通信・インターネット

株式会社日本マーケティングリサーチ機構公式サイト：https://jmro.co.jp/

 

■SIDfm™サービスとは（https://www.softek.co.jp/SID/index.html）
 SIDfm™(セキュリティ・インフォメーション・ディレクトリ）とは、ソフトウェアの脆弱性管理に係る包括的なソリューションサービスです。その中の一つである「脆弱性情報配信サービス」は、1999年に日本で初めて商用の情報提供サービスとして開始して以来、22年間に渡り数多くのお客様の 「脆弱性管理の情報基盤」として活用されてきました。

 SIDfm™脆弱性情報は、日々、国内外のソフトウェア・ベンダーが正式に発表した脆弱性情報を脆弱性アナリストが精査した上で、詳細な技術情報、リスク指標、関連情報、パッチ情報あるいは回避方法などの対策情報等を日本語で分かりやすい形でまとめたものです。この情報は、信頼できる脆弱性情報として、お客様に様々な手段を用いて送り届けられております。また、SIDfm™の「脆弱性管理製品」で使用する脆弱性データベースとしても利用されております。

■SIDfm™の特徴
 SIDfm™の特徴は、「脆弱性の専門家」が技術的な内容を把握した上でコンテンツの作成を行っていることです。お客様からの脆弱性に係る質問にもお答えできるヘルプデスクも完備されており、他社サービスにはない特徴を備えます。お客様にとっては、脆弱性に関する専門的なアドバイザーを側におきつつ、自らの情報収集の手間なしに、日々の脆弱性情報を効率的に選別し技術的な全容を把握できるといったメリットを享受できます。

【SIDfm™脆弱性情報について】
●　脆弱性監視対象ソフトウェア製品数800件以上
●　セキュリティ・アドバイザリ情報をベースとした累積コンテンツ件数37,000以上
●　累積CVE件数 54,000以上
（2021年8月末現在）

 

 

【株式会社ソフテックについて】
会社名：株式会社ソフテック
所在地：〒154-0004 東京都世田谷区太子堂 1-12-39 三軒茶屋堀商ビル5階
代表者：代表取締役社長 渡辺 洋司
設立：1991年3月
URL：https://www.softek.co.jp/index.html

【株式会社サイバーセキュリティクラウドについて】
会社名：株式会社サイバーセキュリティクラウド
所在地：〒150-0011 東京都渋谷区東3-9-19 VORT恵比寿maxim3階
代表者：代表取締役社長 兼 CEO 小池 敏弘
設立 ：2010年8月
URL ：https://www.cscloud.co.jp/
 

 

最新のハイスペック音響・映像システムや４K大型LEDスクリーンを取り揃えているAoyama Lodgeは、2020年秋以降は特に、新型コロナウイルス感染拡大の影響で急増した企業のオンライン会見やイベントの生配信スタジオとして、快適な通信環境を望まれている多くの企業様にご利用いただいています。Aoyama Lodgeが手掛けてきたオンライン会見について、ご利用いただいた企業様のお声と併せてご紹介します。
 

• Aoyama　Lodge/ひかりＴＶ　とは

新たなビジネスを創出していく発信地として誕生したAoyama Lodgeは、さまざまな方が集うコミュニケーションスペースです。最新の映像機材と音響システムを取りそろえ、収録やオンラインイベント、また、展示会やファンミーティング、企業のパーティーなど様々な用途でご利用いただけます。

【主な特長】
<立地・スペース>
・青山という好立地で、高級感あふれる内装
・多目的に使用できる約120㎡のホールに、４K/HD対応の高精細・大型LEDディスプレイ（横7m高さ2m）

<ハイスペックなAVシステムと配線設備>
・「Dolby　Atmos®」対応の臨場感あふれるサウンドシステム
・ライブストリーミング配信システムと安定したIPv6（IPoE）接続インターネットの提供
・映像収録・配信の経験が豊富なオペレーションスタッフ（オプション）

