通信・インターネット

Rooster DRX5010

品名：Rooster DRX5010
型番：11S-DRX5010
標準価格：オープンプライス
JANコード：4907940130728

＜Rooster DRX5010の主な特長＞
■無線LAN機能を搭載
無線LANアクセスポイント機能（親機）を搭載し、別途機器を追加することなくタブレットなどの無線LAN装置として接続できます。 

■デュアルSIM対応で冗長化運用可能
SIMスロットが2個備わっており、それぞれ異なるキャリアのSIMを挿入することで冗長化(WAN側)が実現します。これにより通信障害発生時に主回線から副回線に切り替えお客様の大切な通信を継続します。（自動切替機能は今後のファームウェアアップデートで実現） 

■内蔵アンテナで簡単設置
モバイル網でWAN側へ通信するためのアンテナが内蔵されており別途アンテナを購入する必要はなく設置が簡単にできます。また内蔵アンテナで通信が困難な場合、外部アンテナの接続が可能です。（例：金属製ボックスにDRX本体を納める場合など）

■高スループットを実現
高速通信可能で大容量通信（高解像度のネットワークカメラなど）を行う現場に最適です。またVPN通信時も高速となりリモートメンテナンス運用もスムーズに実現します。※自社RXシリーズと比較 

■各種VPN機能に対応
IPsecVPN、PPTP（サーバ機能）、L2TP/IPsec v2（サーバ機能）に対応しております。
※L2TP/IPsec v3対応予定有 

■LTEマルチキャリア対応
NTTドコモ、ソフトバンク、KDDI及び各MVNOに対応しており、キャリアに合わせて機器を選定する必要がなく、設置後のキャリア見直しも対応可能です。 

■長期安定運用を実現
電波状態による通信エラーなどを防ぐため、定時リセット設定や死活監視など、自己復帰が可能な機能「ASC（Autonomous Stable Connection）」を搭載し、無人環境下でも安定運用が可能です。

■広い温度範囲
動作温度範囲を-20～65℃と厳しいIoT/M2Mの環境下でも安定運用が可能です。 

■低消費電力
「おやすみモード」を搭載し、通信を行っていない待機時に消費電力を抑えることができます。 

■IoT/M2M遠隔管理サービス「SunDMS」搭載
Roosterシリーズの安心・安定運用をより高い次元で行うため、ファームウェアの更新やログ、温度電圧管理、死活監視などの遠隔集中管理機能を無償で提供します。
 

※仕様は予告なく変更される場合がございますので予めご了承ください。
※「Rooster」はサン電子株式会社の登録商標です。
※その他、記載されている社名、製品名等は、各社の商標または登録商標です。

【関連URL】
本ニュースリリースURL
https://www.sun-denshi.co.jp/sc/press/newsrelease/211004_drx5010.html

DRX5010製品URL
https://www.sun-denshi.co.jp/sc/product_service/router/drx5010/

SunDMSサービスURL
https://www.sun-denshi.co.jp/sc/product_service/service/dms/

【報道関係各位お問い合わせ先】
サン電子株式会社 M2M事業部
〒483-8555　愛知県江南市古知野町朝日２５０
TEL：0587-55-2118　FAX：0587-55-0815

【製品・サービスに関するお問合せ先】
サン電子株式会社 M2M事業部　営業部
〒101-0022　東京都千代田区練塀町3番地
富士ソフト秋葉原ビル11階
TEL：03-3525-8165　FAX：03-5289-7490
sales-suncomm@sun-denshi.co.jp

[講　師]
文部科学省　研究開発局　宇宙開発利用課
宇宙科学技術推進企画官　笠谷　圭吾　氏

慶應義塾大学大学院　システムデザイン・マネジメント研究科　教授
日本航空宇宙学会　宇宙ビジネス共創委員会　委員長　神武　直彦　氏

TMI総合法律事務所　パートナー・弁護士　新谷　美保子　氏

[日　時]
２０２１年１０月２５日（月）　午後１時～４時２０分

[会　場]
紀尾井フォーラム
千代田区紀尾井町４－１ ニューオータニガーデンコート１Ｆ

[重点講義内容]
＜１＞宇宙開発利用の現況、課題と今後の方向性
【13：00～14：00】笠谷　圭吾　氏

国際的な民間市場で競争が激化している中、コスト競争力のあるロケットを作ることが出来なければ、我が国独自の打上げ手段が失われ、自立的に宇宙にアクセスすることができなくなる可能性がある。一方、従来の延長線上の研究開発だけでは、抜本的な低コスト化を図ることは容易ではなく、2地点間高速輸送等民間が関心を持つミッションにも適用できる宇宙輸送システムの開発を官民が連携して取り組む必要がある。

