通信・インターネット

 

 

ピツニーボウズジャパン株式会社（本部：アメリカ コネチカット州　所在地：東京都品川区　代表者：スティーブン・ダラコット）は、企業が郵便物や宅配便を発送する際に、適切な発送方法を簡単に選択できる、オフィス向け郵便発送・宅配便発送の統合ソリューションSendPro®+（センドプロ プラス）を7月15日より発売開始いたします。SendPro®+は、従来の郵便料金計器としての郵便発送機能に加え、新たに業界初となる宅配便発送機能を搭載し、増え続ける宅配需要に対応し、オフィスの発送業務全般の効率化に貢献します。

SendPro®+はSendPro®シリーズの最新機器で、直観的で快適な操作が可能な7インチカラータッチパネルを搭載しております。インターネット接続によって、最新の郵便料金表やソフトウェアの追加機能をリアルタイムに自動更新し、新たに搭載された宅配便発送機能では、郵便料金計器としては初となる、日本郵便とヤマト運輸の送り状ラベルの印字出力、配達状況のトラッキング、運送会社間の料金比較が可能となり、発送作業の生産性を各段に向上させます。

製品の特長
＜宅配便機能＞
日本郵便とヤマト運輸に対応した送り状ラベルの印字出力により、送り状の手書き作業が不要となります。宛先の登録、呼び出しもタッチパネルで簡単に操作できることから、発送業務効率を向上することができます。また、送付物のサイズを計測の上、該当サイズ※、サービスの種類を選択すると、それぞれの運送会社間の料金を比較でき、より安価な運送会社を選択することで、発送コストの削減にも貢献します。発送後の管理として、トラッキング機能を搭載し、荷物の配送状況は、SendPro®+上で、送り状番号入力の必要もなく、簡単に確認できます。さらに、お客様専用ウェブサイト、カスタマーポータルサイトを利用すると、アドレス帳のアップロード、部門及び運送会社ごとの利用状況レポートの閲覧、取得が可能となり、従来の送り状の控えの保管等、紙での管理が不要になり、宅配発送管理をデジタル化し、業務の簡素化を実現します。
※計測できる小包の制限重量は、SendPro®+200Sは3kgまで、SendPro®+300Sは7kgまでとなります。詳しくは製品仕様表をご確認ください。
 

 

 

＜郵便発送機能＞
付属の一体型スケールがハガキ、封書から小包まで正確に計量し、正しい郵便料金を即座に算出し、切手の代わりとなる印影と、郵便料金を自動で素早く印字します。郵便通数や料金の確認、差出表の作成といった煩雑な作業が不要となり、郵便物の発送作業時間を大幅に削減します。　さらに、部門別集計機能では、SendPro®＋上で処理された郵便物の日計・月計・種別データをEメールで取得でき（エクセル・CSV・PDF）、社内の郵便コスト管理を簡略化します。

以下サービスページにて詳しい情報をご覧いただけます。
https://www.pitneybowes.com/jp/shipping-and-mailing-new/jp-postage-meters/sendpro-plus.html

製品仕様表

SendPro®+ 発売記念キャンペーンを実施いたします。
業界初の宅配便機能を加えたSendPro®＋の発売を記念して、先着20社様に、小型郵便料金計器SendPro®Cの価格でSendPro®＋をご提供するキャンペーンを実施いたします。

ピツニーボウズについて：
ピツニーボウズ（NYSE:PBI）は、インターネットでつながったボーダーレスな商取引の世界において、何十億にもおよぶ取引を支える商取引ソリューションを提供するグローバル・テクノロジー企業です。フォーチュン誌500社の9割の企業を含む各国の企業を顧客に持ち、日本では郵便と小包の発送業務の効率化およびデジタル・トランザクションの分野における製品とソリューション、サービスを提供しています。2020年に創業以来100年を迎えた、ピツニーボウズは、複雑さを解消して正確な商取引を可能にする革新的な技術を提供してきました。詳細は、日本語サイトをご覧ください。

郵便料金計器が素早くわかる動画はこちらから：https://youtu.be/DkOYkoM2hWE

＜製品・サービスに関するお問合せ先＞
ピツニーボウズジャパン株式会社
Sending Technology ソリューションズ
03-5657-1201
www.pitneybowes.com/jp

 

組込み、およびエッジ コンピューティング テクノロジーのリーディング ベンダーであるコンガテック（congatec）は、新しい第11世代Intel Core プロセッサを搭載し、メモリを基板直付けした、最高の耐衝撃性と耐振動性のコンピュータ・オン・モジュールを発表しました。新しいCOM Express Type 6 コンピュータ・オン・モジュールは、-40℃～+85℃の幅広い温度範囲にも耐えられるように設計されており、交通機関やモビリティアプリケーションなど厳しい環境下における動作について、耐衝撃性と耐振動性で完全に適合しています。コンガテックは、価格に敏感なアプリケーション向けにコストを最適化した、0℃～60℃の拡張温度範囲に対応するIntel Celeron ベースの耐衝撃・耐振動のバリエーションも用意しています。Tiger Lakeマイクロアーキテクチャを搭載した、新しいレンジのコンピュータ・オン・モジュールの対象分野は、屋外やオフロードなど厳しい環境で使われる列車や商用車、建設機械、農業用車両、自動運転ロボット、その他さまざまなモバイルアプリケーションへの適用が見込まれます。デジタル化をおこなう際には、地震やその他のミッションクリティカルな事象に対する、重要なインフラストラクチャの保護（CIP: Critical Infrastructure Protection）が必要になってくるため、耐衝撃性と耐振動性が要求される据え置き型の装置も重要なアプリケーション分野です。これらすべてのアプリケーションは、最大4266 MT/sの超高速LPDDR4X RAMと、EMIクリティカルな環境でシングルフェイラートレランスと高いデータ伝送品質を実現する、インバンドエラー訂正コード（IBECC）を利用することができます。

