通信・インターネット

スターライト工業/スターライト工業株式会社は製造業や建設業の作業者の熱中症対策で導入台数1000台以上「eMET」の「IoTモデル」をウェビナーで紹介、猛暑対策展(福岡・東京)にも出展!その魅力をぜひご体験ください!

eMETは、熱中症リスクの見える化により、作業者の体調が管理できるサービスです。その「IoTモデル」は作業者一人ひとりのひたい温度と作業現場ごとの環境データを自動的に収集、熱中症リスクをアルゴリズムで自動算出しアラートで警告します。作業者用の「eMETアプリ」、監督者用の「eMETコンパネ」で大人数の現場でも作業者一人ひとりの体調の変化を一目で管理できます。暑熱作業現場での作業者の安全衛生と生産性向上に最適なeMETをウェビナーと展示会で是非ご体験ください。

 

 

作業者を見守るアプリを体感!ウェビナーlive配信>
同時開催の展示会場と開発拠点をつなぎ、eMETアプリに表示される熱中症ストレスの上昇をご欄頂けます。
・お申込み:下記URLよりお申し込みください。
 ※開始30分前がご登録の締切となります
 ※各ウェビナーとも定員20名となります
 6月16日(水) https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_oD14lzpST6-mW9N_lXa2CA
 6月17日(木) https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_JX57XVyvQeWwrWIY6yhuhg
 6月23日(水) https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_E4wCHX8OS1OSjZ_M8WLYBA
 6月24日(木) https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_fbZXDnsCQIO0Q0vqCxYRxQ
 6月25日(金) https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_HJ1AcorpSteDj93Py5uozw
・ウェビナーご参加、展示会ご来場の方に限り、eMETをお得にご利用いただける「現場熱中症ゼロキャンペーン」を後日別途メールにてご案内します。

eMET IoTモデル サービス概要>

eMET IoTモデルは、暑熱現場の熱中症対策必須アイテム

遠隔地からでも作業者一人ひとりの熱中症リスクが一目でわかるアプリ。熱中症リスクを許さない危険アラート。作業者一人ひとり、作業現場ごとのデータをもとにしたアルゴリズム判定。簡単設定、簡単操作。このすべてで、この夏暑熱現場の作業者は最強になる。

価格:eMETセンサーキット本体 22,000円(税込)
※本体には「eMETコンパネ」「eMETアプリ」が標準で含まれます。
※別途月額利用料、通信料、スマートフォン本体が必要になります。
※ウェビナーご参加もしくは展示会ご来場の方全員に「現場熱中症ゼロキャンペーン」をご案内します
導入実績:20社以上(鉄鋼業、製紙パルプ業、建設業、造船業、製造業、リサイクル業など)
※2021年5月31日現在

<実機で体験!猛暑対策展でもお気軽にお声がけください!>
「第3回 九州猛暑対策展」
会期:2021年6月16日(水)~17日(木) 9:30~16:30
会場:マリンメッセ福岡  A館(ブース番号:M-22)

「第7回 猛暑対策展 in 東京」
会期:2021年6月23日(水)~25日(金) 10:00~17:00
会場:東京ビッグサイト青梅展示棟(ブース番号:No.AH-01)

運営会社:スターライト工業株式会社
お問い合わせ : https://starlite.co.jp/contact/

 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

シンカ/顧客接点クラウド「カイクラ」、6⽉12⽇(⼟)よりテレビCMを放送開始

「言った言わない問題」を解決する「カイクラ」の認知拡大を目的に福井県全域で放送決定

顧客接点クラウド「カイクラ」の開発・販売を行う株式会社シンカ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 江尻高宏、以下シンカ)は、福井県にて2021年6月12日(土)より、シンカ初となるテレビCMの放送を開始します。​

 

■CM放送開始の背景
現在、シンカでは地方銀行との業務提携をはじめとして、「ITを活用して地方を元気にする」を目的に、地域経済の活性化に取り組んでいます。
今回は取り組み先地域における「カイクラ」の認知拡大をめざしたプロモーションとなり、第一弾として福井県におけるテレビCMの放送を開始します。
福井市を中心とした福井県エリア全域にてテレビCMを放送することで、「企業の電話課題を解決するなら『カイクラ』」という認知拡大をめざします。 

 

■CMの内容について
本CMでは、企業の電話対応トラブルあるあるの一つである「言った言わない問題」を取り上げています。
「カイクラ」には、自動で通話を録音する機能を有しており、録音された音声は発着信履歴からいつでもどこでも確認することが可能です。
本機能により、トラブル削減やクレーム対策といった電話対応における非効率を解消することが可能です。

企業内での電話対応のトラブルシーンを描き、課題解決ツールとしての「カイクラ」を提示することで、「電話トラブルには『カイクラ』」という想起の獲得を目的としています。

■テレビCM概要(先輩、通話は録音しましょう♪篇)
・オンエア:2021年6月12日(土)より約2週間
・放送地域:福井県全域
・放送局:福井放送(FBC)、福井テレビ(FTB)

CMはこちら
https://youtu.be/MzZ8Uh-OLSw
※2021年6月12日(土)より視聴可能です

■主演プロフィール
佐藤あいり
1996年10月1日生
2021年6月24日公開 Netflix「全裸監督2」レギュラー出演
6月25日講談社FRIDAYより1st写真集「Prema donna」発売

現在、
・アクエリアスCM/UVERworld「First Sight」MV
・玉森 裕太 (Kis-My-Ft2) 「Share Love」MV
や、数々のドラマなどで活躍中の注目女優