１．宇宙開発利用の現在
２．2040年代前半の将来宇宙輸送システムミッション
３．将来宇宙輸送システムミッションと飛行形態の適合性
４．革新的将来宇宙輸送システム実現に向けたロードマップ
５．開発以外で国が主に措置すべき事項
６．質疑応答／名刺交換

＜２＞多様なプレイヤーによって拡がる宇宙ビジネスの現状と可能性
【14：10～15：10】神武　直彦　氏

宇宙システムやそこから得られる宇宙データはこの10年間で大きく進化し、コモディティ化しました。そのため、それによって世界のグローバルな違いや変化、また、ローカルな違いや変化を迅速に、詳細に、容易に把握できる時代になりました。宇宙ビジネスのチャンスは至るところに存在します。宇宙の専門家のみならず、そうではない領域の方々が、宇宙システムや宇宙データの可能性と限界を知ることで様々な形で実現し、社会を変えるきっかけになると思います。
この講演では宇宙システムや宇宙ビジネスの専門家ではない方に、その魅力や現状、可能性を解説致します。

１．新型コロナウイルス感染症と宇宙
２．宇宙システムとは？
３．掛け算で無限に拡がる宇宙ビジネス
４．これからの宇宙ビジネスの可能性と課題
５．質疑応答／名刺交換

＜３＞実務家から見た宇宙ビジネスの最新動向
【15：20～16：20】新谷　美保子　氏

宇宙ビジネスは主に米国を中心に民間のビジネスとしていよいよ活気を帯びてきました。これまで国の宇宙機関がごく限られた企業とのみ行ってきた宇宙ビジネスは、まさに「ビッグバン」を迎えています。これから20年後の世界では、当たり前のように人類の活動範囲は宇宙に広がっていることでしょう。これまで「宇宙」と全く関係のない事業分野を扱われてきた皆様にとっても、人類の活動領域の広がりと共に、数年後には「宇宙ビジネス」を検討する機会が来るかもしれません。
この講演では、最前線の宇宙ビジネスの現場で起きているダイナミズムを分かりやすく皆様にお伝えできたらと思っています。

１．宇宙のルール
２．日本の法律はどうなっている
３．いま宇宙ビジネスの世界で起きていること
４．100年後の未来にどんな日本を残したいか
５．宇宙にアクセスできる国
６．持続可能な世界と宇宙のために
７．質疑応答／名刺交換

【事務局】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋２－６－２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
Email: info@SSK21.co.jp
 TEL: 03-5532-8850
 FAX: 03-5532-8851
 URL: http://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来20年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。 

■お盆休みを含む2021年8月6日〜2021年8月15日にはサイバー攻撃が20%増加
今回当社では、休日及びお盆休みでシステム担当者が長期間不在になり、セキュリティ体制が手薄になりやすくなる直前の8月6日から、お盆休みを含む8月15日迄（10日間）を対象にしたサイバー攻撃の検知数を分析いたしました。調査対象期間中、当社サービス（「攻撃遮断くん」、「WafCharm」）の導入企業に対し、合わせて11,651,377件の攻撃を検知しました。また、1sid（sid=Security Identifier：ネットワークのユーザアカウントやグループなどを一意に識別するセキュリティ識別子）あたりでは6,020件の攻撃を検知。これは調査対象期間直前の10日間（7月27日〜8月5日迄）の検知数と比較すると、約1.2倍（120.1%）になりました。また調査対象期間直後の10日間（8月16日〜8月25日迄）では、お盆休みを含む期間から約2割減少しました。

また調査対象期間中に検知した攻撃を日別で比較すると、週末直前となった8月6日に検知した攻撃が1sidあたり908件と最も多い結果となりました。

このような調査結果から長期休暇の時期は、システム担当者が長期間不在でセキュリティ体制が手薄になることが多いため、悪意を持った第三者から狙われやすくなることから、週末や長期休暇の直前は一層警戒を強化する必要があると考えられます。

■「SQLInjection」が休日中に急増
検知した攻撃の中でも、アプリケーションのセキュリティ上の不備を意図的に利用してシステムを不正に操作する「SQLInjection」が週末などの休日中に顕著に増加したことがわかりました。調査対象期間における「SQLInjection」の検知数は1,337,031件で、日別で比較した場合ではお盆休み中の日曜である8月8日の検知数が213,214件と最も多くなり、8月7日、祝日の8月9日～10日、8月14日の土曜などにおいて攻撃検知数が多い結果となりました。さらに休日に検知した攻撃数と、平日に検知した平均攻撃数を比較すると、休日に検知した攻撃数が平日の1.5倍以上(172.8%)多くなっています。