バリューパッケージには、COMとキャリアの堅牢な取付けオプション、アクティブとパッシブの冷却オプション、湿気や結露による腐食から保護するためのコンフォーマルコーティングのオプション、推奨されるキャリアボードのリスト、回路図、そして拡張温度範囲用の高い信頼性、耐衝撃性、耐振動性のコンポーネントが含まれています。
このすばらしい製品群は、総合的なサービスによってさらに強化されます。そのサービスにはカスタムのシステム設計に対する衝撃/振動テスト、温度スクリーニング、高速信号のコンプライアンステスト、デザインインサービス、さらにコンガテックの組込みコンピュータ技術をいち早く使うために必要なすべてのトレーニングが含まれています。

利点の詳細
低消費電力で高密度の新しい第11世代Intel Core SoCを搭載したモジュールは、最先端のPCIe Gen4のサポートに加えて、以前のモジュールと比較して卓越したCPUパフォーマンスと、ほぼ3倍のGPUパフォーマンスを提供します。最も性能を要求されるグラフィックスとコンピューティングワークロードは、最大4コア、8スレッド、そして最大96個のグラフィックス実行ユニットにより、超堅牢なハードウェアで非常に高い並列処理スループットを実現します。統合されたグラフィックスは、8Kディスプレイや4x 4Kをサポートするだけではなく、畳み込みニューラルネットワーク（CNN: Convolutional Neural Network）の並列処理ユニットとして、あるいはAIやディープラーニングのアクセラレーターとして使用することもできます。
AIアプリケーションを高速化するもう1つの機能は、ベクトル・ニューラル・ネットワーク命令（VNNI）をサポートする、CPUに統合されたIntel AVX-512命令ユニットです。
OpenCV、OpenCL™ カーネル、その他の業界ツールとライブラリに最適化されたコールにより、Intel OpenVINO™ ソフトウェアツールキットを使用して、ワークロードをCPU、GPU、FPGA演算ユニット全体に拡張することができ、コンピュータビジョン、オーディオ、スピーチ、あるいは言語認識システムなど、AIワークロードを高速化することができます。

TDPは12Wから28Wまでスケーラブルであり、完全に密閉されたパッシブ冷却のシステム設計を可能にします。すばらしいパフォーマンスで超堅牢なconga-TC570r COM Express Type 6 モジュールは、Time Sensitive Networking（TSN）やTime Coordinated Computing（TCC）、Realtime Systems社のReal Time Hypervisorのサポートを含み、リアルタイム処理をおこなうエッジコンピューティングにおけるバーチャルマシンとして、あるいはワークロードを統合するために利用することができるようになりました。

超堅牢なCOM Express Compact Type 6 第11世代Intel Core（コードネームTiger Lake）搭載モジュールは、以下の標準コンフィグレーションが用意されており、ご要望に応じてカスタマイズも可能です。

 

conga-TC570r COM Express Compactモジュールの詳細については、以下のサイトをご覧ください。
https://www.congatec.com/jp/products/com-express-type-6/conga-tc570r/

コンガテックのIntel Tiger Lake搭載製品の発表に関する詳細は、以下のサイトをご覧ください。
https://www.congatec.com/jp/technologies/intel-tiger-lake-modules/

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コンガテック（congatec）について
コンガテック（congatec）は、組込み、およびエッジコンピューティング製品とサービスにフォーカスした、急速に成長しているテクノロジー企業です。 ハイパフォーマンス コンピュータモジュールは、産業オートメーション、医療技術、輸送、テレコミュニケーション、その他の多くの分野の幅広いアプリケーションやデバイスで使用されています。 当社は、成長する産業ビジネスにフォーカスする、ドイツのミッドマーケットファンドである株主のDBAG Fund VIIIに支えられており、これらの拡大する市場機会を活用するための資金調達とM＆Aの実績があります。 また、コンピュータ・オン・モジュールの分野では、世界的なマーケットリーダーであり、新興企業から国際的な優良企業まで優れた顧客基盤を持っています。2004年に設立され、ドイツのデッゲンドルフに本社を置き、2020年に1億2,750万米ドルの売上高に達しました。詳細については、当社の Web サイト https://www.congatec.com/jp、 または LinkedIn、Twitter、YouTube をご覧ください。

■本製品に関するお問合せ先
コンガテック ジャパン株式会社　担当：奥村
TEL: 03-6435-9250 Email: sales-jp@congatec.com

■本リリースに関する報道関係者様からのお問合せ先
（広報代理）オフィス橋本 担当：橋本
E-Mail: congatec@kitajuji.com

テキストと写真は、以下のサイトから入手できます。
https://www.congatec.com/jp/congatec/press-releases/

Intel、Celeron、およびCoreは、米国、およびその他の国におけるIntel Corporationの商標、または登録商標です。
 

BBSecは、セキュリティ監査・コンサルティング、脆弱性診断および情報漏えいIT対策を提供するITセキュリティに特化したセキュリティサービスプロバイダーであり、2000年11月の設立以降、顧客企業に各種のセキュリティソリューションを提供しています。長年の実績で培われたお客様目線のサービスモデル、ノウハウの提供は高い評価を得ています。その実績を評価いただき、2018年より国立大学法人秋田大学、公立大学法人秋田県立大学にて情報セキュリティの講座を担当してまいりました。これら、秋田県で情報セキュリティ教育に関係してきたことを機に、秋田市内に、地元秋田にありながら最先端のサイバーセキュリティに対応できる人材を育成しつつ、東北のセキュリティの拠点となる「東北セキュリティ診断センター」を設立する運びとなりました。