• コロナ禍で拡大したオンラインイベント開催

オープン当初は試写会や展示会など対面イベントのご利用が多数でしたが、新型コロナウイルス流行後はオンラインイベントやオンライン会見、番組収録のスタジオとしてのご利用が大半を占めています。
2021年前半期のオンラインイベントでのご利用が、2020年後半期比で2倍となるなど、Aoyama Lodgeが持つ映像収録と配信システム、オペレーションスタッフは多くの企業様にご好評を頂いています。

■企業が求めるイベントスペース
オンラインイベントを開催される企業様が会場を選ぶ際の条件として、以下のような点が挙げられます。（当社実施アンケートより）
-　立地
-　料金
-　ネット環境や常設機材
-　会場のデザインやレイアウトの洗練性
-　オペレーションスタッフの充実　

Aoyama Lodgeは、ご利用機材やスタッフの手配をワンストップで行い、幅広い料金プランを提案します。
ご利用時間等についても柔軟に対応します。

■企業様から見たAoyama　Lodgeの利点
ご利用のお客さまより頂戴した、Aoyama Lodgeを選ばれた理由やご感想をご紹介します。

好評を頂いている大画面LEDディスプレイは、活用の方法によりさまざまな演出が可能です。
お客さまが求められる演出イメージの実現に向けて、ご提案させていただきます。
 

• パッケージプラン価格表（税込）

 

 

• 今後のイベントスタイル　～「リアル」と「オンライン」のハイブリッド型イベントの実現～

オンライン会見を利用された多くの企業様が、「地方からの取材が増えた」「多方面の方に会見を見てもらえた」「稼働スタッフが少なくても実施できる」といったポジティブなご意見をお持ちです。
また、今後も、遠方メディアやお客さまへのリーチ含めて、オンライン会見とオフライン会見のハイブリッドが基本となると考えていらっしゃるようです。

約120㎡のスペースを持つAoyama Lodgeは、什器の配置も自在にアレンジすることができ、オフライン・オンラインのハイブリッドイベントに柔軟に対応します。

今後もAoyama Lodgeは、ビジネスをはじめとした、さまざまなコミュニケーションの創出の場所として、お客さまのご要望に応じた時間と空間をご提案いたします。

本文書に記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。

 

■ITCがお届けするクラウドサービス
以下3種類のサービスをお届けします。
サービスのご提供は単体（移行のみなど）でも可能です。
 

 

 

 

 

■導入ステップ

導入ステップを、以下の5つのフェーズに分けて進めます

 

１．アセスメント
・お客様の現状を可視化し、クラウド移行で達成したい項目、スケジュール、予算等をアセスメントします。
・お客様のご要望をヒアリングします。

２．プラン策定
・どのくらいのスケジュールで、何をどこまで移行するのかをプラン策定します。
・クラウド化後のあるべき姿と、その実現に向けた課題を顕在化します。
・移行の難易度や影響範囲について調査し、移行対象の優先順位を決定します。

３．デザイン
・ネットワーク、セキュリティなどを考慮した構成設計を行い、移行対象システムの移行方式を決定します。
・クラウド化に向けた実行施策と工程を整理します。
・移行時にはアプリケーションベンダー様とも連携し、移行に伴う作業計画を作成します。

４．クラウド構築
・移行先のクラウド環境を構築します。
・移行作業計画に基づき、移行対象システムの移行作業を実施します。
・移行作業が終了し問題ないことを確認した後、システムの切替を実施します。

５．運用
・クラウド上に移行したシステムが、計画通り動作するように運用します。
・サービスを監視し、有事の際は障害対応を行います。

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 【参考URL】
クラウド導入サービス：https://www.itc-net.co.jp/service/cloud/
ITCコーポレートサイト：https://www.itc-net.co.jp/

【 本件照会先】
営業部 （03）6453-7134
広報Mail：media-info@itc-net.co.jp

                                       上写真：「TED BI Lab（※テッドBIラボ）」
                                             ※BIはBroadcast over IPの略

従来の映像伝送メディアは同軸ケーブルを用いたSDI（Serial Digital Interface）が主流とされていましたが、フルハイビジョン対応、フレームレートの増加、4K/8Kなどの高精細映像を扱う必要性が高まり、放送用ネットワークの限界が指摘されています。そこで放送業界においては、放送機器に双方向通信可能な光ファイバーを用いたIP（Internet Protocol）技術を採用し、主要な伝送媒体として用いるケースが増えてきています。

