- 76%の回答者が未来の働き方に備えられていない一方、デジタルスキルの学習やトレーニングに積極的に取り組んでいるのはわずか28％
- 日常とビジネスで必要となるデジタルスキルに大きなギャップが生じていることが明らかに
- 今後5年間でビジネスに必要となる注目のデジタルスキルを発表
株式会社セールスフォース・ジャパン（本社：東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長：小出 伸一、以下、Salesforce）は本日、日本を含む世界19カ国で働く2万3,500人以上の人材を対象にSalesforceが2021年11月から12月に実施したブラインド調査における調査結果をまとめた 「Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022」を発表しました。未来の働き方に欠かせないデジタルスキルの準備状況をスコア化した本調査では、ビジネスで必要となるデジタルスキルを高めるために早急な対策が必要であることが明らかになりました。
「Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022」では、約4分の3の回答者（73％）が、「現在、ビジネスで必要なデジタルスキルが備わっていない」と感じており、76%の回答者が「今後5年間で必要となるデジタルスキルに備えられていない」と回答しています。また、回答者の82％が将来的に新しいスキルを学ぶことを計画している一方で、デジタルスキルの学習やトレーニングプログラムに積極的に参加しているのは28％に過ぎないことが明らかになりました。
デジタルスキルギャップを埋める、学習リソース提供や投資
デジタルスキルギャップは企業にとって課題であると同時に、デジタル人材育成によりビジネスの競争力を確保する好機でもあります。世界中の企業がデジタルファーストのビジネスモデルに急速に移行する中、デジタル人材への需要は急増しています。本調査では、デジタルスキルに関するスコアを、将来必要なスキルに対しての準備状況、スキルレベル、リソースへのアクセス、デジタルスキル向上に対する積極性という観点で評価しています。調査に参加した国別の平均値で最も高いスコアは100点中63点、全回答者の平均スコアは33点、日本の平均スコアは15点でした。デジタルスキルの準備が整っていると感じている国がある一方で、デジタルスキルギャップを解消し、より包括的な労働環境を整備するために、デジタルスキルの向上に対する早急な投資や取り組みの必要性が浮き彫りになりました。
日常的なデジタルスキルは、ビジネスに必要なスキルに必ずしも反映されない
ソーシャルメディアやWebナビゲーションのような日常的なスキルは、レジリエンスの確保や事業の成長を実現するなど、ビジネスにおける中核的な業務で必要となるデジタルスキルとして必ずしも活用できるわけではありません。本調査では、Z世代の回答者の3分の2以上（64%）が「高度なソーシャルメディアスキルを持っている」と回答し、若い世代はデジタルに精通しているということを裏付けています。一方で、Z世代の回答者の中で「高度な仕事で必要とされるデジタルスキルがある」と考える人は3分の1以下（31%）にとどまっています。
また、若い回答者が新しいスキルの習得に自信と意欲を持っていることも明らかになっています。Z世代の3分の1以上が「今後5年間に必要なスキルの学習やトレーニングを積極的に行う」と回答したのに対し、ベビーブーマー世代では12％でした。
さらに、回答者がデジタルスキルレベルを３段階で自己評価する質問では、日常的なデジタルスキルにおいて「上級者」と回答した人は全回答者のうち52%いる一方、ビジネスで使うデジタルスキルにおいて「上級者」と回答した人は25%にとどまりました。
今後５年間でビジネスで必要とされる最も重要なデジタルスキル
世界で今後5年間にビジネスで必要とされる5つの主要なデジタルスキルとして「コラボレーションスキル」「デジタルなアドミニストレーション業務スキル」「暗号化＆サイバーセキュリティスキル」「電子商取引スキル」「プロジェクト管理スキル」があげられる中、日本においては、以下の４つが最も重要なデジタルスキルと考えられています。
- 暗号化＆サイバーセキュリティスキル
不正アクセスからデータを保護するためのスキル - コラボレーションスキル
コミュニケーションを加速するツールを活用したスキル - データサイエンス・データベース管理と分析スキル
統計学、データモデリングなどを含めたデータ収集、データ処理、データベース管理と分析したスキル - プロジェクト管理スキル
管理ソフトウェアによる製品の主要なカスタマーサクセスの工数設定や指標を追跡管理するスキル
日本では、ほとんどの世代で共通して、暗号化＆サイバーセキュリティスキルとコラボレーションスキルが、今後 5 年間で最重要スキルと認識しています。
デジタルスキル改善において企業が果たすべき重要な役割
世界的に拡大するスキルギャップに対処するために、企業はこれまで以上に重要な役割を担います。Salesforceは、以下のような多様な人材開発プログラムを通じて、将来の人材育成に向けた取り組みを推進しています。
- Trailblazer Community（https://www.salesforce.com/jp/blog/2017/11/say-hello-to-the-trailblazer-community.html）：Salesforce のエコシステム全体で 1,500 万人が参加するグローバルネットワークで、互いに新しいスキルを学び、Salesforce で成功するための支援を行っています。
- Trailhead（https://trailhead.salesforce.com/ja）：Salesforceの無料オンライン学習プラットフォームで、これまでに390万人以上が将来のビジネスで必要なスキルを身に付けています。
- Pathfinder Training Program（https://www.salesforce.com/jp/company/careers/pathfinders/）：Salesforce のエコシステムでキャリアを積むために必要な技術、ビジネス、およびソフトスキルを習得するための人材育成プログラムです。
その他の詳細について
- 「Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022」の特設ページはこちら（https://www.salesforce.com/news/the-future-of-digital-skills/）（英語）をご覧ください。
- 「Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022」のTableau ダッシュボードはこちら（https://public.tableau.com/app/profile/salesforceresearch/viz/DigitalSkillsIndex/CountryDB?publish=yes）（英語） よりご覧ください。
- RAND Europeの最新レポート「グローバル・デジタルスキル・ギャップ」に関してはこちら（https://www.salesforce.com/news/stories/digital-skills-gap/）（英語）をご覧ください。
- Trailhead（https://trailhead.salesforce.com/ja）とTrailblazer Community（https://www.salesforce.com/jp/blog/2017/11/say-hello-to-the-trailblazer-community.html）をご覧ください。
- Salesforce の新しい Trailblazer Series はこちら（https://www.salesforce.com/plus/series/Trailblazer?d=&nc=&utm_source=pr&utm_medium=pr&utm_campaign=us_trl&utm_content=learners-practitioners_&utm_term=digital_skills）（英語） でご覧ください。
注釈1：RAND Europeの最新レポート「グローバル・デジタルスキル・ギャップ（https://www.salesforce.com/news/stories/digital-skills-gap/） 」によると、経済構造、産業、労働分布によって、デジタルスキルギャップの影響を他国より強く受ける国があることが示されています。
注釈2：「Salesforce グローバル・デジタルスキル・インデックス 2022」では、Z世代（1997–2002年）、ミレニアル世代（1981年–1996年）、X世代（1965年–1980年）ベビーブーマー世代（1956年–1964年）として世代別のデジタルスキルを調査しています。
Salesforceについて
Salesforceは顧客関係管理（CRM）のグローバルリーダーであり、あらゆる規模や業種の企業がデジタルトランスフォーメーションを行い、顧客を360度で見られるよう支援しています。Salesforce（NYSE: CRM）の詳細については、www.salesforce.comをご覧ください。
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