「秋田からITセキュリティを守る」をコンセプトに、地元企業様と協力しながら、ともに日本で有数のITセキュリティ市場の構築に貢献できるオフィスとなることを目指しております。
今後、「東北セキュリティ診断センター」では脆弱性診断を中心に、県内企業のニーズにお応えしつつ、セキュリティ評価・コンサルティング業務、セキュリティ認証取得/準拠支援など業務領域を拡大してまいります。

【BBSec東北セキュリティ診断センター】
〒010-0001
秋田県秋田市中通一丁目4番32号　秋田センタービル
＜主要業務＞

• ネットワーク脆弱性診断/ WEBアプリケーション脆弱性診断
• パブリッククラウド向け脆弱性診断/マルチクラウドセキュリティ設定診断
• ソースコード診断/スマホアプリ脆弱性診断
• デイリー自動脆弱性診断（CPE）/ WEBサイトコンテンツ改ざん検知

【BBSecについて】
BBSecは、セキュリティ監査・コンサルティング、脆弱性診断および情報漏えいIT対策を手掛けるトータルセキュリティ・サービスプロバイダーです。「日本のITネットワークを世界一堅牢にする」をコンセプトに、2000年11月の設立以来、高い技術力と豊富な経験、幅広い情報収集力を生かし、大手企業、通信事業者から IT ベンチャーに至るまで、様々な企業のITサービスをセキュリティ面でサポートしています。

 

▼ArchiTwinBasic（アーキツインベーシック）の特徴

 

①3Dオブジェクトの挿入や移動が可能
Matterport空間に3Dオブジェクトを自由に配置して、3Dオブジェクトを配置したMatterport空間をユーザーに公開できます。
obj,fbx,glb形式のオブジェクトを配置することが可能です。

 

②ミニマップ（平面図）を表示できる
Matterport空間のどの位置にいてどの方向を向いているかを制御して、視覚化する「ミニマップ」を表示する機能を提供しています。ミニマップを表示することで、Matterport空間内での移動や既視感を改善することが可能です。
 

 

 

③タグ機能の充実
Matterportではできないタグ一覧を表示し、タグに対して画像や動画を紐づけて、タグ一覧画面に表示できます。Matterport空間のタグにそれ以上の表現力を持たせることで、空間内のポイントに対して情報発信することが可能です。

④タグ画像のカスタマイズ
タグのアイコンを自社ロゴへ変更するなど、カスタマイズができます。

▼ArchiTwinBasic 価格表

 

アクティブスペース数	価格（税別）
1スペースのみ	無料（30日間）
5スペースまで	月額980円（税込1,078円）あるいは 年額10,000円（税込11,000円）
25スペースまで	月額2,500円（税込2,750円）あるいは 年額27,000円（税込29,700円）
50スペースまで	月額4,500円（税込4,950円）あるいは 年額49,000円（税込53,900円）
100スペースまで	月額8,000円（税込8,800円）あるいは 年額85,000円（税込93,500円）

 

今後はBasicで提供しているサービスに加え、複数の空間を一元的に管理し、それぞれの空間にアクセスできるメンバーを制御することができるArchiTwinPro（β坂）を開発しています。

▼ArchiTwinPro（β版）について
ArchiTwin Proは、Matterport空間での作業者間のコラボレーションを実現するWebサービスです。
Basicで提供しているサービスに加え、複数の空間を一元的に管理し、それぞれの空間にアクセスできるメンバーを制御することができます。また空間内のタグ内に対するメッセージをメンバー間で共有することもできるMatterportと連携したコミュニケーションプラットフォームです。
さらにはBIMデータを重ねて表示したり、文書管理クラウド「BOX」と連動したりすることも可能です。

▼ArchiTwinProの主な機能
　・タグ情報のダイレクトメール送信
　・タグのCSVダウンロード
　・BIMオブジェクト挿入
　・BOXデータ連携
　・レイヤー管理

＜タグ情報のダイレクトメール送信＞

＜BIMオブジェクト挿入＞

＜レイヤー管理＞

※Matterport（マーターポート）とは
マーターポートはアメリカのベンチャー企業Matterport社が開発した3Dカメラを使った4K3D対応カメラによる画像自動合成処理クラウドサービス。制作した3DモデルはWEB上で自由な位置や角度から空間内を見ることが可能で、その場にいるような臨場感が体験できます。
詳細は以下のURLをご参照ください。
https://livingcg.jp/matterport/
 

※ArchiTwin（アーキツイン）とは
デジタルツイン（物理空間の情報をサイバー空間で再現すること）とアバターロボットで、リアルタイムに建築現場をスキャニングしながら遠隔現場管理を可能とするソリューション。
コロナ禍においてデジタル環境への急速な対応が求められている中で、デジタルツインを用いた現場は最前線といえます。

ArchiTwinは撮影した空間をサーバー上に表現する3Dカメラ＋サーバーサービス「Matterport」（マーターポート）と連携したシステムで、生成した3D空間モデルを体系的に管理することができます。3D空間モデル内にはオブジェクトの設置や、複数人で管理できる画像やメモを残すことが可能です。作業進捗や時間ごとに3D空間モデルを生成することで時間経過後も遡って現場の調査・確認に寄与します。
 

■ArchiTwin株式会社
“デジタルツインの技術を活用した遠隔現場管理ソリューション”を用いて、建築業界に貢献することを掲げています。
・所在地　：東京都中央区銀座一丁目22番11号
　　　　　　銀座大竹ビジデンス2階
・代表者　：代表取締役　関 良平
・事業内容：デジタルツインに関する業務（データ収集、解析ほか）
・設立　　：2020年6月16日
・会社HP ：https://archi-twin.com
・お問合せ：contact@archi-twin.com