しかしIP化を行う場合、いくつかの課題があります。
既存の放送システムの多くで同期信号として利用されてきたBB（Black Burst）をIPで実現する方法としてPTP（Precision Time Protocol）があります。PTPは従来のNTP（Network Time Protocol）の1000倍の精度を持つ時刻同期プロトコルですが、高精度な時刻同期を実現するにはネットワーク上でPTPを高速にハードウエア処理する高性能なネットワークスイッチが必要です。また、IP放送ネットワークを運用する上で、ネットワーク上のPTPステータスや光ファイバー内を流れているトラフィックのモニタリング手法の可視化に加え、アナログな映像技術とIT業界で培われてきたIP技術の双方に習熟した技術者の確保が重要です。

TED BI Labは、PTPをハードウエア処理可能なArista Networks社（以下、Arista社）のネットワークスイッチを中心とした100Gbpsの高速IPネットワークを使用した非圧縮映像の伝送検証が実施可能なシステム設備です。ユーザーは映像伝送を従来のSDIからIP化したネットワーク環境を体感でき、要件に沿った検証、マルチキャストのスケール検証といった評価を実施することが可能です。

さらにArista社のネットワーク自動化ソリューションの機能によってPTPステータスやネットワーク上を流れるトラフィックの可視化、モニタリングが可能で、ユーザーが使用する機材との相互接続の評価など幅広い検証も可能です。

【TED BI Lab構成図】

■TED BI Lab仕様

■「TED BI Lab」のサポート体制
従来の放送システムに携わる技術者に対しては、実践的な環境を利用した当社エンジニア、オタリテック株式会社によるIP技術トレーニング、保守サポートを提供します。

TEDは、今後、放送業界のお客様の多様な課題に対し、最新鋭の製品・サービスと高度な技術サポートにより、導入支援と導入後サポートを進めてまいります。

オタリテック株式会社　取締役営業部長 砂田陽一氏は次のように述べています。
「TED BI Lab」を通じて放送業界の皆様へ、放送制作IP化の革新者である独LAWO 社の製品を中心とした、世界先端のIPライブプロダクション環境のご提案し、多様な課題を解決するための導入支援・保守サポートを、東京エレクトロン デバイス株式会社との連携によりご提供いたします。IPライブプロダクションの普及に寄与できることを大変光栄に思っています。

■展示会出展予定
   〇第5回映像伝送EXPO
　会期：2021年10月27日(水)～29日(金)
　会場：幕張メッセ
　出展位置：HALL7　418
　〇Inter BEE 2021
　会期：2021年11月17日(水)～19日(金)
　会場：幕張メッセ
　出展位置：HALL6　 6207
　
東京エレクトロン デバイス株式会社 　CN BUについて
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やITソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「メーカー機能」を有する技術商社です。
URL：https://www.teldevice.co.jp/

CN BUでは、ストレージ、ネットワーク、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとしてご提案しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を持ち、お客様に最適なソリューションを導入からサポートまで一貫して提供しています。
CN BUサイト：https://cn.teldevice.co.jp/

＜TED BI Labに関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
CNBU　CN営業本部　アカウント第二営業部　第一グループ　片居木
Tel：080-7739-5767　Fax：03-5908-1991
Mail:arista-presales@teldevice.co.jp
お問い合わせフォーム： https://cn.teldevice.co.jp/solution/tedbilab/form.html

※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

 

　アルプス システム インテグレーション株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：永倉 仁哉、以下ALSI〔アルシー〕）は、株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ）が10月1日より販売開始するクラウド型トータルWebセキュリティサービス「IIJセキュアWebゲートウェイサービス」新版に、Webフィルタリングソフト「InterSafe WebFilter（インターセーフ ウェブフィルター）」を提供することを発表します。
「InterSafe WebFilter」により、148カテゴリ、50億以上(注1)の登録コンテンツを有する高精度URLデータベースに基づくWebフィルタリングを実現、セキュリティリスクを大幅に低減することができます。​