■顧客接点クラウド「カイクラ」とは

「カイクラ」は、クラウド型のコミュニケーション管理ツールです。
CTIやSMS (ショートメッセージ) 、ビデオ通話、はがきDMなど、顧客コミュニケーションを一元管理する機能を有しています。異なるコミュニケーション手段を用いても顧客ごとにコミュニケーション履歴情報を一元管理できるので、担当者以外でもこれまでの経緯を把握した上で、顧客対応することが可能になります。「カイクラ」を利用すれば、自宅からオフィス電話にチーム対応することも可能。テレワーク時の顧客コミュニケーションもサポートします。

「カイクラ」は2014年8月のサービス開始以来、導入100業種・業態以上、1,600社、2,600拠点以上で利用されています。2015年12月にNTT東日本正式受託商品として認定され、2016年2月第8回千代田ビジネス大賞特別賞、2018年11月世界発信コンペティション2018においてサービス部門特別賞、2020年11月ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2020のASP・SaaS部門支援業務系分野にてベストイノベーション賞を受賞。

顧客接点クラウド「カイクラ」公式サイト:
https://kaiwa.cloud/

【株式会社シンカについて】
設立:2014年1月8日
本社:〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3丁目3番地 竹橋3-3ビル6階
資本金:887,986千円(資本準備金を含む)
従業員数:42名
事業内容:ITを活用したシステム企画・開発及び運用
クラウドサービス商品の企画・開発及び販売、運用
ITサービス利用のコンサルティング

【関連サイト】
コーポレートサイト:
https://www.thinca.co.jp/

会話に関わるお役立ち情報メディア「カイクラ.mag」:
https://kaiwa.cloud/media/

 

 

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日本通信ネットワーク/役員の人事について

日本通信ネットワーク株式会社(代表取締役社長:高部文宏、本社:東京都千代田区)では、本日6月11日開催の取締役会において、次のとおり役員人事の予定について決議しましたのでお知らせいたします。なお、本人事は6月29日開催予定の定時株主総会において正式に決定される予定です。

(1)新任取締役候補

伊藤 文夫(NTTコムエンジニアリング㈱ 取締役 情報システム部長)

江村 俊英(日本コムシス㈱ ITビジネス事業本部 NTTグループビジネス第二営業部 部長)

(2)退任予定取締役

取締役 上村 幸太郎

退任日 2021年6月29日
(注)伊藤文夫氏は2021年6月10日をもってNTTコムエンジニアリング㈱取締役を退任しております。

 

 

 

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日本電気/超高速ビームフォーミングが可能なミリ波帯フェーズドアレイ無線機を開発

-Beyond 5Gに向けてミリ波のさらなる有効活用へ大きな一歩-

【要点】
・Beyond 5Gに向けてミリ波帯フェーズドアレイ無線機を開発
・移相器にデジタル補正技術を組み合わせ超高速・高精度のビームフォーミングを実現
・各種無線通信機器に搭載でき、複数端末や高速移動への対応、時分割でのMIMO実現による高速通信が可能
【概要】
東京工業大学 工学院 電気電子系の岡田健一教授と日本電気株式会社は共同で、次世代のBeyond 5G(用語1)に向けて、ミリ波(用語2)帯をより有効に活用できるフェーズドアレイ(用語3)無線機を開発した。
第5世代移動通信システム(5G、用語4)ではミリ波帯の周波数を用いて通信速度の向上を図っているが、Beyond 5Gに向けて更なる高速化のために、より高い周波数の利用や、大規模MIMO(用語5)の利用が期待されている。これらを実現するためには高速なビームパターン(用語6)切り替えが必要だが、切り替え速度と精度の両立ができていなかった。本研究では高速切り替えが可能なスイッチ型の移相器(用語7)にデジタル補正技術を組み合わせることで、高速かつ高精度なビームパターンの切り替えを実現した。
開発した28GHz帯フェーズドアレイ無線機は65nm(ナノメートル)世代のシリコンCMOSプロセスで製作した。事前にプログラムされた256通りのビームパターンを瞬時に切り替えられるように設計し、実験において、4ns(ナノ秒)で切り替えが可能であることを確認した。また、256QAM(用語8)による偏波MIMO(用語9)で高速な通信が可能であることを確認した。
今回開発した回路は5G向けの各種無線通信機器に搭載可能で、時分割でのMIMO実現による通信の高速化や、到来方向推定(用語10)の高速化を可能とし、ミリ波帯の5Gの普及や高度化を加速させる成果といえる。
研究成果は6月13日からオンライン開催される国際会議「Symposium on VLSI Circuits <VLSI回路シンポジウム>2021」で発表する。

●開発の背景
昨今のデジタルトランスフォーメーション(DX、用語11)の加速により、移動通信システムに求められる通信容量が指数関数的に増加している。このような社会的要求に応えるため、第5世代移動通信システムでは、従来のマイクロ波帯にあわせて、周波数が10倍以上高いミリ波帯を用いることで従来にない高速大容量な無線通信を実現しようとしている。
国内でも、2020年に5Gの商用サービスを開始しているが、次世代のBeyond 5Gや6Gに向けては、ミリ波帯のさらなる有効活用が求められている。その方向性として、さらに高い新規周波数の活用や、ミリ波帯大規模MIMOの実用が期待されている。

