通信・インターネット

MODE, Inc/株式会社アシックス様におけるIoTソリューション「MODE Sensor Cloud」活用事例を公開

シューズからのデータを活用するIoTシステム構築

シリコンバレー発のIoT・コネクテッド関連のプラットフォームを提供するMODE, Inc.(本社:アメリカ合衆国・カリフォルニア州サンマテオ、CEO:上田 学、以下、MODE)は、IoTを活用したい製造業、自動車産業、各業界の事業者の開発支援を行っております。この度、MODE Sensor Cloudをご利用いただいている、株式会社アシックス様の活用事例を公開しました。
■URL
https://www.tinkermode.jp/interview/asics
 

■ 課題・背景

  • シューズに内蔵できる小型BLEセンサ「TUNEGRID-Cube」を使ったデータ収集用IoTプラットフォームが欲しい。
  • クラウドシステムに繋ぐための、ゲートウェイ選定などIoT構築の全体像が分からない。
  • データを収集してフィードバックするタイプのソリューションは、自社の価値観に合わなかった。

■ 導入効果

  • MODEではIoT開発全般を網羅するプラットフォームがすでに用意されていたため、ITに詳しくなくても開発を進めることができた。
  • 結果として、システム開発が早く完了し、スピーディな事業の立ち上げにつながった。
  • IoT技術を使ったフィードフォワードの取り組みが、自社の考え方に合致していた。

■ 導入企業コメント(事例紹介ページより抜粋)

「最初からフィードフォワードのことを想定して話されたのがMODEだけだったんですよね。IoT技術を使ってデータが取れますよ、だけじゃなくて、IoT技術を使ってフィードフォワードの取り組みができる。他のところとは違うMODEの強みはそこですよ。それをより精度を上げるためにデータを収集するシステムがあるんですよ、と明確に打ち出されていたんです。」

■IoTソリューション「MODE Sensor Cloud」について

MODE Sensor Cloudはさまざまなデバイスやセンサーからデータを収集し、リアルタイムでのデータ活用を可能にするIoTパッケージソリューションです。MODE Sensor Cloudでは柔軟に対応できるゲートウェイソフトウェアにより、あらゆるセンサーを簡単に接続することができます。また充実した開発者向け機能も提供しており、自社のセンサーとの接続や、計算処理を行うことも可能です。
(『MODE Sensor Cloud』: https://www.tinkermode.jp/sensor_cloud/

■MODEについて

MODEは、現実社会のデータを収集することに特化したクラウドサービスを提供しているシリコンバレーのIoTスタートアップです。あらゆるセンサーデータなどに対応するゲートウェイ内のソフトウェアとクラウド上に独自開発をした超高速な時系列データベース技術をベースとして、現実社会のデータの収集を圧倒的簡単に提供するソリューションを提供しております。

■会社概要

会社名:MODE, Inc.
代表者:CEO / Co-Founder 上田 学
所在地:アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250
設立:2014年7月
事業内容:センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供
URL:https://www.tinkermode.jp

 

 

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Photosynth/フォトシンスとJR東日本スタートアップ、資本業務提携により、Suicaのさらなる活用方法を創出

Suica IDとAkerun IDのID連携/データ連携をさらに加速、より便利でスマートな社会を

株式会社Photosynth(東京都港区、代表取締役社長 河瀬航大、以下フォトシンス)は、JR東日本の子会社でベンチャーへの出資や協業を推進するCVCのJR東日本スタートアップ株式会社(東京都港区、代表取締役社長 柴田 裕、以下JR東日本スタートアップ)と、資本業務提携を締結しました。この資本業務提携により、従来から取り組むSuicaとAkerunの基盤連携をより一層加速し、Suicaのさらなる活用方法の創出を目指します。

フォトシンスとJR東日本スタートアップのこれまでの協業
フォトシンスとJR東日本スタートアップは、JR東日本スタートアッププログラム2020の採択企業として、2021年2月から開始したJR東日本本社ビルでのSuicaを活用したスマートビル入退館システムの実証実験(https://photosynth.co.jp/topics/2021/suica-smart-building/)など、これまでも協業を推進してきました。

実証実験では、これまでに数多くのJR東日本本社社員がSuicaを活用してビルへの入退館を行い、その利便性が高く評価されており、Suica IDとAkerun IDを連携させた最先端のアクセス体験を提供しています。

Suica IDとAkerun IDの基盤連携による今後の展開
今回の資本業務提携は、これまでの両社の取り組みを次のステージへと進めるもので、今後も累計8,500万枚を超える発行枚数があるSuicaと、アクセス認証基盤「Akerun Access Intelligence」を基盤とした累計5,000社以上で利用されているAkerunを組み合わせることで、個人認証を通じた空間へのアクセスだけでなく、決済や交通機関の利用など、さまざまなサービス利用シーンへとその連携を広げていくことを目指します。

【JR東日本スタートアッププログラム】とは
ベンチャー企業や様々なアイディアを有する方々から、駅や鉄道、グループ事業の経営資源や情報資産を活用したビジネス・サービスの提案を募り、ブラッシュアップを経て実現していくプログラムです。2017年度に初めて開催し、今回までに合計81件の提案を採択。鉄道事業やIT事業など幅広い分野の実証実験を行い、一部の取り組みは実用化にいたりました。なお、内閣府主催の2018年度第1回オープンイノベーション大賞において、経済産業大臣賞を受賞しました。

