの連携を通じて、通信事業者は簡素化された、ワンストップセキュリティサービスをお客様に届けることができます。

トレンド10:デバイスとネットワークとクラウドの連携を実現するモバイルコンピューティングネットワーク

将来のモバイルネットワークは、メタバース、産業用フィールドネットワーク、車両間通信(V2X)など、より多様なサービスをサポートするでしょう。新たなデジタル・プラットフォームの構築においては、単一のサービス・モデルでは不十分なため、モバイルコンピューティングネットワークがシームレスかつ高品質なサービスをリアルタイムにオンデマンドで提供する必要があります。

最後に汪濤氏は次のように講演を締め括りました。「次の10年に向けて、モバイルネットワークの10のトレンドを発表したことで新たな一歩を踏み出したと思います。ファーウェイは業界全体と連携しながら、インテリジェント世界2030の実現に努めてまいります」

詳細は、『無線ネットワーク業界の今後10年の10のトレンド白書』をご確認ください。
https://www.huawei.com/en/technology-insights/industry-insights/outlook/mobile-2030-10-wireless-industry-trends

 

 

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華為技術日本/岩手・宮城で助成NPOによるセミナー開催 「ファーウェイ東日本大震災IT復興支援プロジェクト」

「より“つながった”世界」の構築を目指して、助成NPOがITを活用したセミナーを開催

華為技術日本株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役会長:王剣峰、以下ファーウェイ・ジャパン)は東日本大震災から10年を迎える2021年、認定特定非営利活動法人日本NPOセンターと連携し「ファーウェイ東日本大震災IT復興支援プロジェクト」を立ち上げました。震災から10年が経過し、見た目の上での復興は進んだものの、被災者の生活面での支援は未だに必要な状況にあり、その取り組みを進めるNPOへの後押しが重要となっています。本プロジェクトでは被災者への支援を行う宮城県・岩手県のNPO3団体を対象に、ファーウェイ・ジャパンがITを利活用した持続的な支援を実施。

オンラインツールを導入し、誰もがセミナーに参加できる環境を整える

NPO法人エイブル・アート・ジャパン(宮城県仙台市)は、障害のある人の『まなび』の場「スウプノアカデミア」を実施。「からだとこころ」、「くらしと社会」、「文化と芸術」などのテーマでセミナーを開催。18歳以上の障害のある方を対象として、7月から3回、運営ボランティアもふくめ、56名が参加した。
NPO法人エイブル・アート・ジャパン代表理事の柴崎由美子さんは、新型コロナウイルスの影響で、障害を持つ人たちの外出は、極端に減ったと指摘した。助成によりオンラインツールを導入できたことで、自宅からも参加できる環境がつくれたことは、大きな成果になったと話す。何ヶ月も自宅から外に出られなかった方が、オンラインなら参加したいと、会場のみんなと交流し、芸術を楽しむことができました。

ITスキルを活用した地域の担い手育成 北海道・岩手・東京などから14名が参加

NPO法人底上げ(宮城県気仙沼市)は、進学や就職などを機に地元を離れたが、継続的にNPOの活動に関わりたいと思っている若者に対してオンラインセミナーを開催。北海道、岩手県、宮城県、山形県、福島県、東京都から14名の若者が参加した。
セミナーでは、NPOの広報活動につながるように、チラシのデザイン講座を実施。
NPO法人底上げ理事長の矢部寛明さんは、コロナ禍で移動することが難しい中、オンラインを活用することで、各地に点在する若者をつなぐことができたと語った。

ICT活用セミナーを4回開催し、延べ41名が参加

NPO法人アットマークリアスNPOサポートセンター(岩手県釜石市)は、被災地域のNPO の事業・経営基盤を強化し、事業を円滑に進めるためのICTツールの導入・活用のサポートを行う。
9月に開催したセミナーでは、WEBサイトを通じた情報発信をテーマとして釜石市、大船渡市、陸前高田市のNPO法人がオンラインで参加した。
NPO法人アットマークリアスNPOサポートセンター代表理事の鹿野 順一さんは、今後は活動プログラムを紹介するためにドローンを使った撮影なども行い、個別ニーズに応えるための伴走支援計画を話した。
 

 

 

写真提供 NPO法人エイブル・アート・ジャパン写真提供 NPO法人エイブル・アート・ジャパン

写真提供 NPO法人アットマークリアスNPOサポートセンター写真提供 NPO法人アットマークリアスNPOサポートセンター

 

 

 

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ビーマップ/高速無線LANシステム「MetroLinq Terragraph」メッシュ対応 60GHz帯無線LANアクセスポイントを発売

Facebook Terragraphに準拠した広域かつ高速な無線LAN環境を提供

株式会社ビーマップは、台湾 Accton Technology Corporationが開発した60GHz帯を利用した高速無線LANシステム「MetroLinq Terragraph」シリーズの販売を開始しました。製品の発売に合わせて、評価セットを特別価格にてご提供するキャンペーンを12月31日まで実施いたしますので、ぜひご利用ください。
 株式会社ビーマップ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉野文則)は、台湾 Accton Technology Corporation(本社:台湾新竹市、CEO:Edgar Masri)が開発した60GHz帯(※1)を利用した高速無線LANシステム「MetroLinq Terragraph」シリーズ(以下MLTGシリーズ)の販売を開始しました。製品の発売に合わせて、評価セットを特別価格にてご提供するキャンペーンを実施いたします。