■「WordPress Plugin」の脆弱性を狙った攻撃が増加
また検知した攻撃の中では、WordPressの機能を拡張するためのツールである「WordPress Plugin」の脆弱性を狙った攻撃が増加しました。調査対象期間における攻撃検知数は394,521件で、調査対象期間前後の10日間（7月27日〜8月5日迄、8月16日〜8月25日迄）と比較すると約2倍（196.0％）になっています。

【クラウド型WAF「攻撃遮断くん」について】
https://www.shadan-kun.com/

クラウド型WAF「攻撃遮断くん」は、Webサイト・Webサーバへのサイバー攻撃を可視化・遮断するWebセキュリティサービスです。ディープラーニング（深層学習）を用いた攻撃検知AIエンジン「Cyneural」を活用し、一般的な攻撃の検知はもちろん、未知の攻撃の発見、誤検知の発見を高速に行うとともに、世界有数の脅威インテリジェンスチーム「Cyhorus」により、最新の脅威にもいち早く対応します。導入社数・サイト数で国内1位※1を獲得し、企業規模を問わずご利用いただいています。

【「WafCharm（ワフチャーム）」について】 
https://www.wafcharm.com/ 

「WafCharm」は導入ユーザ数で国内 1 位※2 の、パブリッククラウドで提供されている WAF を“AI”と“ビックデータ”によって自動運用することが可能なサービスで、クラウドサービス市場において大きなシェアを有する AWS と Microsoft Azure にて提供しております。機械学習を用いて最適な WAF ルールを自動運用する AI エンジン「WRAO（ラオ）※3」（特許番号：特許第 6375047 号）を搭載しており、累計導入サイト数・導入社数国内 1 位の実績を持つクラウド型 WAF「攻撃遮断くん」で培った累計 2.1 兆件以上のビックデータを活用し、お客様毎に最適なルールを自動で適用します。サイバー脅威情報監視チーム「Cyhorus」により最新の脅威にもいち早く対応します。また、国内有数のシグネチャカスタマイズのノウハウを元にしたテクニカルサポート※4 も合わせて提供しています。 

【株式会社サイバーセキュリティクラウドについて】
会社名：株式会社サイバーセキュリティクラウド
所在地：〒150-0011 東京都渋谷区東3-9-19 VORT恵比寿maxim3階
代表者：代表取締役社長 兼 CEO 小池 敏弘
設立：2010年8月
URL：https://www.cscloud.co.jp/

※1 出典：「クラウド型WAFサービス」に関する市場調査（2019年6月16日現在）＜ESP総研 調べ＞（2019年5月〜2019年6月 調査）
※2 日本マーケティングリサーチ機構調べ 調査概要：2020 年 7 月期_実績調査 
※3 AWS WAF classic のみに対応 
※4 一部プランのみ対象となります 
 

内部ネットワークIoT機器セキュリティ評価サービス：https://www.00one.jp/internal-iot-survey/

■ 開発の背景
IoT機器が普及する一方で、IoT機器に対する攻撃も増加しています。警察庁によると、令和3年上半期にインターネット上に観測用に設置したセンサーが検知したアクセス件数は、1日１IPアドレス当たり6,347.4件で、平成29年下半期と比べ3.5倍以上増加しました。その背景として、IoT機器の普及により攻撃対象となり得る機器が増加していることが指摘されており、IoT機器が攻撃の対象となるリスクが高まっています。（※１）
IoT機器に対する攻撃の標的となるのは、多くの場合初期ID・パスワードのまま使用されている機器や、適切にアップデートされていない機器であり、機器に保存された機密情報の窃取、または機器が接続しているネットワークへの不正侵入などの被害を受ける可能性もあります。
本サービスは、こうしたセキュリティリスクを抱えたIoT機器や、持ち込まれた管理外のIoT機器を可視化することにより、組織内の安全性向上を支援します。
（※１）警察庁：「令和３年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」参照　https://www.npa.go.jp/publications/statistics/cybersecurity/data/R03_kami_cyber_jousei.pdf