■各社概要
JR東日本スタートアップ
所在地 : 東京都港区高輪2-21-42 Tokyo Yard Building
代表者 : 代表取締役社長 柴田 裕
設立 : 2018年2月
事業内容 : 事業シーズや先端技術の調査・発掘、ベンチャー企業への出資及びJR東日本グループとの協業推進
URL : https://jrestartup.co.jp/

Photosynth(フォトシンス)
所在地 : 東京都港区芝5-29-11 G-BASE田町15階
代表者 : 代表取締役社長 河瀬 航大
設立 : 2014年9月1日
事業内容 : 「Akerun入退室管理システム」をはじめとしたAkerunブランドのクラウド型IoTサービスを提供。
URL : https://photosynth.co.jp/
 

 

 

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アメグミ/アメグミ、sXGP/BWA対応のスマホの格安レンタルの提供を検討開始

​月額数百円でレンタル可能な社用スマホ「サンブレイズフォン」を開発するアメグミ(代表者:常盤瑛祐)は、sXGP/BWA対応スマホ提供の検討を開始したことをお知らせします。既存の対応スマホが数万円するのに対して圧倒的に安く提供できるようになります。
日本で提供されている4Gの周波数帯域は主に、2.1GHz帯 (バンド1)、1.7GHz帯 (バンド3)、700MHz帯 (バンド28)等です。

さらに、5Gが2020年3月から都市部を中心とした一部のエリアで提供されはじめました。特徴は「高速大容量」「高信頼・低遅延通信」「多数同時接続」で、よく「2時間の映画のダウンロードが3秒でできる」ことが例として使われます。

5Gを一部エリアのみで使うためにローカル5Gがあります。例えば建設現場で重機を無人で動かす等の実証実験が行われています。「ローカル(プライベート)」の良さはそのエリアのみでアクセスできるので、セキュリティが向上することです。

一方で「プライベートLTE」も存在します。ローカル5Gよりも低コストで運用が可能です。そのプライベートLTEの主な周波数帯域は、1.9GHz帯(バンド39)と2.5GHz帯(バンド41)があり、前者を「sXGP(shared eXtended Global Platform)」、後者を「BWA(Broadband Wireless Access)」と呼びます。

※「一部エリア」という意味ではWi-Fiがありますが、Wi-Fiではパスワードが分かってしまうとアクセスできてしまうので、ローカル(プライベート)5G/LTEの必要性があるのです。

プライベートLTEは様々な用途で活用できますが、特にsXGPはPHSのサービス終了に伴って必要とされます。例えば、製造業などセキュアな連絡が必要な環境です。

ただし、既存のsXGP/BWAに対応可能なスマートフォンやタブレットは値段が安くても数万円します。今まで安いPHSを使っていた事業者が果たして難なく乗り換えできるでしょうか?

そこで法人向けに格安スマホ(通信ではなくハード)を提供してきた弊社アメグミは、今までのノウハウを活かして、sXGP/BWAに対応可能なスマートフォンやタブレットの提供を検討することにしました。1台あたり月1000円代でレンタル可能にしようと考えています。

「提供の検討」というのは中々ハードウェアの大量生産をベンチャー企業がやりづらいためで、現在企業の皆様からニーズをお聞きしたり、サンプル端末をお見せできる、という状況です。

もし企業様でご興味ございましたら下記よりご連絡ください。

■株式会社アメグミについて

小さいころの家庭環境を原体験に、同じような家庭の人たちを支援することをミッションに掲げて、2016年10月に起業。新興国の農家や労働者が利用する安価・長持ち・最低限機能のスマートフォン向けのOSを開発。深センのOEM/ODMと共同でスマートフォンを生産し、企業向け(社員や契約先)に販売する。これまでDelight Ventures、個人投資家の山本真司氏、川田尚吾氏、本田謙氏、他数名から出資を受けている。

住所(登記上):東京都千代田区平河町1-6-15USビル8階
Webサイト: https://www.sunblaze.jp/?lang=ja
担当者:代表 常盤
連絡先: 070-3968-8844   eisuke.tokiwa@amegumi.com

 

 

 

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エクイニクス・ジャパン/エクイニクスとGIC、xScaleデータセンター拡大に39億USドルを追加投資

世界32都市圏に拡大予定の2年計画がハイパースケーラーのさらなる躍進に寄与

世界的なデジタルインフラストラクチャー企業であるエクイニクス(Nasdaq:EQIX、日本法人代表取締役社長 小川 久仁子、以下 エクイニクス)は本日、シンガポールの政府系ファンドであるGICとリミテッド・ライアビリティ・パートナーシップ(LLP:有限責任事業組合)形態によるジョイントベンチャーの追加投資を合意したことを発表しました。これによりxScale™データセンター(以下、xScaleデータセンター)のポートフォリオは、全世界の32拠点で総額で約69億USドル超規模になります。
xScaleデータセンターは、世界最大手のクラウドサービスプロバイダー(CSP)を含むハイパースケーラーを顧客とし特有のコアワークロード導入の需要に応え、220を超えるIBX ® (InternationalBusiness Exchange™)データセンターを擁するエクイニクスのグローバルプラットフォームに追加されます。追加投資が成立すると、xScaleデータセンターのポートフォリオは以下の3地域に広がります。

● 欧州: ダブリン(3拠点)、フランクフルト(5拠点)、ヘルシンキ(1拠点)、ロンドン(2拠点)、マドリード(2拠点)、ミラノ(1拠点)、パリ(4拠点)、ワルシャワ(1拠点)

● アジア太平洋: 東京(3拠点)、大阪(3拠点)