 MLTGシリーズは、既存製品であるMetroLinqシリーズの後継機で、60GHz帯無線LANの最新規格であるIEEE802.11ay(※2)を採用し、FacebookがFWA(※3)向けの広域無線LANシステムとして標準化を進めるTerragraph(※4)に準拠した製品です。既存製品のMetroLinqシリーズは、有線LANや光ファイバーの敷設が難しい幹線道路やダムなどにおいて、監視カメラやWi-Fiアクセスポイントのバックホールとして多数の導入実績があります。新製品であるMLTGシリーズは、さらなる通信速度の向上と、無線によるメッシュネットワーク(※5)に対応しました。これにより従来からの用途に加えて、数キロ四方におよぶ広大なエリアに無線によるブロードバンド環境を提供することが可能となります。

メッシュ対応 60GHz帯 高速無線LANアクセスポイントの特徴

1. 電波干渉が少ない60GHz帯は安定した無線LANシステムの構築が可能

 MLTGシリーズは、無線通信の周波数としてワールドワイドで免許が不要な60GHz帯を採用しています。60GHz帯は、屋内外を問わず利用可能で、他の通信システムとの混信が少ないことから、同じく免許不要で利用可能な2.4GHz帯や5GHz帯のWi-Fiと比較しても、安定した高速通信が可能です。

2.IEEE802.11ayの採用により3.8Gbpsの速度と低遅延な無線LANを実現

 無線の通信速度は周波数が高くなるほど向上する特性があります。MLTGシリーズは、超高周波帯である60GHzを使った無線LAN規格であるIEEE802.11ayの採用により、200mの距離で最大3.8Gbpsの通信速度を実現しました。これにより有線LANや光ファイバーに匹敵する高速通信を実現しています。また、無線区間の遅延は1mS以下であり、低遅延が要求される用途での利用が可能です。

3.ビームフォーミングによる装置の小型化と柔軟な運用を実現

 電波は周波数が高くなるほど飛距離が短くなる特性があります。60GHz帯により長距離通信を行うためにはパラボラアンテナを使い先鋭な指向性を持たせる必要がありました。しかし、パラボラアンテナは、大型で調整が難しく取り扱いが困難です。また、一対一の通信に限定されます。MLTGシリーズではビームフォーミングを採用することで、小型化を実現し、あわせて設置の際の微調整が不要となりました。

4.Open/Rによるメッシュにより広域無線ネットワークの構築が可能

 MLTGシリーズの60GHzによる通信距離は300mです。しかし、Terragraphに準拠したことで、中継器となる分散ノードをメッシュ状に配置し相互に接続することで通信エリアを柔軟に拡張することが可能になりました。また、Terragraphでは、分散ノードの追加や通信品質の変化に対し、効率よく通信経路を調整するためのプロトコルとしてOpen/Rが使用されます。Open/RはTerragraphのために開発され、現在ではFacebookのデータセンターやバックボーンにも採用されています。MLTGシリーズとTerragraphの組み合わせにより、数キロ四方にわたる広大なエリアに柔軟かつ低コストで無線ブロードバンドを届けることが可能です。

 

【用語説明】

  用語 説明
※1 60GHz帯 無線従事者資格や無線局免許を取得することなく利用できる周波数帯。60GHzは酸素分子により電波が吸収され電波が遠くまで飛ばないため、他の周波数に比べ混信が少ない。また、周波数が高いため、通信速度を上げることができ、アンテナや高周波回路を小型化できるなどのメリットがある。
※2 IEEE802.11ay 60GHz帯を利用した高速無線LAN方式として規格化されたIEEE802.11adをさらに高速化した規格で、最大通信速度は100Gbpsに達する。
※3 FWA Fixed wireless Access(固定無線アクセス)の略で、オフィスや一般世帯と電気通信事業者の交換局や中継系回線との間を直接接続して利用する無線システム。
※4 Terragraph Facebookが開発したギガビット無線技術。200~300m間隔で60GHz帯無線LANアクセスポイントをメッシュ状に配置し、構成されるワイヤレスバックホール。中継器を街灯など街中の既存のものに取り付けてネットワークを構築できるため、工期が短くコストを抑えられる。
※5 メッシュネットワーク 通信ネットワークの構成の一つで、複数の中継機器が互いに対等な関係で網の目(mesh)状の伝送経路を形成し、データをバケツリレー式に転送する方式。

【MLTGシリーズラインアップ】
分散ノード MLTG-360

Terragraphに準拠した分散ノード(DN)

前後左右の面に合計4つの通信ユニットを内蔵し、全方向との通信が可能。複数台でメッシュを組み ワイヤレスバックホールを構成する。前後左右に合計4つの通信ユニットを搭載し、通信ユニット当たり最大15台のクライアントノードが接続できる。分散ノード間の通信距離は200~300m。

クライアントノード MLTG-CN

Terragraphに準拠したクライアントノード(CN)1000Base-Tを備え、分散ノードと接続し、無線LANを終端する。また、ブリッジモードによりMLTG-CN同士での1対1通信も可能。最大通信距離は100m。

 

【構成例1】 FWA(固定無線アクセス)