KELグループ3社およびGSX

１．【 育成プロジェクト開始の背景 】
近年、日本国内でも複数の企業が高度なサイバー攻撃を受けていたことが明らかとなり、その攻撃により、企業情報の流出が懸念される事例が発生しています。こうした状況の中、経済産業省がサイバー攻撃の特徴と目的を整理し、企業経営者にサイバーセキュリティに対する取り組み強化を促すなど、セキュリティ管理の脆弱性を経営上の重大なリスクとして認識し、その強化に向けて取り組む機運が高まってきています。
さらに、デジタルトランスフォーメーション（DX）が進み、働き方改革や新型コロナウイルス感染症蔓延防止を目的として急速にリモートワークが推進された結果、お客様からセキュリティに関する相談や問い合わせが増加するなど、ITエンジニアにもセキュリティの高度な知識が求められるようになってまいりました。
KELとGSXは、2017年8月に情報セキュリティ分野において資本業務提携を行い、KELの販売するセキュリティアプライアンスや運用サービスと、GSXが強みとするコンサルティングや体系的な教育プログラムを融合してお客様に提供し、両社で緊密に連携しながら、付加価値の高いソリューションを開発、提案してまいりました。
このたび、KELグループとGSXは企業間連携をさらに深化させ、KEL、NOS、KTSに所属するITエンジニアがGSXのセキュリスト（SecuriST）®『認定Webアプリケーション脆弱性診断士公式トレーニング』『認定ネットワーク脆弱性診断士公式トレーニング』『EC-Council公式トレーニング「CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）」』を受講し、セキュリティ人材を育成する“セキュリティエンジニア育成プロジェクト”を開始することで合意に至りました。

２．【 セキュリティ人材に対する市場課題 】
当プロジェクトは、課題となっているサイバーセキュリティ人材の不足問題*1の是正に加え、すでに現場で活躍しているセキュリティエンジニアの更なる技術力強化を目的としています。
当プロジェクトを通じ、セキュリティ人材を育成することで、KELのシステム事業やサービス・サポート事業、KTSのシステム設計・構築から導入、運用、保守に至るまでのワンストップサービスにおいて、お客様により安心いただけるサービスの提供が可能となります。また、中堅中小企業を主な顧客基盤とするNOSの情報サービス事業およびシステム販売事業においては、セキュリティ対策支援のニーズに応えることで、お客様の人手不足を補完することが可能となります。
KELグループおよびGSXが創出するセキュリティエンジニアの母数と、技量のある人材を育成する取り組みによって、サイバーセキュリティ市場全体へのアウェアネスを高め、お客様が抱える課題の解決を実現します。

*1：【出典】セキュリティ人材育成の最前線 ～ NICT におけるセキュリティ人材育成事業 ～
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）｜https://www.soumu.go.jp/main_content/000675194.pdf

・わが国の情報セキュリティ人材は、2020年の時点において約19.3万人不足するといわれている。
※「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」
経済産業省商務情報政策局（2016年6月10日付）

・このうち、 ITベンダー・WEB企業等「ITベンダー側」を除く、「ITユーザー側」の不足数は約17.8万人となることが推計される。
※不足数に関する数字は、NICTにおいて、前記報告書等を参考とするなどして算出。

３．【セキュリスト（SecuriST）® 認定脆弱性診断士とは 】

セキュリスト（SecuriST）®

認定脆弱性診断士は、情報システムのセキュリティテスト（脆弱性診断）に必要な技術やスキルをハンズオン含むトレーニングで身に着け、さらにそのスキルを認定試験で認定する仕組みになります。
本認定は、JNSA配下の日本セキュリティオペレーション事業者協議会（ISOG-J：Information Security Operation providers Group Japan）のセキュリティオペレーションガイドラインWG（WG1）およびOWASP Japan主催の共同ワーキンググループである脆弱性診断士スキルマッププロジェクト（代表 上野 宣 氏）で定義しているスキルマップの「Silver」レベル相当の知識、技術を身に着けていることを認定するものです。
認定試験を受験し、合格することで「脆弱性診断士」として認定されますので、人事や発注に関する定性的な評価にもご活用いただけます。

https://www.gsx.co.jp/academy/WebAppNWSecurityTesting.html

４．【 CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）とは 】

CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）

CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）は、組織が『防御』『検知』『対応』『予見』を含む包括的なネットワークセキュリティシステムを作成および維持するために役立つネットワークセキュリティコースです。145ヶ国で提供されている米国EC-Council International社のコースウェアのひとつであり、ベンダーに中立なネットワークセキュリティ認定として、世界中の組織によって認識されている共通の職務フレームワークに基づいています。近年では、米国国防総省（DoD）の職務にもマッピングされました。
ITプロフェッショナルは、特にCOVID-19以後のデジタルトランスフォーメーションの時代において、サイバーセキュリティエコシステムの一部である必要があります。CND v2は、ITプロフェッショナルがデジタルビジネス資産の保護とサイバー脅威の検出と対応において積極的な役割を果たし、脅威インテリジェンスを活用して脅威が発生する前に予測できるように、業界の専門家によって設計されています。

https://www.gsx.co.jp/academy/cnd.html

５．【 兼松エレクトロニクス株式会社の概要 】
（１）商号：兼松エレクトロニクス株式会社
（２）事業内容：IT（情報通信技術）を基盤に企業の情報システムに関する設計・構築、運用サービスおよびシステムコンサルティングとITシステム製品およびソフトウェアの販売、賃貸・リース、保守および開発・製造、労働者派遣事業
（３）本店所在地：〒104-8338 東京都中央区京橋2-13-10 京橋MIDビル
（４）代表者：代表取締役社長 渡辺 亮
（５）売上高：（連結）655億42百万円（2021年3月期）
（６）従業員：（単体）415名 （連結）1,281名（2021年3月末現在）
（７）コーポレートサイトURL：https://www.kel.co.jp/