● 南北アメリカ: メキシコシティ(1拠点)、サンパウロ (3拠点)

● 今後さらに3拠点を発表する予定

米国Equinix, Inc. チャールズ・マイヤーズ(Charles Meyers)CEOのコメント
「Alibaba Cloud、Amazon Web Services、Google Cloud、IBM Cloud、Microsoft Azure、Oracle Cloud Infrastructureを含む世界最大手のCSPは長年にわたりエクイニクスと提携し、220を超えるデータセンターからなる当社のグローバルプラットフォームを活用して、戦略的ビジネスパートナーや顧客と直接接続しています。当社のxScaleプログラムにより、これらハイパースケーラーは約1万の顧客からなるエコシステムに密接した環境下で、ビジネス成長を続けています。この度のジョイントベンチャーを通したxScaleデータセンターの追加投資によってオフバランスシートモデルで大規模な構築が実現できるため従来のIBXデータセンターやデジタルインフラストラクチャービジネスへの投資に必要な資本が節約でき、戦略的かつ財務的な柔軟性を保つことができます。」

発表の主なポイント

● 世界32拠点に拡大するxScaleデータセンターは、フル稼働時600メガワット(MW)の電力量を供給できる予定です。

● xScaleデータセンターを利用することでハイパースケーラーは既存のアクセスポイントにコア施策を加えることができようになります。単一プラットフォーム上で世界中の63都市圏に即座に展開でき、活気に満ちたエコシステム内の顧客や戦略的ビジネスパートナーと直接相互接続することができます。

● Platform Equinix®は、唯一プライベートオンランプ(接続拠点)の40%以上を世界トップクラスのCSPに提供しています。エクイニクスのプラットフォーム上におけるハイパースケーラーの運用拡大に伴い、同プラットフォーム上でエコシステムを形成している約1万社の企業もまた、ハイパースケーラーと近接した場所で直接接続し、ビジネスのメリットを享受しています。

● エクイニクスは、データセンターの持続可能性におけるリーダーであり、顧客のサプライチェーンをグリーン化しています。エクイニクスの長期目標である100%クリーンエネルギーと再生可能エネルギーの利用は、世界中で再生可能エネルギーの利用範囲を大幅に拡大しました。エクイニクスは、高いエネルギー効率基準を持つデータセンターの設計、構築、運用方法を進化させ続けており、すべてのxScaleデータセンターはLEED認証(または各地域の同等認定)を受けます。

● 本日発表されたJVプロジェクトは、規制当局の承認やその他の完了条件を待って、2021年中に完了する予定です。

●  JV契約では、GICが将来の合弁事業に対して80%の株式を保有し、エクイニクスが残りの20%の株式を保有することになっています。

コメント
■ Structure Research リサーチ部門責任者 (Head of Research)  ジャベツ・タン (Jabez Tan) 様
「エクイニクスは、xScaleポートフォリオを基盤とすることで、今日のビジネスで選択されるITアーキテクチャーとしてハイブリッドおよびマルチクラウドの採用をさらに加速するとともに、運用上の信頼性、グローバルなリーチ、および世界中の顧客にサービスを提供する上で重要で豊富なエコシステムへの相互接続に対するハイパースケーラーのニーズを満たすことができます。」

関連資料

● エクイニクス、アジア初のハイパースケーラー向けデータセンターTY12xを開設
https://www.equinix.co.jp/newsroom/press-releases/2021/03/-ty12x-/?ls=Public%20Relations&lsd=21q2__digital-infrastructure+__pr-equinix_pr-newswire_press-release__us-en_AMER_xScale-EMEA-2021_awareness&utm_campaign=us-en__press-release_xScale-EMEA-2021_pr-equinix_awareness&utm_source=&utm_medium=press-release&utm_content=digital-infrastructure+_

● エクイニクス、日本でハイパースケールデータセンター事業のためGICと10億ドル超規模の合弁会社を設立
https://www.equinix.co.jp/newsroom/press-releases/2020/04/-gic-10-/?ls=Public%20Relations&lsd=21q2__digital-infrastructure+__pr-equinix_pr-newswire_press-release__us-en_AMER_xScale-EMEA-2021_awareness&utm_campaign=us-en__press-release_xScale-EMEA-2021_pr-equinix_awareness&utm_source=&utm_medium=press-release&utm_content=digital-infrastructure+_

● デジタルリーダーに力を
https://cloud.kapostcontent.net/pub/9a6977a0-6873-40b5-a5d9-1e544d643fed/digital-leaders-ebook-jp?kui=ZjR3HnHTjMPmVDsohoNtfQ/?ls=Public%20Relations&lsd=21q1__platform-equinix+__pr-equinix_pr-newswire_press-release__us-en_AMER_xScale-momentum_awareness&utm_campaign=us-en__press-release_xScale-momentum_pr-equinix_awareness&utm_source=&utm_medium=press-release&utm_content=platform-equinix+_

以上

エクイニクスについて
Equinix(Nasdaq:EQIX)は世界的なデジタルインフラストラクチャー企業として、デジタル変革を志す全ての企業に対し、必要なインフラストラクチャーを相互接続することが可能な高信頼のプラットフォームを提供します。エクイニクスにおいて企業のお客様は最適な場所で適切なパートナーとつながり、ビジネスの優位性を加速させ、成功の可能性を最大化することが可能です。エクイニクスはお客様がビジネス規模を拡大し、デジタルサービスを開始・拡張し、エンドユーザーへ最高レベルの体験を提供することを可能にします。これらを通して、エクイニクスはお客様の企業価値向上に貢献します。