【構成例2】 1対多接続

【構成例3】 1対1接続

【主な仕様】

【キャンペーン概要】
 60GHz無線LANおよびTerragraphをご評価いただくため、中継器2台と子機2台をセットにした評価セットを特別価格にてご提供いたします。本キャンペーンによる特別価格での販売は、各社1セットに限定させていただきます。なお、本キャンペーンは12月31日までの期間限定となりますので、この機会にぜひ評価セットをご購入ください。

セット内容
・MLTG-360 x 2

・MLTG-360ブラケット x 2
・MLTG-360 PoEインジェクター x 2
・MLTG-CN x 2
・MLTG-CN ブラケット x 2

※ Terragraphは、Facebook, Inc.の商標です。
※ MetroLinqは、Accton Technology Corporationの商標です。
 

 詳細につきましては、弊社担当までお問い合わせ下さい。

本件に関するお問い合わせ先
株式会社ビーマップ ワイヤレス・イノベーション事業部 担当:須田
電話:03-5297-2263
お問い合わせフォーム:https://www.bemap.co.jp/contact/contact.php
 

 

 

 

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LiveSmart/LiveSmart、月額500円から利用できるスマートホーム専用コンセント型Wi-Fiを販売開始

〜インターネット環境がない場所でもスマートホームやスマートロックを導入可能に

株式会社LiveSmart(東京都港区、代表取締役CEO ロイ・アショック、以下、LiveSmart)は、インターネット環境がない場所でもスマートホームを導入可能にする「スマートホーム専用コンセント型Wi-Fi」の販売を開始しました。工事不要で、月額500円、最短1ヶ月からのご利用が可能です。

■本商品のポイント
● インターネット環境がない場所でもスマートホームやスマートロックが導入可能
● 届いた機器をコンセントにさすだけ、工事や機器の設定も不要
● 月額500円、最短1ヶ月から契約可能

<これまでの課題>
弊社サービスを含めたスマートホームやスマートロックの導入には、インターネット環境が通常必須となります。しかしながら、新たに高額な光回線やモバイルWi-Fiを契約することは費用的にも負担が大きく、手間もかかってしまうため、特に不動産の管理会社/オーナー様やモデルハウス、単身/高齢者世帯などでは、スマートホームの導入や設置が難しいというお客様の声を多く頂いておりました。

<本商品で解決できること>
弊社ではそのような課題を受け、インターネット環境がない場所でも、お手軽に簡単に利用できるスマートホーム専用コンセント型Wi-Fiを開発しました。これにより、インターネット環境がないモデルハウスや既築の賃貸アパート・マンションなどで、届いた機器をコンセントにさすだけで、スマートホームやスマートロックを導入可能になりました。コスト面でも、最適化された料金体系で月額500円、最短1ヶ月からご契約可能です。そのため光回線やモバイルWi-Fiを契約するよりも非常に安価に短期間からご利用いただけます。

なお本商品は、2021年8月より複数社において実証試験を行い、弊社スマートホームサービスや各社スマートロック機器など複数メーカーの機器と接続し動作検証を行いました。その結果、各機器の動作、通信速度、ならびに安定性について問題ないことを確認しております。また本実証試験に参加した弊社顧客への正式導入が既に決定しております。

<本商品のポイント詳細>
■インターネット環境がない場所でもスマートホームやスマートロックが導入可能
インターネット未契約の住宅など、これまでインターネット環境がないためにスマートホームやスマートロックの導入が難しかった場所でも、本コンセント型Wi-Fiを追加設置することでご利用可能となります。不動産の管理会社/オーナー様が管理物件にスマートホームを導入したい場合や、モデルハウスで利用したい場合の短期利用にも活用できます。

■届いた機器をコンセントにさすだけ、工事や機器の設定も不要
これまでスマートホームを導入する際は、各機器を設置場所のインターネットに接続する設定作業が必要であったため、特に高齢者世帯では導入が難しい現状がありました。しかし、弊社スマートホームサービスと本コンセント型Wi-Fiをセットで導入することにより、事前に設定作業がされた状態で納品することが可能となります。スマートフォン操作に詳しくない高齢のお客様でも、面倒な設定作業を一切行うことなく、届いた機器をコンセントにさすだけで、ご利用を開始することができます。

■月額500円、最短1ヶ月から契約可能
本商品は、スマートホームに最適化されたサービスとなっているため、光回線やモバイルWi-Fiを契約するよりも非常に安価な料金体系となっており、月額500円、最短1ヶ月からご契約が可能です。またWi-Fi機器ではなく有線LAN機器の接続も可能です。

<商品のご提供について詳細・お問い合わせ>
本商品はLiveSmart社が提供するスマートホームサービスのご利用が必須ではなく、本商品単独でのご利用も可能です。インターネットに接続するIT/IoT製品やサービスを販売/導入される事業者様が、設置場所にインターネット環境がないために販売/導入が進まない場面においても、本商品と組み合わせてご利用が可能です。商品詳細やご利用料金につきましては、利用形態や個数によって変動しますので、下記よりお問い合わせください。
https://www.livesmart.co.jp/biz-contact

■LiveSmartが提供するサービスプラットフォームとは
LiveSmartは、AI・IoTを活用した生活空間におけるサービスプラットフォームを展開しています。本サービスプラットフォームにより、様々な家電・住設機器を制御するスマートホームサービスや、居住者へのメッセージ配信、さらにはお問い合わせ対応が可能なスマートリレーションサービスを提供しています。
事業者は、スマートホーム化による居住者体験価値の向上、居住者からのお問い合わせ対応や連絡業務の効率化によるコスト削減、さらには継続的な顧客接点の獲得により新たなビジネスを展開することが可能となります。