●ミリ波帯のさらなる有効活用に向けた課題
現行の5Gミリ波通信では、アナログビームフォーミング(用語12)によって、通信する端末を時間的に切り替えることにより、無線資源の有効活用を図っている。今後、さらに高い周波数で、より広い周波数帯域を用いて通信する場合、現在、5Gで用いられている信号では、1つの情報の持続時間が短くなるという性質がある。このため、複数の端末に情報を送るには、より高速なビーム方向の切り替えが必要になる。
また、現行5Gにおいて、6GHz以下の周波数では、デジタルビームフォーミングによって、複数の情報を、同じ周波数で同時に送受信する大規模MIMO技術を用いて、高速・大容量通信を実現している。ミリ波帯でも、大規模MIMOを実現できれば、さらなる無線資源の有効活用が可能だが、複数のアンテナ毎に送受信器が必要になり、サイズや消費電力の観点で、現実的ではなかった。1つの解決方法として、情報の持続時間よりも短い時間間隔で、ビームパターンを変えながら送受信することで、複数アンテナを用いた大規模MIMOと同等の効果を小型に実現することが可能だが、やはり、高速なビームパターン切り替えの実現が課題であった。

 ●研究成果
従来、スイッチ型の移相器は高速な切り替えが可能であることが知られていたが、位相の調整精度が悪いことと、位相の切り替えにともない望まない利得の変動が起こることが問題であった。そこで研究グループは、高速切り替えが可能なスイッチ型の移相器にデジタル補正技術を組み合わせることで、この問題を解決し、高速かつ高精度なビームパターンの切り替えを可能とした。スイッチ型の移相器は分解能を高くしようとするとスイッチ段数が増大するため、スイッチ型により疎調整し、パイ型により微調整するハイブリッド型の移相器とした。利得変動の問題は、位相調整と同時にデジタル補正することで解決した。
この新しい回路方式を用いたフェーズドアレイ無線機を、最小配線半ピッチ65nm(ナノメートル)のシリコンCMOSプロセスで製作した(図1)。この無線機は偏波MIMOにも対応し、5.0mm×4.5mmの小面積に、水平偏波用に4系統分、垂直偏波用に4系統分のトランシーバを搭載した。合計8系統の位相および振幅が同時に書き換えられる変換テーブルを内蔵し、送受信それぞれで256通りのビームパターンを記録できるSRAMを搭載した。集積回路チップはWLCSP(Wafer Level Chip Size Package)技術(用語13)によりパッケージングした。テストボードの表面に4素子のアレイアンテナを設け、裏面には開発した集積回路チップを実装した。 

図1: 高速ビームフォーミングが可能なCMOSミリ波フェーズドアレイ無線機IC

このテストボードを電波暗室内に配置し、距離を離して0度方向と40度方向に測定用のホーンアンテナを配置し、高速なオシロスコープにより受信信号を測定したところ(図2)、4ns(ナノ秒)で切り替えが可能であることを確認した(図3)。送受信の切り替えは74ns(ナノ秒)であった。また、28GHz帯に割り当てられている400MHz帯域幅を用いて256QAMの偏波MIMO通信に対応できることを確認し、高い変調精度と高速高精度なビームフォーミングが両立できることを確認した。

図2: 高速ビーム切り替えの測定評価

図3: 高速ビーム切り替えの実測。切り替え時間4ns(ナノ秒)を達成。

●今後の展開
本研究成果により、ミリ波帯フェーズドアレイ無線機において高速高精度ビームフォーミングが可能となった。今回開発した回路は、5G向けの各種無線通信機器に搭載可能で、時分割での大規模MIMO、高速な到来方向推定、安定したビームトラッキング(用語14)等を可能とする技術であり、ミリ波帯の5Gの普及や高度化を加速させる成果である。