■高精度URLデータベースと最新のセキュリティ機能を評価
　「IIJセキュアWebゲートウェイサービス」では、広範囲にわたるWebセキュリティの安全性を高めるため、すべての機能で、それぞれ最適なメーカーのエンジンが採用されています。このたび、「InterSafe WebFilter」の高精度URLデータベースと最新のセキュリティ機能が評価され、同サービスのWebフィルタリングエンジンとして採用されることになりました。

【「IIJセキュアWebゲートウェイサービス」とは】
Webフィルタリング、アンチウイルス、プロキシなど、企業に必要なWebセキュリティ機能を統合したクラウド型サービスです。Webセキュリティの入口・出口対策をワンストップで実現し、10年連続市場シェアNo.1(注2)、契約アカウント数約122万件(注3)の実績があります。

■海外サイトやHTTPSサイトに対応したWebフィルタリング
【「InterSafe WebFilter」とは】
　市場シェアNo.1(注4)の国産Webフィルタリングソフトです。国内大手携帯キャリア3社が採用する高精度URLデータベースと、高度分類クラウド（IWCC：Intelligent Web Classifier Cloud）の組み合わせにより、サイバー攻撃の温床になりやすいニッチなサイトや海外サイトなど膨大なWebコンテンツに対応。100％に限りなく近いURL分類を実現し、セキュリティリスクを大幅に低減します。

　また、近年セキュリティ向上の観点で普及が進むHTTPS（暗号化）サイトの通信を解析し、URL単位でWebフィルタリングを可能にするHTTPSデコード機能(注5)や、業務アカウントでのみWebサービスへのログインを許可してシャドーITを防止するWebサービス制御機能など、企業のWeb活用の実情にあわせた最新のセキュリティ機能を提供しています。

　今後もALSIは、IIJとの協業を推進し、より安全で快適なインターネット環境の実現を目指してまいります。

IIJセキュアWebゲートウェイ製品ページ： https://www.iij.ad.jp/biz/swg/
InterSafe WebFilter製品ページ： https://www.alsi.co.jp/security/is/

　本ニュースリリースに際して、IIJ様より次のエンドースメントをいただいております。

株式会社インターネットイニシアティブ セキュリティ本部長 齋藤 衛
　この度、Webフィルタリング、アンチウイルス、プロキシなど企業に必要なWebセキュリティの機能を統合したクラウド型サービスである「IIJセキュアWebゲートウェイサービス」に、アルプス システム インテグレーション株式会社の「InterSafe WebFilter」を採用いたしました。網羅率が高く高精度なURLデータベースを誇る「InterSafe WebFilter」と「IIJセキュアWebゲートウェイサービス」の各種機能の組み合わせにより、お客様の安全なWebアクセス環境の実現に寄与できるものと確信しております。

■IIJ会社概要
　株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ、東証第一部 3774）は、1992年、日本企業として初めての商用インターネットサービスプロバイダとして設立されました。現在、IIJグループは約13,000社の国内外企業に対し、インターネット接続、クラウド、セキュリティに加え、IoTや動画配信、さらにシステム構築や運用アウトソーシングなど総合的なネットワーク・ソリューションを提供しています。IIJについては、https://www.iij.ad.jp/ をご覧ください。

■ALSI会社概要
　アルプス システム インテグレーション株式会社（ALSI〔アルシー〕）は、電子部品と車載情報機器の総合メーカー アルプスアルパイン株式会社のグループ会社として、1990年に設立しました。製造業の現場で培った「ものづくり」の思想を原点に、「デジタルソリューション」「セキュリティソリューション」「ファームウェアソリューション」「IoTソリューション」を展開しています。今後もALSIは、IT環境の変化に素早く柔軟に対応し、お客様の企業競争力強化と業務改革に貢献してまいります。

（注1）2021年9月時点
（注2）出典：ITR「ITR Market View：サイバー・セキュリティ対策市場2021」、ベンダー別売上金額シェア（2011～2020年度予測）
（注3）2021年6月時点
（注4）出典：IDC Japan, 2021年7月「国内情報セキュリティ製品市場シェア、2020年： 外部脅威対策および内部脅威対策」（JPJ46567421）
（注5）ご利用には別途HTTPSデコードオプションの契約が必要です。
※掲載されている会社名及び商品名は各社の商標または登録商標です。　