６．【 日本オフィス・システム株式会社の概要 】
（１）商号：日本オフィス・システム株式会社
（２）事業内容：システム販売事業……ハードウェア・ソフトウェアの販売
情報サービス事業……アプリケーションの開発、ネットワークの設計・構築、システム機器・ソフトウェアの導入～運用～保守の各種サービス
（３）本店所在地：〒135-8568 東京都江東区木場5-8-40 東京パークサイドビル７階・11階
（４）代表者：代表取締役社長 近藤 壮一
（５）従業員：267名（2021 年3 月末現在）
（６）コーポレートサイトURL：https://www.nos.co.jp/

７．【 ケー・イー・エルテクニカルサービス株式会社の概要 】
（１）商号：ケー・イー・エルテクニカルサービス株式会社
（２）事業内容：ITシステムおよび関連製品に関わる設計・構築、導入、運用、保守、常駐による保守サービスおよび
運用支援サービス、業務アプリケーションの開発
（３）本店所在地：〒135-0063 東京都江東区有明3 丁目4 番10 号 TFTビル西館
（４）代表者：代表取締役社長 鈴木 勝人
（５）従業員：471 名（2021 年3 月末現在）
（６）コーポレートサイトURL：https://kel-kts.co.jp/

８．【 グローバルセキュリティエキスパート株式会社の概要 】
（１）商号：グローバルセキュリティエキスパート株式会社
（２）東京本社：〒105-0022 東京都港区海岸1-15-1 スズエベイディアム4F
西日本支社：〒541-0047 大阪市中央区淡路町3-1-9 淡路町ダイビル7F
西日本支社名古屋オフィス：〒451-6040愛知県名古屋市西区牛島町6-1名古屋ルーセントタワー40F
（３）代表者：代表取締役社長 青柳 史郎
（４）資本金：636,244,690円（資本準備金含む）
（５）設立：2000年4月
（６）コーポレートサイトURL：https://www.gsx.co.jp/

*文中の製品名および会社名は、各社の商標または登録商標です。
 

「LogStare」シリーズは、LogStareが2020年8月にセキュアヴェイルから開発を引き継いだ次世代のマネージド・セキュリティ・プラットフォームです。
2001年の創業時からSOC（Security Operation Center）サービスを提供し続けるセキュアヴェイルの豊富なセキュリティ運用ノウハウと、ログのビッグデータ分析を実現する大量データ分散技術を用いて独自に開発された純国産製品であり、日々のシステム監視業務からインデト発生時のログ分析による原因調査、さらにはAI予測による障害の予防を一気通貫で行ない、セキュリティ運用に係る時間、コスト、人的負荷を総合的に低減します。
 
この度、ジュピターテクノロジーとの技術提携によって、ジュピターテクノロジーが国内で販売するNetFlowプローブ製品「nProbe」に対応しました。nProbeへの対応は、セキュリティ運用の統合化、効率化の観点から有用であり、多くのユーザー企業よりLogStare、ジュピターテクノロジー両社に要望が寄せられ実現したものです。
nProbeを用いて生成したNetFlowデータをLogStareが収集し蓄積することで、内部サーバー間の通信やクラウド上のIaaSサーバー上に流れる通信など、ファイアウォールを経由しない社内LANのトラフィックを可視化することが可能となり、LAN内でクライアントPCに水平感染するマルウェアや、内部サーバーに対する不正アクセスなどの発見に繋がります。
nProbeの設定手順やLogStareシリーズでのデータ収集方法は、LogStareが運営する技術者ブログ「KnowledgeStare（ナレッジステア）」で公開しており、誰でも無償で閲覧できます。
 
セキュアヴェイルは、今後もLogStareとジュピターテクノロジーが相互に技術を活かしながらLogStareシリーズの機能強化に努め、企業のIT運用に不可欠なセキュリティ運用製品およびサービスの開発・提供を行なうことを支援し、国内におけるサイバーセキュリティ水準の向上、社会課題の解決にセキュアヴェイルグループ全体で貢献して参ります。

LogStareからのプレスリリース：
https://www.logstare.com/news/logstare-jtc-netflow/

ジュピターテクノロジーからのプレスリリース：
https://www.jtc-i.co.jp/news/article/20210715.html

技術者ブログ「KnowledgeStare（ナレッジステア）」における関連記事：
nProbeであらゆる通信をログに記録し可視化する
https://www.secuavail.com/kb/tech-blog/tb-210630_01/ 

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LogStareによるNetFlowデータのレポート例
 

HTTPのメソッド別に通信量を集計。ダークウェブ等への通信が疑われる端末などを抽出することができる。
 

nProbeが識別したレイヤー7プロトコル名別にフロー件数と合計通信量を集計。ランサムウェアの活動など想定外のアプリケーションによる異常なトラフィックの有無を調査することができる。

 
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株式会社セキュアヴェイル概要
2001年設立。創業以来ネットワークセキュリティに特化して、コンサルティング、設計、構築、運用、監視などのサービスからログ分析システムやネットワーク運用監視システムの開発、提要、保守に至るまで、企業や組織の情報システムの運用をサポート。24時間365日セキュリティシステムを監視するマネージメントサービス「NetStare」ブランドを中心に、累計4000社以上にサービスを導入。システムセキュリティを確保し、事業運営を安心して継続させるために、「安全」で「役立つ」サービスを提供します。