【謝辞】
本研究は総務省委託研究「第5世代移動通信システムの更なる高度化に向けた研究開発(JPJ000254)」の成果の一部である。

【用語説明】
(1) Beyond 5G:第5世代移動通信システム(5G)の次の世代の移動通信システム。
(2) ミリ波:波長が1~10mm、周波数が30~300GHzの電波。
(3) フェーズドアレイ:複数のアンテナをアレイ状に配置(アレイアンテナ)し、各アンテナへ位相差・振幅差をつけた信号を給電する技術。ビームフォーミングの実現に利用される。
(4) 第5世代移動通信システム(5G):2019年に展開を開始した、国際的な移動通信ネットワークの第5世代技術標準。現在ほとんどの携帯電話に用いられている第4世代移動通信システム(4G)ネットワークの後継の規格である。4Gまでは、6GHz以下の周波数帯が用いられてきたが、5Gではその6GHz以下の周波数帯にあわせて、ミリ波も利用することで大幅な通信速度の向上を可能としている。
(5) 大規模MIMO:MIMO(multiple input multiple output)とは、複数の送受信アンテナを使用することで、複数の無線通信経路を確立し、利用する技術であり、帯域あたりの伝送速度の向上が可能である。大規模MIMOは、より多数のアンテナを用いるMIMO技術の総称である。Massive MIMO(マッシブマイモ)と呼ばれることが多い。
(6) ビームパターン:アンテナから放射される電波のパターンのことで、方向によって放射される電波が強くなるところや、弱くなるところがあり、その指向性のパターンを表す。ビームパターン切り替えとは、ビームフォーミング技術を用いて、ビームパターンを切り替えること。
(7) 移相器:入力信号に対して位相が一定量増減した信号を出力する回路のことで、位相の変化量はデジタル信号や電圧により制御可能なものもあり、ビームフォーミングの実現に利用される。スイッチ型の移相器とは、移相器の方式の一種であり、スイッチの切り替えにより位相差を変化させることができるが、分解能が荒い。パイ型の移相器とは、移相器の方式の一種であり、パイ型の回路構成を持ち、抵抗等の変化により位相差を変化させることができるが、変化範囲が狭い。
(8) 256QAM:デジタルデータと電波や電気信号の間で相互に変換を行うためのデジタル変調方式の1つ。AMラジオ等で用いられるAM(Amplitude Modulation)変調は搬送波の振幅を利用した変調方式であるが、QAM(Quadrature Amplitude Modulation)は搬送波の位相と振幅の両方を利用した変調方式である。データを示す位相と振幅の組み合わせの数が256通りであるものを256QAMと呼ぶ。256QAMでは、位相が直交する2つの波を合成して搬送波とし、それぞれに16段階の振幅を与えることで、合計での256値(16×16)のシンボルを利用して1度に8ビットの情報を伝送することができる。
(9) 偏波MIMO:偏波とは、電波が空間を伝わるときに波が振動する方向のことで、振動方向が一定で、電界が地面に対して垂直な偏波を垂直偏波、電界が水平な偏波を水平偏波と呼ぶ。偏波MIMOとはMIMO技術の一種であり、適切なアンテナを用いることで、特定の偏波の電波を取り出すことが可能であり、水平偏波と垂直偏波の2つの偏波を用いて複数の通信経路を作り出すMIMO技術を、特に偏波MIMOという。
(10)到来方向推定:電波がどちらの方向から到来しているかを推定する技術。
(11)デジタルトランスフォーメーション(DX):5G、IoT、AI等の通信・デジタル技術を活用・浸透させることで、人々の生活や社会の構造などをより望ましい方向に変化させていく概念をいう。
(12)ビームフォーミング:アンテナからのビームパターンを制御すること。一般的にはアレイアンテナを用いて、各アンテナから送受信される信号の位相と振幅を制御することにより実現する。電波の放射パターンを特定の方向に向けて細く絞り、遠くまで届けることができる。位相と振幅の制御の方法による分類として、アナログ回路部分で位相と振幅を変化させるアナログビームフォーミングと、デジタル回路部分で変化させるデジタルビームフォーミング、両者を組み合わせたハイブリッドビームフォーミングがある。ミリ波帯では多数のアンテナを用いるため、デジタル方式では回路規模と消費電力が莫大になるため使用されておらず、アナログ方式が用いられている。
(13)WLCSP(Wafer Level Chip Size Package)技術:半導体ICチップのパッケージ技術の一種。ICチップと同じ面積で実現できる非常に小型かつ安価なパッケージ技術。
(14)ビームトラッキング:ビームフォーミングにより、通信相手の移動にあわせてビーム方向を向ける技術。

【発表予定】
この成果は6月13日からオンライン開催される国際会議Symposium on VLSI Circuits <VLSI回路シンポジウム>2021のAdvanced Wireless for 5Gのセッションにおいて、「A Fast-Beam-Switching 28-GHz Phased-Array Transceiver Supporting Cross-Polarization Leakage Self-Cancellation (高速ビーム切り替えが可能な28GHz帯CMOSフェーズドアレイ無線機)」の講演タイトルで発表される。
講演ビデオ公開時間:日本時間6月1日午後2時
Q&Aセッション:日本時間6月17日午前8時50分
講演タイトル:A 28-GHz CMOS Phased-Array Beamformer Supporting Dual-Polarized MIMO with Cross-Polarization Leakage Cancellation (高速ビーム切り替えが可能な28GHz帯CMOSフェーズドアレイ無線機)
会議Webサイト:https://vlsisymposium.org/

【問い合わせ先】
東京工業大学 工学院 電気電子系 教授
岡田 健一 (おかだ けんいち)
電話: 03-5734-3764 携帯電話: 090-8827-7781
FAX: 03-5734-3764
Email: okada@ee.e.titech.ac.jp

日本電気株式会社
ネットワークサービス企画本部
Email: contact@nwsbu.jp.nec.com

 

 

 

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イオン/イオン、NTT東日本「災害時における相互連携に関する協定」を締結

イオン株式会社(取締役兼代表執行役社長:吉田 昭夫)と、東日本電信電話株式会社(代表取締役社長:井上 福造、以下NTT東日本)は、災害発生時に円滑な相互連携により、被災地および被災地域におけるそれぞれの復旧活動を迅速に行い、早期復旧につなげることを目的に、本日、「災害時における相互連携に関する協定」を締結しました。
本協定の締結により、両社は平時から連絡窓口を共有するとともに、災害発生時には支援物資の供給、敷地の提供、指定公共機関としての活動に必要な通信の確保を行い、被災地における通信設備や店舗施設の早期復旧と機能維持を図ってまいります。

イオンは、有事の際も地域のお客さまのくらしを支え、社会インフラの役割を果たすべく、これまでも巨大地震や津波を想定した大規模な防災訓練を継続的に実施するなど、事業 継続に備える取り組みを積極的に進めてきました。また、2016年3月より進める「イオンBCM(事業継続マネジメント)プロジェクト」では、「情報システム」「施設」「商品・物流」「訓練」「外部連携」の5つを重点分野として、BCMを推進しています。

NTT東日本は、平時より地域の様々な防災訓練に参画し、大規模災害時の活動に備えるとともに、有事においては、被災エリアの早期日常回復に向け、被災自治体への要員派遣に伴う連携や重要通信の早期復旧、避難所等への通信サービスの提供など活動しています。また、災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板の開設など被災された方々の安否確認サービスを早期に提供し、安心・安全のお届けにも努めるとともに、被災地域の皆さまへの情報発信などを強化するため、デジタル技術を活用した被災予測・状況把握の強化を進めています。

両社は、本協定の締結により、地域社会へのさらなる貢献を目指すとともに、今後も、地域のお客さまのくらしを支えるライフラインとしての社会的責任を果たしてまいります。

<主な連携事項>
・平時より双方の連絡窓口を共有、定期的な意見交換、防災訓練の視察
・災害発生時には支援物資の供給、敷地の提供、指定公共機関としての活動に必要な通信の確保を実施
・災害に備えた連絡体制の維持

 

 

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フジテレビジョン/【フジテレビ】フジテレビアナウンサーによるFODオリジナル番組「アナマガ」全コンテンツ無料配信開始!!