LiveSmartは今後も、世界が日々直面している社会課題を解決し、持続可能な未来を牽引するために、新しい社会インフラを目指してまいります。

【株式会社LiveSmartについて】

  • 名称:株式会社LiveSmart
  • 所在地:東京都港区西新橋2-21-2 第一南櫻ビル2F
  • 代表者:代表取締役CEO ロイ・アショック
  • 事業内容:AI・IoTを活用した生活空間におけるサービスプラットフォーム事業
  • ミッション:「世界中の人々をもっと自由にする」 人々が時間や空間の制約や日々の不安ごとから解放され、より快適で質の高い生活を送ることができること。それを私たちLiveSmartは実現します。
  • ビジョン:「人々が抱える課題を解決する新しい社会インフラになる」 高齢化社会における不安の解消、家事や子育てにおける負担軽減、日常生活で抱えるストレス軽減、地球温暖化など、世界が日々直面している社会課題を解決し、持続可能な未来を牽引するために、新しい社会インフラを目指します。

 

 

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沖電気工業/OKI、DNNアクセラレーションをテーマに、「ディープラーニング推論アクセラレータ Mipsology Zebra」無料Webセミナー開催

ディープラーニング推論の高速化·小型化の課題に対する解決方法として、ザイリンクス FPGAに対応した高速推論エンジン Mipsology Zebraによるアクセラレートの実現方法を紹介

OKIグループで「FPGAを活用し国内AI開発支援サービス」を展開しているOKIアイディエスは、10月28日に「ザイリンクス FPGA対応 DNNアクセラレーション ディープラーニング推論アクセラレータ Mipsology Zebra」無料Webセミナーをオンラインで開催いたします。※DNN:Deep Neural Network
近年AI(人工知能)は、GPUによるディープラーニング(深層学習)により著しく進化しています。様々な分野で実用化が進み、AIスピーカーや自動運転など普段の生活の中で当たり前に見られる様になりました。ディープラーニングの推論では、高速化·小型化が求められており、ハードウェアによるアクセラレート(高速化)が注目されています。

本セミナーでは、ディープラーニング推論の高速化·小型化の課題に対する解決方法として、ザイリンクス FPGAに対応した高速推論エンジン Mipsology Zebraによるアクセラレートの実現方法をご紹介します。

今回は、Mipsology社 日本カントリーマネージャー 藤谷つぐみ氏に登壇いただき、「Zebra」の適用例、及びデモを交えてご紹介いただきますので、より理解を深めることができます。

・「Zebra」を「ザイリンクス Alveo U50LV 1基」に搭載し、35個のカメラ入力で、最先端のニューラルネットワーク推論の並列処理を実現した「スーパーマーケットの無人レジ」を例にご紹介します。

・「Zebra」デモ学習済みNN(ニューラルネットワーク)を、変更なしにフレームワークから起動しアクセラレート。複数ビデオ、複数NNを1つのFPGAで高速並列処理する様子をご覧いただきます。

【開催概要】
日時:2021年10月28日(木)14時00分~15時00分
参加費用:無料
形式:オンラインセミナー

→セミナーの詳細はこちら
https://www.oki-oids.jp/info/exhibition/mipsology_zebra_web.html?utm_source=LK&utm_medium=PR&utm_campaign=Webinar6&utm_content=Zebra

→セミナーのお申し込みはこちら
https://www.oki.com/cgi-bin/inquiryForm.cgi?p=k212&_ga=2.120187400.1227709928.1634406921-1089993252.1601438092&utm_source=LK&utm_medium=PR&utm_campaign=Webinar6&utm_content=APP

→セミナーで講演する「製品」情報はこちら
https://www.oki-oids.jp/solution/products/Zebra.html?utm_source=LK&utm_medium=PR&utm_campaign=Webinar6&utm_content=MZP

【お問い合わせ先】
株式会社OKIアイディエス <https://www.oki-oids.jp/>
・電話(営業部): 027-324-2139
・Eメール:oids-Sales@oki.com
・問い合わせフォーム:<https://www.oki-oids.jp/inq/inq.shtml>
 

 

 

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ジェイ・ディー・パワー ジャパン/J.D. パワー 2021年法人向けネットワークサービス顧客満足度調査℠

大企業市場ではKDDIが3年連続、SMB市場では中部テレコミュニケーションが16年連続の第1位

  CS(顧客満足度)に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関である株式会社J.D. パワー ジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本浩二、略称:J.D. パワー)は、J.D. パワー 2021法人向けネットワークサービス顧客満足度調査℠の結果を発表した。

進むテレワーク環境整備
  昨年調査(2020年11月発表)では、ネットワーク環境における今後の課題として「リモートアクセス環境の構築・整備」を挙げる企業が大きく増加したが、本年は減少が見られた(図参照)。新型コロナウイルスの感染拡大から1年半ほどが経過した中、多くの企業において在宅勤務等のテレワーク環境の整備が進んできていることがうかがえる。