将来の見通しに関する記述について
本ニュースリリースには、リスクおよび不確実性を伴う将来の見通しに関する記述が含まれております。こうした将来の見通しに関する記述において言及されている予測と実際にもたらされる結果との間には、大幅な相違が生じる場合があります。そのような相違を生じさせる要因としては、提案された条件およびスケジュールでエクイニクスが合弁契約を完了させる能力に関するリスク、合弁事業に関連してエクイニクスもしくはGICが規制当局の承認の取得を始めとするクロージングに付された条件を満たすことができないリスク、エクイニクス、GICもしくは合弁会社が必要な資金調達を行う何らかの能力の欠如、合弁事業用に供出される予定のデータセンターが事業に組み込むことができないリスクおよびかかる事業への組み込みが予想よりも困難であったり時間もしくは費用を要する可能性、合弁事業によって期待される利益が生じないリスク、データセンターの運用・管理ならびにエクイニクスのサービスの開発、導入および提供に関連する問題、キャッシュフロー余力の十分性あるいは未払負債ないし新規の負債を返済するための資金調達能力、既存の競合先ないし新規競合先との競争、主要ハイパースケール企業のビジネスにおける損失あるいは減退、通常どおりの事業遂行を困難にする場合や顧客、従業員またはサプライヤーとの関係の維持を困難にする合弁事業の中断、Equinix, Inc.が米国証券取引委員会に適宜提出する資料に記載されているその他のリスクが含まれますが、これらに限定されません。詳細については、Equinix, Inc.が米国証券取引委員会に提出した直近の四半期報告書および年次報告書をご参照ください(ご要望に応じ、Equinix, Inc.より入手可能です)。エクイニクスは、このニュースリリースに含まれる将来の見通しに関する情報を更新するいかなる義務も負いません。

 

 

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ドコデモ/Miitel×どこでもデスクトップの組み合わせによりセキュアかつ音声品質の担保されたPC通話環境のが構築が可能に

MiiTel × どこでもデスクトップ の組み合わせが有効なことを検証しました

MiiTelはIP電話という性質上、高品質なネットワーク環境が必要であり通信に影響を与えやすいリモートデスクトップでは音声品質が低下する可能性があります。
今回、どこでもデスクトップを社内PCの代わりに用いる検証を行い、MiiTel×どこでもデスクトップの組み合わせによりセキュアなPC環境から音声通話や解析結果の参照ができることを確認しました。

 

高機能なMiiTelだからこそ抱える課題

MiiTel(https://www.revcomm.co.jp/)はWEBベースの音声通話ツールとして、通話内容を高精度で自動文字起こしする機能を備えており、テキストは音声と比較し、データとしての利便性が高いため、セキュリティ対策を万全にする必要があります。

情報漏洩対策として、接続してくるユーザをIPアドレスでフィルタリングする機能もMiiTelは備えていますが、テレワーク用途となるとテレワーカーのIPアドレスを全て把握する必要性という新たな課題が浮上します。
個人の家庭ネットワークはプロバイダによりIPアドレスが不確定になる場合があるため、現実的にはパブリックIPアドレスを把握しやすい社内環境へリモートデスクトップ接続して社内PCからMiiTelを利用するという使い方が望まれるケースが多くなっていました。

通常リモートデスクトップ接続を経由した場合、中には音声品質が低下してしまうケースもあり課題として捉えられておりました。

音声品質の高いVDI「どこでもデスクトップ」で解決

どこでもデスクトップ(https://www.docodesk.jp/)はこの春にウェブカメラ入力に対応し、同時に音声入力機能も独自の手法で品質の安定化に成功しました。
そこで、株式会社RevComm(MiiTelのベンダ)はどこでもデスクトップ上でMiiTelを利用した場合の品質を検証し、音声品質に問題がないことを確かめました。

また、どこでもデスクトップにはパブリックIPアドレスを固定する機能があるため、MiiTelのフィルタリング機能も利用することができます。これで、お客様が要望するセキュリティ対策をした上で、PC音声通話をすることが可能になりました。

今後、セキュリティと音声品質の天秤でMiiTelのテレワーク利用を諦めるケースは減っていくでしょう。

 

 

 

 

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テュフズードジャパン/テュフズードジャパン、富士電機社にIEC 62443サイバーセキュリティセミナーを提供

産業用制御システムにおけるセキュリティ規格

国際的な第三者認証機関であるテュフズードの日本法人テュフズードジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:ディーター・エッカート)は、富士電機株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:北澤 通宏)に対し、産業システム(IEC 62443)のサイバーセキュリティに関するセミナーサービスを提供しました。

オープンなネットワーク環境に移行しつつある現在の制御システムは、新しいテクノロジーが普及するにつれて脅威の範囲が拡大し、その種類も多様化しています。

現在欧米で適用が拡大し、インド・中国・東南アジアや日本国内においてもその適用が注目されつつあるのは、工場やインフラの中で制御用に利用される産業用オートメーションおよび制御製品を、サイバー攻撃から保護することです。その対策として実証されているのが、産業システムのセキュリティ認証「IEC 62443シリーズ」であり、テュフズードジャパンは本認証に関する各種サービスを提供しています。

このたびテュフズードジャパンは富士電機株式会社に対し、産業システムのサイバーセキュリティ(IEC 62443)に関するセミナーサービスを提供しました。「世界で戦うための制御システムセキュリティ講座 ~顧客を守る 「制御システムセキュリティ」を規格から理解~」と題し、60名以上の技術者にオンライン形式で開講しました。