約950本を一挙公開!
2021年6月11日(金) 正午よりスタート!!
https://fod.fujitv.co.jp/s/genre/announcer/(配信ページ)
 フジテレビが運営する動画配信サービス「FOD」内のコーナー、フジテレビアナウンサーのオリジナル番組をお届けしている「アナマガ」は、現在配信している全動画(約950本)を広告付き無料配信AVODへ切り替えることが決定しました。

 「アナマガ」はフジテレビアナウンサーが発信するオリジナル番組です。台本はなし・打ち合わせもなしのトークリレー番組『本気でしゃべっていい!?』や、オリジナルキャラクター「マイク田悟(まいくださとる)」と共に“いろイロ”な企画を“いろイロ”な形で試すバラエティ『フジアナのいろイロ』のほか、モデルプレスとのコラボ連載企画第2弾『“素”っぴんトーク』など、様々な番組を毎月配信しています。これまで「FOD」の有料会員向けに発信してきましたが、より多くの視聴者層に発信すべく、今年で15年目となるタイミングで新たなスタートを切ることとなりました。

 この度のAVOD無料化はこれまで配信してきた「アナマガ」の番組と今後更新されるすべてのエピソードが対象です。誰でも無料で楽しむことができるほか、有料会員は従来通り広告なしでの視聴が可能です。

 

『本気でしゃべっていい!?』(C)フジテレビ『本気でしゃべっていい!?』(C)フジテレビ

『フジアナのいろイロ』 (C)フジテレビ (左手前)鈴木唯『フジアナのいろイロ』 (C)フジテレビ (左手前)鈴木唯

『“素”っぴんトーク』(C)フジテレビ (左から)井上清華、立本信吾、永島優美『“素”っぴんトーク』(C)フジテレビ (左から)井上清華、立本信吾、永島優美

『フジアナのいろイロ』(C)フジテレビ マイク田悟『フジアナのいろイロ』(C)フジテレビ マイク田悟

 
 また、6月1日に開設したFODアナマガ公式のインスタグラム(fod.anamaga_maikuda3)では、『フジアナのいろイロ』番組キャラクターのマイク田さんが、配信情報や番組の見どころの他、制作の裏話やアナウンサーとの交流の様子を公開しています。

 

 

 

 

◇コメント

『本気でしゃべっていい!?』(C)フジテレビ (左から)宮司愛海、生野陽子、軽部真一『本気でしゃべっていい!?』(C)フジテレビ (左から)宮司愛海、生野陽子、軽部真一

生野陽子
「『FODアナマガ』の無料化に伴い、なんと、過去の作品も無料でご覧いただけます!個人的には自身の昔の映像は大変恥ずかしいので、他のアナウンサーの過去の作品を見て懐かしみたいと思います(笑) 。そんな趣味や特技があったの!?と、同じ室員でも知らない一面が垣間見える企画ばかり。テレビとは一味違ったフジテレビアナウンサーの表情も知っていただけると嬉しいです。宜しくお願いいたします」

榎並大二郎
「無料化の一報に、正直、焦りました。これまで限られた方々に向けてアナウンサーのありのままの姿を発信してきた『FODアナマガ』がより多くの方の目に触れる可能性が出てきたということで、カラオケで熱唱中に店員さんが入室してきた時ぐらいのこっぱずかしさがあります。とはいえ今更スタンスを変えるわけにはいかないので、引き続きありのままの姿をお見せしていきます。
これからも『FODアナマガ』をどうぞよろしくお願いいたします」

◇アナマガ概要

アナウンサー自ら企画・発信するフジテレビアナウンサーの公式サイト。ブログや出演情報、各種サービスの窓口となるポータルサイト・動画配信サービスFOD・モバイルサイトからなる、フジテレビアナウンサーコンテンツの総称です。

■URL: http://www.fujitv.co.jp/ana/index.html (ポータルサイト)
             http://fod.fujitv.co.jp/s/genre/announcer/ (FODアナマガページ)

◇ FOD 概要

「FOD」とはフジテレビが運営する公式の動画・電子書籍配信サービスです。「FODプレミアム」では、ドラマ・アニメ・バラエティ・映画など最新作から過去の名作まで60,000本以上の対象作品が月額976円(税込)で見放題。また、150誌以上の雑誌も特典で読み放題となります。さらにマンガなど電子書籍も500,000冊以上の豊富なラインナップからお楽しみいただけます。会員登録不要の「FOD 見逃し無料」では、人気テレビ番組を放送後期間限定で配信、無料で気軽にご利用いただけます。テレビ局ならではのエンターテイメント体験を提供しております。
■URL: https://fod.fujitv.co.jp/

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

テュフズードジャパン/テュフズードジャパン、Sensor forestでサイバーセキュリティ規格IEC 62443をテーマに登壇

建機・農機分野、AGV・ロボット分野、鉄道分野向けセキュリティセミナー

国際的な第三者認証機関であるテュフズードの日本法人テュフズードジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:ディーター・エッカート)は、2021年6月14日(月)、21日(月)、22日(火)に開催されるSICK社主催「第3回 Sensor forest」のパネリストとして選出され、産業用制御システムのサイバーセキュリティ対策をテーマに登壇することをお知らせします。