■ サービスの概要
本サービスは、内部ネットワークにおけるIoT機器のセキュリティ評価を行うサービスです。お客様のネットワーク状況について調査（※２）を行い、調査機器を設置し安全な通信経路（VPN）を用いてゼロゼロワンサーバと接続します。調査機器が収集した情報とゼロゼロワン独自のセキュリティ情報と突合することで、セキュリティリスクとなり得るIoT機器の可視化を行います。調査結果については、報告書をもって結果をご報告いたします。ご希望のお客様にはコンサルタントより報告会を実施いたします（オプション）。
（※２）調査機器の設置については、お客様のネットワークについてヒアリングを行った上で接続する箇所の選定を行います。ネットワーク構成によっては、複数の調査機器を設置したり、複数回調査を行ったりすることがあります。調査終了後、調査機器は回収いたします。

サービスの流れ

■ サービスのご提供価格
1ネットワーク：75万円（税別）〜
※調査期間は2週間となります。
※ネットワーク構成が複雑な場合や、複数ネットワークの調査をご希望の場合は、個別にお見積もりいたします。
詳細については、下記へお問い合わせください。
https://www.00one.jp/#contact

本サービスでは、現在3,000を超えるIoT機器の検出が可能です。今後さらに多くのセキュリティリスクとなり得る機器検出のため、研究開発を進めてまいります。

■　株式会社ゼロゼロワン　会社概要
ゼロゼロワンは、IoT機器開発事業者向けに設計段階におけるセキュリティ面での不安解消や想定外の脅威を作らないための支援を行うとともに、IoT機器を安全・安心に利用してもらうための啓蒙活動を行う会社です。IoT機器の普及に伴いインターネットに繋がることが当たり前になった時代の不安を取り除くために生まれました。OSINTを含む様々な情報を可視化する検索エンジンであるKarmaと、より安全な製品開発のためのコンサルティングサービスを事業の柱としています。

会社名　　株式会社ゼロゼロワン
代表者　　代表取締役 CEO萩原 雄一
設　立　　2019年8月23日
資本金　　5,000万円
所在地　　東京都渋谷区本町4-22-10　パークハビオ渋谷本町レジデンス219号
事業内容　IoT機器のシステム解析・コンサルティングサービス・調査研究・啓蒙活動等
URL 　https://www.00one.jp/

   スタジアムやコンサートホール、映画館、駅構内や商業施設に設置されたデジタルサイネージなど、さまざまな映像に触れる機会が増え、映像はエンターテインメントのみならずコミュニケーション手段の重要なツールに進化しています。それに併せ映像システムは4Kや8Kなど高画質化が進み、音響システムはDante規格などが生まれ、ＡＶネットワークはAVoverIP伝送を前提にしたデジタル化が進んでいます。しかし旧来のAVネットワークは、さまざまな課題がありIP化が進んでいません。
   本展示会で当社は、IPネットワーク構築で悩まれている方々に、映像・音響システムを支える最新IPテクノロジーを利用した伝送ソリューションのご紹介と、マルチベンダーIPネットワーク上でDante規格品をAVoverIPで伝送する実演展示を行います。

■見どころ
・AVoverIP伝送　実演展示
・大容量回線サービス　HCNET回線サービス
・映像・音響伝送用　長距離無線LANソリューション
・AVoverIP事例ご紹介

■展示会概要
・展示会名 ： 第5回 映像伝送EXPO（VCOM 2021）
                    https://www.vcom-expo.jp/ja-jp.html
・日時       ： 10月27日(水) ～29日(金)  10:00～17:00
・会場       ： 幕張メッセ　ホール7　小間番号40-59
                   〒261-8550　千葉市美浜区中瀬2-1　TEL:043-296-0001(代)
                    https://www.m-messe.co.jp/sp/access_train
・入場料    ： 無料（全来場者登録入場制）
・主催 　   ： RX Japan株式会社 (旧社名: リード エグジビション ジャパン株式会社)

■出展製品情報
・ALAXALA社                  イーサネット・スイッチ
・APRESIA Systems社     イーサネット・スイッチ
・Cisco Systems社           イーサネット・スイッチ
・RADWIN社                    長距離無線LAN
・Siklu社                          長距離無線LAN
・PicoCELA社                  メッシュ型Wi-Fi 無線LAN

■エイチ・シー・ネットワークス株式会社
エイチ・シー・ネットワークスは、高品質＆信頼ネットワークの提供をビジョンとするネットワークインテグレーション会社です。40年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、提案から構築・保守までワンストップでトータルネットワークソリューションを提供しています。詳細は以下のURLからご覧いただけます。
https://www.hcnet.co.jp/

■本ニュースリリースに関するお問い合わせ
〒111-0053 東京都台東区浅草橋1-22-16ヒューリック浅草橋ビル4F
エイチ・シー・ネットワークス株式会社　サポート本部　ビジネスサポート部
お問い合わせURL：https://www.hcnet.co.jp/inquiry/