テレワーク実施企業ほど高いネットワーク高速化・広帯域化ニーズ
  一方、「システム全体のセキュリティレベル向上」および「ネットワークの高速化・広帯域化」については本年調査でもそれぞれ40%、39%と4割程の企業が今後の課題として挙げており、引き続き、企業ネットワーク環境における2大課題となっている(図参照)。特に「ネットワークの高速化・広帯域化」についてはテレワークを実施している企業では46%と、半数近くが課題に挙げている。また、このような企業は現状のネットワーク回線サービスのスループット(通信速度)に対する満足度が低い傾向が見られた。昨年の新型コロナウイルス感染拡大以降、在宅勤務等でのVPN環境の利用が増加していることもこの背景にあると推測される。
  コロナウイルスの収束以降もテレワークという働き方はスタンダードになっていくことが予想される。生産性を落とさないテレワーク実践に向けて、通信環境面からの提案等も含め、顧客からの通信事業者に対するテレワーク支援への期待は引き続き高まっていくと考えられる。

重要性が増す、働き方改革テレワークに関する提案活動
  通信事業者から「働き方改革/テレワークに関する提案・紹介」を受けた企業の満足度は総じて高い傾向にある。そのような提案を受けたことがある企業の総合満足度は調査全体平均を80ポイント近く上回る674ポイントとなっており、昨年調査の656ポイントと比べてさらに高まっている。テレワーク等の提案活動がこれまで以上に評価されていることが推察される。また、このようなテレワーク関連の提案・紹介を受けたことがある企業は、通信事業者に対して自社の課題解決や業務改善に向けたソリューション事業者として期待する割合が高まる傾向も見られている。アフターコロナも見据え、企業における新しい働き方を支援していく取り組みがこの先も益々重要となっていくであろう。

J.D. パワー 2021法人向けネットワークサービス顧客満足度No.1を発表
総合満足度ランキングは下記の通り。

<大企業市場部門>※従業員数1,000名以上企業市場対象5ブランド)
第1位:KDDI620ポイント)
3年連続の総合満足度第1位。「サービス内容/品質」ファクターで最高評価。
第2位:ソフトバンク(616ポイント)
「コスト」ファクターで最高評価。
第3位:NTT西日本(601ポイント)

SMB市場部門※従業員数50名以上1,000名未満企業市場対象11ブランド)
第1位:中部テレコミュニケーション686ポイント)
16年連続の総合満足度第1位。「サービス内容/品質」「営業・導入対応」「コスト」の3ファクターで最高評価。
第2位:KDDI(628ポイント)
    「障害・トラブル対応」ファクターで最高評価。
第3位:ソフトバンク(616ポイント)

J.D. パワー 2021法人向けネットワークサービス顧客満足度調査℠概要
年に1回、全国の企業を対象に、通信事業者が提供する固定系の法人向けネットワークサービス*に対する顧
客満足度を聴取し明らかにする調査。今年で20回目の実施となる。
* レイヤー2/3混合VPNサービスやIP-VPN、広域イーサネット、インターネット接続サービスなど

■実施期間:2021年7月中旬~8月中旬 
■調査方法:郵送調査
■調査対象:通信事業者が提供する固定系の法人向けネットワークサービスを利用している企業
(従業員数50名以上)
■調査回答社数: 大企業市場(従業員数1,000名以上企業):263社から396件
SMB市場(従業員数50名以上1,000名未満企業):4,314社から5,295件
※大企業市場/SMB市場ともに、1回答社から最大2通信事業者の評価を取得

総合的な顧客満足度に影響を与えるファクターを設定し、各ファクターの詳細評価項目に関するユーザーの評
価を基に 1,000 ポイント満点で総合満足度スコアを算出。顧客満足度を構成するファクターは、総合満足度に
対する影響度が大きい順に、「サービス内容/品質」(44%)、「営業・導入対応」(27%)、「コスト」(26%)、「障害・トラブル対応」(3%)となっている(カッコ内は影響度)。
*J.D. パワーが調査結果を公表する全調査は、J.D. パワーが第三者機関として自主企画し実施したものです。

【注意】本紙は報道用資料です。弊社の許可なく本資料に掲載されている情報や結果を広告や販促活動に転用することを禁じます。

J.D. パワーについて:
J.D. パワー(本社:米国ミシガン州トロイ)は消費者のインサイト、アドバイザリーサービス、データ分析における国際的なマーケティングリサーチカンパニーです。50年以上にわたり、ビッグデータやAI、アルゴリズムモデリング機能を駆使し、消費者行動を捉え、世界を牽引する企業にブランドや製品との顧客の相互作用に関する鋭い業界インテリジェンスを提供するパイオニアです。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

カバー/男性VTuberグループ「ホロスターズ ハロウィン2021」のグッズが、10月22日(金)18時より販売開始!

「ホロスターズ ハロウィンボイス2021」も同時販売!