光学センサ市場のリーディングカンパニーであるジック株式会社(SICK)が主催する「Sensor forest」は、今年で開催3回目を迎えます。今年はニーズの高い省人化、自動化、リモート化、データ化をテーマに、オンラインでの開催が決定され、より多くのパートナー企業の参加が容易になり注目を集めています。

テュフズードジャパンは、建機・農機分野、AGV・ロボット分野、鉄道分野向けのセミナーにおいて、「産業界のサイバーセキュリティ対策」をテーマに登壇します。工場のインフラや制御システムをサイバー攻撃から守るために 開発された国際規格「産業用制御システムのサイバーセキュリティ認証:IEC 62443」の概要に加え、EU圏内で導入が急がれているサイバーセキュリティ認証制度、そしてサプライチェーンへのインパクトについて解説します。

詳細については、以下をご覧ください。
https://www.tuvsud.com/ja-jp/press-and-media/2021/june/tuv-sud-japan-sensor-forest-seminar
 

  • 第3回 Sensor forest 概要 (テュフズードジャパンセミナー)

2021年6月14日(月)11:30~12:30
「鉄道向けサイバーセキュリティセミナー」  (対象:鉄道関連企業様)

2021年6月21日(月)11:30~12:30
「建設機械・農業機械向け 産業用制御システムのサイバーセキュリティ対策」 (対象:建設機械メーカー関係者様)

2021年6月22日(火)11:30~12:30
「AGV/AGF向け 産業用制御システムのサイバーセキュリティ対策」 (対象:AGVメーカー関係者様)

開催方法: オンライン

詳細・お申込: 参加を希望される方はお問い合わせください(support@sick.jp)
 

  • Sensor Forestについて

ジック株式会社(SICK)が2年に一度、特定のお客様に限定して開催しているイベントです。 鉄道、道路、建機、農機、AGV、建築・土木現場やその他屋外施設など、主に屋外アプリケーション向け のセンサや、SICK社製センサを使ったソリューション事例のデモ・紹介が予定されています。

テュフズードジャパンのサイバーセキュリティ関連サービスはこちら
https://www.tuvsud.com/ja-jp/services/cyber-security

Add value. Inspire trust. ―新たな価値、さらなる信頼
テュフズードは、安全、安心、かつ持続可能なソリューションを提供し、信頼されるパートナーであり続けています。試験、検査、認証、そして監査を専門とし、人々や環境、財産をテクノロジーのリスクから守るという理念のもと、1866年以来取り組み続けています。全世界に1,000以上の拠点を置き、25,000以上の従業員と共に活動し、リスク管理や市場へのアクセスを円滑にするという価値をお客様やパートナーに提供しています。テクノロジーの進歩によりもたらされる変化を手助けし、自然界・デジタル界においてより安全かつ持続可能な未来を創造するため、テュフズードはこれからも信頼を提供し続けます。https://www.tuvsud.com/ja-jp

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サンワサプライ/デジタル診断監視DDMI対応、一芯双方向タイプのBiDi SFPコンバーターを発売

LAN-SFP10DBI-1213

サンワサプライ株式会社(本社:岡山市北区田町1-10-1、代表取締役社長 山田和範)は、デジタル診断監視DDMI対応で一芯双方向タイプのBiDi SFPコンバーター「LAN-SFPDBIシリーズ」「LAN-SFP10DBIシリーズ」を発売しました。

LAN-SFP10DBI-1213LAN-SFP10DBI-1213

【掲載ページ】
BiDirectional SFPコンバータ
品番:LAN-SFPDBIシリーズLAN-SFP10DBIシリーズ
標準価格:17,600円(税抜き 16,000円)~34,100円(税抜き 31,000円)
https://www.sanwa.co.jp/product/syohin.asp?code=LAN-SFPDBI-1315

「LAN-SFPDBIシリーズ」「LAN-SFP10DBIシリーズ」は、デジタル診断監視DDMI対応で一芯双方向タイプのBiDi SFPコンバーターです。

 

LAN-SFP10DBI-1213LAN-SFP10DBI-1213

LAN-SFP10DBI-1213LAN-SFP10DBI-1213

 
 SFPポート(mini GBICポート)を持つスイッチングHUBなどネットワーク機器に取り付け可能で、Gigabit伝送は「LAN-SFPDBI-1315」「LAN-SFPDBI-1513」が1000BASE-LX準拠、「LAN-SFP10DBI-1213」「LAN-SFP10DBI-1312」が10GBASE-LR準拠の拡張モジュールです。

 

LAN-SFP10DBI-1312LAN-SFP10DBI-1312

 

LAN-SFP10DBI-1312LAN-SFP10DBI-1312

光ファイバケーブル1本(1芯タイプ)で通信が可能な一芯双方向タイプのコンバータで、ネットワーク間の接続距離を最大10kmまで延長できます。光信号に変換して伝送するので、ノイズ対策も万全です。デジタル診断監視DDMIに対応しています。
 

LAN-SFPDBI-1315LAN-SFPDBI-1315

LAN-SFPDBI-1315LAN-SFPDBI-1315

機器の電源を落とさずSFPを交換することで最小限のコストと最小限の時間で復旧、システムのダウンタイムを抑えることができます。実作業での安心感と確実性、不具合発生頻度を減少させ、総合的な作業効率を高めます。
 