■登録商標
HCNETおよびそのロゴは、エイチ・シー・ネットワークス株式会社の商標または登録商標です。本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。本ニュースリリース記載の情報（製品・サービスの内容、仕様、お問い合わせ先、URLなど）は、発表日現在の情報です。予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。
 

ビジネス環境の変化が続くなか、リモート勤務者向けソリューションのネットワーク化や、事業継続性を目的とする業務のクラウド化の推進は、アジア太平洋地域の事業者による情報通信技術（ICT）投資の最優先事項となっています。*1  これからの仕事の場において、通話サービスを可能とする世界規模の接続性とクラウドソリューションは、業務円滑化を目指す組織の根幹をなすものと期待されます。

Microsoft Azure Peering Serviceは、Microsoft 365やMicrosoft Dynamics 365、Azureなど、同社のクラウドサービスへのインターネット接続を、信頼性を高く、最適な形で提供します。利用者はAzureのポータル画面から登録が可能で、テルストラとマイクロソフトの密接な連携により、選択地域での最適なルーティングによってエンド・ツー・エンドの高パフォーマンスなパブリック接続が企業顧客に提供されます。

Azure Peering Serviceは、テルストラのインターネット通信サービスGlobal Internet Direct (GID) と統合することで、単一ネットワークを通じた堅牢な接続サービスと安全なアクセスを確保します。また、顧客側において高水準のサービス利用性と接続時のレイテンシ（通信遅延）低減を実現します。テルストラは現在、Azure Peering Serviceをアジアの顧客に提供しており、来年中に欧州、米国へと利用可能地域を拡大する計画です。

当社は昨年8月、Microsoft Teams利用者向けの通話サービスTelstra Calling for Microsoft Teamsを立ち上げました。そして、この勢いに乗って、Operator Connectによるシンプルな統合コラボレーション体験を組織に提供し、合理的な音声通話の利用を実現しました。

Operator Connectでは、テルストラとマイクロソフトのアーキテクチャ構成要素を統合する先進的な自動処理を用いることにより、通話サービスをより迅速かつ簡便に提供することや、より短期間で導入することが可能になります。さらに、ビジネスユーザーにおいては、プライベートネットワークインフラストラクチャの使用によって通話品質が向上し、管理者においては、Microsoft Teams Admin Centerを通じた電話番号の割り当てや管理ができるようになります。

テルストラの固定接続プロダクト担当エグゼクティブであるSanjay Nayakは、組織がデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させるなか、クラウドやネットワーク接続のような基盤技術は複雑さを排除し円滑に動作する必要があると言います。

Nayakは次のように述べています。「Microsoft Azure Peering Serviceは、テルストラとマイクロソフトのネットワークの間でダイレクト接続を提供します。利用者に一番近い場所で堅牢な接続サービスを提供することで、マイクロソフトの職場向けサービスへのアクセス時に生じるレイテンシが低減されます。当社の接続性とプロフェッショナルなサービス能力、そしてマイクロソフトのインテリジェントなクラウドサービスを最大限に活用し、地域および世界全体の組織において、先進的な就労環境を体験できるようにすることを目指しています」

マイクロソフトの最先端職場戦略・GTM責任者を務めるTaimoor Husain氏は、次のように述べています。「マイクロソフトにとって、テルストラは2008年以来の長期にわたるパートナーです。インターネットのトラフィック量が急増するなか、利用可能地域の広さは仮想空間での共同作業において非常に重要になっています。最先端の就労環境の構築や、組織のよりシームレスな連携を可能とするため、テルストラの広範なネットワークを活用できることが楽しみです」

テルストラはMicrosoft Azureに関する専門性で知られ、クラウドプラットフォームやクラウド生産性、通信などの10分野でマイクロソフトのゴールドパートナーに認定されたほか、Azure Expertマネージドサービスプロバイダー（MSP）の資格も取得しています。

詳細は以下をご覧ください。

・Telstra-Microsoft Azure Peering Services
https://www.telstra.com.hk/en/products/global-networks/global-internet/global-internet-direct

・Telstra-Operator Connect for Microsoft Teams
https://www.telstra.com.hk/en/products/unified-communications/collaboration/telstra-calling-for-microsoft-teams