株式会社商工組合中央金庫様は中堅・中小企業の金融円滑化に貢献する公的機関として、政府と中小企業組合の共同出資により設立された政府系金融機関です。現在も続くコロナ禍にあって従来にはなかった新たな課題が山積する中、常にお客様視点に立ち経営層が抱える様々な課題を把握し、解決に向けたリサーチ活動やソリューション提案を積極的に展開しております。
当社は、この度の業務提携を機に株式会社商工組合中央金庫との協業を強化し、クラウド型統合営業支援ツール（SFA）でトップシェアを保有するナレッジスイートを通じた中堅・中小企業向けのマーケット開拓を行ってまいります。
株式会社商工組合中央金庫様が取引を行う、約7万社のお客様に対してデジタル化への投資を促進し、新しい働き方改革の実現や業務自動化といったデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進してまいります。
 

◆株式会社商工組合中央金庫　会社概要
名称 ：　 　　　株式会社商工組合中央金庫
設立年月：        1936年10月8日
本社 ：    　　　東京都中央区八重洲二丁目10番17号
代表者 ： 　　　代表取締役社長 関根　正裕
会社URL：　     https://www.shokochukin.co.jp/

【 ナレッジスイート株式会社 会社概要】
社名：　　　　ナレッジスイート株式会社
所在地：　　　東京都港区愛宕二丁目5番1号
代表者：　　　代表取締役社長 稲葉 雄一
資本金：　　　700,501,000円（2021年6月末時点）
事業内容：　　クラウドコンピューティング形式で提供されるグループウェアを含む
　　　　　　　SFAやCRM等の営業支援システム開発・販売
URL：　　　　https://ksj.co.jp 

IPを活用した番組制作に対する関心が益々高まっている一方、 SDI と IP のリソースが混在したインフラの構築には、運用や管理面での課題が少なくありません。 本ウェビナーでは、このような課題を解決する EVS 社 IP プロセッシングプラットフォーム 「 Neuron 」 、 ブロードキャストコントローラー 「 Cerebrum 」 をご紹介します。

超低遅延圧縮技術JPEG XS に対応し 、 SDI IP ゲートウェイに とどまらない 多彩な機能をリーズナブルに実現 する IP プロセッシングプラットフォーム 「 Neuron 」 、 幅広い製品の監視統合を可能にする ブロードキャストコントローラー 「 Cerebrum 」 の 基礎情報から実運用例まで 、 IP ゲートウェイ、ブロードキャストコントローラーを初めてご覧になる方 に もわかりやすく解説します。

※ Neuron 製品詳細： https://www.photron-digix.jp/product/evs_neuron/
※ Cerebrum 製品詳細： https://www.photron-digix.jp/product/evs_cerebrum/
 

• 開催概要

⚫ 日時 2021 年 10 月 13 日（ 水 ） 1 5 : 00 ～ 1 6 : 00
⚫ 参加費 無料（要事前申込）
⚫ 申込 https://www.photron-digix.jp/info/2021/101775.html
⚫ アジェンダ
 EVS IP ゲートウェイ（ NAP:Network Attached Processor ）、

    ブロードキャストコントローラーの基礎と JPEG XS を 含めた最新動向
 ケーススタディ、 海外事例レビュー から考える 日本での実運用
 テクニカル Q A コーナー
⚫ スピーカー：
 株式会社フォトロン

EVS Media Infrustructure プロダクトリーダー 湯浅 直樹、平松 宏紀
EVS Media Infrustructure テクニカルリーダー 松本 淳

※ 本セミナーは、 Web セミナー（ウェビナー）です。インターネットに接続できる PC 、もしくはスマートフォン・タブレット端末があれば、どこからでも気軽にご参加いただけます。
 

• 株式会社フォトロンについて 

放送・プロ映像機器のシステムインテグレータ
独創的で先進的な新技術を使って、画像処理の最先端市場を創造し、世界を目指してまいります。
会社名：株式会社フォトロン
本社：〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-105 神保町三井ビルディング21階
代表者：代表取締役社長 瀧水隆
創業：1968年7月10日
資本金：1億円
事業内容：IMAGICA GROUPグループ企業、放送用映像機器、民生用および産業用電子応用システム（CAD
関連ソフトウェア、ハイスピードカメラ・画像処理システム、その他）の開発、製造、販売、輸出入
URL: https://www.photron-digix.jp/
 