LAN-SFPDBI-1513LAN-SFPDBI-1513

LAN-SFPDBI-1513LAN-SFPDBI-1513

 本製品は工場出荷時に全品動作チェックを行い、3年間の無償保証期間で万全の品質体制でお届けします。

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【関連ページ】
LANプロ:LANケーブル自作方法・最新情報
https://www.sanwa.co.jp/seihin_joho/lan/index.html

BiDirectional SFP 光メディアコンバータ
https://www.sanwa.co.jp/product/network/hikariconverter/bidi_sfp.html

 
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Tenable Network Security Japan K.K./Tenable、Deloitte と提携して Fortune 500 企業の製造環境のセキュリティを確保

※本リリースは米国で発表されたプレスリリースの抄訳版です。原文は下記URLを参照ください。
https://www.tenable.com/press-releases/tenable-teams-with-deloitte-to-secure-fortune-500-manufacturing-environments
米国、メリーランド州コロンビア
ウィチタ イニシアティブに参画している Deloitte のスマートファクトリーで、 Tenable.ot が現代の OT 環境のセキュリティを確保できる、業界最先端の機能を披露しました。

Tenable®, Inc.、Cyber Exposure カンパニーは、Deloitte と戦略的提携を締結し、Fortune 500 企業の環境でスマート製造モデルのセキュリティ体制と加速化を目標に協働することを発表しました。Tenable と Deloitte は産業グレードのセキュリティソリューションを開発・実装し、世界各地の製造拠点でサイバーリスクの理解、管理、軽減を目指します。

Deloitte と生産性とイノベーションのための米製造団体 (Manufacturers Alliance for Productivity and Innovation) のスマートファクトリーに関する調査によると、製造業者の 86% が今後 5 年間の競争を主導するのはスマートファクトリーであると考えています。このような新時代の環境は、巨大なビジネスチャンスである一方、従来の情報技術 (IT) と新しい運用技術 (OT) を融合してさらに拡大されるアタックサーフェスの一部ともなり、 企業の役員、幹部は、ますます OT セキュリティをビジネスの最優先事項と最重要リスクとして位置づけています。この状況下にあるスマートファクトリーには、ミッションクリティカルで安全も最重要なシステムの防御とセキュリティの確保に戦略的なリスクベースの脆弱性管理が必要です。 

Deloitte が構築したスマート製造のためのエコシステムは、企業のデジタル改革の取り組みに今までにない素早いスピードとスケール、セキュリティを提供します。IT/OT 環境を対象とした業界初の統合セキュリティソリューション、Tenable.ot を secure-by-design モデルの一部として設計に組み込むことで、両社の顧客は、融合された産業環境に、攻撃されるまでもなく、高度の検知機能と弱点の特定による脅威の緩和が可能な防御システムを導入でき、比類のない可視性と制御機能の利点を享受できます。

「産業環境が世界経済を動かしているのはゆるぎない事実です。スマートファクトリーは私たちの周りにある世界を構築し、原動力を与え、保護しています。その設計にセキュリティを作り込むことは何よりも重要です」と Tenable の共同設立者で CTO の Renaud Deraison は語り、こう続けます。「あらゆるスマートファクトリーの企画の基盤に戦略的なサイバーセキュリティを組み込む必要があります。さもなければ、砂地に柱を立てているようなものです。現代のコンバージェンス後の環境のセキュリティを確保するには、IT と OT 両方の資産を統一した観点から可視化する必要があります。Deloitte とのコラボレーションでその達成に向けて世界各地のお客様を支援できるのは画期的な発展です」

Tenable.ot は世界各地で導入されていますが、そのほか Deloitteの Smart Factory @ Wichita イニシアティブでも紹介されます。このイニシアティブは、6 万平方フィートの没入型エクスペリエンスで、最新のスマートファクトリーの機能が備えられており、製造環境におけるセキュアでスケーラブルなデジタル改革の導入を実演するために作られたものです。 両社のお客様は、今年の秋のオープニングで IT と OT 環境を統合されたリスクベースの視点から見ることができ、Industory 4.0 のセキュリティに必要な可視性、セキュリティと制御を備えたパワーを体験することができます。

「ウィチタのスマートファクトリーは Industry 4.0 のテクノロジーを使った改革をフルに探索できるように設計されています。サイバーセキュリティの維持は、製造ライフサイクルにとって絶対に欠かせない要素です」とDeloitte Consulting LLP のプリンシパル、Stephen Laaper 氏は述べ、「Tenable をビルダースポンサーとして迎えることができたのは素晴らしいことです。スマートファクトリーを訪問するクライアントはセキュアな産業環境がどのようなものか体験することができ、重要な企業データが業界のトップリーダーによって保護されていることに安心感を得るでしょう」と結んでいます。

Tenable.ot について詳しくはこちらまで: https://www.tenable.com/products/tenable-ot

■Tenableについて
Tenable®, Inc. は、Cyber Exposure カンパニーです。世界中の 3 万以上の組織がサイバーリスクを正確に把握し、削減するために Tenable を採用しています。Nessus® の開発者である Tenable は、脆弱性に対する専門性をさらに広げ、あらゆるコンピューティングプラットフォーム上のあらゆるデジタル資産を管理、保護できる世界初のプラットフォームを展開しています。Tenable は、フォーチュン 500 の半数以上、およびグローバル 2000 の 30% 以上の企業や大規模の政府機関などで利用されています。詳しくは www.tenable.com まで。