株式会社LogStare概要
2020年8月に株式会社セキュアヴェイル（JASDAQ：3042）の出資によって設立。AIによる高精度なログ管理・ログ監視を提供する、純国産のマネージド・セキュリティ・プラットフォーム「LogStare」シリーズを開発、販売するソフトウェアメーカー。LogStare製品は無償版・有償版を合わせ4500人以上のユーザーにダウンロード、ご利用いただいています。

ジュピターテクノロジー株式会社
2001（平成 13）年の創業以来、システム製品の販売、構築に特化した事業を展開。「海外で⽣み出されるユニークで優秀な製品を、⽇本初で⽇本のお客様にお届けしたい」という想いから、創業以来、発掘した優秀な海外製品を短期間で⽇本市場に合うようローカライズし、導⼊後のサポートも含めてユーザーに提供することを強みとしています。

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※記載されている会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
※本プレスリリースに関するお問い合わせは下記までお願いします。
　株式会社セキュアヴェイル　マーケティングGr.
　TEL : 03-6264-7180　 Email: marketing@secuavail.com

オンラインによる株主総会、通称「バーチャル株主総会」が、コロナ禍で需要が拡大しています。政府内でも企業がバーチャル株主総会を実施する上での法的課題や実務的問題などが議論されてきましたが、コロナ感染拡大防止の観点から、政府はオンラインで開催するバーチャル株主総会を容認する姿勢に転じており、オンライン配信業界では今非常にホットな話題となっております。
株式会社ビデオマッチングは、従来より大手企業様や官公庁様のオンライン配信のお手伝いを多数行ってまいりましたが、こうした状況下におけるクライアント様からのご要望を踏まえ、株主総会・決算発表会等のオンライン化のサポートを今後より強化していくことに致しました。

【協業内容】
コインチェックの提供するバーチャル株主総会支援サービス「Sharely（シェアリー）」では、株主の議決権行使や議事を視聴し質問ができる機能といった主にソフト面での機能提供を、ビデオマッチング社は株主総会当日のオンライン配信におけるテクニカル業務（機材手配から配信オペレーションの一切）といった主にハード面（技術面）での価値提供を行います。

【コインチェック株式会社について】
コインチェック株式会社は、アプリダウンロード数「国内No.1*」の暗号資産取引サービス「Coincheck」を運営しています。バーチャル株主総会支援サービス「Sharely（シェアリー）」は、新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに、2020年8月より提供を開始しました。決権行使や質問ができるクラウドシステムに加え、シナリオ作成や当日までの運営サポートなども提供しており、特にカスタマイズ可能なシステムやきめ細やかな運営サポートをご好評いただいています。
　*対象：国内の暗号資産取引アプリ期間：2021年1月〜2021年6月　データ協力：App Tweak

・社名：コインチェック株式会社
・代表取締役：蓮尾 聡
・所在地：東京都渋谷区円山町3-6 E・スペースタワー12F
・URL：https://corporate.coincheck.com/
・Sharely公式サイト：https://sharely.app/ 

【株式会社ビデオマッチングについて】
株式会社ビデオマッチングは、オンライン配信における高い技術力と、動画制作のノウハウを活かし、会社説明会・WEBセミナー・商品説明会・シンポジウム・株主総会・講演会・勉強会/学会・社員研修・展示会・入学式/卒業式/入社式/内定式など様々なシーンに対応したあらゆるオンライン配信/ライブ配信を行ってまいりました。
規模も小規模配信(個人、団体)の低価格のものから大規模配信（大手企業、官公庁など）まで対応し、これまで自動車メーカー、建設会社、製薬メーカー、官公庁、政府系外郭団体、地方自治体、大学、クリニックなど様々な業界のオンライン配信を手掛けてきました。
また、最近では地方新聞社様や地方自治体様とも連携し、オンライン配信や動画制作の技術を活用して地方創生事業にも力を入れております。

・社名：株式会社ビデオマッチング
・代表取締役：満居 優
・所在地：東京都港区南青山4-8-4-301
・URL ：https://online.video-matching.com/

アクティブな光ケーブル市場は、2030年末までに26,976百万米ドルに達すると予測されます。また、予測期間中に33.5%のCAGRで拡大すると予測されます。

 

アクティブ光ケーブルは、光ファイバートランシーバー、マルチモード光ファイバー、モジュール、および制御チップで構成されています。これは、ケーブルの端で電気から光への変換を使用して、標準の電気インターフェイスとの互換性を犠牲にすることなく、ケーブルの速度と距離のパフォーマンスを向上させます。光ファイバケーブルの利点のいくつかは、短距離と長距離、低コスト、光学部品を利用するのが難しい、ビットエラー率が低い、光学部品のクリーニングが不要などです。

これらは、通信業界における最大の技術的移行の1つであり、フォトニック相互接続の大きなチャンスであると考えられています。より高い帯域幅に対する需要の増加、データセンターにおけるアクティブな光ケーブルに対する需要の増加、およびより高速な光ネットワークへの通信セクターのシフトは、市場の成長を推進する主な要因です。さらに、地域内の接続性を改善するための政府による投資の増加も、市場の成長を促進するために期待されています。

しかし、アクティブな光ケーブルに関連する高い初期投資と光ネットワークセキュリティファイバーハッキングからの課題は、市場の制約です。さらに、光ファイバー技術の進歩は、予測期間中の市場全体の成長に影響を与えると予想されます。

アクティブな光ケーブル市場のセグメンテーション洞察

アクティブな光ケーブル市場のセグメントには、コネクタ、プロトコル、アプリケーション、および地域が含まれます。コネクタによって、市場はQSFP、CXP、CDFP、CFP、SFPおよびその他のコネクタ（CX4および混合コネクタ）として分割されます。プロトコルは、InfiniBand、イーサネット、HDMI、DisplayPort、USB、およびその他のプロトコル（thunderbolt、PCI Express）に分割されます。