カバー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:谷郷元昭)は、当社が運営する「ホロライブプロダクション」傘下の男性VTuberグループ「ホロスターズ」において、ハロウィンにあわせた所属タレントのオリジナルグッズとシチュエーションボイス、スペシャルボイスドラマを、明日2021年10月22日(金)18時より販売することをお知らせいたします。

「ホロスターズ」のメンバーをモチーフとしたハロウィンデザインのグッズを販売いたします。ラインナップは、各メンバーが個性溢れるおばけになったイラストがデザインされた「おばけイラストポーチ」、そして思わず食べたくなってしまうようなカップケーキデザインの「ハロウィンカップケーキキーホルダー」の全2アイテムです。

また、「ホロスターズ」のメンバーが「あなた」とふたりっきりの楽しいハロウィン過ごすシチュエーションボイスと、「中野一」先生描き下ろしのキービジュアルをイメージしたものを含め、メンバー全員が参加した「スペシャルボイスドラマ」4本も同時販売いたします。

この機会に、「ホロスターズ」VTuberと素敵なハロウィンの思い出をつくってください。
 

  •   「ホロスターズ ハロウィン2021」グッズ概要

■おばけイラストポーチ
販売価格:2,000円(税込) 
種類  :全1種

星型チャームが付いたキャンバス生地のフラットポーチ。
「ホロスターズ」の9名がおばけに変身したオリジナルイラストがプリントされています。

■ハロウィンカップケーキキーホルダー
販売価格:1,000円(税込) 
種類  :全9種(花咲みやび / 奏手イヅル / アルランディス / 律可 / アステル・レダ / 岸堂天真 /
         夕刻ロベル / 影山シエン / 荒咬オウガ)

キラキラとしたラメ入りのアクリルキーホルダーは、各メンバーのモチーフを落とし込んだハロウィン仕様のカップケーキデザイン。

 

販売期間 :2021年10月22日(金) 18:00 販売開始 ~ 2021年12月27日(月)18:00 販売終了 
販売ページhttps://shop.hololivepro.com/products/holostars_halloween2021

 

  • 「ホロスターズ ハロウィンボイス2021」概要

■ホロスターズ ハロウィンボイス2021 シチュエーションボイス
販売価格  :各500円(税込) 
参加メンバー:アルランディス、律可、夕刻ロベル、影山シエン
内容    :「あなた」と二人っきりのハロウィンを過ごすシチュエーションボイス

■ホロスターズ ハロウィンボイス2021 スペシャルボイスドラマ
販売価格:スペシャルボイスドラマ(夕刻ロベル / 影山シエン) 1,000円(税込)
     スペシャルボイスドラマ(花咲みやび / アルランディス / 律可) 1,500円(税込)
     スペシャルボイスドラマ(奏手イヅル / アステル・レダ) 1,000円(税込)
     スペシャルボイスドラマ(岸堂天真 / 荒咬オウガ) 1,000円(税込)
内容  :メンバー達のハロウィンの過ごし方を描いたボイスドラマ

 

 

販売期間 :2021年10月22日(金)18:00 販売開始 ~ 2021年12月27日(月) 18:00 販売終了 
販売ページhttps://shop.hololivepro.com/products/holostars_halloweenvoice2021

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■ホロライブプロダクションについて

「ホロライブプロダクション」は、弊社システムを活用して「YouTube」などで動画投稿やライブ配信を中心に活動する女性VTuberグループ「ホロライブ」、男性VTuberグループ「ホロスターズ」および音楽レーベル「イノナカミュージック」が所属するVTuber事務所です。ライブ配信での応援やTwitterでの交流ができる次世代のバーチャルタレントが所属する事務所であり、精巧な2D・3Dキャラクターモデルを使用した実況・配信を得意としています。
・ホロライブプロダクション公式サイト  : https://www.hololive.tv/
・ホロライブプロダクション公式Twitter : https://twitter.com/hololivetv
・ホロライブプロダクション公式ショップ:https://shop.hololivepro.com/

■ホロスターズについて

「ホロスターズ」は、カバー株式会社が運営する「ホロライブプロダクション」傘下の男性VTuberグループであり、2019年6月より活動を開始いたしました。弊社が持つVRやARといった優れたテクノロジーを活用し、所属ライバーの個性や特長を活かした動画投稿や配信をYouTubeなどのプラットフォームで展開しております。
・ホロスターズ公式Twitter  : https://twitter.com/holostarstv
・ホロスターズ公式YouTube: https://www.youtube.com/channel/UCWsfcksUUpoEvhia0_ut0bA

■カバー株式会社について

カバー株式会社は、VR/ARのテクノロジーを活用して、 世界で通用する新しいバーチャルタレントの文化を生み出すことをビジョンとした、コンテンツ×テクノロジー領域のスタートアップです。
・所在地:東京都千代田区
・代表者:代表取締役社長 谷郷 元昭
・コーポレートサイト:http://cover-corp.com
・採用ページはこちら:https://www.wantedly.com/companies/cover-corp
・本記事内の画像をご使用の際はクレジット表記をご記載ください:Ⓒ 2016 COVER Corp.

■本件に関するお問い合わせ
カバー株式会社 広報PR担当
メールアドレス:pr@cover-corp.com

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

FCNT/FCNT、米DSR社とエッジAIソリューション領域における戦略的パートナーシップを締結

河川などの水位レベル検知ソリューションをはじめ、実用レベルのソリューション開発を加速

https://www.fcnt.com/news/20211021.html (日本語リリース)
https://www.fcnt.com/news/20211021-e.html (英語リリース)
FCNT株式会社(本社:神奈川県大和市、代表取締役社長 髙田克美、以下FCNT)とDSR Corporation(本社:米国コロラド州デンバー、CEO Anatoli Pechkov、以下DSR社)は、FCNTが2021年より展開するエッジAIソリューション領域における戦略的パートナーシップ契約を締結しました。

本パートナーシップを通じて、今後本格化する5G IoT時代に向けてFCNTが開発したデバイス、サービスおよびソリューションと、DSR社の豊富な経験に裏打ちされたエッジAI技術およびコンピューター・ビジョン(注1)における先端の専門技術を組み合わせて提供していきます。これにより、自然災害の監視や防災、小売、セキュリティなど、日本のさまざまな産業領域に向けたソリューション開発の加速と実用レベルのソリューションの早期提供開始を実現し、双方のビジネス拡大に貢献していきます。