 

富士電機株式会社 プロセスオートメーション事業部 井上様のコメント:
「制御システムの開発や提案・導入に関わる技術者向けに、サイバーセキュリティの必要性を実感し、導入を促進させるための場を提供したいと考え、テュフズードジャパンのセミナーを受講しました。非常に分かりやすくまとめていただき、御客様をサイバー脅威から守るためにはどうすればよいか、技術者としての考え方を学ぶ場になりました。」

 

今後もテュフズードジャパンは、認証やトレーニングなどの各種セキュリティ関連サービスを通じ、国内におけるサイバーセキュリティ対策の促進に貢献していきます。

セミナー概要(2021年5月開催):

セミナー名称 世界で戦うための制御システムセキュリティ講座
~顧客を守る 「制御システムセキュリティ」を規格から理解~
受講者 富士電機株式会社
産業インフラ、社会インフラ向けのプロセスオートメーションシステムに関わる技術者
アジェンダ ・産業用制御システムの神話
・情報セキュリティと制御システム
・産業用制御システムセキュリティ規格の全体像
・欧州におけるセキュリティ規制の動向
・サイバーセキュリティ対策の導入に向けて

テュフズードジャパンの産業システムのサイバーセキュリティ(IEC 62443)個別セミナー
サイバーセキュリティ対策の導入に向けた基礎を理解する場として、提供している個別セミナーサービス。産業界で広く認知されているサイバーセキュリティスタンダード「IEC 62443」が求める制御システムセキュリティの概要に加え、近年セキュリティ規制が整備され強化されることが予想される各国サイバーセキュリティの情勢について紹介しています。
詳細・お申込みはこちら:https://www.tuvsud.com/ja-jp/events/jp-iec62443-seminar-2020

テュフズードジャパンのセキュリティ関連サービスはこちら
https://www.tuvsud.com/ja-jp/services/cyber-security

Add value. Inspire trust. ―新たな価値、さらなる信頼
テュフズードは、安全、安心、かつ持続可能なソリューションを提供し、信頼されるパートナーであり続けています。試験、検査、認証、そして監査を専門とし、人々や環境、財産をテクノロジーのリスクから守るという理念のもと、1866年以来取り組み続けています。全世界に1,000以上の拠点を置き、24,000以上の従業員と共に活動し、リスク管理や市場へのアクセスを円滑にするという価値をお客様やパートナーに提供しています。テクノロジーの進歩によりもたらされる変化を手助けし、自然界・デジタル界においてより安全かつ持続可能な未来を創造するため、テュフズードはこれからも信頼を提供し続けます。https://www.tuvsud.com/ja-jp

Media Relations:
テュフズードジャパン株式会社
マーケティング部
160-0023 東京都新宿区西新宿4-33-4住友不動産西新宿ビル4号館8F
Contact: https://www.tuvsud.com/ja-jp/contact-us
お客様製品カテゴリで「採用・総務・マーケティングに関するお問い合わせ」をご選択ください。

 

 

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ビボテックジャパン/VIVOTEK リブランドを発表 “Get the Picture (映像/ニーズを、つかむ)”をスローガンに

“We Get The Picture” の実践と、新たなブランドアイデンティティが、変革の鍵

IP監視ソリューションをグローバルに提供するVIVOTEK Inc.(本社:台湾・台北 TWSE: 3454 以下ビボテック)は、IoT時代を見据えた変革のためのリブランドを発表しました。”We Get The Picture” のスローガンのもと、ロゴ、ブランドアイデンティティ、ブランド精神の刷新を目指します。

IP監視ソリューションをグローバルに提供するVIVOTEK Inc. は、IoT時代を見据えた変革のためのリブランドを発表しました。”We Get The Picture” のスローガンのもと、ロゴ、ブランドアイデンティティ、ブランド精神の刷新を目指します。
このリブランドによってビボテックが目指すのは、これまで以上に包括的なアプローチと、最先端の技術と、インテリジェントな視座をお客様に提供することです。そしてこの新たなブランドアイデンティティが、今回新たに設計されたモダンで、よりユーザー目線の、デジタルフレンドリーなデザインに込められています。

 

リブランドの詳細はこちらをご覧ください:https://www.vivotek.com/who-we-are/our-brand

VIVOTEK Inc. 代表取締役社長 Alex Liaoよりコメント
新たなスローガン “We Get The Picture” とは、私たちが、今、何が求められているのかを素早く掴み、エンドユーザーに優れたソリューションを提供するために、常に一歩先を行くことを意味しています。
今回のリブランドの過程で、私たちは、これまでの20年間卓越したサービスを提供し続け、誠実な姿勢でビジネスに取り組んできたことが、今日の私たちの姿を形作っているのだということに改めて気が付きました。
私たちの新たなポジションとイメージルックは、これからやってくるIoT時代において、ビボテックが果たす役割を再定義したものですが、それ以上に、お客様やパートナーの皆様に、ビボテックが、信頼でき、共に歩んでいける存在である、ということを伝えるメッセージなのです。
 

 

ビボテックは、2000年に台湾に本社を設立し、設立当初からIP監視カメラに特化し、近年のインターネットや監視カメラの進化にも敏感に対応してきました。
私たちは、これまで通り、研究開発とユーザー重視の姿勢を継続しながらも、IoT時代に向けて前進することで、競争力を維持し、成長し続け、パートナーの皆さまとの有意義で創造的な長期的関係を維持していきます。

 