さらに、アプリケーションセグメントには、データセンター、ハイパフォーマンスコンピューティング、パーソナルコンピュータ、デジタルサイネージ、家庭用電化製品、およびその他のアプリケーション（輸送、テレコムケーブル、医療、空港、航空機、船舶）が含まれます。

市場セグメンテーション洞察
アクティブな光ケーブル市場における業界のリーダーは Sumitomo Electric Industries, Ltd., International Business Machines (IBM) Corporation, 3M, FUJITSU, Amphenol Corporation, Oclaro, Inc., VIAVI Solutions Inc., Broadcom, Siemon, and Finisar Corporationなどです。このレポートはさらに、組織の全従業員、主要戦略、企業の財務状況を説明する主要なマトリックス、合併や買収などの企業のいくつかの要因に関する詳細な分析も示しています。

地域分析
市場レポートは、地域分析に関する詳細情報も提供します。市場は、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋、ラテンアメリカ、中東、アフリカの五つの主要な地域に分割されています。

北米は、最上級のITインフラストラクチャ、革新的な高度なグラフィカルゲームテクノロジー、さまざまなプレミアムコンテンツの制作とストリーミング、スマートホーム市場と家電製品の上昇、米国に世界最大のデータセンターの存在により、世界のアクティブ光ケーブル市場のトップシェアを占めています。

アクティブな光ケーブル市場は、地域に基づいてさらに区分されます。

• 北米（米国およびカナダ）市場規模、Y-O-Y成長、機会分析。
• ラテンアメリカ（ブラジル、メキシコ、アルゼンチン、ラテンアメリカのその他の地域）市場規模、Y-O-Y成長及び機会分析。
• アジア太平洋（中国、インド、日本、韓国、インドネシア、マレーシア、オーストラリア、ニュージーランド、アジア太平洋）市場規模、Y-O-Y成長及び機会分析。
• 中東及びアフリカ（イスラエル、GCC（サウジアラビア、アラブ首長国連邦、バーレーン、クウェート、カタール、オマーン）、北アフリカ、南アフリカ、中東およびアフリカのその他の地域）市場規模、Y-O-Y成長及び機会分析。

[調査レポートの詳細内容について]

https://www.kennethresearch.com/report-details/active-optical-cable-market/10325350

Kenneth Research会社概要
Kenneth Researchは、マルチクライアントの市場調査レポートのディストリビューターで、ビジネスプロフェッショナルが将来の拡張に向けたビジネスプランの戦略を立てるのを支援します。シンジケートされた市場調査レポートの大規模なデータベースの存在とレポートのカスタマイズの範囲の助けを借りて、プラットフォームは、業界の専門家が最終目標を達成するための幅広い機会を提供します。Kenneth Researchは、消費財や食品、ヘルスケア、情報通信技術、エネルギーと電力、化学など、さまざまなレベルの業界にサービスを提供しています。

浮気調査に特化した探偵社、Akai探偵事務所（株式会社赤井事務所）は、【浮気調査専用ＧＰＳパック】の販売を開始した。
【浮気調査専用ＧＰＳパック】とは、浮気調査に特化したＧＰＳに付属して、「自分で浮気調査が出来るマニュアル」や、ＧＰＳの使い方や、自分で行う浮気調査をサポートするサービスです。

探偵のサポート付きの【浮気調査専用ＧＰＳパック】

 

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■浮気調査専用ＧＰＳパックとは？

【浮気調査専用ＧＰＳパック】のＧＰＳ機器は、「番犬ドンデＰＲＯ」と呼ばれるタイプで、従来の番犬ドンデⅡやMapSTation/2と比較して、浮気調査に活用できる機能がパワーアップしているのが特徴です。

浮気調査を行うならＧＰＳ機器の併用をおすすめします。

【浮気調査専用ＧＰＳパック】の内容は下記のような内容です。

• 小型ＧＰＳ（番犬ドンデＰＲＯ）
• 自分で浮気調査が出来るマニュアル
• ６０日無料の、Line安心サポート
• 浮気現場の証拠を取りたい場合の浮気現場撮影サービス（有料）

 

■具体的なサポート内容とは？

１，自分で浮気調査を行うための【浮気調査マニュアル】
マニュアルは、Akai探偵学校が監修した全80ページ（尾行編52ページ＋張り込み編28ページ）のテキストです。
ＧＰＳを使った調査を組み合わせることで、より効果のある浮気調査ができます。

 

本格的な浮気調査マニュアルは、自力での調査をサポートしてくれます。

２，６０日無料の【LINE安心サポート】
ＧＰＳ機器を購入した後、自分で浮気調査を行う方法について、プロの探偵がアドバイスするサービスです。

• 実際にＧＰＳ機器はどこに取り付ければいいの？
• 違法だったりバレたりしないか不安
• 使い方がよく判らない

などの気がかりな点を60日間、プロの探偵がLINEでサポート。「プロの探偵のノウハウや意見を聞きたい」というニーズに応えるサービスです。

３、浮気現場撮影サービス
特別割引料金でAkai探偵事務所のプロの調査員が浮気調査を行うことができます。
浮気現場に自分で行くのが難しい、時間に余裕がない、高性能な撮影機材を持っていない、浮気の証拠をしっかり取って裁判所に提出したいといったニーズに応えるサービスです。

■料金はいくら？
浮気調査専用ＧＰＳパックの料金等の詳細は下記ＵＲＬに記載があります。
https://www.akai-tantei.com/gps.html
（時期により価格変動あり）

■商品とサービスの概要

 