FCNTは、一人ひとりが安心して生き生きと暮らせる未来のために、人々の常識を超える発想と先進テクノロジーで、人・モノ・コトをもっと快適につなぎ、新たな価値を創造してまいります。
 

  •  [戦略的パートナーシップの背景と概要]

社会や産業のデジタルトランスフォーメーション(DX)が加速する中、ニューノーマル時代に突入した今、リモート化や三密の回避、省人化/無人化など、新たなニーズや課題解決に応えるソリューションの具現化と実用化が強く求められています。

本パートナーシップにおける取り組みとして、河川などの水位レベルをコンピューター・ビジョンベースの技術で検出し、氾濫危険水域に近づくとアラート通知を行うなど、遠隔から河川などの状態を効率的に監視し、迅速な対応につなげるソリューションを共同で開発し、実用化を目指しています。

本パートナーシップを通じて、FCNTとDSR社は双方の強みを活かし、さまざまな産業領域において、お客様の抱える課題を解決するソリューションを提供していくことで、日本市場におけるコンピューター・ビジョン技術の普及に努めてまいります。
 

  • ​FCNTとDSR社の役割

・FCNT
FCNTは、携帯電話事業30年来の開発で培った5Gをはじめとする無線通信技術や、AI技術などのさまざまな技術とノウハウ、知見を保有しております。これらを起点に技術とビジネスをつなぎ、5Gおよびローカル5G時代に向けて、エッジAIカメラを中心としたデバイス、リアルタイム性と低コスト化を実現するエッジAI、クラウドを組み合わせ、お客様や社会に最良な課題解決と価値創出を実現するエッジAIソリューションを日本のさまざまな産業領域に提供していきます。

・DSR社
DSR社は、完全子会社であるコンピューター・ビジョン専門ベンダーのNoema社と共に、豊富な経験に裏打ちされた先端の専門技術とエッジ側でも稼働可能なAI技術とコンピューター・ビジョンベースの技術を提供し、パートナーシップに貢献します。
DSR社のコンピューター・ビジョンベースの技術は以下のNoema社のYouTubeサイトをご参照ください。

                      水位検知AI
 

                    スマホ手持ち検知AI
 

                      空席検知AI
 

FCNT 執行役員常務 井上直幸のコメント
社会インフラとして5Gが浸透する中、弊社はいち早くエッジAIソリューションの普及に取り組んでいます。DSR社の技術との組み合わせでその普及を加速させ、今後、様々な社会課題の解決へ積極的にチャレンジして参ります。

Anatoli Pechkov, founder and CEO, DSR Corporationのコメント
DSRは、2000年以来の永きに亘り、日本での事業経験を重ねて参りました。ここに、DSRの100%子会社のNoemaを通じ、DSRの先進のコンピューター・ビジョンで日本市場での新たなページを開きますことを嬉しく思います。DSRのチームは、自らの技術を人々の活動に貢献できる機会をいただき、心躍らせています。何故なら、DSRのAI技術は人々の日常の生活にすぐにお役立ちし、結果をもたらすものだからです。これらAIアプリの開発は、FCNT様との緊密な共同作業なしではなし得ないものでした。また、FCNT様の本件における弊社への信頼は光栄に存じます。このパートナーシップを通じ、日本でのこの分野での先端企業と共に洪水制御、空席状況監視、スマートフォンの手持ち検知等の新たなアプリケーションを日本市場に投入して参りますことに大いに期待を寄せています。FCNT様はDSR及びNoemaにとりまして、非常に大切なパートナーであり、共に大きな成果をあげることを期待しております。
 

  •  [関連Webサイト]

・FCNTのエッジAIソリューション
https://www.fcnt.com/business/solution/casestudy.html#sct-1
・DSR社のホームページ ※英語サイト
https://en.dsr-corporation.com/
・DSRアジアのホームページ
https://jp.dsr-corporation.com/#!/
・Noema社のホームページ ※英語サイト
https://www.noema.tech/
 

  •  [商標について]

・記載されている商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

 

  • [注釈]

(注1)コンピューターが画像やビデオ内の物体や人物を人間の視覚と同じように識別および理解できるようにすることに焦点を置いたコンピューターサイエンスの分野で、顔認識や物体認識、行動認識などが代表的な技術例。

 
※FCNT株式会社は2021年4月1日に富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社から社名を変更しました。 FCNT株式会社ホームページ https://www.fcnt.com/

 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

BFT/ボードゲームを通してプロジェクトマネージャーを育成 BFTの新しい社内研修制度、「100人月研修」を導入

▲「100人月研修」の様子

現場のマネジメント業務を再現したオリジナル教材を開発

株式会社BFT(東京都千代田区:代表取締役社長 小林 道寛、以下BFT)は、新たな社内向け研修制度としてボードゲームを通じてプロジェクトマネージャーを育成する「100人月研修」を導入いたします。
昨今、プロジェクトマネージャーの人材不足が社会的な課題となっています。2020年2月に株式会社ネオマーケティングが行った、「プロジェクト推進に関する意識調査」※1によると、約7割のビジネスパーソンが「スキル不足のプロジェクトマネージャーが多い」と感じており、プロジェクトマネージャーの教育の重要性がうかがえる結果が出ています。