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テルストラについて
テルストラは、かつてのオーストラリア国営企業としての伝統を誇りつつ、長年にわたり国際的な成長を続けている大手電気通信・テクノロジー企業です。現在では、オーストラリア以外にも20か国以上で事業を展開し、何千もの企業、政府、電気通信事業者、OTTの顧客にサービスを提供しています。テルストラ・エンタープライズはその一部門で、データやIPネットワークのほか、マネージドネットワーク、ユニファイドコミュニケーション、クラウド、インダストリーソリューション、インテグレーテッドサービスなどのネットワークアプリケーションサービスを提供しています。

「テルストラ・パープル」は、テルストラのオーストリア、アジア、イギリスにおける新しいプロフェッショナルマネージドサービスで、人材と革新的なソリューションを結集し、顧客の皆さまの成長に必要な変革、ネットワーク基盤、サイバープロテクションなどの明確なビジョンを打ち出し、提供します。

これらのサービスを支えるのが、アジア太平洋地域で最大級の弊社の海底ケーブルネットワークです。このネットワークはアジア、ヨーロッパ、南北アメリカにライセンスを取得しており、世界2000か所以上の接続拠点にアクセスできます。 詳しくは、テルストラのウェブサイトをご覧ください。www.telstra.com.hk.

*1 2021, The APAC Transformation Vision: Balancing Digitalisation Ambitions with Cost Objectives

本セミナーでは、超高齢先進国となった我が国で、間近に迫った在宅生活支援のニーズに対応する革新的ソリューションサービス「助っ人番」を、日本で初めて山口市スマートシティに社会実装する計画についてご紹介します。 
（参考）「助っ人番」：https://www.access.udc-synchro.co.jp/sukettoban/

本セミナーでは、IoT機器メーカー、IoTシステムを構築＆運用するSIerやサービス会社、IoT機器以外のインターネット接続システムを構築＆運用するSIerやサービス会社、スマートシティのデータ連携基盤メーカーやSIer(最終的なユーザー様としてスマートシティを導入する全国の自治体様が対象) に聴講を頂ければ幸いです。 

講演詳細 
講演タイトル：『安価で効果の高いゼロトラストセキュリティの実現 
～サイバーアタックを寄せ付けない!「KATABAMI」によるIoT機器のインターネット接続システム実現例～』 
講演団体：株式会社SYNCHRO 
登壇者：株式会社SYNCHRO 代表取締役社長 室木 勝行（むろき かつゆき）氏  

日程：2021年 11月2日(火)10:00-11:00
会場：Teamsを利用したオンラインイベントです。 
お申込みはこちら ⇒ https://jss2021-synchro-1102.peatix.com
参加費用：無料  
お申し込みは当日11月2日(火)の9:00までとさせていただきます。 
主催：JAPANSecuritySummit 2021実行委員会  
登壇団体概要：株式会社SYNCHRO 

 当社は静脈認証システムのパイオニアとして、物理的な空間で人のなりすましを防止する独自の認証方式を駆使し、フィジカルセキュリティ＝アクセスコントロール事業で創業20周年を迎えました。通算で約1万5000システムの販売実績を通じ、認証システムと周辺機器の連動によるセキュリティSIの実績を積み上げてきました。特にインターネット接続環境下で、遠隔監視＆制御における安全性を追究。現実理論と実践哲学に基づきインターネット接続上の安全性を研鑽した結果、サイバーアタックを寄せ付けない安全・安価、かつ効果的なIoTソリューションをオープンソースで実現し、多様な製品に組み込みを実現しています。当社の事業理念「飽くなきパーフェクトアクセスコントロールの追求」に基づき、インターネット社会における安全・安心なゼロトラスト型社会システム産業を社会実装し、社会システムの健全稼働に貢献を図るイノベーションを志していきます。

【サービスの特徴】
コールセンターのテレワーク/在宅ワーク化で必要な5つの機能を一つの画面に設けております。

1．OfficeMates　-　プレゼンス管理
Webカメラの映像から在席状況を判定します。スタッフのオンタイムの状況（在席中/休憩中/離席中など）を一覧で可視化できます。自身の状況を共有することで、スタッフの存在を感じることによる協働感や安心感が得られ、スタッフの一体感が深まります。

2．Realtime Monitor　-　リアルタイムモニター
内線グループごとに、外線/内線の通話数、待ち呼数、待ち時間がリアルタイムに表示されます。これによりコールセンターの稼働状況をリアルタイムで把握でき、分析、改善に役立ちます。

3．OfficeTalk　–　チャット
リアルタイムでテキストによる気軽なコミュニケーションができます。お客様との通話中でも上司や同僚に気軽にチャットで質問できるので、お客様をお待たせすることはありません。複数人に周知させるべき内容や、緊急性が高い場合などにも優れております。テキストチャットの内容は、CRMへコピー＆ペーストも可能です。