＜商品名＞
浮気調査専用ＧＰＳパック（ＧＰＳ機器「番犬ドンデPRO」 ＋ 浮気調査サポート）

 

＜浮気調査に特化している機能（ハード面）＞

• 小型で軽量なため見つかりにくい
• 防塵防水機能で仕掛け場所に困らない
• グーグルマップ対応で報告書作成が楽

＜浮気調査に特化している機能（ソフト面）＞

• 自動位置検索（仕事・家事・育児中も見張れる）
• csv形式で位置検索履歴が保存できる（報告書作成に）
• 振動検知で移動開始をメール通知（尾行開始の合図に）
• 指定位置の出入りをメール通知（尾行開始・終了の合図に）

 

＜商品サイズ（ＧＰＳ機器本体のみ）＞
W385mm×D475mm×H1185mm

 

■ Akai探偵事務所 会社概要
社名：Akai探偵事務所（株式会社赤井事務所）
代表取締役：継野勇一
TEL：0120-96-0061（全国24時間受付）
Ａｋａｉ探偵事務所ホームページ：https://www.akai-tantei.com/
会社概要詳細：https://www.akai-tantei.com/share/cor.htm

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ハッケンサック, ニュージャージー, 2021年6月14日 – ビデオストリーミングとリモートプロダクションのリーディングカンパニーであるLiveUは、日本のスポーツテレビ局・J SPORTSと制作会社・エキスプレスが今シーズンの横浜DeNAベイスターズホームゲームのOTT向けコンテンツ制作にLiveUマルチカラ・リモートプロダクションソリューションを採用したことを発表。J SPORTSのOTTサービスであるJ SPORTSオンデマンドでの70試合を超える配信においてLiveUテクノロジーが視聴者体験向上に貢献することとなる。
2021年はJ SPORTSが本コンテンツをOTTライブ配信する初年であり、当初ホスト局が制作する映像音声を使用しオフチューブ中継を行うことが決まっていた。しかし、エキスプレスと共同でプランニングを進める中で特色あるコンテンツを増やし視聴者エンゲージメントを高めることを優先。両社が長年構想を練っていたリモートプロダクション導入に踏み切った。

エキスプレス取締役・加藤氏はLiveU導入に至った経緯を、「マルチカメラを携帯キャリアでも伝送できるソリューションを探っていた。導入を決定する少し前までは他社製品を購入する動きでいたが、他社のマルチカム仕様はチャンネル数は多いものの伝送がイーサネットのみだったため、LiveUの導入を決めた。また、事前のLU800を用いたタリーシステムや双方向通話のデモンストレーションにおいても、我々の要望に近いものが実現出来ると確証を持ち、海外での運用実績を考えても、これからのリモートプロダクション事業に参画出来るものとして採用した」と語る。
中継車でホスト局が制作するクリーンフィード(複数カメラ映像のスイッチングアウト)に、ワイドショットとスコアボード映像の２フィードを追加し合計３フィードを１台のLU800から送信。J SPORTS のリモートコメンタリースタジオでコメント付けをし、エキスプレスのAvenir-Hub(東京・半蔵門) でグラフィック付けとオーディオミキシングを行う。さらには、このダーティーフィードをコメンタリースタジオに送り返すことにより、スローモーションやグラフィック等を確認できるフローも確立した。
J SPORTS 技術本部制作技術部部長・富久氏は、リモートプロダクションの利点について「人の移動、機材の移動が少なくて済むこと。また、IPの世界になるため、ベースバンドでは構築が困難であった複数拠点を結んだ素材分岐、素材共有、多元中継などもLiveUテクノロジーで実現し今後他のコンテンツへも活用の幅を広げていきたい」と語る。
エキスプレス取締役・加藤氏は、「LU800の登場と、マルチカメラ機能の実用性の高さによりリモートプロダクション計画が一気に加速した。これまでは、移動時間も含めスタッフの割り当てを調整する必要があったが、移動が不要になったことにより今まで難しかった複数業務の掛け持ちが可能となる。また、リモート制作においての勤務時間は現場に出向くよリも短くなるため、勤怠管理の上でも有利になり、結果として今までより多くの中継に携わることができるようになる」と管理面でのアドバンテージについても期待を高めている。
LiveUアジアジェネラルマネージャー・Yaal Eshelは「国内最大4チャンネルのスポーツテレビ局であるJ SPORTSと、イノベーティブなプロダクションであるエキスプレスにリモートプロダクション・テクノロジーパートナーとして弊社を採用いただいたことを光栄に思います。これを機に、放送業界に新たな風が吹くことを期待しています。両社の中継制作と新境地開拓のさらなる発展のため、緊密な連携を続けていきます」と述べた。
LiveUソリューションはOTTブロードキャスターにとっての３つのコアバリュー、視聴者体験の向上と妥協なき信頼性、そしてプロダクションコストの削減をもたらします。

LiveUについて
LiveU は5G 4K HEVC対応のリモートプロダクション・ライブ映像伝送ソリューションを提供しています。
特許の回線ボンディグと映像伝送技術で、世界のどこからでも高品質なライブ映像を提供する事が可能です。複数回線を束ねた仮帯域で、費用対効果の高いハイクオリティーなライブ映像の配信、受信、管理を実現しています。
クラウドで統合管理されたバックパックからスマートフォン、衛星／携帯ハイブリッド外部アンテナ等の様々な製品群は、環境を選ばずライブ映像を送る事ができ、ライブ映像制作の基準となっており世界130国の3,000以上のお客様、の放送局、オンラインメディアニュース、ソーシャルメディアで採用されています。詳細はホームページやSNSをご参照下さい (www.liveu.tv、Twitter、Facebook、YouTube、LinkedIn、Instagram)。