• 株式会社IMAGICA GROUPについて

1935年の創業以来、新たな“映像”の価値創出に挑戦し続け、これからも「世界の人々に”驚きと感動”を与える映像コミュニケーショングループ」を目指してまいります。
会社名：株式会社IMAGICA GROUP（東証一部上場、証券コード：6879　イマジカG）
〒100-0011 東京都千代田区内幸町一丁目3番2号　内幸町東急ビル11階
代表者：代表取締役会長　長瀬文男
代表取締役社長　社長執行役員　布施信夫
創立：1935年2月18日
資本金：33億6百万円
事業内容：映像コンテンツ事業、映像制作サービス事業、映像システム事業等を営むグループ会社の事業の統括
URL: https://www.imagicagroup.co.jp/

クラウドファーストが当たり前になりつつある昨今、IoTから収集された大量のデータをいかにセキュアに、効率的に利用できる状況に蓄積するかはIoTを中心としたデータ利活用において大変重要なポイントです。

パブリッククラウドを利用する際には「データロックイン」の問題や、ハイブリッドクラウドやマルチクラウドを利用する際には「データサイロ化」の問題が新たな課題としてデータ利活用の障壁となっています。

Neutrix Cloudのサービスでは、今後のデータ利活用の時代における最適解を提供することができます。

・ニュートリックスクラウド
https://www.neutrix.co.jp/index.php/neutrix-cloud/

この講演は、お申込みいただいた方が当日お時間に都合がつかなくなった場合には、動画アーカイブでオンデマンド視聴を提供しますので、当日ご視聴できない方もご登録をお願いいたします。
お申込みはこちら ⇒https://jss2021-ncj-1026.peatix.com/

講演詳細
講演タイトル：IoTデータを適切に処理する為の最適解「Neutrix Cloud」のご紹介
講演団体：Neutrix Cloud Japan株式会社
登壇者：Neutrix Cloud Japan株式会社 Chief Technology Officer 兼 製品・技術本部 本部長 髙橋 信久(たかはし のぶひさ) 氏

日程：2021年 10月26日(火) 14:00～14：45
会場：オンラインイベントです。お申し込みの方に事前に招待メールをお送りします。
参加費用：無料
お申し込みは当日10月26日(火)の12:00までとさせていただきます。

主催：JAPANSecuritySummit 2021実行委員会
登壇団体概要：Neutrix Cloud Japan株式会社

Neutrix Cloud Japan株式会社は2020年9月に設立しました。クラウドサービスの「Neutrix Cloud」は、ストレージボリュームが大きく拡大でき(１PB＋)メガクラウド(AWS、Azure、GCP)に接続するクラウドストレージであり、データボリュームをNeutrix Cloudだけに置いて各クラウドのインスタンスから処理可能、別クラウドへの切り替えも直ぐに可能であり、INFINIDATのSDS(ソフトウェア定義ストレージ)で性能や信頼性が高いのに低価格なクラウドストレージサービスを実現しています。

カリフォルニア州サンディエゴ – 2021年9月29日 – 今日のデジタル経済において、企業は、適切なITを導入し、クラウドファーストでデータをビジネスの中心に据え活用することが、不可欠であることを認識しています。ただし、デジタルトランスフォーメーション（DX）のイニシアチブを推進し、AIやマルチクラウドなどの先端技術が可能にする未来を実現するには、まずはITへの投資を再評価する必要があります。

テラデータ（NYSE: TDC）が独立系調査会社Vanson Bourneに委託して2021年8月に実施した調査報告書は、2021年とそれ以降において、企業のデータ駆動型企業への変革に向けたIT投資の取り組みにおいて、どこに重点を置いているかを明らかにすることで、今後数年間でデータ駆動型企業として成功するため何をすべきかを示しています。