ビボテック (TAIEX:3454)は、社会で最も信頼されるインテリジェントな監視ソリュー ションの提供を目指す、グローバルなIP監視ソリューションプロバイダーです。 映像・音声で高い技術を持つビボテックは、インテリジェントなセキュリティ、コント ロール、マネジメントソリューションを求めるエンドユーザーの声に応える多くの代理店やシステムインテグレータから高い信頼を得ています。ビボテックは、IPカメラのほか、 ネットワークビデオレコーダ、ビデオ管理ソフトウェア、インテリジェントなエッジ AI映像解析をグローバルに提供しています。2000年に台湾で設立されて以来、ビボテックは、世界100カ国以上で180以上の正規代理店と戦略的提携を結んでおり、また、米国、オランダ、インド、メキシコ、日本にも支社を設置しています。2017年には、電力およびサーマルマネジメントソリューションのグローバルリーダーであるデルタグループに加わり、デルタ ビルディングオートメーション事業におけるセキュリティおよびインテリジェンスの中核を担っています。

日本法人であるビボテックジャパン株式会社は、2018年に設立。日本でのさらなる事業拡大を目指すとともに、国内ニーズに合った製品・サービスの提案、マーケティング、営業、サポートを展開しています。また、IP監視業界でのトップブランドであるビボテックの日本での認知度向上を目指し、プロモーションやPR活動も行っています。
ビボテックは様々な監視用途のニーズに応えるため、高解像度、鮮明な夜間映像、先進のテクノロジー、および付加価値の高いビデオ解析機能を備えた優れたネットワークカメラの開発に絶えず力を注いでいます。

【本件に関するお問合せ先】
ビボテックジャパン株式会社
TEL: 03-5733-1280 / EMAIL: salesjp@vivotek.com
所在地 : 〒 105-0012 東京都港区芝大門2-1-14 デルタ芝大門ビル

♦日本語ウェブサイト♦
https://www.vivotek.com/website/jp/
♦総合ウェブサイト♦
https://www.vivotek.com/

 

 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

イーグルアイネットワークス/イーグルアイネットワークス、アナログ防犯カメラを高性能なクラウド映像監視システムに経済的に移行する方法を経営者向けに解説

イーグルアイネットワークス ホームページにて日本語版配布開始

「アナログ映像をクラウドへ」は、小規模店舗から大企業までの経営者を対象に、クラウドシステムの利点、わかりやすいベストプラクティス、チェックリスト、アナログからクラウドへの移行時に知っておくべき事などを紹介しています。
東京発- クラウド映像監視の世界的リーダーであるイーグルアイネットワークスは、本日、レガシーなアナログ映像監視カメラを最新のデジタルクラウドシステムにアップグレードするコスト効率の高い方法や、その過程で既存のカメラをどのように再利用できるかに関心のあるビジネスオーナー向けに、ベストプラクティスの手引き「アナログ映像をクラウドへ」の日本語版をリリースしました。

本レポートでは、アナログカメラの映像をクラウドで管理することで得られる、コスト削減や柔軟性の向上などのメリットを詳述するとともに、映像のクラウド化のためのアップグレードオプションを紹介し、システム全体を「リプレース」することなく、アナログカメラの映像をクラウドに移行するための実用的な情報を読者に提供しています。

最近のイーグルアイネットワークスの調査によると、アナログカメラからクラウドへの移行は、4年連続で減少していましたが、2020年に成長を見せました。これは、エンコーダー技術の向上と、新型コロナウィルス禍の中で映像監視システムにリモートでアクセスして見る必要があったためと思われます。

イーグルアイネットワークス社の社長であるケン・フランシスは、「アナログビデオカメラシステムをアップグレードする際には、旧式のオンプレミスのビデオ録画ソフトウェアやハードウェアから、AIを活用した映像解析機能を備え、サイバーセキュリティ対策のされたクラウドベースのビデオ管理システム(VMS)に切り替えることから始めるのが、最も低コストで最も高い効果が得られるアプローチであることが多い。」と述べています。

「ビジネスオーナーは、アップグレードの仕組みやコスト削減方法を理解し、物理セキュリティの向上や内蔵のサイバーセキュリティ、そして業務や顧客サービスの向上に役立つ映像から得られる重要なデータを含むクラウドのあらゆるメリットを活用できるようにしたいと考えています。」と述べています。

クラウドアーキテクチャ、支払いモデル、カメラと同軸ケーブルの選択肢、HDアナログカメラなどのトピックを取り上げています。

レポートの全文はこちらからダウンロードできます。
https://www.een.com/ja/analog-video-to-cloud/

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イーグルアイネットワークスについて

2012年に設立されたイーグルアイネットワークスは、企業、アラーム会社、セキュリティ・インテグレーター、都市、個人のニーズに対応したクラウド映像監視のワールドワイドNo.1の企業です。 イーグルアイネットワークスの100%クラウド管理ソリューションは、クラウドとオンプレミスの録画、金融レベルのセキュリティと暗号化、幅広いアナログおよびデジタルカメラのサポートを提供しており、すべてWebまたはモバイルアプリケーションからアクセスできます。 あらゆる規模・業種の企業において、運用の最適化とセキュリティを考慮し、イーグルアイネットワークスソリューションが導入されています。 イーグルアイネットワークスのすべての製品は、イーグルアイネットワークスの開発者に優しいRESTful APIプラットフォームとBig Data Video Framework™の恩恵を受けており、ライブおよびアーカイブされたビデオのインデックス作成、検索、解析を可能にしています。 イーグルアイネットワークスのオープン・ビデオAPIは、アラーム監視、サードパーティの解析、セキュリティ・ダッシュボード、POSシステムとの統合に広く採用されています。