4．OfficeMeets　-　バーチャル会議室
バーチャル会議室を標準装備しており、いつでも自由に利用できます。参加人数の上限はありません。社内、社外問わず、全員に話しながら画面を共有したり、チャットもできるので会議のスピードと質の向上が期待できます。相手側はアプリのダウンロード等の事前準備は不要です。

5．CRM with CTI　–　顧客管理システム連携
CRMと連携することで、瞬時に顧客情報を表示させることが可能です。聞き間違いによるミスの防止になり、過去の対応や契約状況なども確認できるので、新人オペレーターでもスピーディな対応が可能です。顧客応対品質の向上が期待できます。

※2021年10月現在、連携可能なCRMは、シンキングリード株式会社提供の 【F-revoCRM v7.3.0以上】 となります。その他のCRMやアプリとの連携を希望する場合はモバビジサポートセンターまでご連絡ください。

【価格】基本料無料
無料のオプション機能なのでサービス基本料はかかりません。

【対応環境】
動作保証対象は、【Windows10 Chromeブラウザ】です。（スマートフォン、タブレット、Mac版Chrome は動作保証対象外）

【本リリースに関するお問い合わせ先】
Email：info@cloudtelecom.co.jp

 ※画像はイメージです

株式会社Mobility Technologies(本社：東京都港区、代表取締役社長：中島 宏、以下MoT)が提供する交通事故削減支援を行う次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』( https://drive-chart.com/ )は、トラック(貨物自動車)を運行する事業者向けに、AIによる新たなレポート検知項目として「急後退」検知機能( https://youtu.be/y0FlsKNab8Q )を2021年10月4日(月)よりリリースします。
トラック運行管理者からのニーズが高い、既存の「脇見運転」「車間距離不足」検知機能等と併せてご利用いただくことで、より効果的にトラックの事故削減に取り組むことが可能です。
 

 
｜次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』
 

『DRIVE CHART』は、街を縦横無尽に走行するタクシーや営業車、走行距離の長いトラックなど、プロの現場で多く採用される交通事故削減支援サービスです。 [カメラ, テーブル, フロント, 光 が含まれている画像 自動的に生成された説明] 現在契約車両は約2.5万台※１と、関東・中京・京阪神エリアを中心に全国に広がっています。ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーンを自動検知し、ドライバーの運転傾向を分析します。これにより、一時不停止など自身では認識しにくい危険運転を可視化し、ドライバー自身はもとより、運行管理者による一括管理を実現することができます。また、個別最適化された運転改善方法を提案することによって交通事故削減の効果が期待できます。
　※1 2021年10月時点

｜ドライバーの「後方確認」習慣づくりに貢献し、後退事故を未然に防止

自動車の後退事故削減を目的として、道路運送車両法の保安基準が改正され、車両への後方確認用モニター・センサー等の装備が、早ければ2022年5月から義務付けられる予定です。乗用車に比べて死角が多く後方確認をしづらいトラックでは、これまでにも、ソナーシステムやバックモニター、デジタルタコグラフ等を搭載することで後退事故の予防が図られてきました。しかし、ドライバーが機器のみに頼ってしまったり、運転の“クセ”や“慣れ”によって十分な後方確認をせずに事故に繋がったりするケースがあるほか、デジタルタコグラフを活用している場合にも、急後退を行なった回数は検知できるものの、急後退時のドライバーの状況を確認することは容易ではなく、事故削減に向けた効果的な振り返り・啓発が困難な状況にありました。

この度の『DRIVE CHART』での機能追加によって、トラックの急後退が検知された際の場所と車内映像がセットでレポート提供されることにより、後退事故の要因や急後退発生時の傾向分析が可能となります。また『DRIVE CHART』では、トラック運行管理者からのニーズが高い「脇見運転」「車間距離不足」検知機能も提供しているため、ドライバーの運転習慣づくりを通じて、より効果的に事故削減に取り組むことが可能です。
この機能は、新たな車載機器の設置やオプションサービスとしてのお申し込み不要で、車載機器のソフトウェアアップデートのみでご活用いただけます。今後も『DRIVE CHART』では、ドライバーの居眠りや眠気の検知など※2、新たな機能開発を継続して行ない、日本の事故削減に貢献してまいります。
　※2 リリース時期は未定

｜参考：次世代A Iドラレコサービス『DRIVE CHART』 https://drive-chart.com/

ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーン※3を自動検知し、運転傾向を分析する、AIとIoTを掛け合わせた交通事故削減支援サービスです。
　※3 以下レポート検知項目に対応
 