市場の不確実性により、2022年のIT投資に変化

パンデミックの経済的影響を受けて、87％の企業が、最近の個人消費の大幅な変化と市場の不確実性に対応するため、2022年以降のIT投資を再考していると報告されています。
93％のIT部門の意思決定者は、IT投資を再考するにあたり、クラウドアーキテクチャの最新化、データマネジメントおよび分析の改善が、DXの取り組みを加速させるための主要な投資分野であると回答しました。

• 89％は、引き続きデータガバナンスのイニシアチブをより優先すべきだと考えている一方で、50% がデータガバナンスへの投資を増額する計画はないと回答しました。

 

先端技術の活用はグローバルでの優先事項

3年先のビジネスを見据えて、IT部門の意思決定者はマルチクラウドインフラ、IoT、5G、エッジコンピューティング、AI、データ分析などの先端技術を、将来のIT投資を増やす重要な分野としています。これは世界共通の見解であり、米国、欧州、アジア太平洋地域、日本のITリーダーは、先端技術を優先の投資対象としています。

• 90％は、自動化などの先端技術が、今後3年間で組織の変革の影響を与えると考えています。
• 4人のITの意思決定者のうち3人が企業のDXの取り組みの仕方、またはその欠如が、AIやマシンラーニングなどの主要な先端技術が実現する利益の享受を妨げる可能性があると回答しました。

「今日、企業は、競争優位性を維持するために、AIやマルチクラウドインフラなどの主要な先端技術を活用する必要があることを理解しています。実際、87％のIT部門の意思決定者が、そうしなければ、競合他社に遅れをとるリスクがあると考えていました。」と、テラデータの社長兼CEOであるスティーブ・マクミランは述べました。「企業は、その潜在能力を最大限に発揮するために、アーキテクチャを最新化して、クラウドを活用し、大規模なAIの実現やインテリジェントエッジの活用など、先端技術の活用への投資を増やす必要があります。そうすることで、新しい革新的なデータソースと自社のデータソースを組み合わせ、必要なインサイトを得ることで迅速な意思決定を実現、即座に方向転換し、大規模なイノベーションを推進し続けることができます。」

クラウド対応の欠如DXの 実現を妨げる

IT部門の意思決定者は、パンデミックの結果、デジタルイノベーション戦略の方向転換を進めるとともに、クラウドへの移行をいかに迅速に進めるかについても取り組んでいます。

• たとえば、82％が、クラウド対応でないことが、DXの取り組みを加速させる上での重大な障壁になる可能性があるという懸念を表明しました。
•  85％は、デジタルイノベーション戦略と変革への取り組みは、消費者の購買行動の大幅な変化によってさらに加速したと回答、業種別でみると、特に小売、流通、輸送などの業種（87%）が最も大きな影響を受けました。

方法論
2021年8月、テラデータは独立系の市場調査会社のVanson Bourneに委託して、米国、英国、フランス、ドイツ、中国、シンガポール、日本、オーストラリア、インドのITおよびビジネス上の意思決定者の定量的調査研究を実施しました。従業員が1,000人以上で、世界中の年間収益が2億5,000万ドル以上の組織が回答者でした。それらは、ビジネスおよび専門家サービス、金融サービス、IT、技術、通信、小売、流通、輸送、製造業、その他の商業部門を含む、さまざまな民間部門または公的部門の組織です。面接は、適切な候補者のみが参加するように、厳格なマルチレベルの審査プロセスを使用してオンラインで実施されました。

Vanson Bourneについて
Vanson Bourneは、テクノロジー業種の市場調査の独立系専門リサーチ会社です。堅牢で信頼性の高い調査ベースの分析に対する彼らの評判は、厳格な調査原則と、すべての業種、およびすべての主要市場において、技術およびビジネス機能全体で上級意思決定者の意見を求める能力に基づいています。詳細情報は、www.vansonbourne.comをご覧ください。

テラデータについて
テラデータは、企業向けコネクテッド・データ分析プラットフォームをマルチクラウドで提供し、小規模から大規模まであらゆるデータ活用を可能にします。そして、お客様がデータを最大の企業資産として活用し、ビジネスを成長させる支援しています。詳細はteradata.jpをご覧ください。

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テラデータのロゴは商標であり、TeradataはTeradata Corporationおよび/またはその関連会社の米国およびその他の国における登録商標です。