イーグルアイネットワークスは、認定されたグローバルな代理店および設置パートナーを通じて製品を販売しています。 米国テキサス州オースティンに本社を置き、ヨーロッパとアジア太平洋地域にオフィスを構えています。 
詳細については、www.een.com をご覧いただくか、日本オフィス 03-6868-5527 (代表)までお問い合わせください。

 

 

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アスク/ATTO 社、Apple macOS® 12 Monterey への対応を発表

ハードウェアとソフトウェアの全製品で最新の macOS をサポート

Worldwide Developers Conference 2021 (WWDC21) では Apple® 社から、最先端オペレーティングシステム (OS) macOS 12 Monterey が発表されました。同 OS は、2001 年に Apple が Mac® OS X を発表して以来、最も大幅な OS アップグレードであった macOS 11 Big Sur の後継としてリリースされます。
データ集約型の環境向けにネットワーク、ストレージ接続性、インフラソリューションの分野で 30 年以上先端を走り続ける ATTO Technology 社は、同社製品を macOS® 12 Monterey に対応させると発表しました。ハードウェアとソフトウェアの全製品で、最新の macOS をサポートします。

株式会社アスク (本社:東京都千代田区) は、同社が国内正規代理店を務める ATTO 社に関する最新の情報を公開しました。

データ集約型の環境向けにネットワーク、ストレージ接続性、インフラソリューションの分野で 30 年以上先端を走り続ける ATTO Technology 社は、同社製品を macOS® 12 Monterey に対応させると発表しました。

Apple® 社は、Worldwide Developers Conference 2021 (WWDC21) で最先端オペレーティングシステム (OS) macOS 12 Monterey を発表しました。同 OS は、2001 年に Apple が Mac® OS X を発表して以来、最も大幅な OS アップグレードであった macOS 11 Big Sur の後継としてリリースされます。

ATTO Technology 社 CEO、Timothy J. Klein 氏は次のように述べています。
「クリエイティブな専門職やコンテンツ制作業者など、その他多くの人々にとって ATTO 製品は Mac との高性能な接続性を可能にする、なくてはならない存在です。私たちは過去 30 年間、接続性の革新によって Apple コミュニティを支え続けてきました。Monterey でも引き続きサポートでき嬉しく思います。」

ATTO Technology 社はネットワークおよびストレージの接続性を提供するメーカーで、高い性能が要求されるメディア・エンターテイメント業界、政府、教育業界、科学分野のワークフロー向けに目的に合わせた製品を提供しています。

Apple コンピューターを日頃から使用するプロフェッショナルな現場では、さまざまな ATTO 製品が採用されています。PCIe スロットを搭載した Mac Pro に対応する ATTO Celerity™ HBA、ATTO ExpressSAS® HBA、ATTO FastFrame™ SmartNIC や、ATTO ThunderLink® Thunderbolt™ Fibre Channel、SAS/SATA および Ethernet アダプターなどにより、Apple プラットフォームの可能性を最大限発揮させています。

macOS Monterey をサポートする ATTO 製品は以下のとおりです:

  • ATTO MultiPath Director™ 搭載 ATTO Celery™ 32Gb/s (Gen 7 / Gen 6)、16Gb/s (Gen 6)、8Gb/s Fibre Channel ホストバスアダプター (HBA)
  • ATTO ExpressSAS® GT 12Gb、ExpressSAS 12Gb SAS/SATA HBA
  • Thunderbolt 3 / 2 に対応する ATTO ThunderLink アダプター
  • ATTO FastFrame™ 10/25/40/50/100GbE SmartNIC
  • ATTO 360™ Tuning Software、ATTO Xtend SAN™ iSCSI Initiator、ATTO ConfigTool™、XstreamVIEW™、Express NAV™、QuickNAV を含むソフトウェア

ATTO 社の Apple 対応ソリューションの詳細は下記ページをご確認ください。
https://www.atto.com/solutions/partner/apple

※ 当資料は、現地時間 2021 年 6 月 8 日にメーカー発表されたプレスリリースの抄訳版です。
メーカーリリース原文 : https://www.atto.com/corporate/news/386/ATTO-Technology-to-Support-Apple-macOS-12-Monterey

トレードマーク付きの会社名や製品名は、それぞれの会社の商標です。

​<ATTO Technology について>
30 年間に渡り ATTO Technology 社は、全世界の ITとメディア & エンターテイメント市場において、最も重要なデータを扱う環境向けのストレージとネットワーク接続やインフラのソリューションに注力してきました。ATTO 社とその協力会社は、データの保存、管理、送信の全体に渡り、より良いソリューションを提案しています。ATTO 社製のホストアダプターや RAID アダプター、ネットワークアダプター、ストレージコントローラー、Thunderbolt アダプターとソフトウェアは、お客様の設計チームを支えています。ATTO 社のソリューションは、ファイバーチャネル、SAS、SATA、iSCSI、イーサネット、NVMe そして Thunderbolt まで、すべてのストレージインターフェイスに幅広く対応します。ATTO 社はストレージを縁の下で支える存在です。
・ウェブサイト : http://www.atto.com
・ウェブサイト [日本語] : http://www.ask-media.jp/atto.html