■Deloitte について
Deloitte は Fortune 500® の 90% に近い企業と 7 千以上の民間企業を含む、世界でもっとも称賛されているブランドに業界最先端の監査、コンサルティング、税務、アドバイザリサービスを提供しています。社員は社会のために協力して、現代の市場を主導し形成する業界や業種の境を超えて活動しています。測定可能で長期的に有効な成果を提供することによって、資本市場の社会的な信頼を強化し、課題を機会とみなして変容し反映するようクライアントを鼓舞し、より強靭な経済と健全な社会の形成の推進力となるよう努力しています。Deloitte は世界で最大の専門サービスのネットワークの一部として、クライアントにとって最も重要な市場においてサービスを提供できることを誇りにしています。175 年以上の実績の基盤の上に構築されたネットワークには 150 以上の国や地域から会員企業が集まっています。Deloitte の 33 万人を超える会員が世界各地でつながって影響力を発揮している様子をこちらからご覧ください。 www.deloitte.com

Deloitte とは、英国の民間保証会社である Deloitte Touche Tohmatsu Limited(以下「DTTL」)とその会員企業によって構成されるネットワーク、およびそれらの関連事業体の 1 つまたは複数を指します。DTTL と各会員企業は、法的に独立した事業体です。Deloitte Global とも呼ばれる DTTL は、クライアントにはサービスを提供しません。 米国の Deloitte は、 DTTL の米国における会員企業の 1 つまたは複数や関連事業体で、米国および関連企業において「Deloitte」という名称のもとに操業している企業と事業体を指します。一部のサービスは、公会計の規則上、クライアントの証明に利用できない場合があります。会員企業のグローバルネットワークについて詳しくはこちらからご覧ください。www.deloitte.com/about 

メディア問い合わせ先:
Cayla Baker
Tenable
tenablepr@tenable.com
443-545-2102, x 1544

 

 

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obniz/第一線に立つスペシャリストたちに学ぶ!「いま知るべき 屋内位置情報 活用法と最新事情」2021年6月30日(水)13時半 オンラインセミナー開催

株式会社obniz(本社:東京都豊島区/代表取締役:佐藤雄紀)は2021年6月30日(水)13時半より、「屋内位置情報」をメインテーマに複数のゲストをお招きして『obniz オンラインセミナー』を開催します。

 

屋内位置情報の活用で、何ができる?何が変わる?

 空間内の人やモノの位置(屋内位置情報)を遠隔から可視化する技術の発展で、屋内位置情報ソリューションの市場は現在約60億円規模となり、2025年には約120億円まで拡大すると予測※されています。屋内位置情報の活用は、業務効率改善や生産性向上はもとより、新しいビジネスの創出にも大きなカギを握っています。

 本セミナーでは、屋内位置情報の技術開発や活用を牽引するスペシャリストたちを招聘し「いま知るべき情報」「これから使える情報」を皆さまへたっぷりとお届けします。   
 (※矢野経済研究所 2019年調査より)

obnizオンラインセミナー 「いま知るべき 屋内位置情報 活用法と最新事情」
■日時
2021年6月30日(水)13時半~15時  *当日の進行により終了時間が前後する可能性がございます

<講演>
マルティスープ株式会社 代表取締役   那須俊宗 様
「屋内位置情報活用の意義と『iField®』のメリットについて」

株式会社One Team(鹿島建設グループ)K-Field事業部 課長代理   高原良治 様
「鹿島建設における屋内位置情報活用のご方針や『3D K-FieldⓇ』の活用状況」

SB C&S株式会社  IoT・サービス事業本部 IoTプロダクト本部 本部長   田中伸忠 様
 「SB C&SのIoTサービスの展開について」

<トーク>
マルティスープ株式会社 那須俊宗 様 および 株式会社obniz CEO  佐藤雄紀
「『Location Kit』実演から考察する、屋内位置情報ビジネス開発の可能性」

■参加費
無料

■定員
300名

■お申込み
以下の所定フォームより必要事項を記載のうえお申込みください。
https://blog.obniz.com/news/obniz-online-seminar-2021-june.html

■お申込み期限
2021年6月27日(日)13時

■登壇者のご紹介

マルティスープ株式会社 代表取締役   那須俊宗 様

ソフトウェア開発会社勤務を経て、マルティスープ株式会社創業者として代表取締役に就任。「位置・空間情報技術で “その場” の価値を最大化する」を企業ミッションとし、主力サービス『iField(アイ・フィールド)Ⓡ』を展開するロケーション・テック企業として成長を続ける。

株式会社One Team(鹿島建設グループ) K-Field事業部  課長代理   高原良治 様

Webサービス運用会社でネットワークエンジニアを経て、鹿島建設グループ会社へ入社し、リアルタイム位置情報 『3D K-FieldⓇ』を開発。本年、新設された株式会社OneTeamへ移籍し、開発・導入・運用支援業務を担当。

SB C&S株式会社 IoT・サービス事業本部  IoTプロダクト本部  本部長   田中伸忠 様
ソフトバンクのグループ各社で流通事業、デジタルソフトウェアダウンロード、サービス事業などさまざまな事業経験を経て SB C&S株式会社にてIoTプロダクトの事業を担当。コンシューマ向けおよび法人向け双方の商材を手がけている。

株式会社obniz CEO  佐藤雄紀
大学在学中に、アプリ『papelook』を開発して起業。2012年には株式会社Spotlightへ参画。エンジニアとして超音波技術を用いたビーコンデバイスやアプリ開発を担うと共に、M&Aも経験。2014年、電子回路のAPI化を目指し、株式会社CambrianRobotics(現:株式会社obniz)を創業し、独自技術『obniz』を発案。

<本プレスリリースのPDFはこちら>

https://prtimes.jp/a/?f=d40376-20210611-6874.pdf

 

 

 

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