BFTでは、20代後半~30代前半を対象とした、次期リーダー研修/プロジェクトマネジメント研修はなく、部署単位での育成を行ってきました。なかには、40人~50人月規模のプロジェクトのリーダーを早くから経験する若手社員もいますが、100人月規模のプロジェクトのマネジメントを経験する次期リーダー層がなかなか育たず、人材育成に課題を感じていました。そこで今回、100人月規模のプロジェクトのマネジメントができる人材を育てるべく、ボードゲームを通してプロジェクトマネージャーを育成する「100人月研修」を導入しました。

「100人月研修」は、「シミュレーションゲームは何度も繰り返しチャレンジできる」、「研修だと堅苦しく構えてしまうが、ボードゲームだと気軽にプレイできる」、という理由からボードゲーム形式を採用。ビジネスシミュレーションツールを開発・提供している創作株式会社(東京都文京区:代表取締役 山内 真一郎、以下創作)の協力のもとゲームの制作を行いました。ボードゲームのストーリーやコンテンツは、BFT社内にいる100人月規模のプロジェクトマネジメント経験者と、それに近しい人材に「マネジメントの勘所」をヒアリングし、その内容を元に制作しました。ヒアリングをするなかで、マネジメントのテクニックよりも「メンバーとの信頼関係値」に重きを置く声が多く挙がったため、ボードゲームの随所に信頼関係値を関連付けた“仕掛け”を作るなど、よりリアルな現場のマネジメント業務を再現できるよう、細部まで工夫を施しました。

先日行ったプロトタイプのテスト研修に参加した社員からは、「仕事の全体的な流れや仕事に対して大事なことを学べた」、「現実にしっかりと即しており、チームの動かし方を学ぶことが出来た」などの声が上がり、いつもと異なる雰囲気の研修に満足した様子でした。今後は、社内のフリースペースにボードゲームを設置し、スコアを社内で開示して競い合う、など、研修以外でもゲームができる環境を整えることでより多くの社員が自発的プにロジェクトマネジメントを学べる工夫を行う予定です。

BFTでは、世の中の課題や社内の課題の解決を目指して、これからも時代に合った様々な研修を導入していきます。

※1 ネオマーケティング 「プロジェクト推進に関する意識調査」https://www.neo-m.jp/investigation/2477/

▲「100人月研修」の様子▲「100人月研修」の様子

▲「100人月研修」ボードゲーム▲「100人月研修」ボードゲーム

 

  • 研修参加者の感想

・信頼関係の要素が非常に重要な設定になっており、プロジェクトをマネジメントをする際は、人と人の信頼関係を重視するべきという考え方を学ぶことが出来ました。
・問題が発生しそうなところには事前に対処しておくなど、リスクヘッジに関して学ぶことが出来ました。
・ボードゲームという形式もあり、他の社員と交流を深めることができました。
 

  • 「100人月研修」ボードゲーム 概要

プレイヤー
●BFT社員として、小規模プロジェクトのプロジェクトマネージャーや、大規模プロジェクトのチームリーダーとしての経験を積み重ねてきた若手社員の設定
●会社からは大規模プロジェクトのPMとなっていくことを見込まれている期待の星である

ゲームストーリー
●ある時、プロジェクトマネージャーである竹本さんから声がかかり、某企業の総合金融プラットフォームで活用する「統合DBの移行プロジェクト」に関するSESの案件にアサインされることになった
●プロジェクトは要件定義を終えており、統合DBをクラウド移行にするにあたり、段階的に移行を実施する計画となっている
●8ヶ月という期間で統合DBの中でオンプレミスの別基盤に移すDB、クラウドの別基盤に移すDB、保守運用に関連するシステム(ジョブ管理・監視・バックアップ)の設計、構築、移行、システム結合テストを行う
●各システムを対象に4つのチームを構成し、PM1名、TL4名、メンバー7名の計12名というプロジェクトチームの体制を組んで、取り組むこととなった
●PMからは、今回のプロジェクトをきっかけにチーム全体のリソースマネジメントや顧客からの相談対応判断も協力して取り組んでみてほしいと伝えられた
●プレイヤーである皆さんは協力してプロジェクトを円滑に進めつつ、顧客企業の満足度を高められることができるだろうか…今、その挑戦が始まる!
 

  • 【会社概要】

社名    創作株式会社
設立年月日 2006年8月28日
代表取締役 山内 真一郎
住所    〒113-0034 東京都文京区湯島1丁目2‐5 ムーンビル
公式HP    https://www.sousaku.co.jp/company/
 

  • 【会社概要】

社名    株式会社BFT
設立年月日 2002年4月4日
資本金   9,990万円
代表取締役 小林 道寛 (Kobayashi Michihiro)
従業員数  418名(2020年4月時点)
住所    〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビルディング22階
公式HP   http://www.bfts.co.jp/

BFTは「人とシステムをつくる会社」です。
システムづくりに加え、システムにかかわる人材の育成にも力を注ぎ、さらに豊かな社会の実現を目指しています。

(1) インフラ基盤構築 サーバ環境構築・ネットワーク環境構築 ・クラウド環境構築
(2) システム開発   オープン系システム開発
(3) 教育サービス   「BFT道場」 トレプラ・ギノトレ・チョイトレ

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」