<株式会社アスク 概要>
株式会社アスクは、目的に応じたソリューションとサービスを提供する総合商社です。主に米国、ヨーロッパ、台湾、韓国などの最先端かつユニークな製品を皆様に紹介・提供。取り扱い製品はコンピュータ周辺機器、携帯電話周辺機器、サーバ・ストレージ関連機器、業務用映像機器と多岐にわたり、Advanced Micro Devices, Inc.(AMD), AJA Video Systems, ASUSTeK Computer, ASRock, ATTO Technology, AVerMedia, CORSAIR, Cooler Master, Crucial, ELSA JAPAN, HTC VIVE, Micro-Star International(MSI), Micron, NVIDIA, NewTek, Synology, SAPPHIRE TECHNOLOGY, Supermicro, Tripp Lite(旧Keyspan), Thermaltake, ZOTAC Technology Limited など多数の海外メーカーの代理店をしております。
URL:https://www.ask-corp.jp/

<本ニュースリリースに関するお問い合せ先>
株式会社アスク 製品担当:前田 善弘
TEL:03-5215-5676、FAX:03-6672-6858
〒102-0076 東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル11階
株式会社アスク WEB URL:http://www.ask-media.jp/

 

 

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SpaceView/スペーステックカンパニーの株式会社SPACE VIEW社が国内最大級のCUBESAT、人工衛星部品特化型の情報ポータルサイトをリリース

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〜人工衛星部品ならびに、宇宙関連製品の情報を集約し、宇宙産業の発展、衛星データ利活用の促進に寄与〜

CUBESAT開発、衛星データ解析ならびにリモートセンシングテクノロジーを駆使した研究開発を手がける株式会社SPACE VIEWは、国内最大級の超小型衛星部品特化型の情報ポータルサイトをリリースしました。

ポータルサイトトップページポータルサイトトップページ

株式会社SPACE VIEW(代表取締役:加藤淳一  本社:東京都港区六本木 以下、SPACE VIEW社)は、宇宙開発 x テクノロジーによる地球規模の課題解決を目指し、2020年11月に設立されたスペースベンチャーです。

研究開発を通じて予測精度を高めることで、産業を最適化し、豊かで快適な日常生活を送れる社会を創ることを目的に、CUBESAT開発、衛星データ解析・リモートセンシングテクノロジーによる研究開発ならびにNew Space時代における新たなサービスの創出を目指し、事業を展開しております。
SPACE VIEW社は、兼ねてより、宇宙産業の持続可能性ならびに発展性を高めるためには、手軽に人工衛星の開発に取り組む事が出来る環境の整備、衛星打上げを計画する企業様が、気軽に精度の高い情報にアクセスできる環境が必要であると考えておりました。そして、今後より一層、SPACE VIEW社がスペーステックを牽引し、宇宙産業の発展、ビジネスの衛星データ利活用の促進に寄与するため、本ポータルサイト(https://spacexview.shop/)のリリースを発表しました。

商品ページの一部商品ページの一部

  • SPACE VIEW社の事業展開について

今回リリースした情報ポータルサイトを基盤として、プラットフォーム上での製品購入から、各パーツの組み立てHow to動画の閲覧、ならびに衛星打ち上げまでのサポートをシームレスに行うことが可能になります。
 

  • 事業概用

衛星データ解析
人工衛星による観測データを機械学習、ディープラーニング、解析ツールを使用し、地球観測に関わる高度な分析を行います。

リモートセンシング
ディープラーニング・機械学習と高度なリモートセンシングアルゴリズムに関する専門知識により、時間の経過とともに世界がどのように変化するかを解析します。

CUBESAT
CUBESATを使った人工衛星の開発、サブシステム開発、および人工衛星への搭載コンポーネントの技術開発を行っています。

研究開発
宇宙の微小重力環境は、科学的探求への魅力的なプラットフォームであり、研究や製造などの分野でも注目さています。無重力下での物体の振る舞いに応じた製造・研究のための人工衛星の研究開発を行っています。

衛星部品ポータル
衛星製造に関連するさまざまな宇宙品質の電子部品、サブシステム、制御システム、および製品情報を提供しています。
URL : https://spacexview.shop/

衛星データポータル
AIを活用したアルゴリズムを使用した宇宙関連データ、ビジネスインサイトの導出、分析のための情報提供プラットフォームです。
 

  • 株式会社SPACE VIEWについて

株式会社SPACE VIEWは、人工衛星データや宇宙関連技術を活用した新たなサービスを創出し、あらゆる産業のイノベーション基盤を築くことをミッションに設立されました。

リモートセンシング、データマイニング、機械学習や宇宙分野の研究開発を通じて予測精度を高めることで、産業を最適化し、豊かで快適な日常生活を送れる社会創りを目指し、事業に取り組んでいます。

また、近年注目度を増すスペーステック領域において、最先端の技術を活用しグローバルにビジネスを展開しており、様々な産業において、スペーステックの観点からビジネスを加速させる仕組みを提案します。
加えて、企業のみならず個人の衛星利活用における参入障壁を下げ、開発課題の解決により多くの方々が臨めるインフラの確立を目指します。

U  R  L  : https://spacexview.earth/ja/

会 社 名 : 株式会社SPACE VIEW 

代 表 者 : 代表取締役CEO 加藤淳一

所 在 地 : 【本社】160 Robinson Road #24-09 Singapore 068914

       【日本支社】東京都港区六本木四丁目5-3 M.A ROPPONGI BLD 3F

       【インドR&D】Flat No.12, 2nd Floor, Mount Unique, 62, A Pedder Rd, Bombay, Mumbai,                 Mumbai City, Maharashtra, India, 400026

設   立 : 2020年11月

 

 

 

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