• サービス名　： DRIVE CHART(ドライブチャート)
• リアルタイム検知項目　： 衝撃・車間距離警報・衝突警報・脇見警報・マニュアル録画
• レポート検知項目　： 脇見運転・車間距離不足・一時不停止・速度超過・急ハンドル・急加速・急減速・急後退
• WEBレポート閲覧　： ドライバー自身へのレポート・運行管理者へのレポート
• 料金体系　： 機器購入プラン・機器レンタルプラン
• サイト　： https://drive-chart.com/

 ｜参考：移動で人を幸せに。 株式会社Mobility Technologiesについて

Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。
 

• 社名　： 株式会社Mobility Technologies
• 所在地　： 〒106-6216 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー16F
• 設立　： 1977年8月
• 事業内容　： タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業
  • タクシーアプリ『GO』　 https://go.mo-t.com/
  • タクシーアプリ『JapanTaxi』　https://japantaxi.jp/
  • 法人向けサービス『GO BUSINESS』　https://go.mo-t.com/business/
  • タクシーデリバリーアプリ『GO Dine』　https://go-dine.jp/
  • 交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART』　https://drive-chart.com/
  • ドライブレコーダー『JapanTaxiドライブレコーダー4』　https://japantaxi.co.jp/services/drive-recorder-4/
• 子会社　： 株式会社IRIS         https://www.tokyo-prime.jp/
• サイト　： コーポレートサイト https://mo-t.com/　採用サイト https://mo-t.com/recruit 

※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。(出願中含む)

• 展示について

MODEでは、現実世界のあらゆるものからデータを取得して、クラウドに接続させるIoT技術を視覚的かつ直感的にご覧いただけるよう、以下の構成での展示を予定しております。

▼パートナー企業との共同企画
本年の次世代センサパビリオンは、MODEのパートナー企業様である以下の企業様との共同企画です。最新のセンサやMODEを使ったIoTプロジェクトの構築例など、実際のユースケースをご覧いただけます。

ブースイメージ図

<パートナー企業様（順不同、敬省略）>
・株式会社アシックス
・株式会社神戸デジタル・ラボ
・株式会社センサーズ・アンド・ワークス
・株式会社デルタツーリング
・株式会社南陽
・マクセル株式会社
・パナソニック株式会社

▼MODEの展示ゾーン
データドリブンな意思決定を支援するIoTソリューションとしてMODEがご提供するサービスを、３つのゾーンに分けて展示いたします。

① あらゆるものからデータを集める「魔法のゲートウェイ」
MODEのゲートウェイはセンサーや設備、ロボット、PCの中にあるCSVなどあらゆるモノからデータを集め、構造化し、クラウドに送信する魔法のようなゲートウェイです。
こちらのブースでは、ゲートウェイで使われている技術に焦点を当てて展示します。

②統合管理システム「MODE Overviewing tool」と４つのソリューション
2022年リリース予定の新機能、統合管理システム「MODE Overviewing tool」の発表とデモンストレーションを予定しています。また既存の4つのソリューションを、ユースケースと共に展示します。

③併走型コンサルティングサービス『MODE Labs』
「MODE Labs」は、MODEの数年間のIoTのノウハウ・技術を提供し、IoTビジネス成功率を圧倒的に高めるIoTビジネスサポートメニューです。次世代センサーパビリオンには、実際にMODE Labsをご利用いただいたユーザー企業様も出展し、総合的な観点からMODE Labsをご紹介します。

• イベント出展概要

名称：Smart Sensing 2021
日時：2021年10月27日（水）〜29日（金） 10時00分～17時00分
会場：東京ビッグサイト南展示棟【展示ホール1、2】2F-02ブース 次世代センサーパビリオン
住所：東京都江東区有明3-11-1
参加：入場無料（事前登録制）
主催：株式会社JTBコミュニケーションデザイン
URL：https://www.smartsensingexpo.com/

• 申し込み方法

下記URLをクリックし、お問い合わせフォームからお申し込みください。
https://www.jpcashow.com/show2021/index.html

■MODEについて

MODEは、日本のDXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。あらゆるセンサーデータなどに対応するゲートウェイ内のソフトウェアと、クラウド上に独自開発をした超高速な時系列データベース技術をベースとして、現実社会のデータの収集を圧倒的簡単に提供するソリューションを提供しております。

■会社概要
会社名：MODE, Inc.
代表者：CEO / Co-Founder 上田 学
所在地：アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250
設立：2014年7月
事業内容：センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供
URL：https://www.tinkermode.jp